カテゴリー: 宿泊業

人間を科学する、といえば、まず「人間工学」がうかぶ。
これは、人間という動物の骨格やら筋肉のつきかたから、どういう座面にすると疲れずに長時間快適にいられるか、といった側面を「工学」したものだから、物理的なのである。

大学の学部には、「人間科学部」というのもできて、こちらは心理学などを応用して、感情を科学するというアプローチもくわえている。
現代では、いかに人間をストレスから解放するか？という問題は、社会的ニーズがたかくなっているし、「心とからだ」を「総合・統合」しないとわからないことばかりだと気がついた。

もちろん、むかしからある「医学」も、人間を科学する学問だし、経済学や政治学だって、人間がわからなければこたえがみつからない。
そんなことをいったら、文学も芸術も、法学も、どれもこれも人間を理解しないとつうようしないから、哲学はむだではないこともよくわかる。

いまは、どの学問分野も専門によって細分化されてしまった。
だから、伝統的な学問分野の名前だけをみると、おそろしく深い世界にはいりこんでいるようにみえるが、ひとりの偉大な人物がその深堀をしているわけでも、指揮をしているわけでもない。

無数の「専門家」が、その専門部分をまるで一本の針でつついているような姿でいるのに、おおざっぱな目には、ある分野の深掘りがすすんでいるようにみえるだけだ。
つまり、新聞などの写真印刷のように、部分ではちいさな点（ドット）でしかないものを、遠目からみれば画像として認識するようなものである。

ほんらいの「教養」が「教養」でなくなったのは、こうした細分化が原因で、専門家には、専門外のことになると、とんとわからぬ世界になってしまった。

さらに、わが国の教育には、世界に類例をあまりみない、「系」という区別があって、「普通科」の高校生を「文系」と「理系」にきめつけて「専門化」させているのは、「総合・統合」への「反逆」をつづけていることとおなじだ。

オルテガがいう「大衆」とは、そんな「専門家」のことを指す。
だから、いわゆる労働運動などでいう「大衆」とは、ぜんぜん意味がちがうから、このちがいを意識しないと議論が混乱する。

むかしのテレビＣＭで、「わたしつくるひと、ボクたべるひと」というのがあった。
当時ですら、決定づけられた男女の役割分担に批判があったものだが、企業活動が「モジュール化」した現代では、すでに役割分担がはっきりしてきている。

たとえば、店舗づくり、という場面では、それが「商店（スーパーマーケット）」であろうが「旅館（ホテル）」であろうが、コンセプト・メーキングにあたっての自社社員が「いない」ということがおきている。

典型的なのは、いまなにかと話題の「コンビニ」で、はたしてオーナーがどれほどじぶんの店の「店舗設計」にかかわれるのか？ということすらかんがえることもないだろう。
それがまた、「本部」の存在意義にもなっているからである。

上述の、「商店（スーパーマーケット）」であろうが「旅館（ホテル）」であろうが、というのには、大手であろうが個人経営であろうが、も条件にくわわる。
つまり、たとえ「改装」や「改修」であっても、設計を他人に丸投げして、できあがった店舗を「運営」するだけ、ということができるようになっているのである。

ところが、ここにおおきな落とし穴がある。
店舗の工事「設計図」が他人まかせということには、まさに、「営業コンセプト」もふくまれるから、コンセプトから設計まで一貫しての「他人依存」という意味になる。

すなわち、じぶんの店の「根幹価値の創造」を他人にまかせることになっている。

もちろん、優秀な「請負人」は社内や社外にいるもので、こうした「プロ」にまかせれば、じぶんや自社での負担がないようにみえるから、まるで「リスク軽減」ができているようにもみえる。

しかし、この店舗で「稼いで」、その結果として生きていかなくてはならないのは、あくまでも「じぶんたち」なのだから、どうやって「コンセプト・メイキング」をするのかは、そのときに専門家におしえてもらっても、次からは自分たちでやる、という気概があっていい。

にもかかわらず、それも面倒だとすれば、それは、自社で不動産を所有する意味がないビジネスモデルになりさがる。
これを、「経営と運営の『分離』」というなら、おおいに異議のあるところである。

毎日、お客と接しているので、その声からどういった店づくりがよりよい価値をつくるのかを検討するのは、当然すぎることなのに、それを放棄しては元も子もないはなしになるとおもうからである。
つまり、前述したオルテガのいう「大衆化」が、ここでもおきているのだ。

そんなわけで、上に紹介した書籍は、情報通信という業界のはなしを例にしているが、「統合化」という方向に逆ブレしていることに注意したい。

具体例が、ハイテクのむずかしい産業だから、じぶんたちとは関係ない、とかんがえるのも「大衆化」である。
主張の「パターン」を読みとれば、じぶんたちに「おおいに関係がある」のものだと気づくはずだ。

