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日本を含む西側が、いつウクライナを放棄するのか？がわたしの興味になってきている。

１５日、突如「ノルドストリーム爆破の犯人像」が大々的に報じられたのは、いまさら感がたっぷりで、ものがガスだけにプロパガンダ臭がたっぷりにおってくる。

ほぼ２年前（２２年９月）に、ドイツとロシアが兆円単位を拠出して作り上げたガスパイプラインの爆破事件のことである。

本件は、国連にも持ち込まれて、安保理常任理事国のロシアが、国連による中立的な原因調査と爆破犯の割り出しを提案したが、なんと「否決」されて闇に葬られた経緯がある。
共同被害者のドイツは、この提案に見向きもしなかったのは怪異であったが、それが原因で「ドイツのための選択肢（AfD）」が躍進し、シュルツ政権のレームダック化がはじまった。

先般、ノルウェーとスェーデンが別個に調査をしていたけれど、これが打ち切りになった矢先の再開報道なのである。
それが、西側メディアが一斉におなじことを流しているから、もう、眉唾どころかただのエンタメにしかみえないのである。

各国の公式調査によると、統一されている状況は以下の２点しかない。
・爆破された現場の水深は８０ｍ
・爆薬の量は、ＴＮＴ換算で１００Ｋｇ×３カ所

今回の報道では、ポーランド人の３人（うち二人は夫婦）が、レンタル・ヨットで実行したという。
しかし、この小さなヨットに総重量で３００Ｋｇ以上ある爆弾をどうやって積み込んで、それを現場の海上でどうやって降ろして水深８０ｍの場所に設置できたのか？についてなにも言及がないし、起爆方法も不明だ。

なんだか、さいきんの「エノラ・ゲイ号」の話と似ている。

広島型原爆（通称「リトル・ボーイ」）が、当時の大型爆撃機Ｂ２９に積載可能であったのか？どうなのかが、いまさら議論されているのである。
とうぜんに、常識派は搭載可能説だし、地上爆発説派は、これを否定している。

おそらく日本的感覚でわからないのは、この初めてのウクライナ軍のロシア侵攻目的に、ヨーロッパ向けガス供給基地の破壊があることだ。
なんと、西側はこれだけロシア制裁やらをやっているのに、ロシアもロシアで、陸路からのルートはいまも稼働していることの事実なのである。

しかも、ウクライナ領内を通過するために、通過使用料をロシアはウクライナに支払っているし、ウクライナもこれを受け取っているのだ。

これまた、あたかも「国際決済銀行：ＢＩＳ」が、第一次大戦でのドイツからの賠償金を「決済」するために設立されたことと似ているし、ヒトラーのドイツは第二次大戦中を通じて毎月きちんと振り込んでいたことに似ている。

一般的に日本人にしらされていないことに、高橋是清がヨーロッパで起債した「日露戦争の戦費債券」の償還は、１９８６年でおわっていることもある。
とうぜんに、ドイツも日本も律儀なだけではなく、借財の相手がユダヤ資本なので踏み倒したときの報復の方が恐ろしかったからである。

さて、ウクライナ国民でもロシア語を話す東部のひとたちを西部の政権（ナチス・ゼレンスキー政権）が虐殺をやめないので、あたかも「通州事件」（１９３７年７月２９日）のごとくなのである。

そんなわけで、ウクライナをウクライナという一国として扱うと、はなしが混乱するのは、スターリンがこの国をつくったときに、東・西の水と油の対立を共産党が利用して支配するための方便だったからだ。

だから、ロシア軍はどこで止まるのか？は、東ウクライナだとかんがえられる。

それが、ＮＡＴＯとの全面戦争（第三次世界大戦）を回避するための条件になるからである。
だが、第三次世界大戦をおこしたい戦争屋たちは、イスラエルも動員した。
ところが、プーチン氏からアドバイスを受けているイランが、過去とちがって暴発しないのである。

イランも、実体験として戦争屋たちの魂胆を理解していることだろう。

しかし、日本はそうはいかない。
絶対多数の国民が、無抵抗な奴隷にされて、世界最高度のワクチン接種率と接種回数をもって、さらに、世界初となる「自己増殖型の毒薬」を秋から自ら希望して受けるのは、もはやモルモット同然の哺乳類におとされたからである。

