月: 2025年1月

レトルトカレーが世にでたのは、１９６８年（昭和４３年）のことであった。

湯煎して「３分」で食べられることのメリットがあったのは、まだ電子レンジが世の中になかったこともある。

ちなみに、電子レンジを発明・開発したのは、アメリカの「レイセオン社」で、１９５０年の新製品名称は、「レーダーレンジ」だった。
これは、レイセオン社がいま、いま世界最大の軍事企業であることを思い出させる。

ちなみに、バイデン政権現職の国防長官にして、陸軍大将だったオースティン氏は、退役後この会社の役員に就任していた。
なお、ボーイングは第二位にあたるから、レイセオン社の巨大さがわかる。

日本の一般家庭に電子レンジが普及したのは、７０年代だが、初期の超高価だった機種には暖めムラができるので、「ターンテーブル式」の工夫があってのことであった。
それでも、当時の月給からしたら高価な「家電」だったので、「月賦」払いがふつうだった。

この前に、子供といっしょに楽しむケーキ作りが流行って、日本人には馴染みのない「オーブン」が普及しだした。
最初は「電気炊飯器」で作れる蒸しケーキを、とにかく小麦を売りたいアメリカは開発・普及をはかったが、ご飯に匂いがつくことを主婦たちが嫌って大失敗した経緯がある。

わが家にはじめてきたオーブンは、なんと「ガス・オーブン」だった。

これは、単純な構造なので安価であったが、庫内の温度ムラがはげしく、思うような焼き加減が難しいという欠点があったが、作るのがもっぱら「マカロニグラタン」と「焼きプリン」だったので、気にならないという利点があった。

ローストビーフとか、高級な料理は、そもそも高級な食材を買う余裕がなかったし、オーブン料理のバリエーションに関する知識もなかったのである。

それからずいぶん経って、電子レンジと合体した「オーブン・レンジ」と交代したが、めっきり電子レンジとしての「チン」がメインになって、オーブンとしての機能は「魚焼き」程度になっていた。

ところで、ソ連では、ゴルバチョフの「ペレストロイカ」がはじまる前まで、なんと電子レンジは「禁止」されていたという。

その理由が、「健康被害」への懸念である。

ここで問題視されているのは調理中に発する「電磁波」が人体に危険ということよりも、調理対象の食品の細胞あるいは分子に関与して、栄養品質を悪化させることにあった。

調理法のちがいによる野菜の栄養素（フラボノイド）の破壊率は、
蒸す：１１％
圧力鍋：４７％
茹でる：６６％　であるのに対し、電子レンジの場合は、９７％となっている。

これが、肥満や発がんの原因となるのではないか？というソ連科学者たちの研究があるのだという。
なお、電子レンジでいったん暖めた「水」を、動物は口にしないという実験結果もあるようだ。

この１０年余りで、欧米ではあきらかに「癌」は減少している病気だが、日本では依然として増加していることの理由のひとつに挙げられていることはしっていていい。
もちろん、日本が世界最大の食品添加物や、欧米では製造すら禁止されている農薬の使用・販売を認可している「大国」だということもしっていていい。

とうぜんながら、食品をながく保存できるようにする工夫はむかしからあった。

冷蔵庫もない時代なら、切実な問題だったけれど、常温で長持ちさせるにはどんな方法が考案されたのか？は興味深い。
西洋でも、「ジャム」や「シロップ漬け」をかんがえたように、「砂糖」が一般に普及したらもっとも効果がある「防腐剤」のひとつになった。

むろん、古来「はちみつ」が防腐剤になっていたのは、エジプトのミイラにもつかわれていたことでしられる。
「糖」だけでなく、「殺菌効果」が、数千年の時を超えても有効だからである。

なので、「お節料理」も、砂糖を使うものがおおい。

しかし、むかしながらをそのままに調理すると、「糖分の摂りすぎ」になるので、科学的な添加物が重宝されるようになって、これらがほとんどの商品に含まれている。
せいぜい、「七草」までか、ながくとも「鏡開き」まで持たせるとなれば、一週間から二週間ほどでいいのだが、それではさすがに「飽き」てくる。

