さまざまな「宇宙飛来説」

一般国民における「科学万能」という錯覚が、錯覚ではなかったのは原爆や水爆の被害によるショックが、「平和利用」に変換されてでたきれいなイメージのものだったからである。

しかし、ジョージ・オーウェルが示したように、ダブル・スタンダードでは、「戦争は平和である」という概念をヒントにすれば、「平和」とは、戦争がない状態をいうのではなくて、「戦争と戦争の間の期間」をいう。

もちろん、クラウゼビッツの「外交の延長に戦争がある」という考えの根拠は、外交も戦争にふくまれるから、外交官とは背広を着た戦闘員のことをいう。
これを忠実に実行しているのが、隣のアジアの大国である。

しかしながら、民主主義の仕組みが機能する国では、外交をするのが外交官で、戦闘をするのが兵士だという概念よりも、こうしたひとたちを後押しする、国民の意識がもっとも重要となる。

だから、民主主義とは、高度に知的訓練された国民・大衆が存在しないと成り立たない。
さすれば、国民の後押しが外交政策を活発化するからである。

この逆が、独裁政権である。
なので、国民をいかにして「愚民化」するかが、政権維持の重大なテーマになる。
政権のいいなり、という「奴隷化」こそが、安定をつくるからである。

戦時中の五人組がやらされた「竹槍訓練」を、戦闘機や爆撃機相手に意味がないとバカにするのは簡単だけど、「民意」を集結するという意味では重大な意味がある。

そんなわけで、科学が純粋科学で、科学者が学者バカの時代はまだしも、とっくに国家が科学をコントロールする仕組みができて、科学がきれいな世界ではなくなった。

英・米の2ヵ国がいまだに政治的にも世界に君臨できるのは、その「基礎研究」の「分厚さ」があるからだ、という指摘は的をついている。
わが国では、もっぱら「応用研究」が主流で基礎研究が貧弱なのは、基礎研究を「許されない」からである。

すなわち、戦勝国たちから「許されない」。

国際連合発足時の「国際連合憲章」にある、「敵国条項」は、ちゃんと機能しているのである。

そんなわけで、戦前のわが国のような「世界的発見」が出ないのは、基礎研究ができないことの裏返しになっている。
このことは、「新説」だけでなく、「珍説」もないことでわかる。

宇宙空間とはどうなっているのか?
だんだんと、人類には永遠にわからないことがわかってきた。
われわれは、3次元に生きているけど、どうやら宇宙は10次元でできていることが「数式上で」見えてきた。

上の次元を超えて目視することは、不可能だ。
「点」だけでできている1次元の住民は、「線」になった2次元を認識できない。
でも、「線」の世界の住民には、「点」の世界がみてとれる。

われわれは、「立体」の空間に生きているけど、「時間」という次元を超えられない。
もしや「神」は、4次元の存在なのか?それとも10次元?
向こうからは我々を見えるけど、こちらからは無理である。

洗剤の「泡」の1個が、われわれの「大宇宙」だとすれば、宇宙の数が何個あるのかも目視することはできない。
だから、「宇宙飛来説」の対象となる「飛来物」が、この宇宙の中からか、それとも別の宇宙からなのか?ということも、考慮の対象になるからややこしい。

もっとも不思議な対象として、身近にあるのは「トウモロコシ」だ。
南アメリカ大陸が原産のこの植物は、南アメリカ大陸に「しか」なかったので、最初に運ばれたのは「ヨーロッパ」だった。

アフリカで発生した人類が辿った路で、もっとも遠方なのが南アメリカ大陸だ。
人類はユーラシア大陸を東に移動・拡散して、ベーリング海が大陸とつながっていた時代に北アメリカ大陸に入って、それから南下したとかんがえられている。

アフリカから西に移動して、大西洋を渡ったのではない。

そして、南アメリカ大陸の住民たちとヨーロッパ人が不幸な出会いを果たした。
そこで、かれらの主食だったトウモロコシも「発見」された。

ほとんどの植物に進化の過程があって、遺伝子研究を経て「原種」が決まる。
しかしながら、トウモロコシには原種がない。
どんなに調べても、いきなりいまのトウモロコシがあることが「発見」された。

それで、「宇宙飛来説」となったのである。

もうひとつが、インフルエンザ・ウィルスだ。
こちらは「極地」に降り注ぐという「説」である。
「ウィルス」は、自己増殖ができないので、「生物ではない」と定義されている。

真空の宇宙空間に持っていっても、ウィルスは「死なない」。
最初から「生きていない」からだけど、「宿主」があればさっそくに機能する。
ならば、トウモロコシは?

ついでにいえば、ポップコーンがどうしてできるかも、ようやく最近になってわかったものだ。
仕組みをしらないで、じゅうぶんに活用していることがあんがいとあるものなのだ。

笑止千万の法治国家

額賀元財務相が「コロナ感染」というニュースが配信された。

1回目のワクチンを接種した後、体調がすぐれないので副反応の可能性があるとして経過観察していたら、微熱がでたので病院にいって「PCR検査」を受けたら「感染」したことが「判明した」という内容だ。

本人はどのようにかんがえているのか?が、この報道からはわからないけど、「感染症に罹患したひと」に直接きけないなら、「事務所」をとおしてでも取材すべきだろう。

また、大物政治家としての影響力があるのだから、政治家の事務所としてもなんらかのコメントを発表すべきである。

もちろん、このひとは衆議院議員なので、参議院のことは知らないと惚けることもできるけど、なにせ与党・自民党の大物議員なのだから、「党」組織をとおして、参議院での情報も知らないではすまされない。

その参議院では、昨年12月2日に開かれた、「地方創生及び消費者問題に関する特別委員会」で、野党といえども柳ヶ瀬議員のPCR検査の有効性についての質問に、厚労省統括審議官が「有効性はない」と答弁し、PCR検査の欺瞞が法的(国会答弁なので)に立証された「事実」がある。

氏が接種したという「ワクチン」だって、どのメーカーのロット番号は何番だったのか?について、何も知らないで接種した、というなら、相当の情報音痴をさらけ出すことになる。
いわば、「テレビ脳」の一般老人とおなじ状態でありながら、有力国会議員を自負するとは、これだけで議員の素質に疑問を呈する事態だ。

