おもてなし依存で……こわれちゃう

トゥルシー・ギャバード国家情報長官の退任は、今月末のはずだったのに半月早い１８日に退任してしまったが、予想＝期待通り、最後に一発、特大の一撃をかましてくれた。

「わたしが科学だ」と豪語していた、あのＤｒ.アンソニー・ファウチの犯罪（まずは偽証）曝露である。

これでまた、「陰謀論」が「陰謀」だとバラされて、ファウチ擁護のデジタル・タトゥーが掘り起こされることが確実となった。
日本の恥ずべきマスコミは、それでも「報道しない自由」を行使して、その厚顔無恥ぶりを平然と晒す邪悪を貫くしか選択できなくなるのだろう。

この最後の曝露は、バイデンのすかしっ屁たる、政権末期の「大（予防）恩赦パレード」が、擁護論の「最後の砦」となったのである。
つまり、トランプ政権２.０は、秋の中間選挙にあたって、バイデン時代の総決算＝白紙撤回を開始する、という前代未聞の無血革命の「のろし」をあげたのである。

むろん、敵はバイデン政権＝民主党という安直だけでなく、これらを金銭的にも支えてきた「（伝統的）東部エスタブリッシュメント」の大富豪と大企業を含む、いわゆる「軍産複合体＝ＤＳ」の破壊作戦開始の号砲である。

すでにトランプ大統領は、バイデンの恩赦無効の大統領令に署名はしているが、法的完璧さのためには、裁判所の無効決定がないといけない。
そのキーワードはふたつである。

・自著でないオートペンの有効・無効の判断
・唯一自著だったハンター・バイデンへも出した「予防的恩赦」なる概念の有効・無効の判断

予防的恩赦とは、具体的な犯罪容疑の指定はしないで、向こう何年間も「おとがめなし」とするオールマイティな超法規的措置である。
だが、この聞き慣れぬ恩赦を受けた人物たちこそ、一般人たちから容疑をかけられることになった、妙な「あぶりだし」となっている。

よって、トランプ政権２.０の司法省（連邦検察）は、これらの人物たちの「なにが恩赦されたのか？」なる、根本的な問題を捜査対象としているのである。

しかして、そこに、国家情報長官（連邦政府が持つ１７の諜報機関の長）からの告発があったのだから、司法省は捜査をしないといけないことにもなった、という意味である。
つまり、政権内で担当が替わった、ということなのである。

何度も書くが、トランプ政権２.０は、用意周到な（スケジュール）管理を実施している、まれにみる組織だった政権なので、立体構造的な緻密管理を平然とこなす凄みがある。
官僚任せのわが国政権のお気軽さ、とは、次元が異なる。

トゥルシー・ギャバード国家情報長官の配下にある、とくにＣＩＡとＦＢＩが違法（米国人を諜報対象にしてはならない規定）にも、なにをしでかしてきたのか？についての曝露も期待されていた。

それは、２０２０年大統領選挙のことであるし、２０１６年からの「ロシア疑惑」の大欺瞞に対する関与のことでもある。
けれども、長官はこれらを明らかにはせずに、「コロナ関連」の曝露で退任したのである。

それでも特大級であることに違いはない。

だが、「カナダ人ニュース」さんが、重要な情報を提供してくれている。
それが、長官退任の同日に発表された、「政府文書透明化タスクフォース」の発足にあたっての人事である。

著名な保守系ジャーナリストが、休職を発表していたが、それがこのタスクフォースへの参加（無償で数ヶ月間臨時の政府職員となる）であることが判明したのである。
この方法は、イーロン・マスク氏が参加したあの「ＤＯＧＥ（政府効率化省）」とおなじである。

この組織の最大の目的は、「選挙問題に関する機密解除」であるという。

つまり、やっぱりトランプ政権２.０は、仕込んでいる。

期間が数ヶ月間というのも、中間選挙までに成果を発表する、という意味である。
逆に、とっくに下地となる膨大な資料は整理され終わっている、という意味でもあって、発足するタスクフォースの仕事は、アメリカ国民への効果的な情報提供をすること、という範囲になっているはずなのである。

これを、しれっと同日発表するところが、トランプ政権２.０のイケてる組織の実力なのだ。

常に状況に流されるばかりのわが国と決定的にちがうことだけは強調したい。

机周りの整理をしていたら、古い「iPod（クラッシック）」と、「iPod nano」、「iPod mini」が揃って出てきた。

「mini」は、どうやら電池が反応しない。
だが、残りの２台は使えるのである。

いわゆる「ＤＡＰ：digital audio prayer」でSONYの「ウオークマン」が生き残っているのは、スマホの電源消費が気になる向きと、「音」に対するこだわりがあるひとに強い需要があるためだろう。

わたしは前者である。

ただし、出てきたipodにはWi-Fiの機能がないためにいまさらながら、30ピンdockを購入してパソコンに繋いでみた。
パソコンも世代交代しているが、古いデータファイルを移行させてもいたので助かった。

聴くには、有線イヤホンを用いている。

もっともバッテリーの劣化は否めないので、専門の修理業者に相談したらすぐに交換可能だというからさっそく依頼した。
「電池マーク」が減らない、快適さが戻ったし、ＨＤも大幅容量アップが可能だというのでやってみた。