そんなわけで、国民食の「カレー」が、お節の「サブ・カルチャー」になったのであろう。

健康に気をつかう時代のいま、あるいは、超核家族化と貧困化で、そもそも「お節料理」を用意もしないのは、防腐剤を摂らないという意味では合理的になってしまったのである。

それならば、最初から「カレー」でも作り置きすれば、鍋で温め直すだけの手間で、十分に「寝正月」が楽しめるということになったのである。

三分待つレトルトカレーすら、今は昔になった。

１９６１年の大映作品で、わが国初の７０ｍｍシネスコープ作品だという。

「三週間限定」という期限付きなので、さっそく視聴したが、この時期にピッタリの大作であった。

明治の「文明開化」以来、西洋が一番だと思いこまされ、その西洋に敗戦の苦渋を舐めさせられた記憶がしっかり残る時代の作品で、しかも、このような「大作」ができたのは、資金面でも高度成長下の自信であったのだろう。

戦後１６年目なので、同じ時間をいまから遡れば２００９年（平成２１年）となる。
この年の７月、麻生太郎政権が打って出た総選挙で、あの民主党政権が誕生したのである。

さて、当時のオールスターの面々が、古代インド人に扮して共演していることの意義をあらためて感じさせてくれた。

なにせ、釈迦は実在の人物だが、イエス・キリストは、その実在が確認されてはいないというちがいがあるし、その生存した時期はイエス・キリストの時期より少なくとも５００年早い。

人類最古のゾロアスター教との関係では、一応、ゾロアスター教から仏陀の思想へ影響したことになっているが、古代ペルシャと北インドの距離はあんがいと近いために、ゾロアスター教の成立時期と仏陀の生存時期との関係からすれば、それぞれが影響し合った可能性もある。

なお、「北インド」と上に書いたが、釈迦の生誕地ルンビニは、いまの地図だとネパールになる。

もちろん、仏教よりもっと早いヒンドゥー教のカースト制度があるために、仏陀がこの制度を否定したことの意味は、現代の感覚とはちがった重さがあったろう。
とはいえ、仏教はヒンドゥー教の現代インドでも２％程度の少数派ではある。

インド亜大陸に呑み込まれたくないスリランカは、逆に仏教徒が人口の８割を占める「仏教国」だが、なにせ全人口が２０００万人の小国だから、２％のインドよりも信者数が少ないうらみがある。

とはいえ、世界遺産の「仏歯寺（仏陀の歯が保存されている）」への巡礼が、インド洋の対岸にあたるタイから押し寄せるのも、仏教国だと思いこんでいる日本人にはしらない世界である。

はたして、日本は仏教国で、日本人は仏教徒だといえるのか？

映画製作としては、１９５６年に公開された『十戒』の影響を強く受けているスペクタクルだろう。

聖徳太子（いまは「厩戸皇子」という）の時代に伝来したという、「仏教」であるが、イエスが「厩」で誕生したという逸話との関連性から、キリスト教の方が早かったかもしれないし、その前の古墳時代の「埴輪」には、あきらかに正統派ユダヤ人を模したものが多数発掘されている。

いわゆる、「ユダヤ界隈」では、「日ユ同祖論」があるし、縄文時代を代表する「三内丸山遺跡」がある青森県にはピラミッド状の「キリストの墓」もある。

そうやって想像を巡らせば、なんだか「仏教伝来」の時期が聖徳太子の時代だったという常識は、妙に「遅すぎる」のではないのか？

もしや初めは、「哲学」として伝来し、ゆっくりとその思想が浸透してから「宗教」という祈りの対象となったとすれば、日本的な「大乗仏教」に変容したことの理由が分かる気がするのである。

ちなみに、平城京の遺跡から、大量のペルシャ人官吏がいたことの証拠となる木簡が発見されているために、インドを通り越した交流があったことは確実で、「平家ペルシャ人説」だってある。

