おもてなし依存で……こわれちゃう

生活のいろんな場面で、国家が介入してくる、時代になった。
そういえばむかしの生活は、いまよりもずっと自由だったとおもうのである。

それは、世間の構造がいまよりもずっと単純だったからではない。

どんな社会にするのか？は、個々の意志が塊ってつくるのである。
だから、教育がおそろしく重要で、国家やらなんらかの組織がこれを支配すると、個々の意志をコントロールできてしまう。

そうやって、全体主義をよしとするような気分を刷り込められたら、たちまちそうなるし、その緊張を解放して民主主義をよしとするなら、一晩でも変わる。

この事例として、わたしには、橋田壽賀子の『おしん』の一生が、わかりやすかった。

　

とはいえ、「レビュー」を読むと、あんがいとトンチンカンな感想を書いているひとがいて、それはそれで、「ひとそれぞれ」だとおもうのである。
ただし、橋田氏が明かしたこの作品の執筆動機は、明治の女（彼女から観た母や祖母世代）の記憶を残すこと、だと書いている。

しかして、「おしん」の独立心の根源には、貧乏からの逃避願望があった。

それでまた、彼女が奉公先で仕込まれたのは本人の資質にくわえて、見どころをみつける能力が、奉公先それぞれの経営者にあったラッキーとかさなる。
ここが、人生における偶然と成り行きが織りなすドラマになる理由なのだ。

なので、わたしは『おしん』を「経済ドラマ」として読んで、それで読書ノートを作ったら、彼女個人の人生と社会との絡みがよくわかったのである。

ざっくり、「おしん」は、４つの職業人だった。

１．料理人（奉公人として）
２．髪結い（初の独立稼業）
３．縫製職人（ビジネス化への試み）
４．魚屋（ビジネスは「信用」に行き着いた結果の成功）

「利益は後からついてくる」あくまでも「結果」なのだと強調したのが、ヤマト運輸をヤマト運輸にした、小倉昌男氏だった。
このことを心の芯から理解するのにどれほどの足掻きがあったものか？
それをまた、いつまでも理解できない身内や周辺に、おしんは不満として孤独感に苛まれるのである。

さいきんの「多様化する働き方」というフレーズに違和感があるのは、もともと職業とは多様化していたのだから、なにをいっているのか？とおもうからである。

むしろ、国家の教育制度が、「複線的」であったものを、戦後の教育改革なる騙しで、「単線的」に変えさせられたことが、あたかも「勤め人」になることだけになったことの反動にすぎない。

つまり、高等ではないのに高等学校という場所の、圧倒的「普通科」選択である。

なので、職業学校的な、商業高校、工業高校、農業高校などが、いかにも低レベルという状態に追い込んで、普通科の天下が長く続いたのである。
しかも、職業学校から普通科とか、普通科から職業学校への「転科」はほとんど行われず、それはまた社会に出てからも同じであった。

だからこれを、「単線的」というのである。

旧制の学校制度には、こんな無謀な決めつけはなかったが、尋常小学校までが義務教育だったことも大きい。
それから先は、個々の人生で選択したのである。

それでもって、成績優秀だったひとたちが、狭い視野で教育をコントロールしようなぞという姑息をやるから、あたかも日本人が全員、高等教育機関に通わないといけないような風潮ができて、その究極が、高校無償化という愚策になったのである。

前にも書いたが、教育の無償化は、『共産党宣言』にちゃんと書いてある、共産主義政策の基本なのである。

与党になにやら隙間風が吹いているのはよいとして、これら「無償化」の徹底を公約とする公明党は、その宿敵、共産党となんらちがいのない、ただの共産主義・全体主義政党なのであると告白している。

ただし、「維新の会」というより邪悪な集団は、公明党よりも、もっと巧妙で積極的に共産主義・全体主義を推進するものなので、「五十歩百歩」だ。

時代はＡ.Ｉ.を使いこなすまでになったけど、全部の職業でＡ.Ｉ.が必要だというわけではない。
だから、Ａ.Ｉ.を使いこなすことができる人材を育成する「必要」も、一部でしかないのである。

世の中のことは、需要と供給のバランスで成り立っている。

それだから、どんな職業の需要が高くて、どんな職業の供給が多いかが、職業選択上の着眼点になるのは当然だ。
これにも国家が介入して、いわゆる、「国家試験」とか、「国家資格」を設けている。
そうやって、供給の数をコントロールしているのである。

ところが、Ａ.Ｉ.がこの介入に介入してきた。

機械学習による「ルーチンワーク」がＡ.Ｉ.の本質なので、法的なルーチンワークなら、人間を要しないことがふつうになると容易に想像できる。
なので、将来を見据えた職業選択をするなら、Ａ.Ｉ.とまともにぶつからない分野こそ、人間のやるべき仕事になるのである。

これが、手に職をつける、ことへの回帰になっているのである。
この点で、戦後の教育制度は、すでに完全陳腐化している。

すると、人間の触覚やらの「五感（視覚、聴覚、触覚、味覚、嗅覚）」と、センサーとの闘いになってくる。
視覚センサー、聴覚センサー、触覚センサー、味覚センサー、臭覚センサーの精度と、人間の感覚器官の精度との闘いだ。

しかし、いかにセンサー技術が発達しても、それでどうする？ができないと、人間の勝利が確定する。
ここに、「職人技を超越した職人芸」が、将来にもまったく侮れない、重要な要素があると確信できるのだ。

なので、なにをもって職とするか？の職業選択こそ、学校選択よりもはるかに重要な分岐点になる。
ただし、「複線的」であれば、「おしん」のように、何回も乗り換えが可能だけど。