こうしてみると、外観は古いままだが、中身は新品同様になったのである。

ときに、有線イヤホンもＢＯＳＥの「ノイズキャンセル」型で、こちらも中古販売の様子を調べたら、「史上最強のノイキャン」とあった。
ガム型電池が劣化しているのが難点ではあるけれど、この機能をオフにすれば電源不要のイヤホンとして使用できる。

安全性にそこまで気を使っているわけではないが、無線式のイヤホンはなるべく使わないようにしている。
脳に極近い耳にいれる機械の受信周波数が、電子レンジと同じなのが気になるからである。

じっさいに、高周波発信器が兵器として開発されていて、中・印国境におけるインド兵が攻撃された？という事件も話題になった。

前に「イヤホン難聴」を話題にしたが、若いときから無線式のイヤホンを長時間使用している若者たちの脳は４０年とか５０年後とかに大丈夫なのだろうか？と心配するのである。

その意味でいえば、化学調味料（スポンサーへの配慮から、いまは「うまみ調味料」という）に、国が「安全」というのも、半世紀以上食べ続けたひとがいないときの基準が変わらないでいるだけかもしれない程度の「安全性」なのである。

そうやってかんがえると、「蛍光灯」が「ＬＥＤ」に強制転換されることで、子供たちの目ががかつてなく長時間にわたって紫外線にさらされることの危険性をだれもいわないことに違和感をかんじる。

眼科に定期健診でいくと、小・中学生の患者が目立つので、余計な心配をしている自分がいる。

もっとも、パソコンやスマホの画面も、「ブルーライト」が問題視されていたが、紫外線に近い波長なのは確かなことである。
スマホ中毒の脳になったひとは、年齢性別に関係なく、かならずスマホ歩きをする。

これは、脳が冒されているので自覚した方がいいのだけれど快楽物質の分泌でヤメさせないので、やっぱり中毒なのである。

４月から、イヤホンを両耳にいれた自転車の取り締まりがはじまったが、歩行者の自分は復活したｉＰｏｄを歩きながら使おうとはおもわない。
ましてや、優秀なノイズキャンセル機能をつかったら、周辺の危険を察知できなくて、痛い目にあうのは自分だからである。

こんなことがわからない、おとなが増えて、それを子供がまねている。

１５日から１７日までの短い時間で、首脳だけが閉じた空間で「缶詰」になるのは、なにかを決めたいからではなくて、すでに決まったことの確認だけ、をする場であるにちがいなく、もしもあたらしい議論が主体であるというなら、究極の時間つぶし、のはずである。

各国の官僚がこれを許さないからである。

しかし、もはや世界のＧＤＰシェアを失っているので、いまや「７カ国」だけでは不十分だから、形式上は議長国（持ち回りでことしはフランス）の招待にして、ブラジル、韓国、インド、ケニア、エジプト、カタール、ＵＡＥさらに、ウクライナが呼ばれている。

ちなみに、２０１４年のロシアのクリミア併合で、「Ｇ８」からロシアが抜けたことになっているが、正確には「クリミアのロシア復帰」であったので、北方領土問題からしたら、わが国は「祝福しながら要求」すべきタイミングであったのをわざわざ逃したのであった。

真っ黒なバラク・オバマ政権の圧力に屈したからであろう。
そのオバマは、いま、トランプ政権２.０による国家反逆罪で起訴寸前のところにあり、出自をしった（義理の）娘は、ＭＡＧＡ（トランプ大統領）支持者として活動している。

初サミット参加ということ「だけ」を強調するわが国のマスコミは、その反トランプの腹黒い意図から高市ヨイショをやっていて、高市もどういうわけかフランスではなくまずは英国に飛んで、邪悪の権化スターマーと会談し、なんと、日英関係の強化、なる邪悪な取り決めをしてしまった。

そのスターマーは、サミットの密室に登場せず、あろうことかゼレンスキーとコッソリ会談していたのは、まったくもってトランプ大統領を刺激したことだろう。
これを裏でやらせているのが、議長のマクロンとフォン・デア・ライエン、それにドイツのメルツであることは素人でもわかる。

だから、先立って英国訪問した高市も、トランプ大統領からは「一味」だとおもわれたにちがいない。

トランプ政権２.０がやり遂げた完璧なイランのスケジュール管理で、焦りまくっているのが、（対ロシア）「戦争継続」しか頭にないこれら一味なのであって、前代未聞の首脳会議をすっぽかしてまでしてみせたのは、まったく低能の極み、なのである。

それゆえに、支持率が最低のスターマー政権をおびやかす、「内政問題」がこのタイミング（サミット中日の１６日）で吹き出し、本国では政権が吹っ飛ぶ危機となっている。
わが国外務省の、情報収集力の非力さ＝ほとんど無能が、計画された高市訪英となって露呈してしまったのである。

世界的恥さらし。

それでも無理に深読みして、英国とＥＵ＝ＮＡＴＯとアメリカトランプ政権２.０を仲立ちして取り持つためだ、と解釈することもできるだろう。
けれども、『ゴッドファーザー』にあったように、しれっと仲介を申し出る者こそ「裏切り者」として認識されるものなのだ。

この意味で、トランプ政権２.０からの目線では、日本と韓国の両国は、しっかり「裏切り者」だと認定されているはずで、いつどこでなにが仕掛けられるものか？を憂慮する。
むろん、とっくに「仕掛け」は構築されはじめていることだろう。

