囲碁や将棋でいうヘボの長考を例に、時間の無駄、という意味である。
だがしかし、考えること自体を否定してよいものか？とかんがえるのである。
むしろ、下手でもよいからかんがえろ！といいたい。
１月２９日、金の価格が初めて1グラム３万円を突破したとニュースになった。
これは、ドルでもおなじであるから、世界の通貨は総じてまんべんなく価値を失っていることを示している。
つまり、価値が下がっているもの同士の「相場」で、円安だの円高だのといっているに過ぎないのである。
落ちゆくエレベーターの中で、どちらが先に落ちるか？の競争をしているようなもので、どちらも「落ちている」のである。
さて、通貨価値が物質的な財やサービスよりも下がる現象を、「インフレーション」という。
だからよくいわれるように、物価が高くなってきたからインフレになったのではなくて、インフレになったから物価が高く見えるのである。
たまたま、金という物質（原子番号７９：記号はａｕ）だけが対象のようにおもいたいものだが、そうはいかない。
誰かがどこかで、通貨の価値がない、と気がついた途端に、目に見えて下落がはじまるのである。
よって、強烈なインフレが発生し、あらゆる物価が上がりだすと予想できる。
これは恐怖である。
すると、当局は必ず「金利を上げる」ことで、市場（世間）から大量に拡散されている通貨を回収して、価値を戻そうとするだろう。
これはすでにはじまっていて、日本国債の金利は数十年ぶりの上昇を遂げている。
つまり、日本国債を発行する財務省は、はじめから利率を割り引いた額しか調達できない、ということなので、「国際価格の下落」となる。
おなじことが、アメリカ国債にもいえるし、ユーロもそうだ。
すると、いつかは市中（世間）の金利も上がる。
たとえば、住宅ローンを「変動型金利」で借りたひとを直撃するし、企業は金利が高くて設備投資を控えるようになる。「固定型」で貸し出した銀行は、大損する。
ようは、不況となる。
わが国の場合、失われた３０年とか４０年の長い不況下にあるので、もっと酷い不況になる。
これが、総選挙中に起きたのだが、旧来の政党は国民に情報提供すらしない。
「過去の杜撰な政治」がバレるからである。
しかし、文句をいっても国民生活は改善しないので、過去３０年とか４０年間、杜撰な政治をやっていた者どもを落選させないといけないのは「筋」である。
しかして、トランプ政権は、ドル防衛に何をするのだろうか？
これを、下手でもいいからかんがえないと、個人の生活が破綻する危機にあるのである。
つまり、ダメ議員らを落選させても、それだけではいけない。
とりあえず、いま個人でもできる防衛手段は、手持ちの現金通貨（普通預金を含む）を「モノ」に変換しておくこととなる。
かつて、ソ連が崩壊する前の東ヨーロッパ衛星国では、タバコの「ケント」がどういうわけか「通貨」として流通していた。
ワンカートン、一箱、一本、で取引されたのである。
なぜ「ケント」で、「マールボロ」でなかったのか？はしらない。
今度は何が通貨がわりになるだろうか？
あれこれ、「下手の考え休むに似たり」としりながら、とにかく『ダイハード』の主人公のように、「think、think、think！」しないと生き残れない。