そんなわけで、わたしはとうてい間に合わないけれど、１０代の若者の可能性をかんがえると、ワクワクする時代になったのはよいことだ。

このワクワクを教えることが、教育なんだけど、これを家庭でできないから、チャンスをみすみす逃す若者が多数なのだろう。

ワクワクをしった少数の若者の需要が高まるのも、道理、というものなのである。

”A case of multi-organ inflammation following”　で検索すると、これまでにない情報がでてくる。
しかしながら、これを日本語翻訳して検索しても、さっぱり、なのである。

どうなっているのか？はかんたんで、日本語にフィルターがかかっているだけだ。
つまり、検索できないように「だれかが」している。

けれども、少しだけ日本語での情報提供も「進化」して、たとえば、「ヤフーニュース　１４歳」とするだけで、これまでネット界隈の「うわさ」（３月頃）だったことが、ちゃんとしたニュースになっていることに気づくのである。
念のため、出典は、「ＮＢＳ　ＮＥＷＳ」（毎日放送）である。

詳しくは実際に、検索していただきたい。

さて、上の「うわさ」の発信源は、あんがいとちゃんとしていて、『Legal Medicine』を発行している、日本法医学会であった。

つまり、ほんとうのうわさの発信源は、この学術論文を読んだひとだといえる。

しかし、マスコミは学術論文を根拠にニュースとせず、警察の「司法解剖」をもって根拠としたところに、病根がある。
この論文は司法解剖の結果をまとめたものだから、なんだか順番と時期がズレているのである。

学術よりも警察という行政機関を優先するマスコミの姑息がここにもあって、一般人もこれに洗脳されているのである。

ではどうして、徳島県警は徳島大学に司法解剖を依頼したかといえば、「健康な１０代の女性（死亡したのは１４歳の少女だった）が、突然亡くなるのはおかしい」ということだったのだ。

「２類」であり続けたのは、解剖をさせない、ということが理由ではないかと勘ぐられるのも、だんだんと真実味をおびてくるけど、この疑いを捜査する機関がわが国にはない。

捜査対象が、政府になるからだ。
警察も、検察も、政府の一部なのである。
ならば、もはや反社も同然の医師会を捜査する、という企画を警察幹部はたてないのか？

そうやって、解剖もさせずに、死因がハッキリしないで遺族に顔も見せず、あの袋詰めのまま火葬にされてしまう。

高齢者を優先にしたのも、いまとなってはぜんぜん「敬老の精神」ではなくて、ただの死因隠しだったのではないか？
「なにせ歳が歳だから」で、遺族もあきらめがつく。

そうやって、高福祉社会から高齢者数を減らせば、なんだか得をするのは予算が苦しい政府になる。

しかし、誰のための何のための高福祉社会だったのか？を問えば、結局は税金のつかい途を政治家やら官僚、それに、医師会の医師たちにあたえるための、「方便でしかない」ことに気づくのである。

自分が払った税金を自分でつかうのなら、わざわざ政府を介さずに、直接自分でつかった方が、「手数料分」も節約できる。
これが、アメリカ共和党トランプ派の言い分なのである。

それでは業界が困るといって、大反対するのが民主党のオバマだった。
大不評の「オバマ・ケア」の正体がこれで、民主党支持者も「しまった」と思っている。

それでもって、冒頭の検索をしたら、両極端の記事が山ほどでてくる。

積極的な意見の裏に、利権があるのでは？と勘ぐると、それなりの言葉が正直にあったりして、これはけれで有意義なのである。
消極的な意見では、かなりのリスクについての詳細が記述されていて、自己防衛に役に立つ。

ウクライナの話題で目立たないようにセッティングされたから、むしろこれを決めたかった？とおもわれる重要事項が、ＷＨＯへの資金と権限の付与を決めたことである。

Ｇ７以外に、中国とサウジが別途開催した会議で、世界全体のことはわからないけど、独立国の権限を一部とはいえ国際機関たるＷＨＯに付与するとは、世界政府の実現にほかならない。
それで同時に、世界政府を目指すとしている、グローバル全体主義の司令塔の本体、「ビルダーバーグ倶楽部」が、プレッシャーをかけたのだろう。

この点で、わが国の岸田氏が、きっちり着こなすスーツの襟に、「ＳＤＧｓバッジ」を輝かせていたのも印象的なのである。
ゼレンスキー氏の丸首姿とは、「エチケット違反」どころではない対比があった。

それでまたどういうことか、ワクチン工場を経産省の予算で建てることになっていて、「ｍＲＮＡワクチン」を国産として製造するそうな。

厚生労働省の予算でないところが、与党とどう折り合いをつけたのか気になるけど、インフルエンザとかも、ｍＲＮＡワクチンでというから、一体全体どんな「認可」なのかももうわからなくなったのである。

これを、「医療崩壊」というのではないのか？

もはや、ワクチンなるものは打ってはいけない、ということになるけれど、国民に牙をむいた国家は、ＷＨＯの印籠をみせて、強制的に打たせるのだろう。
拒否したら、社会生活ができない報復を受けるのだ。

これを決める、国会議員を国民に選ばせるふりをし続けるのは、もうやめてもらいたい。

噂される、夏の次期衆議院選挙は、国民にとって命がけの選択となること必定なのだが、すっかり愚民にさせられた国民に反発する力はもうないから、どうにもこうにもならないのか？

あれやこれやをかんがえると、ため息しかないのである。

日・米だけでなく、世界の報道機関が、「報道しない自由」を掲げるようになって、いわゆるジャーナリズムは自殺した。

それで、有料の会員制とか特定の団体とかが支援する「報道機関」が、その独特の立場から情報発信をはじめたので、どこまでが事実なのかを穿ってみないと、やっぱりよくわからないことになってきた。