つまるところ、世界からほとんどバカにされている状態が、いまの日本人なのだ。

それが、アジアの国々にも及んで、もはや「アジアの盟主」だとひとり思いこんでいるのは滑稽を通り越しているにちがいない。

また、モスクワの地下鉄と日本の通勤電車の光景にもなっている。
モスクワでは、若者たちのほとんどが読書をしているが、日本では老若男女こぞってスマホをみている。

ロシア人だってスマホをもっているが、合間の読書を欠かさないのは、かつての日本の日常光景だったのである。

日本は、日本人自身によって衰退しているのである。

トランプ氏がパートナーに選んだ、「ラストベルト（Rust belt：さび付いた（衰退した）工業地帯）」の、落ちぶれた労働者家庭出身の白人なのは、わたしにはあたかも、日本人へのエールどころか「発憤」を促されているようにおもえてならない。

カタカナだとおなじにみえる、「Last」のラストではない。

日本全体が、「Rust列島」になりそうだからである。

そんな絶望のヴァンス氏の人生を変えたのは、高校卒業からイラク戦争に行った軍務（海兵隊）であった。
アメリカには、軍経験者が進学するための支援制度があるのだ。

今後の少子化による若手の人手不足の深刻度は、社会インフラの不足にもなるのは、警官や自衛官に及ぶこと必至だ。

わが国の伝統として、これらにノンキャリで入れば、ほぼノンキャリのままで一生をすごすけれども、大学やら大学院やらに現役でも退職してもいける制度をつくるのはいいことで、教育費の無償化なる「共産党宣言」にある施策をやってはいけない。

カネではなくて、機会を与えることが重要なのである。

すると、かならず企業にも及んで、入社後の教育制度の充実の有無が、若者の企業選定の要素となるにちがいなのである。

しかも、できうれば「実学重視」の悪しき因習を棄てて、「人文系」のしっかりした哲学や国学を選んでほしいものだ。

それが、明治以来の日本人に染み込んだ「さびを落とす」ほんとうの実学になるからである。

どうしてウクライナ軍がロシア国境を越えたのか？については、ゼレンスキーのやけっぱち説がもっとも説得力あるものになるほど、無意味で理不尽だ。

どういうわけか、ロシアが敗退している、という希望的観測以下の「白日夢」的な宣伝をやっているひとがいるのが不思議でならない。
このひとたちは、デジタル・タトゥーの恐ろしさを忘れたのか？

ぜんぶ記録されているから、時間が経てば大恥をかくことになる。
まさか、西側ニュース報道に騙された、とでも言い訳するのか？

プーチンは停戦案をなん度も掲げているのに、応じないのはウクライナ側である。

もちろん、西側の戦争屋たちはずっと継続させて、濡れ手に粟の利益を手放したくないだろうし、戦争をやめたら政権が崩壊するのをしっているゼレンスキーだってやめたくない。

下手をしたら、ゼレンスキーは死を免れないからである。
もしそうなったら、西側諸国やＥＵあるいはＮＡＴＯからなんとそそのかされたのかを告白するかもしれないが、その前に口封じされるかもしれないので、頼みはプーチン氏の温情になるのか？

世界的潔癖症で有名な日本人は、その知的レベルが１２歳の少年以下となっているので、見えることしか見ない。
だから、どうしても最初に手を出したロシアが悪い、という戦争屋の論法を信じて疑わない思考停止状態を維持できるのである。

しかし、そもそも論をいえば、２０１４年の「マイダン革命」なる、アメリカが仕込んだウクライナ政権の転覆をもってトリガーとなったのだいうことから理解しないといけない。
もちろん、これ以前から準備作戦ははじまっていた。

そうなるともっと前の、ソ連がロシアになったときに、アメリカが新生ロシアでどんな卑劣なことをやったのかをしらないと、元ソ連だったウクライナでロシアと連鎖的に起きたこともわからないのである。

ようは、いったん、大ロシア（＝旧ソ連）は、英・米の餌食にされたのだ。

実際に、アメリカ上院の公聴会で、当時のロシア担当ＣＩＡ責任者は、「ワシントンからの命令で我々は国際法でいう犯罪行為を実行した」と宣誓証言しているのである。
しかし、ロシアの天然資源利権を貪った側からのカネが廻っている大手マスコミは、これを大々的に報じることはなかった。

となると、加害者はロシアではないし、教唆したのがワシントン政府で、実行犯がウクライナ軍・警察という構図になるし、じっさいそうなっている。
ＥＵやＮＡＴＯは、とっくにアメリカ民主党＝戦争屋たちの支配下にあって、おなじ利権で動いている。

さらに、プーチンがしっている大問題は、穀物の大産地であるウクライナの農地が、もう半分以上も、アメリカの投資運用会社、「ブラックロック」に買収されてしまっていることが挙げられる。