万葉集にあって有名な、
あをによし　奈良の都は　咲く花の、にほふがごとく　今盛りなり
派手派手の平城京は、飛鳥時代からの極彩色が引き継がれて、後世の「詫び寂び」とはぜんぜんちがう「原色」の世界なのである。

これは中国風なのか？なんなのか？とにかく、染色する技術があっただけでなく、染料の原料もあったことがわかる。

初代「東大寺大仏殿」は、いまよりもおおきく、江戸期に再建された三代目のいまある「唐破風」は、前の二代にはない残念がある。
ちなみに、大仏殿内に、推定復元模型が設置されているので、失われた過去の傑作を偲ぶことができる。

わたしは「観光立国」をいうなら、学術的に瑕疵のない「復元」をすべきだとかんがえている。

ときに、「インド」とはなにか？

じつは、よくわからない国で、かくも広大な地域がひとつにまとまっていることの方が、もっとわからない。
だいたい、われわれがしっていると思いこんでいる「インド」とは、東インド会社によってさんざんな目にあったイメージを原点としている。

だから、紀元前５００年とかの「インド」がどんな状態であったのか？を想像することは、かなり困難なのである。
なにせ、この時期のわが国は「弥生時代」なのである。

つまり、ＤＮＡの観点でいえば、縄文人がゆっくりと僻地に追いやられ、渡来系の弥生人によって、あたらしい農耕文化ができた時代のことをいう。
この時期に、「移民」による住民たちの入れ替えがあったのであるが、それは、暴力的な方法ではなく、「血」による交わりだったから、現代人のＤＮＡに両方の遺伝子があるのだ。

これを、「交雑」という。

すると、かくも多数の移民たちが、「仏教哲学」を持ち込んで、縄文からの文化と混合すれば、なにが起きたのか？というはなしになる。

そうやってかんがえれば、「世界宗教」も、ひとつのグローバリズムである。

だが、「仏教伝来」の飛鳥時代からはじまったという「檀家制度」が、とうとう一向一揆に手を焼いた経験から、一般人に強制させた江戸幕府によって、「葬式仏教」になって、寺と宗教が、「信仰」の世界から経済団体になったのである。

そのために、人口減少と経済との衰退は、神社仏閣の土地建物を、経済価値だけで取引する「無宗教」にまで成り下げたし、これをまた外国人が購入し、別用途に変えるということも日常的になった。

これは、「あたらしい弥生時代」の到来なのか？

それで、仏陀の教えはふたたび復活するのか？どうなのか？難しい時代になっている。

古代人たる「仏陀」が悟ったグローバル（普遍的）な倫理と宇宙の真理をいう宗教観は、最先端科学たる量子力学の知識と通じる驚異があるのに対して、残りわずかな任期中でも、邪悪を実行するバイデン政権のグローバリズムとは、まったくことなる。

グローバリズムにも、区別が必要な時代なのである。

ことしも、具体と抽象の行き来をなんどもしないといけないのは、こうした思考をしないと、邪悪に堕ちるからである。

もはや僧侶が教えてくれない「仏教」を、個人があらためて研究しないといけないともいえるのである。

世界帝国を築きながら、なぜに英国は極東の弱小国家・日本に優しかったのか？

あたらしい植民地経営の方法を、日本で見出したからとかんがえるのが合理的で、国力の差がありすぎなのに、あたかも対等な、「日英同盟」とは、いまさらながらに笑止なのである。

では、英国がおもいついた「あたらしい植民地経営の方法」とはなにか？

おそらく、英国流の教育を日本人の若者にさせて、「洗脳する」ことでの時間をかけた方法と、金融の力による「借金漬け」の両方からコントロールすることではないのか？
一見スマートだが、下心は邪悪な儲け主義である。

経済学の父である、アダム・スミスの主張が「切り取られた」ことも、当時の英国人がフェアではなかった証拠だ。

彼の生涯に二冊しか出版されなかった、『道徳感情論』と『国富論』のうち、『国富論』の中でも「見えざる手」（しかも「神の」はつかない）しか引用せず、その論の前提になる『道徳感情論』を無視するのは、明らかに恣意的なのである。