まことに煩雑で面倒くさいことになった。

しかしながら、既存の報道機関が発行する「新聞」や「雑誌」、「テレビ・ラジオ」を購読・視聴することの意味が、壊滅的な「無意味」になったので、どちらもみな経営危機になったのは、ご同慶の至りである。

日本独特の、ＧＨＱがつくったＮＨＫが特殊なのは、「受信料」の本質が「税」であると主張したことでわかるように、自分から「国営放送だ」といってはばからない人物を解任もできない、政治の貧困があることだ。

もはや民営化論や国営化論でなくて、不要論でいい。

そんななかで、大紀元・エポックタイムズ（ニューヨーク）さんが、アメリカ連邦下院司法委員会の「発表」を、２４日に日本語版としてダイジェストを報じ、フルならば有料会員登録へと誘導されることになっている。

この発表自体は、現地時間の１０日のもので、司法委員会のメンバーが総出で会見に臨んだ内容の紹介である。
そして、どの既存メディアも「報じない」という、アメリカ人に対しても目くらましをやっていることがよくわかったのである。

属国たるわが国のばあいも、本国のメディアが報じないなら、ぜったいに触れないのは、祟りを畏れるからだろう。
その祟りは、日本なら東京の「虎ノ門」にあるご本尊が、ほんとうに祟るからだとおもわれる。

なので、ここのご本尊をお守りする神官たる人物が、「ＬＧＢＴ法案を通せ」とお告げだか啓示をいえば、たちまち強行採決だってやるのが、属国の国会の使命となるのだった。

それなら、ユーチューブのようなＳＮＳがあるではないか？とならないのは、Twitter社が政府機関からやらされたこととおなじことがユーチューブでもまだやっているからで、これらの「プラットフォーム企業」が、堂々と検閲できるのは、「通信品位法」というアメリカ本国の法律を根拠にしているからである。

わが国にはこんな法律がないけど、なぜか国会でプラットフォーム企業による検閲が、言論の自由を犯していることも議論されない。
民間企業の経営方針は自由だから、ということなのだろう。

ならば、ＮＨＫにエンタメとか恣意的なニュースもやらせずに、淡々と国会中継専門放送局にするとか、国会事務局にアメリカのような放送局（ラジオ局がある）をきちんと設置して、国家として検閲を認めないとしたうえで、ユーチューブに流せば国会の議論も多少は気合いが入ることだろう。

さて今回、大紀元・エポックタイムズが報じたのは、連邦下院司法委員が１００日以上掛けて調査してきた、「報告書」の内容についてで、バイデン大統領一家の外国企業からの入金が１０００万ドル以上ある、というものだ。
さらに、その受け取り方法にはマネロン疑惑もついてきている。

歴史的な「汚職」の発覚だ。

これが１０日のことだから、「広島サミット」の開催時期１９日～２１日を改めてみれば、バイデン本人ばかりか各国首脳の、「役者ぶり」がよくわかるというものだ。

つまり、Ｇ７の首脳は全員で、アメリカ連邦下院司法委員会の報告書を無視したのである。

これは、西側マスコミが、「報道しない自由」をいうどころの騒ぎではない。
各国の国民をも欺く、詐欺師集団だと、全世界に示したも同然なのである。

「広島サミット」の、アメリカやらに都合のよい情報ばかりを伝えるという、「編集」で、既存メディアの情報に依存すると、洗脳されるから、自身の脳の健康のためには、なるべく観ない聴かないという態度で予防することが重要だ。

これらがほとんど報じないことにこそ、重要な情報がある。

たとえば、ゼレンスキー氏の「電撃的緊急来日」という宣伝では、彼はサウジアラビアに立ち寄って、アラブ連盟の首脳会議に出席したことを無視する。
この首脳会議では、ほとんど除名状態だった、シリアがアラブ連盟に復帰する重要事が決まった。

また、西安での「中国・中央アジアサミット」についても書いた通りである。

それに、なんといっても重要なのは、リスボンで開かれた、「第６９回ビルダーバーグ会議」なのである。

先進国首脳会議がはじまったのは、１９７５年で、今回の広島サミットは、４９回目の開催である。
つまり、ビルダーバーグ倶楽部（会議）の方が早い。

もっといえば、これらの「会議」が、各地で同時開催されることの意味が、もはや先進国による世界支配の終わりを示していることの方が、重要な認識になったのである。

もちろん、世界支配を目論む、世界経済フォーラムの上位団体、ビルダーバーグ倶楽部こそが、ほんとうの「サミット」で、広島に集まったひとびとはその操り人形にすぎないのである。

とはいえ、バイデン一家の犯罪がこれからどうなるのか？は、やっぱり影響が大きすぎる。

ウオッチの目が離せないのである。

「広島サミット」も終わってみたら、なにが決まったか？よりも、元俳優のゼレンスキー氏が主役となった、へんな既成事実だけが目立った。

彼がどうやってわが国まできたのか？は、「フランス政府専用機（フランス軍）」に搭乗していたことがわかって、マクロンがＥＵとアメリカに折れたこともわかった。

飛行ルートについては、明海大学の小谷哲夫教授が、２２日の「テレ東Ｂｉｚ」で解説している。
ウクライナからサウジアラビアを経由し、このとき当初予定の米軍（旅客）機ではなく、上に書いた通りで、なお、インドを横断しベンガル湾からミャンマーを通過して中国上空から広島に到着したという。