なにせ、ぜんぜん話題の相手にしない韓国をなぜに呼んだのか？の謎が漂うからである。

とはいえ、その仕掛けを実行に移すトリガーすなわち口実を何にするか？（北、中国、ロシア、台湾などを）は、トランプ政権２.０の手中にあるとみる。

ときに、プーチン大統領が、「（ウクライナ）戦後」について改めて「Ｘ」で語っているのが、やはり「このタイミング」ででている。

その内容は何度も主張していることなので新味はないのだが、ゼレンスキー氏の法的（ウクライナ憲法）正統性の欠如の指摘なのである。

つまり、西側諸国は、憲法違反の政権を徹底的に支援する愚挙をしている、との指摘であって、まったく反論の余地がない。
これを、日本でいう「検事総長」までやったスターマーがしらないはずもないので、スターマー以下の一味は、完全に論理破たんしている、といえる。

「ウクライナと共にある」といった高市も一味なのだ。

次の「世界的な地ならし」のステップは、ゼレンスキー（政権）の排除、となる。
これは、ロシアの戦争目的のひとつだからである。

だが無能者の集合となった、「G７サミット」とは、ならずものたちの談合の場であって、招待されたからとノコノコと参加するのはどういう神経か？となるのだが、呼ばれた側のほとんどが「ＢＲＩＣｓ」加盟国なのだという現実がある。

そんなわけで、ＢＲＩＣｓにＧ７が乗っ取られた、というのが正しいだろう。

一応のメンツだけの惰性で毎年続ける意味は不明だが、それもトランプ政権２.０の離脱で崩壊するのだろう。

あたらしい「サミット」とは、アメリカ、ロシア、中国の３カ国でしかないのが現実なのである。

ずっとＡＴＭとしてしか利用されないわが国が参加国にないのは、国民にとって「いいこと」ばかりなのである。

昨今、急激に高市人気が衰えているという。
しかし、急激に高市人気が上がったので、こうなる、のは当然なのである。

むろん、有権者が圧倒的自民党勝利（衆議院の「議席」獲得数）をくれてやったも同然なので、なにをいまさら、どころか、どうやって（投票）責任をとるのか？なのに、単純に「高市支持で自民党に投票したことを悔いる」というはなしばかりなのである。

この有権者たちの（頭の）軽さ、が今日のわが国における悪政の根源である。

ひるがえれば、戦後最大の騒乱となった「６０年安保」における国民の反発は、日米安全保障条約の内容を読んでいないのに盛り上がった（「７０年安保」もしかり）のであるが、その前提に、悪名高きダレス国務長官（共和党アイゼンハワー政権）と、もっと悪名高き岸信介首相（ＣＩＡエージェントだったと後に判明した）への反発であったと解することができる。

念のために付け加えれば、ダレス国務長官の実弟が、同時期のダレスＣＩＡ長官なのである。

なお、ヨーロッパ戦線の英雄だったアイゼンハワーは、アジア・太平洋戦線のマッカーサーと大統領の座を争うこととなるが、人徳がないマッカーサーが自滅して陽気な「アイク」が選ばれたのである。

しかし、そのアイゼンハワーは、退任時に、「ディープステート（ＤＳ）の支配」について公式に言及した最初の大統領となった。
ダレス兄弟をトップに、政権が丸め込まれたことへの反発と無念の表明であって、これをトランプ政権１.０でも経験しために、政権２.０の発足にあたって、「反ＤＳ」をぶち上げている。

かつてアメリカの支配層といえば、東部エスタブリッシュメント、のことであった。
彼らが、ＤＳへの資金提供者であって、その資金を得ていたのが民主党と共和党主流派（ブッシュ家などのネオコン勢力）なのである。

しかし、イーロン・マスク氏のような新興勢力が台頭し、また、共和党トランプ派の資金源が多数の一般個人からの小口寄付なる、民主主義、を実現したために、東部エスタブリッシュメントたち自体の要求が制限されている。

とはいえ、伝統的な東部エスタブリッシュメントとは別の「＋α」として、赤い新興勢力たる、ビル・ゲイツやら、ベゾスに、ザッカーバーグやら、アップル社、アルファベット社（Googleの親会社）などいうところがいろいろとやらかしてくれている。

これもまた、東部エスタブリッシュメント＋αが支配するマスコミからのトランプ政権２.０への攻撃の要因となっている。

わが国をみれば、イーロン・マスク氏のような存在がない。
ために、財界が東部エスタブリッシュメント＋αと結託して、民主党の支社的な自民党支配を支えているのである。

この構造を理解すれば、日本国民の個人が自民党を支持すること自体、矛盾そのものでおかしなことなのである。
しかし、理解できない低能で、何度も騙されて、まったく反省もしないからまた騙されるのである。

むろん、相変わらず啓蒙主義のはずのわが国マスコミも、東部エスタブリッシュメント＋αが支配するアメリカのマスコミと「提携」しているために、独自の取材も報道もしないし、できない、のである。

それで、マスコミを信用せずとも、特定ユーチューバーの言論を鵜呑みにするこれまた低能があって、自らすすんで洗脳されて満足しているのである。
ようは、マスコミであれユーチューバーであれ、その発信意図を深読み（金銭授受など）しないといけない面倒な時代になったのである。

こうして「高市人気」はつくられたものである、と。

しかし、一部のひとが目覚めつつあるのは、その悪政の酷さがやっと目についてきたからであろう。
いま、自民党を離党する党員が増えているというのも、その現象の具現化だ。

