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２日、突如俳優の佐藤二朗氏の「Ｘ」ポストが届いた。

なんのことかわからなかったが、どうやら橋本愛と共演したときの職務上のトラブルらしい。

ハッキリいって、わたしにとってどうでもいい話なのだが、「かぶいて候」というわが国における芸能とくに「歌舞伎」の本質とからめて暴論を書いてみる。

結論から先にいえば、「正義」を論じてもせんないことなのである。

「傾（かぶ）く」が「歌舞伎踊り」の語源で、「かぶ」とは頭のことをさすから、頭が傾（かたむ）く、という意である。
ここから、頭をかしげてかんがえる、とか、勝手気ままな振る舞いや身なりとか言動をすることに変化して、歌舞伎踊りを演じる意味になったのである。

さらに喫茶に向かい、茶の味から品種を飲み分けるのを「かぶきちゃ」といった。

むろん、これらはわが国独特の文化であって、世界に類例はない。

むしろ、ギリシア悲劇やら喜劇やらを引き継いだ、ヨーロッパ・オリエント世界との隔絶であって、わが国における「芸能界」の特殊は深い意味をもっている。
それが、「河原者」と呼ばれる、中世からの賤民ではあるけれど、いまではかんがえられない寺社の権力を背景に「特権」すらあったのである。

むろん、こうした寺社のうえに君臨したが「朝廷」であったので、皇室における特別扱いの庇護が公然とあっての「特権」であったろう。
その最たるものが、全国を渡り歩ける「特権」だったといえ、「関所」も自由通行できたのである。

当然ながら、歌舞音曲とのつながりから、各地の遊郭との関係も深い。

映画『国宝』における、遊郭との関連性もコレである。

ＧＨＱによる日本文化攻撃の一環で、表向きは道徳的やら女性の権利強化を装うが、じつは、かえって地下に潜ることをしっている連中がやった、「売春防止法」施行による遊郭の禁止でも、結局「赤線」「青線」地帯がいまでも消えることはない。

街の構造上（町割り・都市計画として）、どのような地域がそれにあたっていたのか？は、じつは「都市観光の対象」として観れば、他の用地たとえば「寺町」とかとの関係がみえてきて、なかなかに興味深いのである。

そこにどのように女性たちが供給されているのか？も、経営者の素顔も、その経営システムも一般人には知る由もない特殊世界なのである。
この意味で、不幸にも殺害された伊丹十三監督作品の『マルサの女２』における、伝統的人身売買の表現は現代にあってなかなかに衝撃的であった。

しかし、「肉食の思想」がＤＮＡにこびりついている欧米人の欲望発散は、われわれ日本人のレベルをはるかに越えている。
もうそこに、芸能、というジャンルさえ欺瞞のカーテンにはならない露骨があるので、その表現はいわば「告発」となるのである。

そんなわけで、佐藤二朗氏には交通事故のようなできごとかもしれないが、相手役の出演条件を佐藤氏の事務所が「あえて佐藤氏本人に事前にしらせなかった」、というのが事実なら、これまたスキャンダル作り＝商売、としての道具にされたというこの業界特有のいつものオチになるのである。

すると、条件を出していたのにこれをあたかも無視されたことになる橋本愛の側に落ち度はなく、佐藤氏の事務所が仕組んだ「内輪劇」におさまるので、佐藤氏がこれを許せないならば、佐藤二朗氏の方が俳優業の資格はない、という論理となる。

だから、佐藤氏の事務所が何の目的でこうしたスキャンダル作りをしたのか？となるのだけれども、「カネ」だという究極で、一般人のわたしがこの先追及する気も起きないのである。

しかし一点、事務所にしたら所属の俳優は「商品」である。

その商品を傷つけることまでやってカネにしたいというなら、どんな経営体なのか？に興味が涌くのである。

つまり、かぶき者は、この事務所なのであった。

６月３０日、連邦最高裁が様々に揺れる判決を連発する中、トランプ大統領は、「ビッグニュース！」として、初の中間選挙党大会をアナウンスした。

時期は、９月９日、１０日の二日間で、場所は「あの」ダラス（テキサス州）である。

１９６３年１１月２２日、運命の銃弾がケネディ大統領を襲ったその場所だ。

これは、ＤＳ（戦争屋・ネオコン＝グローバル全体主義＝共産主義）への挑戦状なのか？それとも、ＤＳ退治の自信の現れ＝安全宣言なのか？議論があるところだろう。
だが、共産化が著しい民主党だけをターゲットにしてはいない。
じっさいに、トランプ政権２.０は、ケネディ暗殺に関する機密解除を実施している。

犯人像として、ＣＩＡ主犯説が高まっているのである。
その理由は、ベトナム戦争をやりたいＤＳが最大の障害たる大統領の「排除」をきめて、ＣＩＡに実行させたというものなのである。