当然ながら、「通常の飛行ルート」ではない特別だ。

最低でも、中国上空を米軍機は飛べないし、日本海上空ならロシア軍機にも狙われるから、在日米軍機の支援が必要となる。
そんなわけで、帰国にあたっても、ＥＵ内でまだ中立的にみえるフランスの機体が使われたのだ。

教授は、「相当前からアメリカと来日準備の協議をしていたはず」と述べて、「電撃来日」を否定したのだった。
その協議は、言わずもがな、サウジアラビアや、イエメンなど（イランも？）と、インドやミャンマー、中国とに及ぶ「大交渉」がひつようなのだ。

一方で、中国は、サミット前日の１８日に二日間の日程で、西安での「中国・中央アジアサミット」を開催していた。
参加国は中国の他５カ国（カザフスタン、キルギス、タジキスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン）で、中国からこれらの参加国へ５０００億円の支援が決まった。

個人的には、この地域で興味深い、「世界一の親日国」を自称しているアゼルバイジャンが不参加だったことの理由の詳細をしりたいが、よくわからない。

いまや、「逆神」としての価値しかない、マスコミ報道では、「Ｇ７サミットに対抗するため」という理由付けがされているので、おそらく中国の本意は、Ｇ７に対抗するため「ではない」とかんがえたくなる。

それがまた、上述の飛行ルートへの協力（国土上空通過許可）でわかるのだ。

これを、遠藤誉筑波大学名誉教授がありがたくも別角度から解説してくれている。

なかでもカザフスタンを例に、中国の心配事についての記述は一読の価値がある。

キーワードの「産出する石油やガスの硫化水素（H2S）成分が多いこと」という指摘は、まことにもっともな物理的理由である。
さすが、理学博士だ。

つまり、カザフスタンも含めたカスピ海の油田やガス田（アゼルバイジャンも）が、この地域の経済発展に欠かせないだけに、硫化水素との技術的な闘いを制さねばならぬのに、西側（アメリカ・ドイツ・日本）の技術を要する、という条件が、中国の世界戦略に立ちはだかっているのである。

だから、単純に「対抗した」というレベルの話ではない。

しかし、あたかも既成事実を積み重ねたようなことが、そのまま国際政治になることを示している。
それでもって、「上海協力機構の首脳会議」とならなかったことも、気になるポイントなのである。
かんたんにいえば、ロシアが不参加だったことだ。

一方で、広島サミットでは、ウクライナの和平を模索するひとがだれもいないで、原爆記念館（「本館」ではないが）に行ったのは、どういうことか？という問題も、日本人に突きつけた。
なんだかしらないが、原爆を投下された日本が悪いことになっているのは、だんぜん納得がいく話ではない。

この一点で、岸田氏は即座に抗議して辞任しないと、またまたのらりくらりとして、歴史になってしまう汚点をつくる。

まるで国家観のない人物を、最長の外務大臣に据えた安倍晋三氏の任命責任だって、いまさらに問いたい大問題だが、もう自民党にこれをいう人物も絶えた。

こんな人物を首相にしていることが、日本人の民族的悲喜劇だ。

それでもって、興味深いのは、最新鋭戦車に続いて、禁断の最新鋭戦闘機Ｆ１６をウクライナに供与することも決まった。

フライイングとして、東京新聞社会部の名物女性記者が、ツイッターに「日本が保有するＦ１６戦闘機」と書いたことで、プチ炎上したらしい。
わが国は、この戦闘機をアメリカから供与されていないのである。
だから、保有していない。

けれども、ウクライナに戦闘機供与をするという既成事実だけが発信されているのである。
これでロシアの劣勢も、なんだか既成事実になったと書くひともいる。

残念ながら、最新鋭戦車でも書いたが、最新鋭戦闘機ともなれば、だれが操縦するのか？という問題が無視されることの方に驚きがあるし、そもそも「ウクライナ軍」なる国家の軍隊組織は現実に存在しているのか？さえもおおきな疑問だ。

地上を走る戦車ですら、新人が操縦できる、という程度までに最短で８ヶ月の訓練を要する。

戦車の乗員は、「走る」「撃つ」「込める」「指揮する」の４つの分野で、専門的に分化しているから、ただ走行できる、では、戦車にならないし、最新鋭とは「自動化：コンピューターへのプログラミング操作」という意味もあって、そのプログラミングが専門的でまた煩雑なのである。

ましてや、最新鋭戦闘機を操縦して、実戦におもむくまでにいかほどの訓練を要するのか？は、素人の想像を絶するし、その費用と教官をどうやって確保するのか？

すぐさま飛んでいくような、実戦配備なんてできないから、各国が供与する、という政治的パフォーマンスをやって、訓練期間中に、和平協定に応じろ、というのが、ゼレンスキー氏への各国の強い要求になっていることの本音がわかる。

武器さえあれば、戦争に勝てる、なんてかんたんな戦争を現代ではしたくともできないのである。

だから、今回の供与決定という政治判断は、たんに、軍事産業に発注する、という意味でしかなく、それでウクライナがロシアに勝てるかどうか？なんてことは、だれも関心をもっていないのだわかったのである。

つきつめれば、中国は西側技術を欲しがる国をとにかくなだめる努力をしていて、Ｇ７各国は、完成された軍事的機械類が売れればいい、ということの「応酬」があった、ということにすぎない。

バイデン氏と下院議長の、連邦予算に関する調性が失敗におわって、いかにアメリカ大統領がＦ１６をウクライナに渡したいといっても、そんなカネがどこにもないのが、いまのアメリカ政府の財布事情である。