しかして、野党を選択するにあたって、ベストではなくベターなのは、唯一「参政党しかない」のが現状なのである。

既存政党から全方位で参政党が攻撃される理由が、戦後体制における「唯一の外れ値」＝「異端」だからで、それがまた確信的支持となっている。
だが、その主張にあるたとえば防衛論は、重光葵がダレス国務長官に提言し一蹴されたことの再挑戦であるほどに、「古典的」なのである。

よって、ネオコンに染まった自民党は支持母体からの資金を迂回させても、ユーチューバーにカネを渡して、プロパガンダしているのであるが、これすらも気づかない低能がはびこっているのがこの国の悲惨の原因となっている。

これを、初代デジタル大臣（現「自民党広報本部長」）が、うっかりユーチューブの番組で漏らしているのだった。
なお、閣議決定された参政党神谷宗幣議員への答弁書に、「政治家個人または特定の政党の活動に関するもの」とあって「政府は」関与していないと明記しているところがミソである。

なお、発言の当事者の弁明はこちら。

そんなわけで、言論空間が印刷物ではなくてデジタル化しているのであるが、それらはすべてデジタル・タトゥーとなって保存されるのも現代なのである。

なんにせよ、低能な保守がもっともいやらしいことに相違ない。

トランプ政権２.０のイラン戦争の戦争目的はなにか？

一般的＝表向きには、大量破壊兵器たる核保有の阻止、である。

しかし、真の目的は、英国＋ＥＵ＝ＮＡＴＯを支配するヨーロッパ金融貴族たちによる過去５００年をかけて構築してきた「金融帝国」の破壊・排除にあるのではないか？

そのためのシナリオが、じつはアメリカとイラン（ロシアの仲介）が仕掛ける、欺瞞（共同作戦）の大戦争であって、これに狂言まわし役としてイスラエルを巻き込んだとみる。

ホルムズ海峡を封鎖したのは、王権も及ばぬロンドンは「シティ」のさらに中にある「ロイズ」が船舶保険の受け入れを停止したからだと書いた。
むろん、イランからの攻撃にリスク管理ができない、との理由はあろうが、トランプ大統領は、アメリカ政府保証の新船舶保険を用意すると３月に発表して対抗している、とも書いた。

そのホルムズ海峡の南側にはオマーンがあるが、ＵＡＥを挟んで海峡に突き出る「ムサンダム半島」なる飛び地には英国の秘密基地があるという。
わずか人口３万人のこの半島に、２０１９年にウィリアム王子が訪問しているから、その戦略的重要性を自分からバラしたも同然なのである。

じつは、オマーンは１９７１年に英国の植民地から独立しているが、その前年に英国はこの半島の住民を脅して、オマーンの飛び地となるよう強要している。
いま、オマーンは親米政権であるが、突如イランから「ホルムズ海峡通行料の共同受益者」との呼びかけを受けて、トランプ大統領はオマーン空爆も口にしたのである。

おそらく、オマーン本土ではなくて、この飛び地のことだろう。
つまり、英国秘密基地を「しらなかった」ことにして誤爆粉砕するぞ、と強烈なメッセージを悪の帝国たる英国に送ったのだ。

ときに、５月にはホルムズ海峡を２００隻（１億バレル）以上のタンカーが通過したことがわかった。

これらのタンカーはＧＰＳを切断しての隠密航行だったというが、全球を「㎝単位」の軍事偵察衛星で監視しているアメリカ軍が、そんな子供だましに気づかないはずもない。
ようは、アメリカとイランによる「共同運航」だったとすれば、難もないことであろう。

ではその積載原油とはどこ産なのか？と問えば、イラン産であろう。

ベッセント財務長官は、アメリカ軍によるイランの全港封鎖をもって、イラン国内の油田を操業停止に追い込むと述べていた。
積み出しができないから、地上のタンクに備蓄しようにもドンドン涌き出る原油を止めない限りあふれかえってしまう。

しかし、いったん現役の油田を操業停止にすると、再開が極めて困難なのである。

「戦後」をにらめば、アメリカがイランの油田を崩壊させてもなんの利益もない。
それで、コッソリ積み出して、さらにコッソリ中国に渡しているか、「アメリカ産」としてインドあたりに転売しているかもしれない。

これが、５月の米中首脳会談でのメインテーマであったろう。

そんなわけで、困り果てているのがヨーロッパなのである。
あり得ないことに持たざるＥＵは、自分からロシア産原油の輸入禁止を決めて、ロイズのせいで石油が来ないのをジッと耐えている。

これをからかうかのように、「いけず」なトランプ大統領はブラフを飛ばし、イランにも反発の演技をさせて、挙げ句にイスラエルに暴れさせて猫が捉えたネズミをいたぶるがごとく英国とヨーロッパの金融貴族の息の根を止めようとしているのである。

イランからの攻撃を受けた被害者たる湾岸諸国は、待ってましたとばかりにイラン復興援助に熱心なのも、「大アブラハム合意」への雰囲気作りに相違ない。

しかも、サッカー・ワールドカップが開幕してからの「合意」なのである。

この見事なスケジュール管理。

サッカーファンには悪いが、これもタネ明かしされたくないトランプ政権２.０連合（イランもロシアも中国もつるんでいる）が目論む、煙幕としてのスポーツ・イベントとなっている。