もちろん、議員だって人間だから「しらないこともある」。
これを、「補充」するのが「党組織」の情報伝達力であり、「事務所」の情報収集能力だろう。
すると、このひとの「無様」の原因は、党にあるのか自身の事務所にあるのか?という問題になる。

まず、大きなところから「自民党」の情報伝達力の問題だとしてかんがえると、この政党の近代政党らしくない性質が浮かび上がる。
世界共通の近代政党の要件とは、
・「綱領」があること・「組織」があること・「議員」がいること、の三つであるけど、さらに「組織」の要件には、・独自のシンクタンクがあること・組織は、党首からの指令で活動すること・組織は、候補者を選ぶこと、の三つがあると書いた。

自民党は、この組織の要件を満たしていないので、世界的に近代政党とは「いえない」と定義して差し支えない。

日本政治の貧困、ひいては日本国民の悲劇の原因がこれだ。

・独自のシンクタンクを持たずに、官僚組織をそのまま流用する。
・党首の命令にはだれも従わないで、派閥の命令に従う。
・選挙の候補者は、党員となって党に申請して認可されれば「公認候補」になる。最末端の地元党員は、党になんの参加権限もない。

そんなわけで、有力国会議員が、独自に情報収集しないといけない。
つまり、自動的に自分の事務所の情報収集力が問われてしまうのだ。
このとき、収集した情報のうち、「カネになる」情報が最優先になるので、一般的な情報は無視されるのがオチだ。

こうして、参議院での最重要な政府答弁すら無視して、みずから「無意味」と認定された「検査」によって、「感染症の罹患者」にされ、隔離もされてしまったのである。

すると、順番もちがうことがわかる。
このひとは、なぜワクチンを接種したのか?
まさか、ワクチン大臣の命令に従ったわけでもあるまいが、なんとなくその「まさか」を感じるのは、一般人の情弱と変わらないという仮説からだ。

国会で「PCR検査は意味がない」といった政府答弁(厚生労働省統括審議官の答弁)は、立法府での正式発言なので、「法的根拠」が付与される。
つまり、大騒ぎの原因である、意味不明の検査に、法的根拠ができたのだ。
しかも、その厚生労働省の配下にある、国立感染症研究所は、所長名で「新型コロナウィルスが病原体であることを証明する論文」は「ない」と文書に明記(本年4月22日)している。

論文がない状態での「パンデミック」に、どんな意味があって、その検査法は「意味がない」とし、さらに、「ワクチン」がある状態を、「臭い」と感じない有力政治家とは何者なのか?

今日もまた、検査陽性者を感染者とするプロパガンダが、放送されている。
これを停止させない政治家は、なにを志しているのか?
しかも、行政府のうち、放送局を管轄する官庁も、決して放送法に抵触するとはいわない。

なにが「法治国家」なものか。

国民は、笑止千万と一刀に処して、せめて「新型コロナワクチン接種中止の嘆願書」に署名しよう。

https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSeHe3VVxWx8hVTD0LDF3synph1nA5mT3M3DfK3IkXq_S-x5vw/viewform

医師・議員450人の声が

6月24日、医師・歯科医師、地方議員450名による、「新型コロナワクチン接種中止」の嘆願書を厚労省に提出後の記者会見が、参議院議員会館で開催された。

趣旨説明と質疑応答にそれぞれ1時間ほど、合計2時間をかけている。
また、ほぼ全部を動画配信もしている。

それで、「記事」として報道したのは、サンケイスポーツ1紙のみで、電波による、テレビもラジオも一切無視を決め込んだのだった。
すなわち、この「事実」は、明確に「中立」を規定している放送法違反である。

とくに、受信料で成立しているNHKの罪は重い。

本嘆願書は、上述のように限られた職域のひとたちによったものだけど、「日本国民10万人の嘆願書」については、ネットでの署名募集がはじまった。
おなじく、「新型コロナワクチン即時接種中止を求める嘆願書」だ。

非常にひっ迫した状況にあるのは、「ワクチン大臣」が表明しているように、若い世代への接種を開始する準備が進行しているからである。

若い世代で、コロナによる死者は希少なうえ、20歳以下にいたっては「ゼロ」である。
したがって、リスクをともなう接種は、現状の「ゼロ」を上回るので、「危険」ということになるのがふつうの考えである。

ワクチン大臣は、数度もテレビ放送で「デマ」だと発言したのは、「医師でさえもワクチンに対して批判的なことをいっている」ことについてであるけれど、今般の説明では、すべての根拠は厚生労働省が発表した数値による、と反論している。

また、おかしなことをいっている専門家とは、「40万人が死ぬ」といった国立大学の教授職のひとなどのことではないか?との反論に、会場からは爆笑をかった。

会見中の「白眉」ともいえるのは、ちゃんとした医師による「学術的な説明」である。
この「ワクチン」のなにが問題なのか?を明確に、わかりやすく説明している。

さらに、現場医師の「常識」は、全ての種類のワクチン接種には、「インフォームドコンセント」が求められ、医師は接種者にリスク説明をしたうえで、本人の同意を得ることが「条件」になっている。
しかし、今回、ほとんどが医師からの説明ではなくて、省略された「文書への署名」をもって、代用していると指摘している。

接種希望者は、自分の体でどんな作用が働いて、それがどういう意味なのかを理解している、とはいえない。
もしきちんと理解したら、はたして「希望」するものか?
説明を聞いているうちに、「お断り」になるのではないか?

どうやら政府は、「お断り」されたくないらしい。
なので、きちんとした説明をしない、という行動をとっている。
「HPに掲載した」ということでの「説明責任は果たした」といいたいのだろう。

しかし、そのHP(厚生労働省)にも、「きちんとした説明」はない。
あっても、素人(国民は素人である)には難しいのは、「文章表記」の「責任回避技術」に優れているからである。

これは、1949年のジュネーヴ4条約における、「国民への教育義務」について、わが国では防衛省HPにひっそりと掲載していることの問題とおなじである、

つまり、情報を自分から取りに来ない国民が悪い、という意味だ。
たしかに、いえない理屈ではないけれど、ならば「広報活動」はどうした?ということになる。
「ぜひこちらをご覧下さい」ぐらいは「いえ」といいたい。

スイス政府が全世帯に無料配付して、条約の「義務」を果たしたパンフレットの邦訳がある。
憲法論議の前に、国民は目を通しておくべき、「有事の国際常識」なのだ。

そして、問題の本質を隠すから問題になる。
いま国民に接種しているワクチンを、正規に「認可」している国はどこにもないのに、厚生労働省は「諸外国で認可された」ことを根拠に日本国民に接種している。

いま打たれている「ワクチン」は、すべて「治験中」すなわち「人体実験中」の「新薬:劇薬」なのである。
この「事実」すら、接種者に説明しているとはおもえない。

「お国」からの要請だからという理由で、自社従業員に接種をしている企業経営者だって、この「事実」を知らないのか?それとも知っていて従業員の体を差し出しているのか?