一方で、デフォルトをいって、一方で戦闘機供与をいうバイデン民主党政権の無責任がここにある。

東京新聞社会部の名物女性記者の幼稚を嗤うどころか、世界の報道が狂っているのである。

「人口爆発」と、「地球温暖化」が、「食糧危機」を招いて、結果的に人類は滅亡の淵に追いやれる。
ために、「昆虫食」という話になっている。

このブログでは、地球温暖化についての疑義を書いてきたけど、上記３要素のぜんぶに疑義がある。
少なくとも、食糧について、人類はとうにカロリーベースでは、食料問題を解決している。

そこで、検索エンジンで「食糧危機」を入力すれば、でてくるのはほぼ左翼の記事ばかりで、一種の「踏み絵」状態にあることがわかる。

例によって、チャットＧＰＴへ、「食糧危機のウソを示しなさい」と入力したら、「食糧危機を煽る人たちは、、、、、。」と説明があって、「実際には、世界の穀物生産は人口や所得の増加を上回っており、穀物価格は長期的に低下傾向にあることはグラフで示されています」と。

もちろん、そのグラフの出典も示している。

「したがって」、に続いて、「食糧危機のウソとは、恒常的な食料供給不足や価格高騰を予測することで、農家や農業関係者が自分たちの利益を図ろうとすることだと言えるかもしれません」。

なんだか左翼のみなさんの努力を、一撃で排除してしまうのが気の毒になるほどだ。

そんなわけで、３要素の２要素は、すでに論破されている。
そこで、最後に残った、人口爆発はどうなのか？を検証するのが、表題のドキュメンタリー映画『BirthGap』なのである。

詳細は、ハラノタイムズさんのサブチャンネル、「Harano Talks Official Channel」で、日本語解説をしている。

解説にもあるが、この作品の制作者であり、監督でもある、Stephen J Shaw氏は、現在日本在住で、元はデータアナリストであった。
つまり、数値データ解析の専門家なのである。

Shaw氏が、世界の人口問題に気づいたのは、日本の少子・高齢問題、なかんずく「少子化」についての原因を、データによって解析したことからはじまるという。
つまり、一般的な解説の「ウソ」に気づいたのだ。

もちろん、先進国における出生率の低下があっても、途上国の人口爆発が人口増加問題の根源だということの「ウソ」のことである。

世界は、この７０年で、出生数が「半減」もしているのである。
それなのに、どうして人口爆発なのか？

むしろ、世界は人口減少によって、巨大な限界集落化をして、社会機構の維持が困難になる可能性の方がよほど確実な問題なのである。

つまり、「移民」による人口確保という手段は、単純に、民族国家としての社会機構を自ら破壊する愚かな行為だといえる。

しかし、どうしてこうなったのか？の深掘りは、意外に困難で、ひとつの原因に、１９７３年の第四次中東戦争に端を発する、石油ショックがあったというまでになっている。
わが国における、「ショック」の到来は、翌年の７４年になってからだった。

一般的には、アラブ産油国による「石油戦略の発動」といわれてきたが、これも、じっさいは「国際石油資本（いわゆる「石油メジャー」）」によって煽られたものだったことが、明らかになっている。
急激な原油の値上げで儲けたのは、石油産油国ではなくて、むしろ石油メジャーの方だったことをもとに調べたら出てきた事実だ。

この世界史的な「事件」で、それまでの安い石油に依存した経済体制が、崩壊したかにみえた。
けれども、このときの石油価格の変化は、１バレル（１５９Ｌ）あたり、３ドルから一挙に４倍の、１１ドルから１３ドルあたりに「高騰」したのだけれども、直近の２３日では、７３.６３ドル（ＷＴＩ原油先物）で、スポット価格のドバイ原油の７月渡しは７５.３０ドルだ。

なお、最高値は、２００８年７月３日につけた、１４５.３１ドル（終値）であった。

ここで原油価格の決定メカニズムを議論するものではないが、５０年前の原油価格を比べるにあたっては、５０乗根を計算すれば、伸び率が年率換算できる。
すると、５０√（７５.３/１３）＝１.０３６、すなわち、３.６％ほどになるから、たしかに石油ショック時の一気に４倍の上昇は、全世界の経済状況を一変させたことは事実だ。

とはいえ、それでも、いまではかんがえられない「安さ」なのである。

さらに、前に書いたが、わが国における「高度成長」が終わったのは、石油ショックが原因ではなく、田中角栄内閣のバラマキによる無駄遣いが原因だった。

このあたりの時間軸における「近さ」は、昭和２年の「昭和金融恐慌」という国内問題と、２年後の１９２９年（昭和４年）の、「世界大恐慌」とが混同されるのに似ている。

人間の判断が、一般論によって作られることを示唆するけれど、原因がなんであれ、これをきっかけにして、生活防衛のための「女性の社会進出」の口火を切ったのはまちがいない。

素地として、当時の「ウーマンリブ」運動が、「主婦連」を攻撃して、それがまた、「男女同権」となって、いまの「ＬＧＢＴＱ」になってきた。

はたして、世界における人口減少とはなにか？をしるには、自然発生的なもの、と受け入れる前に、まさかの「人為」をうたがうことは、いまの時点における重大事になったのである。

それが証拠に、この作品の上映が１２日に予定されていた、ケンブリッジ大学セントジョンズカレッジで、「中止」に追い込まれたのは左翼学生からの妨害行為が原因だった。

こうした「行為」こそが、長いストーリーの「人為」の一部になっているのである。

こないだ触れた、ダーラム特別検察官が４年を費やした「捜査」が終了して、報告書が議会から公表されたことについて、彼の結論は、「不起訴」決定だったことを改めて確認しておきたい。