つまるところ、トランプ政権２.０連合の敵は英国とＥＵ＝ＮＡＴＯ、それに、これらを支配するヨーロッパ金融貴族なのであるから、アジアに迷惑をかけないようにしているのだが、もはや「低能」としかいいようのない日本政府・自民党は、その英国とＥＵ＝ＮＡＴＯにまだなびいているから始末が悪い。

和平合意のその日、わが国の中央銀行＝日銀は、総裁病欠の欠席裁判で、政策金利の引き上げを決めてしまった。

なんだか、ＥＵの低能とおなじで、持たないものが自分から「飛んで火に入る夏の虫」となっている。

秋には不景気の冷たい風が吹き荒れるのであろう。

夏祭りや縁日、当然に秋の大祭でも賑わうのは屋台目当てのひとたちによる混雑が原因といえる。

肯定的ないいかたをすれば、これら屋台のマンネリが「昔ながらの懐かしさ」を全世代にもたらすことでの一体感ある人生経験を提供している、といえるし、これが日本の祭りなのだと、外国にはない文化的価値だともいえないでもない。

本来の祭りの主役たる神輿の担ぎ手がいないので、とうとう「よそ者」を募集したり雇ったりするようになって、「わっしょい」のはずの掛け声が「そいや」に変化し、いまでは「そいや」の方が聞きなれてきた。

たまに「わっしょい」を聞くと嬉しくなるのはわたしだけか？

ことしは、とある街の祭りで「よいしょ」が聞こえて驚いた。
そのうち「えっさほっさ」になって御神輿担ぎが籠かきになるのるのでは？ないかと心配する。

そういえば、時代劇が廃れて久しいから、現役世代で本格的時代劇を観て育った経験者はいないだろうから、こんなところに世代間のちがいが現れる。
むろん、外国人の担ぎ手には想像もつかない話題だろう。

わが家の氏神（うじがみ）が正式にはどの神社にあたるのか判然としないが、たまたま１００年近く住んでいる土地の鎮守を氏神としているのである。

これは、人工的に開発された江戸よりもずっと新しい国策としての開港場・横浜の隠れた問題で、森林太郎鴎外が作詞した『横浜市歌』（１９０９年：明治４２年）のなかに、はっきりと記録されている。

むかし思えば　とま屋の煙
ちらりほらりと立てりしところ

ようは、開港前の横浜村は閑散とした漁村であって、砂州に数十軒の家が点在していた寒村（ほぼいまの「本町通り」で、ＪＲ横浜駅側とは陸地でつながっていなかった）だったのである。

それが、開港からわずか３０年で人口約１２万人になっている。

つまり、どこの馬の骨かわからないひとたちによる「移住・転居者のエリア」が横浜の本質なので、全国にある「藩」に住まう「昔ながら」のひとたちからしたら、ありえなほど「地縁」も「しきたり」もない。

ペストの大流行が波状的に起きて、人口の三分の一しか生存できなかったヨーロッパでは、街や村が全滅する事態もまれではなく、流れ者が勝手に居抜きで住みついたために、その素性を隠す最大の方法がキリスト教信仰に熱心になって（振りをして）むかしからのコミュニティが残っているとそれぞれの街や村で偽装して演じることが重要だった。

後ろ指を指されないための本気の偽装である。

それで、ヨーロッパ中、何処へ行ってもおなじように教会と広場を中心にした街づくりと、おなじような祭りが行われたのである。

この社会状況に乗じたのがローマ教会だった。

これに横浜もにていて、あたかも古代から続いてきたような風情を出しているが、それはまた、江戸の先行事例に学んだのだろう。
ゆえに、親子三代が横浜生まれでないと「ハマッ子」とはいわない、などというあり得ない定義をひっさげていた時代があった。

開港場として、外国公使からの強い要望が、幕府に近いオランダ公使からの進言で「横浜遊郭」が建った（その跡地が「横浜スタジアム」のある「横浜公園」である）が、肝心の運営方法の指導は江戸吉原の「三浦屋」だったというのも、江戸がが先行事例の具体例である。

外国船員たちのエネルギー発散の場が、いまでは地元市民のエネルギー発散の場となっている共通がある。

こうやってかんがえると、テキ屋＝香具師（やし）については、１８７２年（明治５年）に、「香具師」を名乗ってはならない布告がでて、それからなぜか「的屋（テキ屋）」と呼ぶようになった。

一説には、そのときに当たる（売れる）ものを仕入れて売る的確さから由来するとか、香具師を、「宿街（宿や街）」をの「宿（やど）」をヒックリかえして「ドヤ街」のようにいったとおなじで、「やーてき」いったという説もあるらしい。

前者だと、『男はつらいよ』の「フーテンの寅さん」そのままである。

すると、いまの夜店に寅さんのような口上をもって、ときどきに売れそうなものを売る、という光景は絶えていることに気づく。
むろん、寅さんが扱うのは怪しげな商品ばかりではあるけれど、はるかに貧乏だった当時にして、これを求めたひとがいたのは、口上のお楽しみ料を払う精神的余裕のたまものか？

生活の余裕という意味では、７０年代に大流行した「高級オーディオ」も、自宅でゆっくりウィスキーでも舐めながらレコード音楽を聴く時間があったことの裏返しなのである。
その意味で、日本人は「ウサギ小屋」に住んでいたのとはちがうし、いまやわが国の住宅事情はヨーロッパ庶民よりずっと高いレベルにある。