つまり、国内テロを政府組織がやった、という衝撃である。

そして、なんと副大統領だったリンドン・ジョンソンも、本作戦を事前にしっていて、近しいものに、「ケネディの終わりと自分の時代」について語っていたという。
けれども、ＤＳの要求どおりアメリカをベトナムの沼に引き込み、社会主義を推進したことで、ジョンソンは嫌われ、それがもとで政治生命も終わったのである。

あとを襲ったのはリチャード・ニクソンだったが、そのニクソンはいまとなっては、ＤＳがでっち上げて仕組まれた「ウォーターゲート事件」で失脚する。
ニクソンの政策は、とくに「わが国の主権」をめぐってかんがえると、画期的だったのだが、「ロッキード事件」も連結して、ＤＳの凄みがわかるのである。

とにかく、トランプは共和党を牛耳る事に成功し、あくどき民主党を追いつめて「永久追放」を目論んでいる。
オバマ逮捕・起訴がいつなのか？となっているのは、近年のアメリカがやったあらゆる悪事がこの人物に集中するからである。

けれども、よどんだ水は腐る、から、共和党が政権を担い続けることも良いことばかりではない。
これをどうやって阻止するのか？は、古今東西の歴史が示すように、根本的な解決策はないのである。

むろん、トランプ大統領やらＪ.Ｄ.ヴァンス副大統領やらが、こうした歴史をしらないはずもない。
そこで、中長期的に打つ手は何か？が気になるところである。

まずは、膿み出し、としての機密情報公開があった。

その膿があまりにも汚染されているために、曝露された民主党はパニックを起こしている。
旧来型エリート（エスタブリッシュメント）の民主党幹部が、あいついで予備選で落選し、共産主義をハッキリ標榜する人物たちが支持を集める地獄化＝自滅がはじまっていると書いた。

こうした現象はヨーロッパにも波及して、ＥＵ＝ＮＡＴＯを支える英国、フランス、ドイツの政権は、どちらさまもレームダック化をはじめている。
それで、開き直ったゼレンスキー政権は、とうとう本性のナチスをあからさまにして、これまでの「ロシアのプロパガンダ説」が自壊しているのである。

もっとも敏感なのは、ポーランドで、ゼレンスキー政権が顕彰しているナチス協力者のステパーン・バンデーラの件で、ゼレンスキーに授与した最高位の勲章（「白鷲勲章」）剥奪をポーランド大統領が発言したことをうけて、自ら返上する前代未聞の騒ぎになっている。

ヨーロッパのウクライナ支援そのものが自壊をはじめているけれど、これまでの支援金の使途についての監査が本格化すれば、その汚職の巨大さ（スキームとしてはよくある「福祉・厚生詐欺」とおなじ）に世界の凡人とＤＳはひるむしかないところまで追いつめられている。

ようは、トランプ政権２.０による「世界的な地ならし」が効き始めているのである。

そんなこんなで、初の中間選挙に向けた党大会でなにが飛び出すのか？

その前に、４日のアメリカ建国記念２５０年、もじゅうぶんに興味深いのである。

６月３０日、トランプ政権２.０が反対して大統領令まで発したが、これを否定し「出生地主義」に関する遵守を求めた最高裁判決に、トランプ大統領は、「闘う」と宣言し、全米の連邦検事にたいして「出産ツアー」の仕組み捜査とそれに関連する人物の起訴を優先させるように司法省へ指示を出した。

これとともに、習近平を名指しして「出生地主義の勝利を祝う」と、いけずなメッセージを公開している。

つまり、（主に）中国からの「出産ツアー客」がアメリカ合衆国にきて子供を出産し、帰国してその子がそれから一度もアメリカ合衆国に入国しなくとも、アメリカ市民権、社会保障番号、アメリカ福祉・厚生へのアクセス権を取得し、１８歳になったらアメリカの選挙で投票するために、（国際）郵便投票ができることへの最大限の皮肉なのである。

ここで、中国が名指しされたのは、この国に選挙がないことの裏返しとしての、政策によるアメリカ乗っ取りについての警戒があるからだろう。
この点で、自由圏からこれらと同類の国にすすんで移住するひとがいないことの一方通行があらためて注目される。

注意がいるのは、アメリカの大統領選挙の仕組みが、州ごとの「総得票数」ではなくて、「選挙人票獲得合戦」であることの制度設計における特殊である。
そしてその選挙人票とは、各州における連邦上院議員と下院議員の数とおなじ票数が割り当てられ、勝者はそれらの票の「総取り」をするのがルールである。

じっさい、各州はその色（共和党は赤、民主党は青）に染まっていて、選挙を行わなくとも多くの州では勝敗が決まっている。
そういう州を、各党の「色」でいう。

問題なのは、選挙の度にどちらかに揺れる州であって、事実上、こうした「スイング・ステート」を制した側が大統領の椅子を射止めるのである。
それが、ほぼ６州ある。
だから、これらを「激戦州」ともいう。