すると、本業はなにか？
という「原点」にかえれば、お客を「メロメロにさせる技術」が、問われるというあたりまえにもどることになる。

個々のサービスの瞬間は録画でもしないと記録できないが、そのための「舞台」となる施設や設備が必要になるのは、サービス提供をおこなうものの宿命である。
だからこそ、これを他人まかせにする、ということの「あやうさ」をいいたいのだ。

そこで、そんなかんがえをたしなめるためにも、『感性商品学-感性工学の基礎と応用-』（海文堂、１９９３年）あたりをご覧になってはいかがかとおもうのである。
バブル崩壊後の苦しい時期に、王道追求の教科書がでているからである。

あたかも、ものづくりのメーカーさん向けにみえるかもしれないが、はたしてそうなのか？

この春の、サービス業の新入社員にもよい教育カリキュラムになるはずなのである。

日本がいまだに「先進国」といえるのか？といえば、２００８年通常国会における大田弘子経済財政政策担当大臣の「経済演説」で、「もはや日本は『経済は一流』と呼ばれるような状況ではなくなってしまった」と認めたのは、歴史の転換点であった。

それでも、いまだ、先進国クラブである「ＯＥＣＤ」のメンバーには一応とどまっているのだとかんがえた方がいい。
つまり、建前上は先進国だが、実態は「ふつうの国」になって、もう１０年以上が経過しているということを、ちゃんとしっていた方がいいという意味だ。

それに、デフレ脱却をするために白川総裁を事実上更迭して、あたらしく日銀総裁になった黒田氏は、「２％のインフレ目標」を異次元政策で達成するといい放ったが、とうとうさいきん、あきらめたようである。
ならば、みずから辞任するのかと思いきや、ほかにやるべき手段をわかるひとがいないからではなく、だれも引き受けないから続行するしかないのだろう。

なんだか、颯爽と現れた天下の財務省「財務官」が、いまは焦燥して目の下のクマがめだつようになったようにみえる。
それは、インフレ目標が達成されれば、金利が上昇してたっぷり買い込んだ国債価格が暴落してしまうし、すでに日本株の５％ほどを保有するのが日銀だから、それをきっかけにした信用不安から株価暴落ともなれば、なんと前代未聞の「日銀が倒産」の危機をむかえる構造になっている。

だから、金解禁に邁進して昭和恐慌をひきおこした汚名をいまだに払拭できない井上準之助のように、末代までの恥辱をかぶる総裁にだれもなりたくないだろう。

日本経済は、「日銀天狗」という大天狗さまが一本歯の超高下駄をはかしてくれているが、その下駄の歯が折れたら大崩壊がやってくるようなおそるべき脆弱性があるのである。

日本銀行の資産は、昨年でわが国のＧＤＰをこえてしまっているのだ。
じっさいに、日銀はじぶんで決めた方策で、インフレ目標を「達成してはいけない」状況をつくってしまった。

まさに、「八方ふさがり」なのだ。
これにくわえて、さいしょから現在まで一貫して「出口戦略」がまったくない。

真珠湾攻撃と構図がおなじなのである。
はじめたものの、終わり方をかんがえないのは、歴史に学ぶ謙虚な姿勢がないからだ。

黒田氏は３月４日の参議院予算委員会の答弁で、金融仲介機能の低下や金融システムの不安定化に関して、先行きの動向に十分注意していくと述べている。
精いっぱいの「他人ごと」にしてみせたものの、背中には大量の冷や汗がながれていただろうと推察するが、同情はできない。

金融仲介機能の低下、とは、おカネがまわらないという意味である。
つまり、経済の血液といわれるおカネがまわらないとは、たんに血行不良というものではなく、深刻な「貧血」になっているから、突然卒倒してもおかしくない。

それを、民間に「資金需要がない」と民間のせいにしてうそぶくが、そんなことはない。
内部留保を溜めこむのは、将来があぶないと予想しているからで、その元凶は政府の経済政策そのものからのリスクであるのに、しらないふりをするたちの悪さだ。

税引後利益が内部留保にまわるのに、内部留保はけしからんから課税せよ、とは、むちゃくちゃな二重課税のはなしだと気がつかない国会議員は、次期選挙でちゃんと落選してもらわないといけない。
マスコミは、こうした人物のリストをつくって報道する義務がある。

需要があっても借りられない。
不動産担保を要求しながら、静岡県の銀行不祥事で、全国に不動産「事業用」に貸し出すなというマッチポンプをやったから、おカネの行き場所が「個人用住宅」だけになってしまった。
人口が減少して、世帯数も減っている。