しかして、屋台のマンネリは、いったいどこからくるものか？

全国、だいたいおなじ種類の屋台ばかりなのである。
これはこれで、組織が寡占化しているからなのか？

それでも、生ビールの屋台があるのは日本的で、昼の路上や公園でビールを飲みながら歩ける国は、すくなくとも欧・米ではありえなくなっている。

なるほど、これはこれで、「国際観光資源」になっているのである。

道端で外国人たちがたむろして嬉しそうに一杯やってご機嫌なのは、自国ではあり得ない行為（即座に逮捕される）だろうから「日本ならでは」として結構なことではあるが、それが嵩じてどうなるか？に、念のため注意がいるのは、欧・米の先行事例があるからである。

映画で「西部劇」というジャンルが消えて久しい。
イタリア映画には、「マカロニウェスタン」なる区分もあったが、これら全部は、とにかく「無法地帯」における「武力制圧」を楽しむものだった。

正義の保安官か旅の途中のカウボーイがヒーローで、街のならず者たちを退治する。

おおまかなストーリーは、日本の時代劇と大差ないが、日本だと「チャンバラ」で、あちらだと銃だった。
ただし、悪の設定が日本ではお代官様や悪徳商人と相場は決まっているけれど、あちらだとそうはいかないより無法なサバイバルなのである。

とにかく西部は、人跡未踏の地、という設定だったから、インディアンは人間扱いされない。

これを野蛮な歴史だったと大反省したのが、カリフォルニア州のエリートたちで、逆に歴史を遡及して「ネイティブ・アメリカン」の権利復活と保障に躍起になっている。
それでこうした思想が、全米に拡散し、カナダに到達したら、カナダ政府は土地所有権の否定をはじめたので混乱が広がる事態となった。

わが国では、アイヌがその対象になったのだが、はたしてアイヌはネイティブ・ジャパニーズなのか？となると、議論がある。

平安時代に、初代征夷大将軍となった坂の上田村麻呂の、「征夷」とは、中央政府に従わない東北地方（陸奥）より北に住む「蝦夷（えみし）」を「征服する」ことを目的としたけれど、それから約千年後、江戸幕府が北海道を「蝦夷（えぞ）」といったので、漢字表記からの混同・混乱となっている。

いまでは、縄文人の譜系から西日本の大和朝廷と、東日本の日高見国との関係から紐解かないと、「蝦夷（えみし」が理解できない。

東部１３州からはじまったアメリカ合衆国の歴史では、とにかく大陸を西進して領土拡大をすることが優先されて、西海岸からとうとう太平洋のど真ん中、ハワイ王国まで征服した。
それから日本へと、ペリー艦隊がやってくるが、彼らはインド経由できているので、太平洋を横断してきたのではない。

さてそれで、アメリカ左翼の牙城といえば、西海岸のカリフォルニア州と東海岸のニューヨーク州なのは、どちらも「港」が富の源泉だったことに由来する。
「国際化」とは体の良い言葉だが、いまどきならば「グローバル全体主義」に染まってしまったといえるのである。

このあたりは、かつての世界最大港だった「横浜」にもあてはまる。

横浜の異国情緒とは、景色だけのことではなくて、そこの住民たちの先進性がそのままグローバル全体主義に染まりやすいことにあるとしっていていい。
だが幸いなことに、アメリカほどのダイナミックさに欠けるから、チマチマと先進性を自慢していたら東京にやられて、人口だけがある一地方都市におさまっている。

カリフォルニア州の中でも、サンフランシスコとロサンゼルスが二大都市である。

この州だけで、わが国のＧＤＰを上回る経済規模だが、彼らの「無法のＤＮＡ」は、日本人のそれとはまったくちがう、モンスター級なのである。

それで、秋の中間選挙にあわせて実施予定のロサンゼルス市長予備選挙で、アッと驚く結果がでた。

ふつう、二大政党制のアメリカの場合、予備選挙といえば、民主・共和の双方が、それぞれ自党内で本戦候補者を選定するものだが、この市の場合はどの政党であれトップ２名による決選投票がすなわち「市長選挙本戦」なのである。

それで、民主党現職と共和党、それに民主党の極左の候補が予備選で争ったが、民主党極左の候補は早々に「敗北宣言」をだしていた。
だが、結局は共和党候補が逆転敗北したのである。

その負け方が、まるで「バイデンジャンプ」状態だった。

カリフォルニア州では、ホームレスが投票できる仕組みがあるけれど、どうやら２ドル３ダルといった金額での買収があったと報じられている。
敗北した共和党候補は、本戦後にこの不正を暴いた証拠を官憲に提出すると宣言しているので、民主党のどちらの候補が勝利してもスキャンダルになる可能性が高い。

アメリカの中間選挙は１１月３日投票と決まっているが、その前の１０月に、カナダ・アルバータ州の住民投票が注目されている。
カナダからの独立＝アメリカへの編入を目論んでいるものだ。
この州は、カナダ随一の保守州なので、ずっと続く連邦の左翼政権に嫌忌しているのである。

トランプ大統領が、カナダを５１番目の州に、といったのはこのことか？

無法地帯はどこまでも続いている。

アンゲラ・メルケルなる人物は、旧東ドイツ出身ということもあって、戦後ドイツの進歩的な、つまりとまらない伝統的市民社会の解体に大きく貢献した政治家だといえる。

ようは、破壊（女）神である。

彼女の治世があまりにも酷いから、出身地の旧東ドイツでは、真逆のＡｆＤが圧倒的な支持を得ているのだろう。

ドイツ国内では、エネルギー転換をはかり、すべての原発を廃止したかわりに、フランスの原発で発電した電気を輸入することで、高コストを決定づけてドイツ経済の基幹を破壊することに成功した。