つまり、プーチンとしては、ウクライナ人の農夫たちに農地を返すために、ブラックロックが購入した地域を占領してしまえ、という「正義の動機」があるのだ。

ここで重要なのは、この地域の農民と農地の関係は、「農奴：serf」であるという歴史的背景があることだ。
つまり、土地を手放した農民の立場的変化は、「奴隷：slave」になったという意味なので、プーチン氏からしたら、「奴隷解放」をやっている、といえるのである。

そんななかでも、ロシア国内にいる「強硬派＝早期のキエフ占領」を抑えているプーチン氏が見ているのは、「真珠湾奇襲」に誘われた日本の失敗を繰り返さないことへの決心なのである。

ために、ジワジワと占領地を拡大し、なおかつ、一般人を無差別攻撃しない。

アメリカとＮＡＴＯ（日本を含む西側）が焚きつけて、ロシアを無差別攻撃へ誘導しているのは、全面戦争に拡大したいからであると賢く見抜いているからであろう。
それで、早い時期に「戦術核の使用」をほのめかすことで、これら西側の戦争屋たちを怯ませたのは、まったくもって戦略論での各段のレベルのちがいのあらわれであった。

さて、あたかもブラックロックが悪の親玉に見えるかもしれないが、これもそんな単純な話ではない。
ブラックロックは、顧客からの要請に応える「投資運用会社」だから、その行為の原動力に「顧客からの指示」がいるのだ。

ここが、自分から勝負をかけるヘッジファンドやらとはぜんぜんちがうことに気がつかないといけない。

受身のブラックロックは、いまや世界最大の運用資産（１０兆ドル以上）をもっているのに、これが目立たないのは、「受身」からの資産管理をやっているにすぎないからである。

つまり、そんな巨大会社に投資先（ここではウクライナの農地買収）を指示できる顧客とはどんな金持ちの誰なのか？が、問題なのである。

この仕組みを理解しているはずのプーチン氏は、それゆえに、戦時賠償金として１０００兆円以上をアメリカとＥＵ＋日本に要求して、わざとダラダラと１日数キロの進攻で戦闘を長引かせて占領地の確保をしているのである。

それはあたかもブラックロックから土地を奪うように見えるのだが、じっさいは、ブラックロックに指示を出した顧客の土地だから、プーチン氏は容赦しないのだろう。

広大なロシアにあって、今般ウクライナ軍がなぜに簡単に国境を越えられたのか？についても、まともな情報がないなかで、しろうとでも容易に想像できるのは、そこが「原野」だからであるということだ。

つまり、ウクライナ軍が深く侵攻すればするほど、補給が困難になる。
ロシア軍は、攻撃目標の防衛と補給路を断つだけでいい。

残念ながら、この乾坤一擲の作戦も無駄骨だし、おおくの人命が短期間で失われる。

世界の穀物安定供給のために、プーチンのロシアが払う代償に加えて、西側の戦争屋が不当に儲けた分がコストとして、われわれのパンの料金になって戻ってくるのである。

これに、すっかり奴隷国家化した日本では、「米不足」を人為でつくりだして、カリフォルニア米を大量購入させている。

はたして、昨年の秋に「米の不作」が話題なったのか？を思い出せないのは、そんなことはなかったからで、いまスーパーに貼られている「昨年の天候不順のため」を鵜呑みにして信じる１２歳の少年以下の思考力しかないおとなたちが多数いるのだ。

これで小麦どころか米もないことになった。

ちなみに小麦には連作障害があるので、広大な農地の内３分の１でしか小麦栽培はできない。
小麦の次にカブなどを植えて順繰りに作付け地を換えるのである。
一方で、米の田んぼは連作しないといけない。
いったん作付け放棄した田んぼは、かんたんには米作りが再開できなくなるのである。

この意味でも、日本政府の「減反政策」は、ブラックロックの農地買収よりもはるかに深刻なのだ。

ついでに「国産小麦」があたかも高品質というのも、最低の知識もない１２歳の少年以下の阿呆のためのプロパガンダで、国産小麦ほど国際規格以下の劣悪品質はないのに、宣伝工作が実って持ち上げているのである。

日本がどうして古来、「瑞穂（みずほ）の国」だったかのか？も思い出せない知的レベルとしかいいようがない。

ウクライナにはまだプーチン氏からの救いの手があるが、わが国にはどうにもならない邪悪化した日本政府があるから期待できないのである。

マッカーサーが帰国して、連邦上院外交委員会の公聴会で述べた「日本人とは何者か？」との質問の回答である。

ようは、昨日の敵は今日、権力者に媚びへつらうことしかしない１２歳の少年程度の思考能力しかなかった、といい切ったのである。

ちなみに、マッカーサーは『ポツダム宣言』を大幅逸脱（＝違反）して、「日本国憲法」をつくらせたが、できあがったものはまったく「合衆国憲法」とは別物で、なんと下敷きはソ連の「スターリン憲法」だった。