にもかかわらず、ついに、新築戸数が、世帯数をこえてしまった。
いったい誰が購入し、誰が住むのかしらないが、つくるだけつくる、という無責任が、将来の廃墟を建設している。
これは、すでに、「住宅を建てるだけ『バブル』」になっているということだ。

それではこまるから、移民を受け入れるはなしになって、日本の大学を卒業した留学生が国内企業に就職したなら、本国から家族も呼んで永久に日本に住める「告示」を改正するという。
「告示」をだすのは役人なので、国会議員も介入できない、と青山繁晴参院議員がネットニュースで暴露した。

金融機関は国内に投資先が「ない」から、資金を海外資産にかえていて、それが円安原因になっている。
生活者にとってみれば、原油や食料品など輸入物価が下落する「円高」がむしろ望ましいのにだ。

原発を稼働させたい希望から、もう稼働したものとして、輸出中心の経済なら望ましい円安を誘導するのは、３.１１前からの「惰性」でしかない。

ほんらい、新規事業に挑戦したくても、金融庁のあらっぽい一括した管理で、それぞれの金融機関の機能に差がなくなった。
メガバンク、地銀、第二地銀、信用金庫、信用組合、どちらをみても特徴がなくて、顧客のビジネスをみきわめる能力もない。
これに、恣意的な政策投資銀行や機構が、さらなる余計なお世話をするという、政府のでしゃばりが経済を機能させない。

まさに、未来の人類のための痛い教訓になる「政府の失敗」の教科書のためにやっているとしかおもえない。
しかし、そんな教科書は、２０世紀の終わりのソ連崩壊でだれでもしっていることだから、たんなる二番煎じにすぎない。

経済学は科学なのか？という批判があるなかで、もちろんマルクス経済学は文学かつ宗教学だったけれど、日本の政策に利用されている経済学も、データをつかわないという点において、いかがわしいものだ。
本来は、日銀や金融庁が主役なのではなくて、規制改革会議が主役にならなければならないのに、あいかわらず地味な脇役になっている。

そんなわけでわが国は、魅力に乏しいので、外国資本も流入しないから、海外からの直接投資（対内直接投資）が他国に比べて極端にすくない国になっている。
かつて、英国を復活させたサッチャー氏が、強力なリーダーシップで当時好調だった日本企業からの投資をあおいだのと対照的である。

これは、投資をしてもリターンがすくないと判断されているからだ。
このリスクは、ジャパン・プレミアムとなってはねかえる。
邦銀によるドル調達にかかわる金利に上乗せ分（プレミアム）がつくことをいう。

お金持ちの外国人が訪日してくれればいいが、そうはいかないとすると、「高級」を柱とするサービス業が疲弊する。
それが、「安くしないと売れない」になってしまうのだ。
これを「デフレ」と呼ぶのか？

「デフレ」とは、ものに対しての貨幣価値が高くなること＝価格下落のことをいい、それは、個別の物価・価格「ではなく」、全体を総合した物価・価格の下落を指す。
高級旅館が安くなったのと、石油価格や電気代や水道代が値上がりするのを「総合して」どうか？だということに注意しないといけない。

だから、あの旅館が安くなったのは、デフレだ、といういい方はちがう。

あえていえば、外国人であろうが日本人であろうが、日本に投資すれば儲かる、という、そういう「政策」がもとめられている。

そんなわけで、日銀の黒田総裁だけではなく、彼に命じたひとがいる。

あしたは、それを書いておこうとおもう。

何年ぶりかわからないが、バスツアーに申し込んで「河津桜」をはじめて観てきた。
季節ものの観光地には、いきたい気持を萎えさせる「混雑」がつきもので、マイカーがあっても躊躇してきた。

たまたまのタイミングで、地元ローカル旅行社のバスツアーがあったので申し込んだという経緯である。

「観桜」ということでいえば、死ぬまでに奈良県の吉野の桜は観てみたいとおもいつづけてはや何年。日帰りできる距離でなし、ましてや、宿もふくめ、その混雑ぶりを想像するだに気が引けて、とうとういまだに実現していない。

河津桜にかんしては、ちょっとむかしに旅番組で特集されていて、そのときの旅人は、加藤茶と左とん平、そして若手の女優の三人という設定だった。

みごと満開の桜並木を愛でながら歩いていると、加藤茶が「あと何回この光景をみられるのかなぁ」とポツリと言った。
若い女優は吹き出してわらったが、左とん平の目は真剣だった。
その左とん平も、もういない。
あらためて、御大二人のきもちがわかる歳になったと実感した。