むろん、支払は「ユーロ」であるので、自国で印刷できた「ドイツマルク」のノーコストとはぜんぜんちがうほんとうのコストがかかる。
ギリシャやイタリア、スペインへの域内貿易で稼いだユーロを、フランスへ移転させるためのである。

フランスはアフリカ植民地からのウランをもとに原発を低コストで運転しているが、アフリカからの利権で３割ものＧＤＰを得ているために、現代フランスにとってもアフリカ植民地は重大な搾取の源泉なのである。

そこに、プーチンのロシアが割り込んできて、フランスの植民地支配を揺るがしている。

これが、ウクライナを利用したロシア憎しの連鎖構造である。

それでもって、オランド元フランス大統領とメルケルは、「２０１４年ミンスク合意」が紛争解決のためではなくて、ウクライナがロシアに対抗するための軍事的時間稼ぎだったと認めたのは首相退任（２０２１年１２月）から約１年後のことであった。

これを、フランス人とドイツ人はどのように感じたのか？はぜんぜん報道されないが、驚くほどの無責任な告白である。

こうしてみると、ドイツはヒトラーのナチス以上に、壊滅的な内部破壊がサイレントな方法で実施されているのだが、これに気づかないドイツ人が多数派であることにもっと驚くしかないのである。

しかして、今般、メルケルはカメラの前で、（ドイツ国内の）「極右」を阻止するために意図的に第三世界からの移民で洪水のように埋めつくした、と認めたのである。
つまり、民主党バイデン政権がやったとおり、「有権者の大量輸入」をしたのであって、まったく人権や人種あるいは宗教的な差別問題への対処とはちがう。

だから、じつはこのように、人権や人種あるいは宗教的な差別問題への対処をかんたんに口にする者共の「ウソ」が、いわゆる国民国家を内側から破壊し、その気の毒な対象者たちを好き放題に利用する、差別主義そのものを実行しているのである。

昨今、アメリカで民主党離れが広がっているのは、民主党支持だったアメリカ人がこの欺瞞と差別主義こそが民主党の本質であると気づいたからであって、まさに人種とは関係ないし、むしろ、共和党トランプ派への転向は、黒人層、エスニック層にこそ顕著なのである。

しかして、メルケルがなぜにこの時期にかくなる「告白」をしたのか？と問えば、ＥＵが域内各国における１２日からの「ＥＵ移民・難民協定」が発効したからであろう。

つまり、彼女にとっては「勝利宣言」のタネ明かし、だとおもわれる。

なにせ、メルケルの直弟子が、ＥＵ委員長フォン・デア・ライエンなのだ。

ナチスより質が悪い者共がＥＵを仕切っている。

いよいよトランプとプーチンが、対ＥＵの共同作戦を展開するにちがいないが、わが国では「反プーチンの宣伝工作」も盛んである。
これがどのようなカネの流れで実施されているのか？を調べる術がないのは、日本国民の悲劇である。

いまネット界隈では、あの「文藝春秋」が特定アジアの国からのカネで買収されていたとのはなしで盛り上がっている。
ずいぶん前にこのブログで、文藝春秋社が出していた『諸君！』について書いたから、とくになんの感慨もない。

基本的に、新聞も雑誌も「文屋」という下賎な商売人（売文稼業）が書く「消費財」なのである。

けれども世界をうごかす政治家が、あたかも売文稼業のごとくの無責任では、生活に困るのは国民なのである。

すると、果たして民主主義への疑念と限界を問いたくなる。

愚民が投票権を行使すると、移民が輸入されて、たとえばドイツに縁もゆかりもないばかりか、地域への愛情もないともなれば、まったく「逆ペスト」のような、不可逆な文化破壊が起きて、移民たちにも暮らしにくい地域ができる。

歴史的愚策、としかいいようがない。

わが家の家財整理にあたり、「平凡社世界大百科事典」（１９６４年）全２４巻他別冊として日本地図、世界地図付きをどうするか？となった。

近所のブックオフに質問したところ、一冊５円、との評価だという。
ヤフオクでは、全部で５００円の落札価格が散見する。

それで、廃棄を決めたがせっかくなので電子版の存在を確認したら、２０２２年に最新改訂版がリリースされていたので、ｉｐａｄ用を購入した。
こちらは。約２万円であった。

理由は単純で、ウィキペディアが信用ならないからである。

いい悪いの議論ではなく、「平凡社世界大百科事典」は、いまや現存するわが国で唯一の「百科辞典」なのである。

むろん、いま流行のＡ.Ｉ.を信じてはいない。

うっかりなにかと「ググる」ことが癖になっているが、第一の検索は電子版で複数ある「国語辞典」としても、第二に「百科辞典」があるのは頼もしいことになる。
じっさいに、検索機能やらが充実している電子版の工夫された使い勝手の良さは、紙版を上回る。

その意味で、一層、ｉｐａｄが手放せないこととなった。

それにしても、一冊５円、との評価額はずいぶんである。
いっそ、全巻をスキャンしてＯＣＲ処理したＰＤＦにでもしようか？とおもったが、今度はデータが膨大で、検索が重くなると懸念したのである。