現職のトランプ大統領が負けた２０２０年選挙では、この６州のなかでの激戦でバイデンに敗れたのだが、得票数でいうとわずか２万票もなかった「僅差も僅差」なのである。
この僅差で、その州の選挙人票が総取りされる。

ようは、出生地主義で生まれた外国人の子供が、特定の州における選挙で千票単位の投票が組織的におこなわれたら、全米での勝敗を決めることにもなりかねない、ということだ。

これが、アメリカの大統領選挙における「アキレス腱」なのである。

億人単位で投票する一大選挙が、たった１万から２万票差で決着する構造は、不正行為も呼び込むが、グローバル化した現代では「出生地主義」が合法的なネックとなっている。

このことは、アメリカからの影響を強くうけるわが国として、よくよくしっておかないといけないことなのである。

ところで、わが国の国会が空転している。

この原因をつくったのは、与党の強引な「選挙法改正」で、おもに比例区の定数を削減して新興政党の躍進を止める政治的な意図が見え見えなために、野党がこれに反発しているのである。

まったくやることが、アメリカ民主党の手口を真似ている、日本版「ゲリマンダー」である。

しかして、アメリカでは連邦最高裁が、民主党が画策したあからさまなゲリマンダーに「違憲」の判決をだしたが、わが国の最高裁が下級審をさしおいていきなり「違憲」をいうことはない。

つまり、国民にとって役に立たない最高裁という構図になっているから、むしろわが国の方がよほど「宣戦布告」すべき相手になっている。

毎年６月末には、アメリカ合衆国最高裁判所から特大の判決が言い渡されることになっている。
長期の「夏休み」にはいるからである。

今年の衝撃は、トランプ派が訴えている「選挙の公正さ」を覆す、選挙後に到着する一部の郵便投票の集計を認める判決で、９人の終身判事の票は５対４であった。
しかし、多数意見を執筆したのは、トランプ政権１.０で若き期待の保守派といわれ就任した、エイミー・コーニー・バレット判事であったことが裏切りとして話題になっている。

これに、ロバーツ首席判事（最高裁長官）も同調した。

当然だが保守派のサミュエル・アリト判事は、「（判決は）連邦選挙法に違反している」と非難している。

一方で、最高裁は「スローター判決」を出して、大統領の解任権限について大幅な拡大を支持したようにもみえるが、ＦＲＢ議長やら理事の解任権は認めなかった。
「スローター判決」とは、アメリカ連邦取引委員会（日本の公正取引委員会にあたる）のレベッカ・スローター氏への解任を認めたものである。

つまり、最高裁が自らの裁量に揺れている、のである。

選挙の公正さを確保するために、いま、連邦下院を通過しながら上院での可決ができていない、「Save America 法案」の可決、そして大統領の署名（法の成立）が必須だと最高裁がメッセージをだしたのだと解釈すれば、ますますＲＩＮＯ：Republican In Name Only との闘いだとアメリカ人に気づかせている。

そんな中、バレット判事の裏切りは、トランプ大統領の人事（政策）における失敗ではなかったかとの批判もある。

ただし、重要人事こそ、大統領は指名はできても連邦上院の承認可決がひつようなので、ここでもまた「議会の上位」があるのである。
ようは、大統領＝行政府の長、としての権限は限られているのがアメリカ合衆国の統治制度なのだ。

同時期に、わが国における「国会の空転」を、マスコミはしっかり「野党のせい」だと印象操作しているのは、たとえば「皇室典範の改正」問題で、いきなり政府案に女性皇族の養子婚とその子に対する皇位継承権を認める案がでてきたことへの不誠実を支持することがあからさまだからである。

これで高市が「保守のはずがない」ことが確定したも同然なのだが、戦後の野党によってつくられた「国体論議」の神学論争がネックとなっている。
しかし、今般、それをはじめたのが与党であって、野党がこれに反発するという、一大逆転現象がおきているのである。

もっといえば、政府が目論むのは「宮廷クーデター」である。

いつから日本政府が「反日」となったのか？をかんがえることは、国民にとって死活問題（政府はかならずや国民に敵対する）であるが、これをかんがえる国民が少数派に陥っている可能性があることを見越した上、あるいは、圧倒的な議席数にあぐらをかいていまのうちに「やってまえ！」ということなのか？

これが、議院内閣制の大問題で、国民は内閣人事にいっさい関与できないのである。

つまり、選挙における国民からの多数支持＝国民の人事権の発動とみなすしかなく、あとは多数票を得た与党のなかでの人事で事実上決定する仕組みである。

これが、明治からずっと「ふつう」に実施されているので違和感がない。

だが、わが国の「三権分立」の建て付けは、教科書的うたい文句とはちがって、ぜんぜん機能しておらず、行政府＝内閣＝官庁＝官僚による独裁体制なのである。
与党が多数の基本があるから、立法府は機能するはずもなく、自民党は党内規定に「党議拘束」なる、多数票マシン、の実態がある。