沼津から天城をこえて河津にでて、それからは相模湾沿いを小田原に向かうコースだ。
「半島」の「半分は島」という略語をかんがえなくても、道路事情がいいことはない。

平日で順調にみえた道路が、河津の手前で渋滞になったのは、なんと道路工事による片側車線規制のおかげだった。
よほどの緊急工事なのだろう。そうでなければ妨害行為かともおもえるが、他県ナンバーがおおいから、個人客もかなりの数になるはずだ。

「駐車場」は、町をあげての盛況で、「シルバーセンター」紹介のみなさんが誘導係としてはたらいていた。
おびただしい数の「係」が配置されているから、乗用車なら一日７００円、大型バス３０００円の駐車料金も、人件費でおおかた消えていくかとおもえた。

これが、世に言う「イベント疲れ」なのだろう。

同乗した女性客が、「ここに住んでいる一般人には迷惑千万な『桜祭り』でしょうね」といったのは、言い得て妙ではあるが、その迷惑の原因に自分もなっている。

河津桜は、オオシマザクラ（大島桜）とカンヒザクラ（寒緋桜）の自然交配種として命名されたいわれどおり、緋桜のＤＮＡがあるので、うすいピンクのソメイヨシノにくらべてずいぶんと赤みがつよい。
それに、ゆっくりと開花するので、葉もいっしょにでる特徴がある。

赤と緑のバランスが、なかなかにきれいなのである。
この「派手さ」が、好みなのか、中国系の観光客がたくさんいた。
さいきんはどこにいってもみかけるとはいえ、なかなか熱心に写真撮影していて、おもわず「牡丹好き」ゆえの共通点をかんじた。

河津川の堤防土手に植樹されている。
なので、土手にさまざまな露天がならび、まるで夏場の縁日のさきどり状態なのだが、ゆっくり休める場所はすくない。
そんなわけで、立ち食いや、歩きながらの「ながら食い」になる。

こんなところに日本の貧しさがあるといえばそのとおりなのだ。
それは、投資をしない、という意味である。
一方、観桜客も、それでよしとする無頓着がある。

だから、提供者・消費者双方の合意で成り立っている。
みごとな調和的貧しさ、になっている。

たまたまかもしれないが、白人客よりも犬連れがめだった。
べつに白人がすばらしいと言いたいのではないが、かれらの貪欲は、景観と飲食とに、快適性をもとめる。
こうした場所に、かならず「ちゃんとした」オープンエアーの店舗をつくるのは、そうした欲求がつよいからだ。

犬についても、犬を着飾ってやるのではなく、人間社会に適応した「しつけ」が完了していることが「自慢」であり「常識」なのだ。
それは、けっして虐待ではなく、落ち着いた気分でいられる犬に育てることが、人間の義務だとするかんがえによる。
だからこそ、公共交通機関に犬と乗れたり、公共施設に一緒にいけるのだ。

しかし、日本人のペット・オーナーには、そうしたかんがえが浸透しているとはいえない。
「観桜」の場で、犬どおしのうなり声があちこちでするのは、歩行者にとっても迷惑なのだ。

すでに昨日で「満開」におもわれたから、今週末の混雑は今シーズンのピークになるだろう。
運転手の立場からすれば、バスツアーで行くべき場所だ。

参加者たちはおおむね高齢者だったが、その慣れた行動に感心もした。
狭い車内での手荷物を、シートにかけられるフックの普及率は８割ほどであった。
立ち寄るポイントの売店に、こうしたグッズがないのは、こうしたお店の店主たちがバスツアーの客になったことがないからだろう。

車内で配布されたツアー案内は、おもに４月催行のものばかりだが、年金の受給月にあわせているのだろう。
この場での申込みには、ポイント特典が追加される仕組みにもなっていた。

なるほどが満載の現場がわかる。

世の中は人手不足である。
景気がとりわけいいわけではないのに、こんな人手不足はかつてなかった。
むかしは、景気がいいと人手がたらなくなるから、むやみに新入社員も採用した。

新卒の就職・採用も、景気に左右された。
これを不思議におもうひとがいないのが不思議だった。

「景気」とは、「フロー」の出来事である。
「浮いている」のだから、いつどうなるかわからない。
しかし、採用する社員は、フローではなく「ストック」（資産）である。
すくなくても、定年までは景気がどうなろうと在籍するとかんがえるからだ。

だから、自社にどんな仕事があって、それが将来どんなふうになると予想するからここで採用して補充や育成しようとかんがえることが、本来の企業側の「需要」である。

「景気」によって、採用数を増減させるというやりかたは、いわば「需要」を無視した方法であった。
もっといえば、自社内の人材需要予測をしないで採用活動をすることであった。