国語辞典といえば、毎年新学期の４月に『物書堂』さんが提供する電子辞書群が「お買い得キャンペーン」の対象になるので、今年は「精選版日本国語大辞典」を購入したが、これが一番わかりやすい。

小型国語辞典たちと串刺し検索ができるので、「定義」と「意味」の確認がすこぶる快適となったのである。
残念ながら「世界大百科事典」は、物書堂さんの扱いはないので、別に検索しないといけないけれど、この二段階検索が、かえって鬱陶しさから解放されている。

学習に専念する児童や生徒・学生に対して、電子辞書をつかうのがよいのか？紙の辞書がよいのか？という議論がある。
電子辞書は基本的に「アクティブ検索」がメインなのであるけれど、紙の場合は「パッシブ検索」もできるために、調べたい言葉の周辺にある事項も読もうとおもえば簡単である。

「辞書を読む」のは、学びに専門の児童や生徒・学生にとってあっていい体験となることはまちがいないけれど、学校がデジタル化推進の一大基地化している現状では、紙の辞書をめくって読むということさえも推奨されないのであろう。

智の劣化を推進している、ともいえる、じつは怖ろしいことが企図されている気がしてならない。

そんなわけで、爺になって「世界大百科事典」を読んでどうするのか？という話になるのだが、わたしの周辺の近しい人物たちが相次いで物故するなか、宗教的な感覚ではなくて、量子論からの「意識の永遠」が興味深くなったのである。

つまるところ、アカシックレコードに書き込まれることの意味に重さを感じる。

なので、閑にかこつけては「辞書を読む」のが、老後の基本ではないかとかんがえた次第である。

２０２６年サッカー・ワールドカップが１１日から７月１９日までの日程で開幕した。

開催地は、アメリカ、カナダ、メキシコの共催となっている。

その直前、アフリカ大陸ナンバーワンの審判、ソマリア人のオマル・アルタン氏が、アメリカ入国ビザを持ちながら、１１時間にわたる入国審査の結果、入国を拒否されたことが「差別」だとしてトランプ政権２.０へのお決まりの批判となっている。

むろん、トランプ氏が損害賠償を求めているＢＢＣの、懲りない編集方針がみてとれるので、エンタメとして楽しむには丁度いい。

サッカー・ワールドカップも、オリンピックも、所詮は暇を持てあますヨーロッパ貴族たちのためのエンタメなのである。

ちなみに、アメリカでは入国ビザは国務省が発給し、入国審査は国土安全保障省が担当している。
わが国では、ビザは外務省、入国審査は法務省の外局たる出入国在留管理庁が管轄しているので、アメリカと近い。

そもそも今回の「事件」は？というと、どうしてサッカーにそれほど熱心とはいえない「北米」のアメリカとカナダが共催地となったのか？に話がさかのぼる。
ここから、ＦＩＦＡという組織の決定判断が疑われるけれども、体質的に国際オリンピック委員会と似ているのではないか？ともおもわれるのである。

つまり、腐敗の体質である。

それで、最終トリガーとなって顕在化したのが、オマル・アルタン氏の入国審査結果、であった、といえる。

昨年から、アメリカのミネソタ州ではソマリア移民たちによる「公金詐欺事件：４７０億円規模」が、ソマリア系連邦下院議員のイルハン・オマル女史周辺にも及んで、一大政治スキャンダルに発展しているし、２０２４年大統領選挙では民主党の副大統領候補だった同州知事のティム・ウォルズの不法行為疑惑に拡大しているのである。

つまり、民主党の組織犯罪が捜査の対象になっている。

そんな状況下でも、ＦＩＦＡは、大会開催目に審判団をフロリダに集合させることを決めていた。
フロリダ州は、トランプ大統領の別邸がある拠点地であるから、入国審査が厳しくなることも事前に当局との協議事項にならないはずがない。

だが、ＦＩＦＡは、なにもしなかった。

しかして、ソマリアは海賊が有名であるが、「アル・シャバブ（「若者」の意）」というテロ組織があって、これはあの「アル・カイダ（「拠点」の意）」と連携していることでしられている。

アメリカ入国にあたって「オマル・アルタン」で入国審査官が検索したら、「アル・シャバブ」の幹部に、同姓同名がヒットしたという。
それで、本人への長時間尋問となったが、疑惑が晴れないために入国拒否の決定となったのである。

表の顔は国際サッカー名審判で、裏の顔はテロ組織幹部という、なんだか『必殺シリーズ』のような展開になった、ということなのだ。

すると、本件で本人への援助もなにもしないばかりか、なぜに審判団をアメリカに集合させたのか？となって、ＦＩＦＡは、なにをしたかったのか？という疑惑になるのである。

なににつけてもトランプ政権２.０を批判したいマスコミは、ここぞとばかりオマル・アルタン氏を被害者として協調しているが、真実の追究がないのはいつもの通りだから、本件も含めて一般人にはエンタメとなっている。

なんにせよ、トランプが悪い、というイメージが刷り込めればそれでいいからであろう。

いまいちど世界地図をみれば、アデン湾をはさんでイエメンの南に位置するのがソマリアである。
アラビア半島のホルムズ海峡と双璧を成す、紅海と地中海を結ぶスエズ運河の入口にあるバブエルマンデブ海峡がひかえる戦略上の重要地域なのである。

ヨーロッパ貴族によるちょっかいが気にかかる、トランプ政権２.０への攻撃が目的なのか？とも疑っていい話であった。