そんなわけで、アメリカのダイナミックさが良くも悪くも「三権分立」のなかでの解決を強いることからの実現となるが、わが国ではこれに期待できないのである。

民間企業でも「社長」が偉いのは、人事権を握っているからだったが、「株主資本主義」が浸透して、株主総会における票が人事を決めることになり、「社長」が偉くなくなった。
それで社内不祥事の緩みとなるために、屋上屋を架す「監査」やら「コンプライアンス室」の設置・強化なる余計な経費をかけることになっている。

むろん、人事が人事部に丸投げされるのは、社長が株主総会から文句をいわれないための責任転嫁を準備しているからである。
そうやって、日本企業の統治は、あたかも議院内閣制のごとくになったのである。

これを反日の政府は、持ち合い株式の解消強制とか、長く商法で禁じていた自社株買いの解禁で、企業統治原則をむりやりいまのようにしたのである。

かつて世界最強だった日本企業が没落し、アメリカ企業が君臨する構図の原点である。

小泉＋竹中コンビによる悪政の結果ではあるが、国民は彼らを圧倒的に支持したのである。
これを自虐といわずして、なんというのか？

ただし、大衆化著しい国民は、ぜったいに反省しないから、何度でも高市のような詐欺師に騙されても気づかないのである。

なにが問題で、どのように解決するのか？を国民にみせる政府と、あくまでもかくして強行しようという政府のちがいで、そこに「人事」があるのである。

あくまでも、人が決めることだからである。

イラクで政治家を中心に、１００人規模になる？一斉逮捕があった。

石油利権からみの大汚職の摘発だという。

本件については例によって情報が少ないので、表面的な「汚職」だけを理由とするのは怪しいと感じるのである。
そこで、邪推をしてみたい。

そもそも、イラクのフセイン政権崩壊からのグダグダに、アメリカ民主党以下のネオコンが暗躍したことはしられている。
「成功事例」として、「日本征服」の実例をこの連中はイラクに適用しようとして、まったく成果があがらない現実があったのである。

しかし、そのイラクの新首相は、あたかもトランプ氏のような「経済人」として成功した人物で、なにやらトランプ政権２.０との親和性も高いのである。

すると、トランプ政権２.０の「世界的な地ならし」とそのなかにある「中東和平＝大アブラハム合意」との関連でみるひつようがある。
むろん、世界的な地ならしには、ウクライナ＝対ＥＵ戦略、がある。

そのウクライナこそ、世界最悪級の汚職大国なのである。

それで、一部の国はウクライナ支援で拠出したカネの使途についての監査を要求している。
トランプ政権２.０もはなからこれを要求しているが、ガン無視しているのがゼレンスキー政権であるし、ＥＵ＝ＮＡＴＯは、この件に沈黙するのである。

戦況は、決定的にロシア軍の有利で、東部４州はほぼロシアの占領地となった。

プーチン氏は、この４州を完全制圧してからの和平を要求している。
だが、戦争目的にあるナチス政権（＝ゼレンスキー政権のこと）の転覆を達成することにはならない問題が残っている。

一方で、ゼレンスキー政権はこれ見よがしのナチス儀式・儀礼を公開し、いよいよ本性を露わにしているのに、西側のマスコミはこれを無視し、ウクライナ有利をまだいっている日本のエセ学者も言及することはない。

つまり、イラクでの汚職大量摘発は、ウクライナのゼレンスキー政権攻撃につながっているのである。

ようは、イラク以下の最悪がウクライナだと世界に示すことが目的であろう。

しかも、摘発の当日２８日には、イランのアラグチ外相がイラク新首相就任祝いでバグダッド訪問中だったのである。
これはこれで、なにを意味するのか？である。

イランは、誰が政権トップなのか？さえハッキリしないことに注意すると、政権があってないような状態だといえる。
反米を装ってはいるが、トランプ政権２.０の影響下にあるとみる。

そもそもイスラム革命における反米とは、アメリカ民主党とネオコン支配に対するもので、トランプ政権２.０も、おなじくこれらを敵としているのだ。

そんなわけで、イラクはこれから米・露と急接近するはずなのである。

「敵認定」とは、将来の宣戦布告を予感させるものであるが、２５日、トランプ大統領は、ニューヨーク州民主党の連邦下院議員候補者予備選挙の結果を見据えて、「叩きのめすから観戦せよ」と宣言したのである。

まったくプロレスファンとしての言葉である。

しかして、八百長（事前のシナリオ）をもって興行とするのがプロレスと定義すれば、これは既存民主党幹部への温かい言葉でもある。
なにせ、ニューヨーク州では、旧来からの民主党現職ベテラン議員もバタバタと落選する事態となって、党内最左派（共産主義＝全体主義）が相次いで勝利したからである。

この落選者に、反トランプでしられた議員も含まれるので、そのヤバさがわかろうというものである。
つまり、民主党はすでに「反トランプだけ」では党内選挙に勝てない、左傾化が著しい（極左化）ということである。