「企業の社会的責任」がおそろしいことになって問われることになる可能性も、このワクチンの「リスク」なのである。

そんなわけで、「特効薬」についての質問と回答があった。
もっとも「有効」とされるのは、「ビタミンD」である。
これは、「日光浴」によって増大することがわかっているビタミンだ。

つまり、「ただ:無料」で入手できる特効薬なのである。

季節は夏になる。
じつは、「海水浴」や「プール」での日光浴で、コロナウィルスは2分で消滅することもわかっている。
にもかかわらず、海水浴場やプールを閉鎖する「愚挙」が、昨年全国で実施された。

国民を病に追いやって、いじめることが「上級者」の仕事になった。

沈黙する「ひつじ」ではなくて、意見する者にならないと、政府による「薬殺」はとまらない。

「布団」の価値

日本化した、「自然主義文学」の代表作に、田山花袋の『布団』がある、と学校で教わる。
教えている先生が、はたして読んだことがあるのかも疑問だけれど、「ご本家」のエミール・ゾラだって読んだことがあるのだろうか?

 

作家名と作品名(できれば年代)を暗記すればいい、という点数主義にたてば、優秀な大学への受験を目指した学生の「あるある」で、入学後にとった「弛緩」の4年間を想像すれば、なるほど、先生自身の読後感想を聞かされない理由がわかるのである。

田山の小説における「布団」の女々しさを、自然主義として、島崎藤村の姪との関係を土台にした告白をもって完成したのが、日本版の自然主義なので、ちょっと「いやらしい」のである。

その意味でいくと、谷崎潤一郎の文壇君臨とその妻の佐藤春夫との「憂鬱」に続く「実際」が、ぜんぶ「文学」になっている。なかでも『方丈記訳』が傑出している理由だろう。
永井荷風の『墨東奇譚』とか、檀一雄の『火宅の人』も、その一線上にあるようにみえるのも「いやらしい」からである。

   

すると、これらの話に、わざわざ表現する材料ではない、「布団」にフォーカスした田山のセンスは秀逸だ。
田山がいたせいで、後の小説家は「布団」を登場させることができなくなった。

人間の生理としての「睡眠」は、人生の時間の3分の一にあたるので、寝て喰うために起きて活動しているともいえるのが人生なのだ。
そこで、重要な「器具」としての「寝具」が登場する。
つまり、寝具の贅沢こそが、人生時間の割り振りにおいて、もっとも重要ともいえる。

しかしながら、起きている時間の「意識」が人間の認識なので、寝ているときの「無意識」についての優先順位が下がるという「認識」をするのが一般的だ。
ここに、寝具メーカーと消費者の葛藤がうまれる。

すなわち、寝具メーカーの主張は、しごくごもっとも、なのであるけれど、消費者には「高価すぎる」ということになるのだ。
しかも、寝入ってしまったら「わからない」という主張になる。

けれども、「寝てみればわかる」という順番になるのが寝具メーカーの主張なので、ここでも消費者と「順番」がちがう。
だから、攻防戦の最先端は、この順番のちがいに集中する。
「お試し」をいう理由がそれだ。

販売の現場では、5分や10分、寝てみる、ということになるけれど、8時間寝ないと本来の「機能」はわからない。
ここが、一番の「やっかい」なのである。

さて、「高価すぎる」という点についても、ギャップはおおきい。
たとえば、10年間使えるとすれば、10万円の寝具も、年当たりでは1万円になって、1日当たりだとわずか27円あまりという「安さ」になる。

しかし、消費者の目には「10万円」が飛びこんでくるのだ。

これは、「旅館」もおなじで、初期投資額が部屋数掛ける定員という計算になるから、投資金額としては「耐えられない」とかんがえる経営者は多数どころか「ふつう」だろう。

旅館はなにを売っているのか?という根本問題を追求すれば、はなしは早いが、根本問題だから答えを出すには時間がかかる。
そんなかで、ビジネスホテルの一部が、アメリカ製の「超高級ベッド」を導入しはじめた。

スプリングの構造がちがう、いわゆる商用車でいう「独立懸架方式」で、その耐久性もちがうので、「高価」のなかでも「超」がつく。

人間、40歳を超えてくると、そこそこに柔軟性を欠くので、旅先の宿における「寝具」が劣悪だと、次回の選択肢から外れる。
とくに、ヘタってしまったベッドでの睡眠は、気がつけば「腰痛」を発症して治癒には時間とお金がかかる。

すると、それが「大きな損失」に感じるから、その施設そのものを敬遠するのである。
もしや、「その部屋だけ」だったとしても、である。

和室で布団を用いる旅館なら、敷蒲団のサイズが小さくて足が出てしまったり、枕のサイズや高さがあわないと、翌朝には「肩こり」に襲われて、数日間の難儀がある。
すると、やっぱり、次回の選択肢から外れるのだ。

もちろん、おなじ地域に上述の「超高級ベッド」のビジネスホテルがあれば、まずは予約サイトで空室確認をするのである。

人的サービス業のサービス改善の王道は、人的訓練に尽きるけど、ハードウェアとの連携が重要なので、ハードウェアを軽視することはできない。
その典型が、「寝具」なのだ。

ときに、寝具の価値は、「食」を超える。
いまどき、「おいしい」から外れる料理を提供したらどうなるかより、朝が辛い宿は評価外とされるだろう。

これが「高級」を任じる宿ならば、そこを目指す利用客の自宅には、どんな寝具があるものか?
お金持ちだけでなく、健康重視の層ならば、寝具の価値をしっている可能性が高いのである。

さてそれで、寝苦しいからエアコンをつける季節がやってきて、タオルケットでは「寒い」ことはわかっている。
薄手の「羽毛」か、それとも「真綿」か?