まずいえるのは、アメリカらしからぬ、「玉虫色」の解決であることだ。

もちろん、おおくのアメリカ人には納得いかないだろうけど、よくいわれる「日米関係の深化」ということからしたら、妙に納得できる。

じつは、日米関係とは、ねじれた「２重らせん構造」のようなもつれた関係なのである。

このことをしるには、日米関係史をたどらないといけない。
第一段階：アメリカによる日本開国
第二段階：アメリカのアジア戦略と英国との対決（対日英同盟）
第三段階：日本の覚醒（人種差別撤廃提案の衝撃）
第四段階：日本征服
第五段階：対ソ戦略と日本を財布化（外貨準備をアメリカ国債にさせた）
第六段階：グローバル全体主義で飲み込む

ざっと以上のような、複雑なからみがある。

戦後は、第四段階からはじまって、あたかも日本が「やられっぱなし」にみえるけど、じつはアメリカの財布にした日本経済が巨大化したのを潰した、昭和から平成初期のバブルとその崩壊以上に、アメリカ側は「日本的なるもの」に影響されている。

これが、日米関係のもつれの正体だ。

それには、上記でいう、第三段階が重要で、第一次世界大戦後のベルサイユ会議で、日本国代表が「人種差別撤廃条約」を提案したとたんに、その後の歴史の歯車が動きだしたのであった。

ために、戦後（大東亜戦争の）の教科書では、「日本代表は無言だった」という虚偽が強調されている。
なぜなら、第二次世界大戦、ことに大東亜戦争の連合国側の戦争目的が、「生意気な日本を叩く」であったことがバレるからである。

それで、第四段階は、あまりにも強かった日本だったから、その反動で、常軌を逸した厳しい報復の欲求が、当時できていた国際法での「占領」のはずのものを、「征服に変換させた」のである。
こうやって、２６００年の歴史ある日本国が、とうとうその歴史上初めて、外国人による征服で、国全体が奴隷化されたようにみえる。

しかし、その前に日本が「覚醒」していたのは、今様のグローバル全体主義だった。
だから、ヒトラーのナチス（国家社会主義ドイツ労働者党）と、ムッソリーニのファシスト党と組んだのである。

スターリンの共産党と組まなかったのは、天皇（朝廷）とあまりにも矛盾するからだったというけど、かんたんにいえば「馬が合わない」からである。

しかしその本質は、ロシア革命のスポンサーが西洋の大富豪だったことからわかるように、また、どうして米英がソ連と連合国を形成したのか？がいまだ曖昧なことも含めて、じつは「仲間の間の争い（内ゲバ）」が、巨大な世界大戦になったのである。

つまり、グローバル全体主義同士の主導権争いが、第二次世界大戦だったのだ。
これぞ、枢軸国対連合国という構図になった。

なので、悪の枢軸国対正義の連合国とすべく、あらゆるプロパガンダが実施されたのである。

その典型が、「全体主義対自由主義」という欺瞞である。
しかし、例によって「入れ子状態」がアメリカにはあって、全体主義の民主党と自由主義の共和党が国内で対決しているから、あの国をみるのには、国名でなくてそのときの政権党派がなにかでおおきく性格を変えることに注意がいるのである。

すると、前から書いているように、スターリンに追い出されたトロツキーが、アメリカに逃げて、また大富豪たちが資金を出して、民主党をトロツキーに乗っ取らせたことで、枢軸国なかんずく日本の近衛文麿一派のソ連との怪しい関係とからんで、上述の大筋における日本潰しが炸裂したともいえる。

以上は「陰謀論」ではなくて、たくさんの「陰謀」が、もつれた糸のようになって、両陣営とも怒濤のように戦争へと邁進したと解釈すべきなのである。

この歴史的意味でいえば、ナチスと組んだわが国が、いま、ナチスのゼレンスキー政権を思い切り支援することの筋は通っている。

ちなみに、ゼレンスキー氏は、どんなルートと手段で広島に到着したのか？
ロシアや中国から撃墜されないで安全が確保されているのは何故か？だれも教えてはくれない。

ではなんでアメリカとＥＵが、いまさらナチスを支援するのか？と問えば、民主党とＥＵが軍産複合体の大富豪（個人と企業群）に買収されているからである。
なので、これらの毒牙にかかっていない、たとえばハンガリーは、ウクライナ支援を拒否している事実からもわかるのである。

そんなわけで、日本的玉虫色解決に同意できないアメリカ人（共和党トランプ派）は、サミット初日にあわせたのごとく、連邦下院議員のマージョリー・テイラー・グリーン氏が、大統領等の弾劾を議会提案すると発表した。

「等」とは、国務長官、司法長官、ＦＢＩ長官などの政権幹部大臣級も弾劾する、という意味だ。

さらに、トランプ氏はダーラム氏の不起訴という結論について声明を出して、２４年選挙で決まる、と訴えた。

しかして、そのダーラム氏は週明けに連邦下院司法委員に招聘されているので、どんなことになるのか？もある。

これを、アメリカの有権者がみているから、「玉虫色」の意味とは、日本的なのではなくて、選挙の投票行動に委ねる、ということに相違ない。

ここが、まだ腐っても鯛のアメリカらしさで、ほぼ腐ったわが国とのちがいになっている。

商店街の衰退とおなじくらいに衰退して久しいのは、その商店街にあった銭湯も同様だ。

たとえば、大企業でもおなじ業種のなかで、伸びる会社と衰退する会社があるのは、端的にいえば「経営力の差」なのであるけど、日本人の奥ゆかしさは、そんな「あたりまえ」をいちいち口にはしないものだった。