そんな英国に留学した最初の被害者が、夏目漱石ではなかったか？

彼に「神経症」を発症させて重くしたのがロンドンでの生活だったことは、もっと日本人が気づいていいものだが、なんだかいまだに「個人の資質」の話にして、あたかも漱石の人格問題にしている。

だが、夏目漱石の英国嫌いは生涯にわたったのである。

その逆が、日本で暮らした英国人の生活における「快適」が多数残っている。
たとえば、英国外交官夫人、キャサリン・サンソムの『東京に暮らす：１９２８～１９３６』がある。

夏目漱石と対比すれば、あまりにもギャップがおおきいのである。

英国留学の嚆矢といえば、「長州ファイブ（五傑）」である。
・ 井上聞多（馨）、
・遠藤謹助、
・山尾庸三、
・伊藤俊輔（博文）、
・野村弥吉（井上勝）

彼らの面倒をみたのが、アヘン商人のジャーディン・マセソン商会で、さらに横浜の日本人支店長の吉田健三こそが、吉田茂の義父というつながりがある。
これらはみな、英国の代理人となるのだが、その後の米国つながりも、やはり、「留学」によって培われるのである。

米・英の両国で人脈を築いたのが、密航に失敗し船長の奴隷として売却された経験をもつ、高橋是清である。
それで、彼は、日露戦争の戦費調達で英国のロスチャイルドを頼り、この借金を日本が完済するのは１９８６年（昭和６１年）のことだった。

けっきょくのところ、英・米の大学に留学して、学位と卒業学校名を買う行為とは、向こう側の洗脳の「代償」となるから、なんとアダム・スミス的ないいことはひとつも学ばない「大損」なのであるけれど、これを「ブランド力」という一般人への洗脳で、あたかも「優秀さ」のレッテルを買っているのである。

そんなわけで、英国人だろうが、米国人であろうが、はたまた日本人であろうが、彼らの「主流派＝邪悪な学問＝社会主義礼賛」を擦り込まれるので、国家運営者になったら、その凋落が止まらないばかりか、凋落を推進することが職業的倫理へと変容したのである。

アメリカは、トランプ政権２.０によって、先んじて脱退を試みるが、英・日の凋落は、いまや競争的な状態になっている。

少しばかり、英国の方が悲惨だが、しっかりわが国も追随している。

こればかりは、「寝正月」とはいかないのである。

謹賀新年。

第二次大戦に至るまでの、日・独・伊の三国同盟は、「旧世界秩序：自由経済体制」から、「新世界秩序：全体主義計画経済体制」への転換を目指したものだったと、『ナチス叢書』にあると書いた。

これには、「大恐慌」を横目にした、スターリンの「５ヵ年計画」の大成功のプロパガンダ（ウソ）が大成功し、世界の高学歴官僚なかんずく軍事官僚（職業軍人）を魅了した。

日本の「軍部」は、上の世界観を基に戦争を不可避としていたが、不可解のなのはやっぱりわが国の中途半端さで、なにがしたかったのかよくわからない「日華（支那）事変」の泥沼がとにかく足を引っぱったのである。

用語としての「事変」とは、宣戦布告を伴わないけれど軍の出動を要する「騒乱」のことである。
なので、日本側はあくまで「事変」だが、別の見方からは「日中戦争」と呼ぶ。

ただし、当時の大陸を誰が支配していたのか？といえば、軍閥やら馬賊やらが入り乱れていて、統一国家ではなかったからややこしいのである。

ロシアがウクライナに侵攻したことを「特別軍事作戦」といい、西側が「ウクライナ戦争」というのとソックリ似ているが、これはプーチン氏の「歴史認識」が、かつて連合国にあったのにかえって冷戦下で歪められていないことにあると、いまいちど日本人も認識を改めた方がよいだろう。