自社内の人材需要予測とは、経営計画における「人事計画」の骨格である。
これをしなくてよかったのは、「骨」がない。
つまり、軟体動物的な企業であるとの告白でもある。

現代の「経営の神様」的存在のひとりである、稲盛和夫氏は「アメーバ経営」を標榜されているが、上述の「軟体動物」とはいみがぜんぜんちがう。

だから、あんがい社内でつかわれる言葉に、深い意味がないことがある。
「効率」もそのうちのひとつだ。

「効率」をかんがえろ、とか、「効率」をよくしろというけれど、「現状の定義」があいまいなままだったり、「効果を測る方法」をかんがえずに実施することに上層部がなんの抵抗をしめさないことがままある。

これをふつう「文学」という。

製造業を中心にした、「理系」のひとたちの集団では、会社の決定をするにあたって、「文学」ではなく「事実」を重要視するから、そのようなひとにはバカげたことを書いているようにみえるだろうが、理系人がたくさんいる企業だからといって、社長や経営陣が「文系」であることはたくさんある。

それで、現場レベルでは「理系」の発想をしているけれども、だんだん上層に書類がはこばれていくうちに「文学」の視点からの添削がはいって、当初の提案がめちゃくちゃになるようなマンガ話は、どちらさまにも日常化している可能性がある。

これに、「絶対安全」の四文字がはいると絶望的で、その提案はしないほうがましになるが、いったんやった提案が添削されてかえってきたら、どうにもならない事態を覚悟しなければならない。

提案書を放置するというやり方も、すこしは効果があるが、不思議とそうしたばあいは「うえから」督促されるもので、なにか適当に書きたして「再提案」したことにしなければならない。

これ自体が「効率」の逆をいく「ムダ」なのだが、「文学」がすきなひとには、「ムダ」が「効率」にみえるという共通の特徴がみられる。

季節ものの「牡蠣」が原因の食中毒が発生したというニュースをうけて、むかしからシーズンになればレストランの目玉メニューにしていたある高級ホテルで、「安全性」が議論になったことがある。

それで、「生」の取り扱いの全面中止がきまったが、余計なことをいうひとはいるもので、「加熱」ならいいのか？となった。
「絶対安全」をトップが口にしたからである。
結局、なんであろうが「貝類」の提供を全部やめたことがある。

たしかに、仕入れもしないし提供しないのだから事故はぜったいに発生しない。
だから、事故対策という仕事のムダがなくなって、「効率」がよくなった。

ところが、毎年たのしみにしている顧客が置いていかれた。
「本年は『貝類』のご提供はございません」
から、すぐに主語が「当レストラン」になって、やがて「当ホテルは」に変わった。

これいらい、斬新な食材も御法度になったから、「効率」は確保されたが、魅力がなくなる、という問題が放置された。

しかし、その「効率」をはかる方法が用意されていない。
各部署の人員数はかわらないから、事故対応という発生ベースの部分が削除されただけである。

以上の例は、リスクのかんがえ方にかかわるものだが、景気がいいと新規採用をふやす話と構造がよく似ていることがわかるだろう。

メーカーならば、仕入れた牡蠣の安全性をいかに担保し、自社検査体制の確立をはかるだろう。
しかし、それが「ムダ」にみえる経営陣なら、商品ごと「廃番」にするのも経営判断ではある。

ところが，この論法が確立すると、「廃番」が拡大する。

「効率」の追求とは、広い視野をもたないと自分を痛めつけることにもなる。

健康志向から、「サラダバー」があるレストランがずいぶんふえた。
野菜を食べると健康にいいというのが科学ではなく気分である証拠は、ドレッシングの選択にあらわれる。
ノンオイルならまだましだが、脂質たっぷりのドレッシングを大量にかければ、なにが健康的かがわからなくなる。

しかし、糖質と脂質という成分には、飢餓の時代がながかった人類にとって、「おいしい」という味覚の遺伝子が、ちゃんと機能するようにできている。
だから、野菜という低カロリー食品に、高カロリーの調味料をつかうのは、バランスがとれているのである。

そういうわけで、野菜を食べると健康にいい、ということにはすぐにはならない。
また、エグミというのは、からだによくない成分であることがおおい。
それで、苦く感じて注意を喚起するようにもなっているから、あんがい生野菜には温野菜にくらべて不健康な要素がある。

生野菜は基本的に食べない、というひとがいるのは、理にかなっている。
これに食べ合わせも考慮すると、食べ物というのは化学知識をようしないと理解できない。

中年をすぎて、尿管結石を何度かやったことがある。
その痛みたるや、表現できないほどのものだ。
主たる原因は、緑の野菜におおい「シュウ酸」が、血中のカルシウムと結合してできると医師から説明をうけた。