しかし、残念なことに、奥ゆかしさが変容したのか？それともただ人間の劣化なのか？あたりまえをいちいち口にしないとわからないひとが多数になって、さらに劣化がすすんだら、トンチンカンなことでもこれをいい続けると、むかしは相手にされなくなったものが、美辞麗句にふつうに欺される時代になった。

「巧言令色 鮮(すくな)し仁(じん）」（論語：学而）も、いまでは通じない。

その騙しの美辞麗句には、さまざなまパターンがあるけれど、たいがいが「自然」という、なんとなくでしかない概念がまとわりついているのである。
だから、「自然」を自然にいうひととか、「自然」を連想させる言葉には、特に注意がひつような、いやらしいことになった。

これがまた、ストレス社会の元凶になったのである。

欺されないためには、言葉に注意がいるけれど、いちいち反芻してかんがえるのが面倒だからである。
それで、あきらめていちいちかんがえるのをやめると、急速に「楽」になる。
ただし、どこかで欺されているのではないかと、無意識でも本能的に警戒するから、ついには身体に不調をきたすのである。

不調の真の原因は、深く、以上のようなストレスにあるのだけれども、目先の不調の原因は、「血行障害」にきまっている。

それで、外的な治療に、マッサージとかが有効だとおもわれるのである。

もっとも手軽なのは、温浴であって、「湯に浸かる」ことで全身の血行をよくすることが、第一となり、その後に外的な刺戟をすると、さらに効くことが経験的にわかっている。

ただし、世界の人類文化で、「湯船に湯をはって、これに浸かる」という入浴の習慣は、ヨーロッパでは古代ギリシア・ローマ、アジアではブータンと日本にしかない、特殊、なのである。

それで、困った人類学者は、「照葉樹林文化圏」という「圏」を発明した。

これによると、当然ながら古代ギリシアは、「外れ値」ならぬ「外れ地」になるし、それでもギリシアを起点にしたら中東の「ハマーム」はどこも蒸し風呂で、湯に浸かる文化は。ブータンに到達するまでなく、さらにその先の間を飛ばして日本に至るのである。

もっとも、江戸時代の江戸で人気の「湯屋」も、蒸し風呂であったから、信玄の隠し湯にあるように、湯に浸かるのはもっぱら、「温泉」での入浴文化のことである。

江戸城大奥で将軍が浸かった風呂は、熱海や伊東の温泉を汲んで船で運んだものを、再加温していた超贅沢であったけど、「将軍家御用」の看板で、「献上する」のも、地元の特権に変換した（他の温泉地にはこの「特権」を与なかった）政治の巧妙がある。

その権威が、熱海と伊東人をして、いまだに繁栄させている、と信じ込ませるのはなんだか罪深い気がするけど、いい過ぎか？

ちなみに、ヨーロッパで温泉大国といえば中央ヨーロッパに位置するハンガリーが有名だけど、ハンガリー人が本気で「湯治」をするとなると、あくまでも「飲泉」であって、「入浴」ではない。
温泉水を薬として飲用するのが、彼の地の伝統医療なのである。

そんなわけで、外国人から日本の特別な文化だと目される、入浴、は、どうしても「温泉」をもって本格とするイメージがある。

しかし、さいきんでは、わざわざ「天然温泉」なる表記をして、さもありなんとなっているけど、「天然温泉」だから「循環」させている、というふつう（温泉資源の有効利用という理屈）まであって、ややこしくなるのである。

これに対して、「源泉かけ流し」がもっとも贅沢で最上級だとしているのは、理解できないことではないものの、源泉の水質は当然にして、温度によって、どう冷ましているのか？もある。
加温ならまだしも、源泉が高温のばあいは、水（水道水）でうめるか、ラジエーター付き冷却塔で冷やすかとで、ぜんぜん設備投資と維持費（「湯守」の人件費も）がちがうのだ。

ｐｈが７より小さい酸性ならば、配管の交換だけも、多額の維持費がかかるし、気温との差や雨天などで湯温の感じ方が変わるから、微妙な経験値を要する専門家としての湯守がするバルブ調整が、その時々の快適な湯浴みを決定している。

ために、湯守は統計的知識をもって、最適温度調整という重大事を行っている。

そんなわけで、温泉宿の主人の温泉知らず。という、業界人ならしっている「格言」があるとおり、温泉宿だからといって、温泉の知識が深い、ということもない宿があんがいと多数あるのだ。

横浜に住んでいて、気に入っている「銭湯」がないのも、横浜の衰退を体感することのひとつで、東京の銭湯の「湯の質」にとてもかなわないことがくやしい。
「超軟水」をもって東京の銭湯の湯は「つくられている」一方で、横浜のそれはほぼ水道水か、ふつうの井戸水だ。

すると、地方の温泉宿の主人は、東京の銭湯の超軟水の湯を体験したことがあるのか？という疑問がわく。
典型的温泉知らずなら仕方がないが、自家源泉を自慢するなら、東京人がふだんはいっている「泉質」に無頓着でいいのか？といいたいのである。

しかも、いまや外国人観光客でも、日本文化について興味が深い（こういう層ほど富裕層になる）ひとたちは、裸になることのハードルをクリアしてでも、「入浴体験」を１回でもすれば、かなりの「通」になる時代になっている。