じっさいに、民主党の幹部たちは、今回勝利した人物たちを警戒している。

その社会主義・共産主義思想は、さしもの民主党幹部たちをしてアメリカが壊れると懸念しているからである。

ということは、トランプの「劇場」では、敵チーム内の仲間割れを利用して、自チームに取り込むことを目論んでいるともとれるのである。
なにせ、トランプ氏だって、かつては民主党員だったから、このことは、むかしからの仲間へのラブコールとなっている。

前にも書いたように、じつはトランプ政権２.０とは、じっさいには「古き良き民主党」政権なのである。

中間選挙まであと四ヵ月のこの時点で、どれだけの「古い民主党員」が動くのか？はしれないが、今回の揺さぶりはそれなりに効くとかんがえられる。
すくなくとも、ニューヨーク州なかんずくニューヨーク市は、極左市長マムダニによって、「ゴッサムシティ」に変容しつつあることぐらい、知能がある住民なら気づくだろう。

今回勝利した人物たちは、このマムダニ市長を誕生させたのとおなじ資金源（「アメリカ民主社会主義者：Democratic Socialisuts of America」）からの資金で、圧倒的な勝利をえた。
つまり、「買収された」とみてよいのだろう。

それが、市民の貧困化によって起こされる、「安い」買い物になる。
ひとり数ドルで、選挙権をかんたんに売ってくれるのだ。

つまるところ、民主主義が機能しないようにしているのである。

では、どのようにしてこれをバットマンのごとく粉砕するのか？
トランプ大統領は、ここで用心深くなる。
ディールの天才は、そうかんたんに手の内をあかさない。

だが、確実に仕留める方法を考案しているはずなのである。

聖書的に発想すれば、神は信仰を失った民に辛酸を嘗めさせることで気づかせる手法を用いるのが常套手段なのである。

しかし、おなじ民主党のニューヨーク州知事には、そうはさせない意思がある。
なぜならば、ニューヨーク市の崩壊（破たん）は、その影響を州に及ばすばかりか、及ぼさないはずがない「大迷惑」となるからである。

なにせ、マムダニ以下、今回の予備選当選者たちは、市内在住の「大」富豪たちにだけ「資産税を課す」ことを公約としている。
さすれば、ニューヨーク市内あるいはニューヨーク州から他へ移住してしまうことは確実で、そうなれば「大」ではない資産保持者を対象に切りかえることも確実だからである。

むろん、結果は「無産者」だけがニューヨーク市あるいは州に残ることになって、一層のゴッサムシティ化が予想されるのである。
ここに、集めて配る、ための資金源の枯渇が、なにもできない財政状況となり、都市インフラさえも維持できなくなるからである。

それゆえに、民主党のニューヨーク州知事は、マムダニ市長と党内対立しているのであるし、トランプ政権２.０は連邦予算の地方補助金をカットして兵糧攻めモードにはいっている。

ちなみに、フロリダ州ではすでに固定資産税の廃止を決めているから、大量の国内移民（カリフォルニア州やニューヨーク州の資産家）がすでにフロリダを目指す人口増加となっていて、国勢調査が連邦下院議員の州における定数を自動計算する仕組みのために、将来の共和党有利（フロリダ州の議員定数増とカリフォルニア州やニューヨーク州の定数減）が確定的になっている。

このことはイコール、大統領選挙での「選挙人票」に影響するのである。

すなわち、このままいけば将来、民主党の大統領が誕生する可能性がなくなる＝共和党だけが大統領を輩出することにもなるのである。

よって、トランプ政権２.０の連邦政府として、ニューヨーク州とニューヨーク市の対立をおおいに煽って、州知事に肩入れすることでの結果を見せびらかすにちがいない。
つまり、敵同士の内輪もめを利用するにちがいないのである。

これも、よくあるプロレスの「タッグマッチ」における伝統的なシナリオだ。

そうやって、助けたはずのニューヨーク州もトランプ派の地域にする（ドミノ返し）のが、このプロレスの結末ではなかろうか？と思料するのである。

観戦をお楽しみください。

２６日、毎年開催されている「教室」に行ってきた。

主催は、国立劇場、かながわ伝統芸能実行委員会（神奈川県）である。
なお、国立劇場とは、独立行政法人日本芸術文化振興会、が正式名である。

「歌舞伎」といえば、「歌舞伎座」（松竹）が最高峰とされているけれど、ついぞ以前までの情報では、外国人は「National Theater（国立劇場）」だと勘違いする傾向があった。
わたしの個人的な経験でも、国立劇場は、文化事業としての「埋もれた作品の復活・再演」に主軸をおいていて、「興行」の歌舞伎座とは一線を画していたものであった。

だが、長い歴史の中で、「埋もれた作品」とは、ようは、面白くないから埋もれてしまった、のであって、たとえば「２５０年ぶりの再演」と謳っていたら、２５０年間以上「当たらなかった」という意味となる。