こうした野菜をとるときには、カルシウムもいっしょに食べると予防になるという。
たとえば、ほうれん草にはたっぷりのシュウ酸があるから、グラタンにして乳製品といっしょに食べれば、乳のカルシウムとすぐに結合して排出されるから、体内でわるさをしない。
伝統的な調理法には、そうとうの経験的知恵がつまっていることをしる。

「医食同源」とはよくいったものだ。
現代は、専門領域が深くなった分、範囲がせまくなった。
それで、「医」学、「薬」学、「栄養」学が、独立してしまった。
さらに、業界のためなのかそれぞれに国家資格ができたから、専門家は専門外のことをいえなくなった。

トータルで、医学の「医者」が、領域を超えても許されるようになっている。
しかし、むかしとちがって、患者の側の知識が向上した。
それで、家父長的である「ぞんざいな態度」を、医者がすることがなくなって、「インフォームドコンセント」や「セカンドオピニオン」があたりまえになった。

出版不況は深刻な状況になってひさしいが、一般人も一般書で知識を得ることが容易になったのは、なにもネットの普及だけが原因ではない。
たとえば、『マギー　キッチンサイエンス』は、邦訳が２００８年にでているが、アメリカでの出版は１９８４年である。

１９８４年といえば、レーガン大統領一期目で、米英ともにスタグフレーションに悩んでいた時代であって、わが国は『ジャパンアズナンバーワン』（１９７９年、エズラ・ヴォーゲル）の絶頂期だった。
この本は、そんな不況期の真っ最中のアメリカで大ベストセラーになったのだが、平成不況のわが国で大ベストセラーになってはいない。

いわゆる「グルメブーム」というのは，経済成長いちじるしいわが国あって、１９７５年スタートのテレビ番組『料理天国』が象徴的だったが、猫も杓子もになったのは、やはりバブル時代前後であろう。
そういう意味で，『キッチンサイエンス』は、「食」を食材と調理法という側面から科学（化学）的に解説したものとしての画期があった。

しかし、わが国の「軽さ」は、たんに豪華さをくわえた「美味追求」に終始し、それが転じて「Ｂ級」という分野に発展したから、ついに現在・ただいままで、「なぜ？」の領域にふみこんではいない。

残念だが、ここに日本がアメリカをとうとう凌駕したとおもったとたんに凋落がはじまり、アメリカが復活するメカニズムの一端をみるのである。

ちょうどこの本がアメリカで出版された頃、アメリカは国家プロジェクトとして、歴史上二度目の日本研究を終えていた。
一度目は戦時中、捕獲した「零戦」の解体研究だったが、このときは「日本経済の強さの理由」だった。

それで、かれらは「品質にこそ利益の源泉がある」という結論にいたったのである。
料理についても、食材と調理法を科学するというのは，品質の追求と同様ではないか？

これを追求した国と、怠った国が、気がつけばとても「凌駕した」とはいえない差になってしまったのは、当然の帰結である。

とあるレストランのサラダバーで、ドレッシングの種類説明のシールが一部はがれて丸まっていた。
これをみた、中年男性客がおなじグループのひとに、
「『ウザン』っていうドレッシングがいちばんうまいよ」とおしえていた。

「サ」が丸まっていたのだが、それをいわれたお仲間が、「へー、『ウザン』か、めずらしい」といって選んでいたが、「なんだ『サウザン』じゃないか」という声はきこえなかった。

従来の延長線上にあるだけなら、定年退職の定義を変更する必要はないけれど、どうやらそうはいかなくなっているのではないか？
そもそも「定年退職」が日本の雇用制度になったのは、どんな理由からなのか？
切ってもきれないのが「終身雇用」であった。

雇用者の年齢によって、自動的に「解雇」される、という制度を雇用者も受け入れていたのは、「寿命」との関係がそうさせていたのである。
いま、男性の平均寿命が８０歳程度だという常識があるが、かつてのわが国はけっして長寿国ではなかった。

１９５０年（昭和２５年）の平均寿命は５８歳で、定年は５５歳だったから、３年の差しかなかった。
平均だからバラツキがあるのは前提だが、定年退職して隠居すると３年で、お迎えがきたのだ。
すなわち、文字どおりの「終身雇用」だったのだ。

昭和初期までの雇用慣習は、かなり欧米型だったが、国家総動員体制、という事情から、わが国は路線を切りかえた。
しかも、いまのように、大学全入などということもなく、ホワイトカラーのエリートサラリーマンすらごくわずかで、おおくが職人だった。

当時の職人は、どこでも「腕一本」で、自分の技術を発揮できるから、会社や上司が気に入らなければかんたんに転職した。
会社に用意されている機械類も、いまのような独自の専門性を要するものとはちがかったからである。