羽毛なら、2枚で1万円。
真綿でも生地が絹なら、2枚で40万円。

さぁさ、どうする?

「盾」を強化するウルトラ技術

『ぼっこちゃん』で有名な、ショートショートの大家、星新一の『ようこそ地球さん』に収録の「信用ある製品」を地でいく話である。
いわゆる、「寓話」の「矛(ほこ)と盾(たて)」の話だ。

どんな「盾」をも貫く「矛」と、どんな「矛」をも防禦する「盾」が戦うと?

「専守防衛」ということになっているわが国は、最高級の兵器を用意しているけれど、「ふつうの国」とちがって、敵に向かって「撃つ」ことが「制限」されている。
すなわち「正当防衛」の理由があるとき「だけ」なのである。

このことをきちんと示したのは、かわぐちかいじの名作『沈黙の艦隊』における「戦闘シーン」であった。
すなわち、やられたらやられっぱなし、だから、近代兵器戦における「専守防衛」とは、先制攻撃を受けてからの、はなから「全滅」を意味するか、敵の撃ち損じに依存する。

日本国民である、自衛官を見殺しにするシステムが、専守防衛なのであった。
だから、超先端技術を駆使した武力とはいえ、敵にはただの「まと」にすぎない。

こんな、概念上のファンタジーが戦後ずっと続いてきたのは、単に在日米軍のおかげなのである。

そんなわけで、『ウルトラマン』の「科学特捜隊」も、『ウルトラセブン』の「ウルトラ警備隊」も、「隊」なのは、「自衛隊」のことだからであって、攻めてくる宇宙人も怪獣も、ぜんぶ「侵略者」としての「ソ連」のことだった。

幸か不幸か、「当時」、毛沢東の中国には、ソ連のような脅威はなかった。
あまりにも「貧弱」な国力だったからである。

このことは、残念ながら、『ゴジラ』でもおなじく、自衛隊は貧弱な戦力で、敗戦を引きずっていたのは、「隊」としての「本質的劣等」を意味した。
そこで変身して登場する「ウルトラ」とは、世界最強の米軍のウルトラな軍事力のことであった。

不可思議なことに、貧弱な中国を強力に育成したのがわが国なので、なんのための援助かといえば、自身の滅亡の危機を自分で育てたともいえる。

「隣国を援助するものの愚か」とは、マキャベリが指摘した「愚の骨頂」ではあるけれど、わが国エリートたちはそれを見事に「やり遂げた」のである。

それにつけ、ここにきて、「台湾有事」がにわかに国際的関心となってきた。
ことの本質を、才媛、深田萌絵氏が動画で解説していて、台湾の地元ジャーナリストが彼女と同様の指摘をしていることも紹介している。

「台湾の親日のうそ」という衝撃的内容は、岩里政男(李登輝)亡き台湾にあっては、「さもありなん」なのだ。
そもそも、蒋介石とやってきた国民党は、わが国が戦った大陸での主たる「敵」であった。

「国共合作」という欺瞞は、国民党と共産党が、同じ穴のムジナであることを示唆しているし、台湾の日本資産(民間もふくむ)を放棄したことを棚に置いて、「戦後賠償の請求をしなかった」ことで、なんだか「偉人」と「親日」の評価が蒋介石にできた不思議もある。

これぞ、プロパガンダの成果である。

つまり、いまさらに国民党が大陸寄りなのではなくて、最初から大陸寄りの独裁政権なのだった。
これに対抗すべく、元日本人だった台湾在住者から湧き起こったのが「民進党」という物語になっている。

しかし、はたして元の日本人たる台湾人が一枚岩で民進党一色支持かと問えば、かなりあやしいのが実態だろう。
それは、国民党独裁がながく続きすぎたからである。
この意味で、現在の「蔡英文氏」にも、疑惑の目が注がれている。

この疑惑は、日本の「保守系(自民党)政治家」にもつながっている。
その最たるものは、現職の「幹事長」であるけども、「彼個人」が特殊な人物とかんがえるのは間違っている。

なぜなら、組織が選んだトップだからである。
そして、いっこうに親中・親韓国の露骨が解消されない。
これは、わが国が「レッドチーム入り」している証拠なのだけど、台湾政界との繋がりも忘れてはならない。

すると、深田氏が語る、「日・台」のレッドチーム入りを阻止するのが、G7による「初の台湾有事の阻止」というシナリオが、がぜん説得力を増す。
(ただし、これには一応韓国もはいるので、旧大日本帝国のほぼぜんぶが問題の対象になっている)

だから、言いだしっぺを「菅首相」とする欺瞞工作が透けて見える。

日本が主導した台湾有事阻止という「表向き」をもって、レッドチームのボスが睨み付ける図をつくりたいのだ。

バイデン政権の不思議が、反中路線にあるけれど、影で政権を仕切っているのが米軍だとする「説」が、それらしいのは、わが国が開発しているという、「電子の盾技術」が発表されたことにある。

敵のミサイルに対する、電子回路のプログラムを即座に解析して、あらたなプログラムをセットしてしまう、という技術である。
それで、敵が発射したミサイルの目標を、敵の主要部に再設定する。
よって、敵は、ミサイルを発射することさえできなくなる。

まずは、無人戦闘機に搭載して、これを後から有人戦闘機が解析・再設定電波を送るという。
ほんとうにわが国「だけ」の技術なのか?
日本国産戦闘機を作らせないアメリカ軍が許さないだろう。

そんなわけで、ウルトラの物語はまだまだ続く。

飛行機に乗れない?