よって、演者や舞台構成員の研究活動には価値があるのだろうが、観客には厳しいのである。

そんなわけで、国立劇場＝面白くない、が擦り込まれてしまった自分がいる。

西洋のオペラの場合、王侯貴族向けなのか、それとも庶民向けなのか、によって、内容がハッキリことなるが、庶民向けに応じて傑作を繰り出したのがモーツアルトであった。
なかでも『魔笛』の完璧さは、驚異的ともいえる。

総合芸術として、オペラでは舞台の大道具からなにからの造りについても、そのデザイン意図などが解説されるが、歌舞伎ではあんがいと説明が省略される不親切がある。
江戸の庶民はこれをどのように観ていたのか？が気になるのだが、総合芸術としての感覚が薄いのはやっぱり歌舞伎自体がそもそも庶民向けだからか？

とはいえ、実際に「みせる」には、アートマネジメントという分野が決め手となることに洋の東西にかわりはない。
これを、メトロポリタン歌劇場は「ライブビューイング」として劇場スタッフのお仕事も公開しており、それでもって、寄付を募っている。

日本の輸入元の松竹は、歌舞伎のライブビューイングをやっているが、これは輸出向けなのか？

さてそれで、今年の「教室」での演目は、『仮名手本忠臣蔵』から「五段目：山崎街道鉄砲渡しの場、二つ玉の場」と、続く、「六段目：与市兵衛内勘平切腹の場」である。
なお、演目前の「解説」が、「教室」の「教室」たるゆえんで、「解説　歌舞伎のみかた」がじつは本題なのである。

もっとも、歌舞伎鑑賞には、「イヤホンガイド」も必須で、劇中のポイントを同時に的確に解説してくれる。
むかしは１０００円が相場であったが、演目が二段（三場）だけなので５００円とお手ごろなのも、「教室」にはふさわしい。

だが、イヤホンガイドのもう一つのメリットである、役者のセリフ音声がクッキリ聞こえる機能が割愛されたのが「半額」の理由だったかもしれない。
演者の心理や場面の解説音楽としての「義太夫節」でなにをいっているのかを「字幕」で出す試みがあったが、舞台から目線が離れるのでわずらわしくもあった。

イヤホンガイドに絞り込むべきだろう。

二日間で四回公演なのは、午前の部（Ａプロ）が学生、午後の部（Ｂプロ）が社会人という区分けであったからで、Ａプロでは勘平役が中村橋之助、Ｂプロでは中村芝翫となっている。
当代の芝翫は配偶者が三田寛子であるから、当代橋之助はこの夫婦の長男である。
つまり、親子がＢプロとＡプロで競演する。

もっとも体調不良で休演していた芝翫の復活も本公演の話題になっている。

とかく歌舞伎を理解するために「梨園」の血筋がどうなっているのか？を前提としてしらないと、役者同士の関係から役柄からさえも、鑑賞のためにひつようとなる知識なのである。
このへんは、「シェークスピア」とか「オペラ」における役柄の適材適所とはまたちがう、みどころであるけれど、そこまでの「解説」はなかった。

だが、「解説」の場面で『国宝』を観た客に挙手させたので、「血筋」のことをしっている客は多かったようである。

しかして総じて高齢者が目立ったのであるが、前席を占めた高齢者たちの「会話」がセリフを聞きにくくするハプニングがあった。
クラッシック音楽なら、「アウト！」である行為・行動であるけれど、この緩さがまた「歌舞伎」なる庶民向け芸能の本質的な「テキトーさ」なのではある。

映画館でも、上映中にスマホをあけるひとがいるけれど、開演前に注意書きを手にした係員が客席を巡回しても、スマホ画面から抜けられない「中毒者」が多数いたのにやや驚いた。
爺・婆にして、これである。

終演して聞こえてきた爺・婆の声で、「酷い話だ」があちらこちら聞こえたのも意外であった。

そもそも『忠臣蔵』自体が、理不尽だらけの酷い話なのである。
これを、幕府の検閲から逃れるために鎌倉時代の設定にすることからはじまって、「面白おかしく当たるように」再設定されたのが、『仮名手本忠臣蔵』だから、『テス』のような行き違いの理不尽だってしっかり用意されている。

忠臣蔵の「外伝」としての『東海道四谷怪談』だって、まったく酷い話なのだ。

イヤホンガイドでは、本作はしっかり「カネと色にまみれた物語設定」だと解説している。
人生の最晩期になって、これがわからない御仁たちの幼児性が、よほど酷い話なのである。

こうした「教室」にやってくる観客の質の悪さを確認できるのも、現実世界理解には良い体験なのであった。

総じてこれらの高齢者は、「団塊世代」であって、迷惑な「全共闘世代」なのである。

過激なことをあえていえば、わが国の敗戦ショック（集団アノミー）が育てた被害者的で気の毒な存在だが、人口の巨大な塊＝多数派ゆえに、この世代がつくりだした破滅的な思想・文化の揺り戻しが、現代の世代間ギャップの原因にもなっている。