そうした情報は、ネットだけでなく、ちゃんと書籍（たとえ電子書籍でも）になっているのである。

こうした外国語の本を、温泉宿の主人がどこまで読んでいる（翻訳機能を駆使して）のか？も、経営における「差」を作ることは、いうまでもないことなのである。

明日、５月２０日に、世界同日開催される予定の「デモ」のことである。
「抗議活動ではない」とあえて先にいっていて、あくまでも「デモンストレーション」である、と。

しかしながら、偶然かどうかは別にして、同日、ポルトガルのリスボンで、「ビルダーバーグ倶楽部」の２０２３年次総会が開催されることもわかっている。

反グローバリズムの立場からしたら、このビルダーバーグ倶楽部こそが、世界経済フォーラムの上位団体なので、まさにグローバル全体主義の「本丸」なのである。

だんだんと、「フロント」たる世界経済フォーラムの邪悪さが世界的に認識されるようになって、この組織に関与しているひとに対する、「陰謀の疑惑」を、「陰謀論」といって一蹴することもなくなってきた。

ちなみに、陰謀論（conspiracy theory）という用語を発明したのは、ＪＦＫ暗殺後のＣＩＡであった。
それで、当局が犯人とした者を疑う言動を嗤うように仕向けたのである。

これは、国家情報機関がアメリカ国内で情報操作をやった事例として、国民からの批判の対象になっている。

さいきん「陰謀」になった当然は、世界経済フォーラムが自身でその邪悪さを、堂々とＨＰにも書き込んで宣伝しているからである。
だから、一度でも世界経済フォーラムのＨＰを観る手間をかけさえすれば、多くのまともな頭脳のひとなら、その邪悪さと実行力に驚愕するのがふつうなのである。

エっマジで！

それで、「陰謀論」から「論」がとれてきた。
ほんとうに、「陰謀」を巡らせているひとたちがいるのだけれど、公開されたらそれは「陰謀」といっていいのか？になって、もはや、「世界全体主義化計画」と呼んだ方がいいことがわかる。

もちろん、そんな計画でも発表するのは自由だが、実行されたら困る。
その困ることを、ほんとうに実行しているのが、世界経済フォーラムだから、人類多数の敵なのである。

しかし、敵は「マトリョーシカ」のような入れ子状態になっていて、その上位に、ビルダーバーグ倶楽部がある。
こちらは、相変わらず、「秘密会議」なのだけど、その秘密を暴きたいひとたちが、様々な手法で「取材」活動をしている。

その成果として、彼らの究極的な人類奴隷化の手段が、電子決済、なのだと判明している。
ここでいう、電子決済とは、デジタル通貨の普及のことであり、ＣＢＤＣ（中央銀行デジタル通貨）だと前に書いた。

およそ、人類の経済史で、「通貨＝貨幣」とは、そこに「匿名性」があることに、重大な意味がある。
コロナ禍という、へんな病気に人間の脳が冒されて、これを、「コロナ脳」というけれど、潔癖症も同時に発病したひとがいる。

それで、だれが触ったのかわからない、通貨＝紙幣や硬貨は不潔だとして、デジタル決済を好むひとたちが現れた。

これぞ、世界経済フォーラムが目論む、パンデミック計画の本質的な「狙い：目的」なのである。

だれが触ったのかがわからない、ということこそが、「貨幣の匿名性」だからである。
それをどうやったら破壊でき、どうやったら誰が使ったのかをわかるようにできるのか？

デジタル通貨での決済の、使う側の便利さは、一体何と相対しているのか？を問えば、匿名性の喪失、一点に絞られる。

これに対する反論は、クレジットカードでも同じじゃないか、がある。
たしかに、クレジットカードをつかうと、クレジットカード会社に購買情報がとられてしまうけど、ＣＢＤＣだと、そのとられる情報が、人生すべての経済取引になるのである。

だからこそ、生活の基本情報たる支払ばかりか、賃金などの入金もぜんぶ把握されるＣＢＤＣが完成すると、人類は奴隷になるしかない。

つまり、ＣＢＤＣを管理する少数の支配者と、支配される圧倒的多数になって、身分が永遠に固定されるのである。

これが、ヨーロッパ王侯貴族を元にする、ビルダーバーグ倶楽部の最終目標だ。

この倶楽部のいいだしっぺは、オランダのベルンハルト・ファン・リッペ＝ビーステルフェルト王配（ユリアナ女王）殿下（ベアトリクス女王の父）であった。
ちなみに、オランダ王家は女系なので、ややこしい苗字がついて、家を示す「王朝」とはいえない。

それでもって、この王侯貴族たちは、「血」の保存に興味が移っている。
これが、「現代の優生学（トランスヒューマニズム）」になっている。

わが国では、「優生保護法」として、１９４８年（占領下の昭和２３年）から１９９６年（平成８年）まであったけど、その前には、ナチス・ドイツの遺伝病子孫防止法をモデルに「国民優生法」（１９４０年：昭和１５年）があった。

そのナチス親衛隊は、「レーベンスボルン」（Lebensborn：生命の泉協会）をつくって、「アーリア人」の女性を集団で住まわせ、「赤ちゃん工場」として、生まれた乳児は強制的にナチス幹部の養子にさせられていた。

これを、もっと過激に、Ａ.Ｉ.もからませて実行しようというのが、あたらしいLebensbornである「トランスヒューマニスト協会」なのである。
ノーベル賞受賞者たちの精液を、まじめに保存していて、貴族の「優生」な支配者の種とすることが、本気で行われている。

この協会への巨額資金提唱者に、あのエプスタイン氏がいたこともわかっているし、彼の「島」に招待された大学者たちも。多数いるのである。

そんなわけで、反グローバリズム全体主義の認知運動としてのグローバル行動が計画されていて、もはやグローバル全体主義のビルダーバーグ倶楽部やその下部組織、世界経済フォーラムの「行政機関」になった、「Ｇ７：先進国首脳会議」にだれも興味を示さなくなっているのである。