クルーの病欠が相次いで、アメリカン航空では百便単位での「欠航」が相次いで話題になっている。
疑われているのが、ワクチンの副反応だ。

前に書いたように、ブリティッシュ・エアウェイズ(英国航空)でも、ワクチン接種後一週間で4人のパイロットが、それからユナイテッド航空では3人が急死して、現地では騒ぎになっているというから、世界規模で起こりうる。

ただ、幸いなことに、フライト中の発作による重大事故は起きていない。

わが国でも二大航空会社が、職域接種を開始したので、これからどうなるかが注目される。
不謹慎の誹りを免れないけれど、ひたすら「問題がない」ことを祈るばかりだ。

すべての副反応の疑いに、各国全ての政府は「関連性を否定」しているので、「正式」に副反応だと発表もできない。
しかし、パイロットだって所詮は個人の健康に係わる問題だから、接種をしたひとの不安は高まるばかりである。

乗客側にも、ワクチンパスポートの提示をもとめて、接種していないと「乗れない」ということがいわれたけれど、これも以前書いたように、逆転して「血栓のリスク」のために、ワクチン接種者「こそ」が搭乗拒否される可能性も否定できない。

まことに残念なのは、接種をしたら、「元には戻れない」という冷厳な事実があることだ。
どこまで、副反応が解明されるのか?
解明したくない政府との衝突が発生すること、必定となった。

このことの重大性は、わが国こそ深刻だ。
従順なるわが国民は、国民と政府は一体であると信じてきたのだ。
しかしあたかもグローバリズムの浸透で、企業経営における資本と経営の分離、が「正義」とされたように、政府と国民の分離が起きる。

じつは、自由と民主主義を歴史上最初に「勝ち取った」英国は、名誉革命において、国民が勝ち取ったのは、王権やその政府からであったから、自由と民主主義を推進することの「前提」には、国民と乖離した政府がある、という建て付けになっているのを承知していないといけない。

それでこその「三権分立制度」がうまれたのだ。

明治維新を遂行した、重臣たち(なかでも伊藤博文)は、明治憲法立案において、「徹底的な分権」を発想し、これを埋め込んで、しかも憲法においてすら超法規的存在の「元老院」を設けたのだ。
憲法に一切の文言がないのにふつうに存在して、内閣を牽制し、牽制される内閣も文句を一言もいわなかった。

これはいかなるメカニズムなのか?
日本には、国民と共にある天皇がいることに、欧米諸国とは決定的な違いがある。
世俗権力とまったくちがう権威としての存在で2千年も続いてきたのは、人類の奇跡なのである。

そこで、英国発祥の「国民と政府の分離」が、わが国では江戸時代にかなり歪んで、「国民と政府の一体」が信じられるようになってしまった。
もちろん、「信じ込ませた」のは幕府すなわち政府の側である。

「お上」からの押しつけに内心は反発しながらも、貧乏すぎる庶民は黙って従うもの、となった。
けれど、幕末には、それまで散発していた百姓一揆が常態化すると、マグマのごとくのエネルギーの上昇があった。

これが、下級武士に伝染した。

そうやって下級武士による政権ができたけど、「自由民権運動」という「意外」が、自然発生して、建前をつくった下級武士たちに本音をぶつけた。
明治・大正期とは、こういう時代だった。

それで、昭和の大戦争に負けたら、噴火のエネルギーがおさまったようにしぼんで、おとなたちは「政府との一体化」の安逸に逃げ込んだので、若者たちが「政府との分離」を開始した。
これが、「全共闘」だといえる。

いま話題の映画、「三島由紀夫VS東大全共闘」で、議論の「焦点」が「天皇」になる所以であり、全共闘が折れない所以でもある。

その「全共闘世代」が、後期高齢者になったら、ワクチン接種に熱心かつ積極的な、「政府との一体化」をやっている。
まことに、興味深い現象になっている。

さてそれで、後期高齢者がどのくらい飛行機に乗る需要があるのか?と、パイロットの突然死、そして乗客乗員双方に可能性がふくらむフライト中の「血栓リスク」の問題をかんがえたとき、「自動操縦」のレベル向上という技術開発が気になるのだ。

離着陸のリモート化をふくめて、地上からの操縦がどこまでできるのか?
遠隔手術の技法をつかえば、できないことはないのではないか?
鉄道の安全(自動停止)以上のレベルができれば、とにかく操縦士の「もしも」による墜落のリスクは軽減する。

ならば、機長と副操縦士のコンビは必要か?
「訓練」と「人材育成」以外の理由がなくなる。

航空会社の狙いはここか?

「怖い」とおもったら、飛行機には乗れない。

注目の横浜市長選挙

わが国最大の「市」である横浜市で、この夏、市長選挙がおこなわれる。

わたしが子どものころは、たしか170万人ほどの人口で、大阪に次いで全国三位と教わった記憶がある。
それが、どんどん「肥大化」したのは、港では「ライバル」ともみていなかった「東京」のベッドタウンになったことに由来する。

「開港」によって門戸が開かれた、という話しかないけれど、日本最大どころか世界最大の貿易港になっていたので、横浜には「本社」がたくさんあった。
この税収によって、横浜市(役所)も肥大化できたし、市民の購買力に影響した。

元町や伊勢佐木町の賑わいには、購買力という視点が欠かせない。
これらの商店街が衰退している理由は、よくあるその辺の商店街の衰退とは性格が違って、横浜市民の購買力の衰退だとおもっている。
その証拠となるのが、伊勢佐木町にあった松屋と松坂屋という老舗二店のデパートの撤退・閉店があったことだ。

いまでもデパート業界は苦しいけれど、松屋が撤退したのは1978年(昭和53年)のことだし、松坂屋も元は野澤屋で、73年に松坂屋になった。松屋の跡地も「南館」といっていたけど、2008年(平成20年)に閉店した。

ちなみにグーグルが「Gmail」をはじめたのが、2004年であるし、アマゾンが電子書籍サービスを開始して、「Kindle」を発売したのが2007年の11月だった。
日本では、楽天が総売上げ1兆円を達成したのは、2011年(平成23年)のことである。

つまり、横浜の老舗デパートの撤退・閉店は、いまとは様相がちがう条件でのことだったのである。

すると、現在の人口370万人とは、法人税収が対象のひとたちが増えたということではなく、個人住民税が増える意味での増加だと考えられる。

これが、市役所にとっての将来不安になって、カジノを誘致したい理由だろう、と書いた。
市民生活の二局面である、「市内で稼ぐひと」と「市内で眠るひと」の分離・分裂が起きているのである。

とくに、市内で稼ぐひとも、眠るひとである住民を相手にする商売(B to C)と、企業間取引をする商売(B to B)とに分かれて、大きく稼ぐのは後者のことになっている。
この後者が、発展しないで衰弱しているのが横浜市の現状なのだ。