気の毒というのは、一生、正気を取り戻すことのない世代の狂気をいう。

そういえば、『国宝』の時代設定も、主人公がざっと昭和２５年生まれなのであった。

むかしの日本製ホラー映画に、大林宣彦監督『HOUSE ハウス』があった。

わたしが２７歳のときに建て替えた「実家」は、祖父が昭和２７年に新築してからの二代目にあたる。
逆算すれば、築後３６年で取り壊しになったことになる。

壊してはじめて気づいたのが、平屋の総檜造り、だったことで、解体屋の親方がおおいに喜んでいたのをおもいだす。

いまの二代目の家は、初代より長持ちしていることになるけれど、部材の陳腐は避けられない。

なぜに建て替えることになったのか？には複数の理由があった。
その最大は、安全性の脅威だ。
わが家の裏には隣家との小さな段差があって、これがわが家所有の土地部分で崩れる心配が起きたのである。

横浜市では２ｍの高さがあれば補助金の対象となるが、わが家は２０㎝足りなかった。
しかし、カネの問題ではなくて、土留めの壁を構築するにも既存の家を取り壊して基礎をつくる必要がでたのである。

ときはバブルのはじまりで、新興住宅地への移転もかんがえたが、当方が高く売れる＝移転先も高額、というバランスであったために、わざわざ郊外に引っ越すこともないと現地に留まった。

いま、その郊外の当概地は、市内でも有名な「限界集落」と化している。

春に急逝した妹の１人住まいは、整理に入って「広すぎる限界超え」であったことに改めて気づいた。
ちなみに、整理中、ゴミの中からひょっこりメモ帳がでてきて、懸案だったスマホが開き友人たちと連絡をとれた。

しょせん、畳一枚あれば人間はなんとかなる。

５人家族とわたしの未来の未定の嫁を加えた人数が暮らす想定での間取りで、一人暮らしでは清掃だけでもおいつかない。
ゆえに、しっかりゴミ屋敷化していたのは、妹のせいだけにすることはできないし、きっと大きなストレスになっていたことであろう。

かわいそうなことをした。

だが、結局はわたしと家内とでほぼ三ヵ月を要する、大整理となった。
これをひとりでやっていたら、心が折れること必至である。
その最後の手段に、２５日、雨天の中、産廃業者さんのプロの段取りで、わずか半日で全部が決着したのである。

いま、各部屋には必要最小限の取り置きしかない。

がらんとした室内をみつめて、なんでも呑み込む『HOUSE ハウス』をおもいだした。
おそるべき収納力である。
大規模リフォーム後に引っ越してくるにも、いまの住み家の大整理をやらないといけない。

しっかり、産廃業者さんからのセールスアプローチがあった。

これで気づくのは、産廃業者とか解体屋とかは、社会インフラの基礎中の基礎にあることの確認である。

スクラップしてからのビルドアップだから、順番は最後ではなく最初にあるのである。

こんな基本的なことを、あらためて認識することができたのも、大整理・整頓の成果であった。

コネチカット州発行の社会保障番号である。

この番号が大問題なのは、オバマがこれを自分の身分証にしていることが判明したからである。
オバマにはコネチカット州に居住した記録がない。

このバラク・オバマなる人物は、いったい誰なのか？
ほんとうにアメリカ人なのか？
もし、アメリカ人でないとしたら、合衆国大統領に上り詰め、二期８年もその職あったとは、前代未聞の巨大詐欺となる。

では、この番号の真の持主は？といえば、ジャン・ポール・ルートヴィヒだという。
この人物は、ハワイでなくなっており、ちょうどその頃、「オバマの祖母」がハワイ州の遺言検認裁判所に勤務していたのである。

すると、「オバマ家」自体が何者なのか？という事態となる。

日本人には想像もつかない、「戸籍制度がない国」の摩訶不思議なのである。

しかし、世界では戸籍制度がある国が異様な外れ値なのである。

では、「祖母」は、何の目的で「孫」のために社会保障番号を盗んだのか？

まったく得体の知れない、ミステリーでありサスペンスである。
出生・出自をかくすための手法として、鬼才フレデリック・フォーサイスは『ジャッカルの日』において、墓地で死亡日からの刻印から選んだ人物になりすます方法を示した。
だが、事件後も、この人物の出自はバレなかったのである。

オバマとは誰か？

合衆国史上最大の謎が、とうとう陰謀論ではなくなった。

はたして、トランプ政権２.０は、７月４日に発表するのか？もあるが、それは元大統領の逮捕・起訴ではなくて、出自不明の事実、なのかもしれない。

かくして、わが国では、戸籍（制度）が乱れだしている。
なにがなんでも「マイナンバーに集約させる」政策は、マイナンバー導入時の「約束」とはまったくちがう「詐欺」を白昼堂々といっている河野太郎のような人物に象徴されるように、オバマの出自を隠したいアメリカ民主党への奴隷的盲従だといえる。

