日経夕刊の「昆虫食特集」

キタ━(・∀・)━!!!!

東京の大手町にそびえ立つビルのなかに、読売新聞社と日本経済新聞社がある。
読売新聞社は、いまも日本で一番読者が多い新聞を発行していて、その「中興の祖」が、正力松太郎である。

このひとは、26歳で東大(旧制)を卒業後、内閣統計局に入って、翌年に高等文官試験に合格している。
それで、内務省から警視庁に入り、1年で「警視」になって警察署長を務めた。

このあたりは、本人よりも組織・上司の都合がどのように作用したのか?興味深い。
それでも大正13年に、警視庁警務部長時の「虎ノ門事件」(摂政宮裕仁殿下暗殺未遂事件)の引責で、懲戒免官となって、経営不信の読売新聞を購入した、とある。

戦中の昭和18年に内閣情報局参与、翌年に貴族院議員となり、同年小磯内閣の顧問となった。
戦後は政府との関係から、「戦犯」になるも「不起訴」で、CIAのコードネームを持つ協力者だったことが、アメリカ公文書の情報公開で明らかになった。

このあたりは、「戦犯」岸信介氏の、「その後」とおなじパターンである。
なお、警察官僚で「実業家」への転身ならば、亀井静香氏の「ファミリー企業」は、見事な政界・官界の同意を得た、「合法」事業として記憶していていい。

しかして、正力松太郎氏の実力は、戦前・戦中期にも発揮されているから、戦後の占領軍にも利用されたのであったとかんがえれば、倒産目前の読売新聞をあっという間に再生させた見事な手腕は、国民のためにどう使われたのか?がこれからも問われるのである。

だれにでもわかる、朝日や毎日といった左翼メディアよりも、一見して保守なのか自由主義なのかをほのめかし、野球人気やプロレス、サッカーなどのスポーツ振興も、「3S政策」の忠実なる実行だと解すれば、まさに、GHQの占領目的をかなえるための情報機関だと定義できる。

そんな「新聞社」が、大手町にそびえ立っているのだ。
この「白い巨塔」こそ、日本国民支配の重要な機関なのである。
なお、隣の赤茶色の「KDDビル」が、以前は大手町で一番高かったんだけどなぁ。

さてそれで、もう一つの「巨塔」が、日本経済新聞社だ。
こちらは、「ガラスの巨塔」といってよく、おなじ「街区」に、日本経団連ビルとJAビルがあるところが、その「性格」をほのめかしている。

それはもちろん、だれが名づけたのか「財界広報紙」という「異名」のことで、まさに「図星」である。
経団連に加盟する企業は、「プレス・リリース」を、その業界担当記者に送りつければ、記事にしてくれる可能性が高いからである。

学生時代からだから、もう40年を超えて「日経新聞」を契約していて、初期の頃からの「電子版」も追加した。
だからといって、いまでは家内が熱心な読者で、たまに「なんだこれ?」というのを聴いて目にする「新聞」になっている。

記事よりも新刊図書の「広告」を買っているつもりでいたが、とうとうほとんど自分から目にしなくなった。
これは、「電子版」でもおなじだけれど、ごく「たまに」証拠保存したいときに便利だというだけでの契約になっている。

集合ポストに入る「夕刊」は、家内よりもだいたい帰宅がはやいわたしが取り上げて、階段を登りながら「1面の大見出しだけ」をみて、家内が座る席横に放り投げてそのままなのが「いつも」なのだ。

だから6日の夕刊も、いつも通りにしていたら、帰宅した家内が「気色悪い」というから、なんのことかと聞き返した。
すると、「昆虫食の特集だ」というのである。

さっそく「電子版」を、証拠保全のために保存しようとしたけど、素直に記事がでてこない。
それで「紙面」の記事自体を確認したいと家内にいったら、「気持ち悪い」といって新聞紙を投げてきた。

べつに「新聞紙」が昆虫でできているものでもないのに。

「世界政府」をいっただけで、陰謀論だというひとがいて、面倒くさいのだけれども、「世界経済フォーラム:ダボス会議」が提言する、様々な「政策」は、しばらくすれば「国連」での議論になって、もっとしばらくすれば、各国政府の施策になる、ということから説明しないといけないから面倒くさいのだ。

この点、日本経済新聞は、国内の「財界広報紙」を超えて、世界一の発行部数を誇る「経済新聞」として、「世界経済フォーラム:ダボス会議」のことは、「ちゃんと」報じてくれるのである。
ただし、日本語メインなので、どれほど世界的に影響があるのかはしらない。

買収した格式ある「フィナンシャル・タイムズ(Financial Times)」にその役回りがあるとおもわれる。

それで、「世界経済フォーラム:ダボス会議」は、とっくに「昆虫食」を提言していて、「栄養価が高い」と強調し、なおかつ、世界人口の増加を「懸念」して、「食糧危機」の回避策として「激推し」している。

けれども、このフォーラムのメンバーは、個人なら大富豪、法人ならグローバル企業ばかりで、新入社員の30倍の年収を「あたりまえ」とする経営者たちの集まりだ。
そこに、世界の政治家がたむろしている。

このひとたちは、自分たちは「ビーフ・ステーキ」を食べるに「値する」当然があってこれを保持するけれど、そうでない一般人は、昆虫由来の「肉」で十分だと公言してはばからない。

それでも人口増加は「悪」なので、人為による「人口減少」を「提言」しているのである。
なぜか、「お初の病」に、すぐさま百万人単位のワクチンが提供される「妙」もある。

目標は、「世界総人口10億人」だと発表している。
この根本に、「優生思想」があることは明らかだ。

今般の「夕刊特集記事」は、日本経済新聞が「世界経済フォーラム:ダボス会議」の日本語広報紙であることを、あらためて自己紹介した証拠になるから、その「保全」をしたのだった。

立秋を過ぎてもセミの声が聞こえるなか、いつか将来、セミの幼虫を食べさせられることになるやもしれぬ。

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