しかし、国家総動員体制、ではそれができなくなった。
そのかわり、ほとんど死ぬまでの雇用の安定と賃金が保障されたのだ。

そして、敗戦。
旧来のものと占領軍が命じる新規のものとが、強制的に転換させられた。
このなかに、労働運動もあった。
国家総動員体制で封じられていた箱のふたが開いたのである。

年率で６００％ほどのひどいインフレの経済状態だったから、賃金をよこせ、という要望は、現場労働者だけではなくエリートサラリーマンもおなじだった。
それで、労働組合は経営に対抗するための手段だけでなく、本人たちの意向もあって、経営に関わる管理職まで組合員になった。

こうして、企業別、という日本独自の労働組合組織ができた。
経営情報にくわしい、あるいは経営陣に企画提案するたちばの管理職が組合員なのだから、はげしい経営側との論争になるのは必定だった。
しかし、一方で、組合内部で管理職が「君臨する」という問題が発生した。

そういうわけで、管理職が組合から脱退するためにも、また、あくまでも会社側に忠誠をつくすためにも、雇用の安定と賃金の自動的な上昇を必要とし、これが全社に拡大したのだった。
それには、日本経済全体の拡大による個々の企業業績の好調があった。
ところが、世の中が安定して、経済が好調になると、「寿命」も伸びてしまったのである。

５５歳で定年しても、「老後」をどうするのか？
すぐにお迎えはこなくなった。
これに、「年金制度」という別物がセットになった。
１９８０年（昭和５５年）の平均寿命は、約７４歳だったから、定年後２０年が「老後」となった。

平成不況の時代になって、平時で経済が「縮小」するという初体験をして、どちらさまも「雇用の安定と賃金の自動的な上昇」を維持できないばかりか、削減が重視されるようになった。
それで、「終身雇用制」がやり玉にあげられ、「年功序列賃金」が「実力主義」というようになったが、本質ではなにもかわってはいない。

定年が法律で定められるようになって、その決めごとまでの期間は、雇用の安定が保障されるし、ほぼ世界標準の体系である「職務給」ではなく、「職能給」と「生活給」のハイブリッド体系だから、「実力」を正当に評価する方法がないからだ。
しかも、景気変動にともなう業務量の変化を、雇用そのものではなく「残業」で調整してきたから、「働きかた改革」が「残業改革」になっているのである。

さらに、定年したひとのおおくが、「雇用延長」という方法で、事実上「再雇用」される仕組みができた。
「年金」という別物が、支給開始年齢の先送りで、定年したら年金がもらえる、ことがなくなった。

ところで、退職金は「給与」あつかいされている。
会社が倒産すると、各種負債の清算がおこなわれるが、税金のつぎに支払義務があるのは「給与」で、これには退職金もふくまれる。

退職金という一時金をもらった、再雇用の条件は、従来のおおむね半額だというから、これは「職能給」と「生活給」のハイブリッドをやめて、「職能給」一本ということなのだろうか？
それとも、突然、世界標準になって「職務給」になるのだろうか？

そんな「定義」はどうでもよく、公務員は７割にして、民間の手本にさせるらしい。
現役に比べて何割ならいいのか？という議論でいいのか？

現役では残業代を請求できなかった「元」管理職が、再雇用されて残業代をちゃんと請求しているのかといえば、たぶんちがうだろう。
本人のプライドがゆるさないかと想像できるが、「雇用条件」の定義が説明されているのか？という疑問がさきにたつ。

再雇用であれ、はたらいていれば「現役」なのだ。
「雇用契約」という、社会で生きていくための基本中の基本が、曖昧な国なのだ。

人口減少で人件費は上昇するトレンドにある。
「定年」と「再雇用」は、安く雇う手段でしかない、で企業は成長できるのか？

高い人件費を飲み込む、高い付加価値の事業モデル構築のためには、かえって障害になることを、みずからに厳しく課して乗り越えることが、将来戦略として強く求められている。

日本にホテル学校はある。
専門学校だけでなく、大学もある。
さいきんでは、カジノ学校が盛況だという。
しかし、執事学校はない。

欧米では、いまでも執事は重要な職業で、そのニーズはたかい。
大邸宅に棲まう主人をささえるのが優秀な執事というのはほんとうで、さらに「従業員（執事）つき住宅」や、プライベート・ジェットの客室乗務員、ヨットの客室係、別荘のコックや従業員といった「細部化」した需要も当然視されている。

国王が棲まう宮殿並みのサービスレベル、あるいは最高級ホテル並のサービスレベルをもとめるなら、主人が支払う賃金も「年２０万ドル」と突出する。
「執事」は最低でも年８万ドルが相場だというし、女性の主人に仕える女性の執事である「メイド」なら７万５千ドルからなので、ふつうにホテル従業員になるより、はるかに高額賃金である。