そこで、国(経産省)にならって、市役所も経済部局が張り切るのだけど、自由経済は「計画が馴染まない」という性格を有しているから、役所が頑張れば頑張るほどに、逆に衰退するということになる。
現職の市長は、民間企業の役員経験者だけれど、こうした大きな経済原則をご存じない。

そこで、役人を叱咤激励するという、愚挙を繰り返すのである。

もちろん、市長の「背景」にどんな組織やら機構があるのかはわからないけど、「既得権益にすがるひとたちがいる」ということぐらいはわかる。

「対抗馬」として登場したのは、やっぱり女性で、このひとには自衛官OBがつくる組織がついていて、この組織がこのほど、「日本保守党」を立ち上げて、候補者を応援している。

一方で、今期限りと目された現職が「再選」に意欲を出し始めたのは、後援会長でありながらカジノに反対の「港のドン」が、ついに高齢には打ち勝てず、だいぶ弱ってきたことに理由があるのかもしれない。

しかし、現職もありえない精神的プレッシャーからか、入院して、病室で執務をするというありさまだ。
人気もなくてこれでは勝てないと踏んだ、既得権益にすがるひとたちが、鳴かず飛ばずだったけど、現職総理の義理で国家公安委員長になれたひとが出るのではないかとおもったら、本当にそうなった。

「苦労人」といわれる現職総理は、このひとの父親の秘書を長く務めた間柄である。
親を亡くした二世議員で、実力がともなわないと、ちゃんと「力学」が作用するものだ。

かくして、現職大臣が政令指定都市の筆頭、横浜市長に立候補を表明することとなった。

わたしが驚いたのは無名の女性候補が、「発見」した、みなとみらいハイテクビルに、あの「HUAWEI」の研究所が市の予算を費やして誘致・入居している事実の報告であった。
「現地ビル」を訪問すると、「閉業」の案内はあるけれど、フロアーにはあちらの言語をはなすひとであふれているという。

ちなみに、このビルには、NTTデータをはじめ、東芝、富士通、パナソニックが入居している。
ははぁ、これが武田総務大臣がいう、「HUAWEI」を排除しない(できない)の意味なのか?

なんと、横浜市長選挙が、世界的情報戦の最先端に飛び出したのである。
「カジノ」における、入場者の顔認証も、データはこのビルにやってきて、解析処理されるのだろうか?

東京のベッドタウンの住民だから、横浜市長選挙なんか関係ない、とはとうてい通じない、最重要な「闘い」となること必定である。

正義と邪悪の闘いなのだが、マスコミが報じる気配は毛頭ない。

禁止のオリンピック

「筋」が悪いことをやると、どんどん「筋」が悪くなって、とうとう「破綻」するものだ。

今回の「筋の悪さ」とは、「科学の無視」という一点に集約できる。

ネックになっているのは、ただひとつ。
「新型コロナウィルス」による、「パンデミック」になっている。
けれども、「科学」はそうなっていない。

そもそも、この1年半、「パンデミック」の原因とされている、「新型コロナウィルス」は、世界の研究者が誰のひとりも「存在を確認していない」のだ。

これは、本年4月22日、国立感染症研究所所長名で出された、「行政文書不開示決定通知書」に明記されている。
行政文書公開法による開示請求(新型コロナウィルスが病原体であることを証明する論文)をした個人への回答書である。

その「不開示理由」とは、「開示請求に係わる行政文書を保有していなかったため」だ。
早い話が、「証明できない」ことを「証明した」のである。

いいだしっぺの上海の研究者グループが、武漢の病院に入院していた「肺炎患者」の「胸水」に、「新しいタイプのコロナ・ウィルスがいた」という論文を書いて、これを国際論文データベースに登録したこと「しか」ないのだ。

しかも、論文執筆に要した日数は、わずか10日。
そして、データベース登録した翌日に、「研究所ごと閉鎖」されている。

どういうわけか、WHOは、最初から「PCR検査」による「診断」を各国政府に通達した。
それで、この論文にあったコロナ・ウィルスといわれているものの、遺伝情報をもとにつくった「PCR検査キット」が、即座に世界中に流通したのである。

元の「胸水」は、とっくに廃棄されているし、見つけたという「ウィルス」も、保存などされずにおなじく廃棄されている。
よって、よりどころとなる「もの」は、その論文に掲載された「遺伝子情報」の「主張」しかない。

それで、第三者による「存在確認がない」というのが、上述の「証明」なのである。

最初からあやしげな「PCR検査キット」をつかった「PCR検査」では、さらに、「Ct値」を膨らませたので、いったい何を「検査」しているのかわからない状態で、「陽性」と「疑陽性」、「偽陰性」と「陰性」がこんがらがった。

わが国では、昨年12月2日の参議院特別委員会で、「PCR検査の確度」についての質問に、厚生労働省統括審議官が「確度はない」と答弁した事実があるけど、ぜんぜん報道されなかった。

ちなみに、立法府でありわが国「国権」の最高機関である「国会」での答弁は、裁判所の「判例」どころではない「法的根拠」をもつことを確認しよう。

つまり、法的根拠をもって、PCR検査は意味がない、とした瞬間である。
ならば、PCR検査による陽性者を感染者として2週間もの期間、隔離するというのは、「人権侵害」にほかならない。

ついでにいえば、無症状者が他者を感染させる、という論拠になる研究も、論文も世界に存在していない。
テレビに出ている、「専門家」の完全なる「私見」であって、これをあたかも「科学的事実」として放送するのは、「デマゴーグ」である。

いまさらながら、マスクの必要性が医学会から否定されているものを、同調圧力して、科学的根拠はないと明言した政府の専門家会議の長がいう、飲食店の営業自粛と酒類提供の自粛も、まったくの「やっている感」だけの演出でしかないことがわかってきている。

当然だけど、「三密の回避」すら、ナンセンスのキワモノだった。

どこからどこまでが、IOCの管轄で、どこからどこまでが、組織委員会の管轄なのかが説明されていない。
もしや、当事者も、わからないのではないのか?