それで、横浜市では（他の市町村の対応をわたしはしらない）、戸籍を役所でとるのではなく、コンビニのコピー機から得ようとした場合、手数料が一通３００円のところ、「５０円お得になる」と宣伝している。

市内各所主要駅、にあった、「行政サービスセンター」も来年度で廃止が決まってしまい、区役所本庁に出向くことが強要されている。
理由は、コンビニのコピー機からの利用が増えて、「行政サービスセンター」の利用が半減したからだという。

こういう議論に、市議会議員が役に立たないのが、地方自治の自殺なのである。

たとえば、高級ホテルを自称するなら、自分からがはじめた「ビジネスセンター」を、利用客が半減したから廃止するとはしない。
まだ、従前からの半分の利用客がある、と判断するからである。

しかも、現職の横浜市長は本業が統計学者なのである。

となると、この人物は、統計量に関する判断＝政策がうてない、素人だとわかった。

けれども、立憲民政党が主に支持し、二期目では自民党も支持にまわったので、戸籍（制度）を壊したい、というアメリカ民主党的な政治意図があるのだと勘ぐりたくなるのである。
これが、「あたらしい日本人」に有利なことになるのはちがいないから、「ふるい日本人」には不利になる。

団塊世代という人口の巨大なかたまりが、いよいよ寿命を迎える時期になって、コンビニのコピー機を独占するのは、そのうちコンビニへのクレームになるだろう。
しかし、戸籍謄本をとりたい理由のおおくが「相続手続き」にちがいないので、セルフサービスでは老人にわからないから、かならず補助がいる。

横浜市は行政サービスセンターの廃止を決めながら、戸籍係の削減を寡聞にして聴かないけれど、退職者の職業斡旋としてコンビニのコピー機「案内係」での採用をたくらんでいるのかもしれない。

ようは、体のいい社会コストの押しつけ、なのである。

そんなわけで、日本でもオバマのような人物が国家のトップになることだって、あり得る可能性について議論するときがきている。

その前に、自分のマイナンバーを固定電話の番号のように自然に暗記させられることになるのだろう。

アメリカ合衆国建国２５０年のこの日、「オバマ逮捕・起訴」だとの憶測がひろがっている。

トゥルシー・ギャバード国家情報長官は、退任直前、やっぱり最後にかましてくれた。

それでもって、暫定後任が司法省へ資料を送致したので、いま、司法省ではオバマ政権の幹部３０人以上と「司法取引」をしていて、「オバマ起訴」の法適用を構成中だという。
こうした「裏切り」は、欧米では正当な権利の上での自己保身行為として認められている。

この点で、儒教的に潔癖なわが国とはことなるのである。

一方で、トランプ政権２.０の調査＝捜査は、おおくの民主党政治家たちの「カネ＝資産形成」についても、手広くかつ深くすすんでいる。
有名なのは、インサイダー取引疑惑のナンシー・ペロシ元連邦下院議長だが、ここにきて、現職連邦下院議員のＡＯＣやサマンサ・パワー元国連大使・ＵＳＡＩＤ長官にもおよんでいる。

以上はみな女性だが、このひとたちの保有資産は、公職から得られる年収ではとうてい達成できない額となっている。
ＡＯＣは、左翼活動団体との「（詐欺的）ビジネス」が疑われ、サマンサ・パワーは公金の環流（横領）が疑われている。

なお、ソマリア系連邦下院議員のイルハン・オマルには、直接的な詐欺疑惑がかけられている。

こうした人物たちは、「すべてはオバマにつながる」人脈なのである。

むろん、オバマの人脈は政界に限られることはなく、法曹会にもある。
それが、一連の「活動家判事たち」であるし、民主党時代の司法省の連邦検事たちにおよぶ。
ゆえに、トランプ政権２.０と連邦下院共和党トランプ派による裁判官弾劾の起訴こそが、いつになるのか？となる。

とうぜんに、下院で弾劾起訴となれば連邦上院が弾劾裁判所となる仕組みなので、逆算すれば、中間選挙における共和党トランプ派の議席拡大があってのはなし、となっている。
だから、民主党を支持するマスコミは、「中間選挙においてトランプ派の大敗北予測」という「幻想」を書きまくっている。

ＵＳＡＩＤからの資金がなくなったら、南米では「右派大勝利の連鎖」がおきている。

ところがどうしたことか、わが国では、どこからカネがでているのかしらないが、その「幻想」が、大手を振って活字になっているのである。
もっとも、いまどきそんな「記事」を読む者が多数いるのか？が不明だ。

自主的に書いているのだとすれば、かなりのイカれ具合である。

あと１０日ばかりで、世界が仰天する事態となる可能性がある。