ここで注意したいのは、執事は単純労働の家事スタッフではないことだ。
「プロ」なのである。
それに、清掃だって「邸宅」ともなれば広大だから、素人がかんたんに請け負えるものではない。
だから、執事とはことなる「プロ」として優秀な家事スタッフも、年収では６万ドルから９万ドルが相場だ。

２０１８年から主婦のパート労働で、税金や社会保障を考慮すると「お得な上限」が年収１５０万円（約１万５千ドル）に増えたとはいえ、この金額の差はなにか？
国民を貧乏においやる施策のうえで、働けといわれているようなものだ。
ハワイでおきたホテル従業員のストライキは、「この仕事『だけ』で生活できる給料をよこせ」である。

雇用主からすればその負担額は、年間３万５千ドルから１００万ドルを超えるひともいるという。
「１００万ドル超え！」
自宅やプライベート空間への出費として、人件費だけでかるく１億円超えというのは、いったいどんなひとたちなのだろうか？

アメリカなら事業に成功した大富豪だろうし、ヨーロッパなら土地資産をたっぷり保有する貴族なのだろう。
以前、家内とベルギー旅行をしたときに宿泊した「シャトー・ホテル」は、公爵家の自宅で営業していたが、関東地方ほどの面積の国で、塀で囲われたこの邸宅内を一周する散歩コースは４時間だった。

ユーモア小説の大家ウッドハウスのジーヴス・シリーズは全１４冊、英国が舞台という「典型」を世界にひろめた功績がある。その一冊がこれ。

小説にしろドラマにしろ、物語では超優秀な執事が登場して、難問をあっさり解決してしまうが、不思議なのは「労働条件」である。
劇中でこれを話題にしたらシラケるのだろうけど、読み手の「常識」を前提にしているのだろう。

わが国にも戦争に負けるまでは、貴族がいたから、執事もいたろう。
現在唯一というのが、「日本バトラー＆コンシェルジュ」で、２４時間３交替３６５日体制だと月額７５０万円（税別）になるというから、だいたい国際相場とおなじだ。
休日も考慮すると、３人体制ではなく４人でないとまわらない。

経済成長と共に、ほんらいは、日本人でも大富豪がもっといてよいのだが、かつて発表されていた「長者番付」という高額納税者リストには、土地を売った農家の名前がおどっていた。
宅地化のための売却だったから、その年一回だけの登場であった。

これをひとは「土地成金」といって、さげすんだ。
いまは、会社役員の「高額報酬」が怨嗟のネタになっている。
世界には、年収３０億円以上のひとが５万人ほどいるのをしらないのだろう。４人家族なら２０万人のお金持ちになる。
すると，一億円で高額だと批難されるものなのか？ケチなはなしではないか。

「格差」はいけないこと、という認識が強いのは「平等」意識のなせるわざだが、なにごとも「いきすぎる」と、かえってはなしがゆがむ。
「あるところからとる」のは、徴税役人の発想で、これを国民がすなおにみとめれば、金持ちになると損をする、というゆがみがおきる。

富裕層を「恨む」ようにばかり仕掛けるのは、日本も「恨の国」にしたいのかとうたがう。
そっちの方向ではなくて、どうしたらもっと稼げるのか？にいかないと、社会が二分化して固定してしまう。
「金持ちがいるから、われわれが貧乏なのだ」というのは、古典的革命思想そのものの恐ろしいかんがえかたである。

所得税をはらった後のおカネを原資に、土地と建物を担保に入れて住宅を購入する。
それで、この世を去ると、相続税がやってくるのは「理不尽である」とだれもいわない。
第一段階の所得税をもうはらって購入したのだ。「死亡」という理由で第二段階の税金を払わされる根拠はなにか？

それで、「二重課税」をみとめて相続税を廃止した国があるが、じつは富裕層が国外に逃げるのをふせぐ意味がある。ふつう、金持ちがいない国を「貧乏国」というのだ。
オーストラリア、ニュージーランド、香港、中国、シンガポール、マレーシア、タイ、ロシア、スイス、イタリア、モナコ、スェーデンがあって、金持ちがたくさんいそうな国であることがわかる。

ちなみに、アメリカには相続税の課税制度はあるが、基礎控除が６億円（夫婦で１２億円）だから、ふつう一般人には及ばない。
金持ちをいじめるために増税したわが国は、３,０００万円 + (６００万円 × 法定相続人の数)だから、悲しくなるほどおカネを貯めると損をする。

というより、一般人がふつうに課税されるという「平等」ができた。
おめでとう。