大手術を職業とする「外科医」なら当然という事柄に、手術成功後の「精神的発散欲求」としての「性欲の高揚」があることは公然たる事実である。

したがって、アスリートにとって世界の檜舞台であるオリンピックという場での「競技の後」にやってくる精神的発散欲求をどうするのか?について、コンドームの支給は当然とされてきた伝統がある。
そこで、今般の大会でも15万個が準備されていた。

しかし、「濃厚接触の容認だ」という「いちゃもん」が入って、とにかく役人主導で「いいこでありたい」を最優先させるから、「帰国時に配付」という、目的合理性を無視した決定がされた。
選手の生理的欲求を、なかったことにする、という決定は「人権侵害」ではないのか?

さらに、選手村での「飲酒可能」が、飲食店に酒類提供の自粛要請という「無謀」をしている手前、「禁酒」どころか「選手村からの外出も禁止」という、事実上の「監禁状態」とすることが決定された。
選手の行動を制限する、禁止のオリンピックになったのだ。

世にいう「人権派」も、沈黙せざるをえない状況は、もはや後戻りができない強権となったことを意味する。

なにもかも、「狂った前提」のなせるわざであって、前提が狂っていると発言することも許されないのは、全体主義だ。
もちろん、過去からすべての全体主義は、その強制の根拠をかならず「正義」におくことも常套手段なのである。

たとえば、フィリピン大統領が、ワクチン拒否者を逮捕せよというように。
そんなわけで、歴史的に選手にとって不快な大会になることが確実となった。

近代オリンピックとは、誰のための競技大会なのかをもすっ飛ばして、単なる「国威発揚の場」と定義するなら、まったくもって「オリンピック憲章」の精神も何もない、ただの「利権大会」だし、「見世物」(選手は芸人)だと主催者が認めたに等しい。

日本人は精神世界での霊魂を信じるが、物質世界では科学を信じる、として、新型コロナウィルスは「悪い冗談だ」と笑い飛ばした大会としたならば、世界が驚愕するほどに「元気が出る」オリンピックになったものを。

このチャンスを、永遠に自ら葬った現代日本人の「愚」が、日本衰退の祭典として歴史に刻まれることになった。
「中止論」を支持する一般人の気持とは、コロナが怖いではなくて、コロナ詐欺との決別だったのである。

ウソか真か、真かウソか

ふつう「うわさ」のことをいう。

しかし、この世には「ウソのような本当の瞬間!」があったり、「まことしやかなウソ」もある。

講談師、みてきてようなウソをつき。

オールド・メディアが、ネット情報を「玉石混交」というのは、このような状態をさしている。
しかしながら、そのオールド・メディアだって、この世にはじめて提供されたときには、おなじような目にあった。

たとえば、「伝説」となった、オーソン・ウェルズのラジオドラマ『宇宙戦争』における「火星人襲来」でパニックが起きたことと、その後始末がそれだ。
このときの「パニック」だって、いまでは「都市伝説」として完全否定されている。

この「説」の「真実」とは、いいだしっぺの社会心理学者が、その後学会の重鎮になったことで、だれも反証を研究せずにいて、「定着した」のだというし、ウェルズを「名優」としてプロモーションしたいハリウッドの業界人が利用した、ともいう。

ようは、「人為」による「ウソ」の典型なのである。
この極大化した「そっくりパターン」が、コロナ・パンデミックであった。
ただ、世界の学者が、だれも反証を研究「しない・できない」仕組みをつくったひとがでて、製薬会社は利益を得たのだ。

情報化が「高度に発達した」といわれているのも、100年前とか一世代前に比べたら、という前提条件があってこそで、100年後とか30年後でさえ将来のひとたちが今をふり返ったら、どんなふうにいわれるものかは、火を見るよりも明らかだ。

たとえば、一世代前の30年前は、「ポケベル」の全盛時代だった。

いま、50歳手前になった、当時の女子高生たちは、ポケベルで文字を表現し、授業中にこっそり会話をしていたのである。
もちろん、今度廃止が決まった「iモード」(1999年サービス開始)もはじまったばかりだった。

とうてい今様の「情報化」ではなくて、電話時代の変化という意味の情報化だった。

さてそれで、今である。
先のG7に続いて行われた、「米ロ首脳会談」にまつわる、おかしな画像が「?」をもって配信されている。

第一に、G7自体も、庭園を歩いている首脳の頭が、植栽の葉っぱと混じって「透けて見える」シーンがある。
グリーン・バックでのスタジオ撮影との「合成」が、素人でも疑われるけど、どうしてこんな映像を「公開」しなければならなかったのか?とさらなる疑念が涌くのである。

第二に、米ロ首脳会談におけるアメリカ合衆国大統領の体型が「おかしい」のだ。
ふたつあって、ひとつが「体格」であり、ひとつが「姿勢」だ。

明らかに「老人」の現職は、こんな立派な胸板をした大柄のひとだったっけ?
それに、胸をすぼめた老人特有の格好をするのに、やたら胸を張って堂々としていて、プーチン氏の小柄が目立つのだ。

さいきんは、画像を拡大することも容易なので、この老人の横顔を拡大すると、なんと耳から顎の後にかけて、はっきりした「線」が見えてくる。
いわれなくても、ゴムマスクの「特殊メイク」だと想像できるのだ。

それで、トランプ氏の現職時代の写真と重ねると、顔面以外がそっくりなのはどうしたことか。
「音声」がないのでわからないけど、いまどき「握手」をしているプーチン氏は、笑いをこらえているのが「えくぼ」でわかる。

第三に、首脳会談が行われている「図書室」らしき部屋には、背景にたくさんの本が収納されているけど、よくみると大柄なアメリカ合衆国大統領の頭上の図書の背表紙が、一種のデザイン的なモザイク絵柄にみえる。

それが、「I lie(わたしはウソをついています)」と読めてしまう。

なんだか、往年のBBCが世界に放った傑作ナンセンス番組『空飛ぶモンティーパイソン』の、そのまたパロディにみえてくる。
日本ではNHKではなくて、当時のマイナーテレビ局「東京12チャンネル」が放送していた。

高校のわがクラスでは、これを観ないと話にならなかった。

  

すると、英国が議長の現地では、映像製作は、やっぱり「BBC」のはずなので、あながち「ウソ」とはいえない映像を、「ウソニュース」で流したはずなのに、「BBCだから」という思い込みから、各国マスコミが「ホンモノニュース」として流してしまったのかもしれない。