もちろん、ここで「ソ連の正当性」をいいたいのではない。

だから、蒋介石の軍隊と戦っていたのに、蒋介石を相手にしないとか、戦後は、台湾を蒋介石に乗っ取られたのに、日本でたちまち蒋介石が「偉人」になったことも、「変」なのである。
これを、故岩里政男（通名：李登輝）氏が、台湾の帰属は日本にあると主張しても、賛同する日本の「保守政治家」が皆無だったのは、プーチン氏からみても摩訶不思議なことだろう。

私事だが、もう四半世紀も初詣に出かける、横浜一宮「伊勢山皇大神宮」の参道には、その蒋介石を顕彰する大きな石碑がいまもそびえ立っている。
一口に「台湾」といっても、蒋介石が支配した台湾と、日本が支配した台湾では、ぜんぜんちがうことを、岩里政男氏が『台湾の主張』で教えてくれたのにである。

さて、戦後復興における、日・独の奇跡的な経済発展は、７０年代になると「旧世界秩序：自由経済体制」での優等生になったかのごとくであった。
また、それなりに努力した感があるための「成功」だから、両国民は「奇跡」と自称しつつも、本音ではまったく「当然」のことだと思いこまされたのである。

しかし、「世界経済フォーラム」がいう、「新世界秩序：NEW WORLD ORDER」とは、まさに旧三国同盟の「新世界秩序：全体主義計画経済体制」への転換とおなじものだから、この意味で、かつての「理念」はいまだに死んではいない。

ただし、その実行者が、「国家」ではなくて、世界の「富裕層の集合体」になったのである。

なぜか連合国入りした計画経済のソ連は、まったく不思議なことに「旧世界秩序：自由経済体制」の仲間となって、日・独と戦火を交えたが、日・独の敗北後はたちまちにして「冷戦」になって、日・独の旧領（東南アジアや東ヨーロッパ）がソ連圏に組み込まれ、「新世界秩序：全体主義計画経済体制」として世界を二分し、かえってこれで世界は安定化した。

このように、日本が欧米列強の植民地から「解放した」という東および東南アジアは、ほぼ「共産圏」になったのだから、戦後の建国後に毛沢東が「日本（軍）に感謝する」といったことは、まちがっていない。

そのソ連が自滅的に崩壊し、アメリカが唯一の超大国となった１９９２年にあたかもとっくに準備していたごとく、「国家戦略（グランドストラテジー）の書き換え」をし、同盟国の日・独（旧秩序に偏向させたはず）を新世界秩序からみた仮想敵国とすることにしたのである。

それで、日本では「選挙制度改革」の名による「改悪」が実施されてできたのが、「小選挙区比例代表並立制」なのである。
これによって、自民党は盤石になった分、国民と乖離する傲慢さを発揮することができるようになり、アメリカ民主党（戦争屋：新秩序）への盲目的追従へと分かりやすい変貌をした。

なお、ここでいう「アメリカ」とは、あくまでも「戦争屋が支配するアメリカ」のことで、さいきんでは「ＤＳ：ディープステート」と呼ぶことが陰謀論ではなくなった。
トランプ氏が選挙中に繰り返したことで、いまではアメリカ人の多数がＤＳの存在を認識するようになった。

このように、日本政府自体が「反日」となり、国民生活を困窮化させることでの「新世界秩序：全体主義計画経済体制」の確立を急いでいる。
それが、一人当たりＧＤＰの３０年間以上にわたる「低下」という効果になっているから、まことに日本政府の政策監理と事務は見事に作動しているのである。

しかし、とうとうトランプ政権２.０によるちゃぶ台返し的「自由主義革命」がはじまる。

これに、「新世界秩序：全体主義計画経済体制」を続ける自民党はついていけないのではなく、NEW WORLD ORDERを続ける「意志」をもって対峙することになった。

つまり、戦後初の「反米政権」が日本にある、ということなのである。

ならば、「政界」が地殻変動を起こしてもおかしくない、圧力がトランプ政権２.０かかって、あたかも本州が弓なりに曲がったのとおなじような「政変」が想起されるのが、まさに今年の「あるべき姿」なのである。

まことにおめでたい年になる期待が高まった正月だといえる。