ならば、英国人が大笑いしているのだろう。

はてさて、世に中には「骨相学」というものがあって、DNA鑑定が全盛の前は、白骨化した遺体の本人特定にも絶大な威力を持っていた。

人間の顔は、両目の瞳を結んだ線と直角に、上顎の歯との間にできる四角形の「縦横比」は、5歳で確定して以後一生変わらないことが証明されている。

それで、プーチン氏が初めて大統領に就任したときの写真と現在を比較すると、ぜんぜんちがう人物だとわかる。
ちなみに、わたしの夫を返して、といいだしたプーチン夫人は、精神病院に隔離されている。

これは、「北」の独裁者も同様なのだ。

そんなわけで、「ウソか真か、真かウソか」は、やっぱり「わからない」ことになっている。

【緊急】問題が「変異」している

流行病の病原体を世界中の研究者で、「特定」し「分離」して「存在を確認」したひとが誰もいないという現状にあって、「変異株」という「うわさ」が「事実」になるという「変異」をしている。

もちろん、「クラスター」という表現も、「うわさ」が「事実」に「変異」した初期の例である。
「存在が確認されていない病原体」が、「感染仲間をつくる」とは、よくいえたものである。

病気による死因と死者数の関係も、ほとんど議論されないのではなく、この話題を「しない努力」が功を奏して、なんだかわからない、PCR検査による陽性者を感染者とする「うわさ」も「事実」に「変異」した。

わが国の年間死亡者数は、およそ130万人である。
超高齢化によって、死者数自体は年々増加傾向にある。
12ヶ月で割り算すれば、月間に10万8千人が亡くなるのが「ふつう」なのである。

それで、今回のパンデミックでの死者数は、昨年6月18日の厚生労働省コロナ感染対策室が「事務連絡」として、全国に発したのは、「厳密さを問わない」と明記した「コロナ水増し報告要請」であった。

この要請にしたがって提出された「死者数」をまとめると、マスコミがそのまま「たれ流す」数となる。
しかし、人工呼吸器の稼働数が別途発表されていて、とくに「エクモ」に関しては、日本呼吸療法医学会と日本臨床工学技士会が「調査結果」を公表している。

そこから推測したのは、経営コンサルタントの「さかうえひとし氏」であると書いた。
氏の推定数は、「事実」によるから信用できる。
それが、約1000人/年なのだ。

わが国の年間死亡者数と比較すれば、大騒ぎするのがありえないほどの「少なさ」である。
つまり、死者数のうち千人にひとり以下が「コロナかも」という状況にある。

これまでの常識からすれば、とうてい「ワクチン」を国民に打つ必要をかんがえるまでもない微弱さにもかかわらず、「担当大臣」まで設置しているのは、どういうことか?
「疾病対策」という「医学・科学」の事象が、「社会問題」に「変異」したのである。

医療関係者からはじまったものが、高齢者対象になって、いよいよ18歳以上の一般国民にも開始された。

「情報公開」がされないで、無謀な戦争に突入したのは「軍部の暴走」という「戦後の定説」も、GHQの情報操作による社会常識の「変異」であった。
「戦前」のわが国「輿論」は、国民が戦争を要求していたのである。

邪悪な米国民主党政権によって、日本人をジェノサイドしてもかまわないという思想から、民間人への虐殺を正当化した。
各都市への空襲や原子爆弾の二回(ウラン型とプルトニウム型)もの投下こそ、「人類に対する犯罪」だったのに、東京裁判では、これを、「変異」させてわが国のせいにした。

自分たちの責任を回避できる絶好の機会だと、生き残った日本人が飛びついて、都合よく「軍部の暴走」ということにしたのである。

このパターンとおなじことが、コロナ・パンデミックで「再発」している。
日本人のあらゆる組織が、「再発防止」に「務め」ながらも、それが決してできない理由がみてとれる。

マスコミに煽動されて、その気になった国民が政府依存するから、政府はこれ見よがしの「善政」をよそおって、製薬会社のいいなりになったのである。

自社開発のmRNA薬が「やばい薬」だと熟知している製薬会社は、自己免疫ならぬ「企業防衛」上の策として、各国政府に免責を要求し、これを承認させた。
しかしながら、アメリカ合衆国は、「事情変更の原則」が政権交代によって発動するので、完全防衛のためには「アリバイ」を必要とする。

それで、じっさいの許可が「非常事態」における「治験」という位置づけなので、ほんとうは「実験」なのである。
科学の実験には、「計画」を必要とする。
これを、「実験計画」という。

どんな目的で、なにを、どんな方法で実験するのか?
その「効果の仮説」を検証するためには、厳密さがいる。
べつのひとが行っても、再現できることが条件になるからである。
よって、実験計画には「実験計画書」が必須となる。

その実験計画書が、公表されて、あらかじめ想定される「リスク」も表記されている。
わが国の「担当大臣」は、英語が得意だからもう読んだのだろうか?
おそらく目に触れてもいないだろう。

もし、これを目にしたら、「全責任は自分が負う」と大見得切って公言したものをどうやって誤魔化すか?とか、少なくても責任ある人間としての「良心」があるのなら、即座に接種の「中止」か「延期」を発令しないといけない、とかんがえるはずである。

さほどに「やばい」ことが、最初から「想定」されている。

これは、完全に製薬会社の「免罪符」になる。
よって、政府が無視を決め込むなら、「政府の暴走」として歴史的に糾弾されても文句はいえない。

ただし、副反応のリスクは、ぜんぶ国民が負う。

公表されたリスクには、「接種したひとの体内で合成された、こんどはホンモノの「新型ウイルス」が、そのひとの皮膚や体液から他人に感染する」とある。

政府の役人や国会議員などが、自分は接種しないから安全といっても、もう他人事ではない。
打ったひとから、こんどは本当に「未知」のウイルスに感染してしまう。

ようやくパンデミックの本番がやってくる。
ブリティッシュ・エアーのパイロットが接種後に4人も亡くなったどころのはなしではないのだ。

すると、だれが接種したひとかを見分けるのが困難だから、ワクチンパスポート持っているひとを隔離するための法律ができるかもしれない。

おそろしいことがはじまる。