しかし、一介の軍人がかような無謀ができたのは、一に本国政府の了承か意向があってのことで、はなから白人たちは「国際法」の適用範囲を、白人国家間だけだと限定している。
当然ここに、人種差別があるが、彼らは白人以外は人間だと意識してはいないから、こうなるのである。

なので、非白人の日本人が、あるいは外務省が、「国際法の遵守」をいうのは、ちゃんちゃらおかしいのであるけれど、これが敗戦で手懐けられた結果だし、また、日本人のまじめさの付随的結果なのである。

けだし、奴隷扱いされる便利な原因にもなっている。

さて、アメリカ議会には役割分担があって、下院は予算、上院は外交と政府幹部職員の人事承認がそれぞれに優先議決権がある。

だからもし、日本で「国会改革」を真剣にいうなら、「憲法改正」議論で、下院（衆議院）と上院（参議院）の役割分担を決めるのが筋で、議員数の削減とかは二の次だし、自民党案の基本的人権を削除する全体主義的憲法改正など、論外なのである。

しかし、８０年以上前から日本人は、１２歳の少年程度の思考力しかないことに変わりはなく、むしろ昨今はもっと退化しているように感じる。

何度も書くが、これが起きたのは、明治の「教育＝文部省設置」による、江戸期までの教養教育の廃止が第一の原因である。
なので、江戸期最後の教育を受けた人々がこの世を去ると同時に、より１２歳度を高めたのは当然の結果である。

それが、大正期になって、薄い「大正デモクラシー」になったし、それゆえに、大正・昭和前期のグダグダになったのである。

たとえば、松方正義は、天保生まれで大正１３年に死去した（享年８９歳）し、高橋是清は安政年間に生まれて、昭和１１年の「２.２６」で果てている（享年８１歳）。
文化面では、わたしが「明治三部作」だと思う、どれも原文が英語の名作、岡倉天心『茶の本』、新渡戸稲造『武士道』、内村鑑三『代表的日本人』は、全員が江戸期の生まれだ。

吉田茂は明治１１年、岸信介は明治２９年の生まれで、ちょっとだけ江戸の匂いを受け継いではいたろうけれど、この後は皆、１２歳で思考が止まるように訓練されて、それが日本的エリートとなったのである。

なお、軍人でいえば、山下奉文大将は、吉田と岸の中間、明治１８年生まれで、満６０歳で死刑が執行された。
この人物は、参謀本部勤務からスイス・ドイツ・オーストリアにも派遣されていて、昭和９年に将官へ昇進して陸軍省（「軍政」を司どる）の「軍事調査部長」になっている。

しかしながら、「２.２６」で反乱軍を擁護したのを機に、陸軍の主流から外されていらい、外地、ばかりとなったのである。
天皇が「反乱」と評価して、軍組織内の「空気」が決定したからである。

つまり、あくまでも「本流」は、内地にいて指揮をする者たちであって、これが「軍事官僚」としての「官僚」たるゆえんなのである。
それゆえに、「遺書」は激烈なる反省文となっている。

怖いのは敵からの砲弾ではなくて、足を引っ張る味方からの妨害行為なのであって、これが組織的となれば、どんなに優秀な個人でもどうにもならなくなるのは、組織自体がもつ特性なのである。

さてそれで、１２歳児程度しかない自分の思考力を、多くの日本人は自覚しておらず、むしろ、そんな批判に耳を傾けることもなくなっている。
驚くべくは、退職して現役ではない者たちが、かえって「自己保身」に熱心なことである。

ところが、なにから保身したいのか？もない。

「保身行動」が、長年勤め上げた「習慣」になっているから、ぜんぜん抜けないのである。

そんなわけでわが国の戦後史では、「ＤＳ：Deep State」に気づいたアイゼンハワーを牛耳ったのは、ダレス兄弟（兄ジョン・フォスター国務長官、弟アレンＣＩＡ長官）で、この兄弟がが間接統治したのであった。

当時の日本側カウンター・パートは、ＣＩＡのエージョントになることで死刑を免れ釈放された岸信介が首相だったという妙がある。

これから幾星霜、いまや『バトル・ロワイヤル』そのものの様相となって、日本政府が日本人の全滅を画策することとなってしまったのである。

どちらも１２歳程度以下の知力しかないのであった。

人間の人生は短く、かつ、あんがいと記憶もあいまいだ。
脳が自分に都合のよい記憶をつくりだすこともわかってきている。

量子論の世界はわれわれ一般人の生活にはおよそ他人事になっているけど、あらゆる物質の成り立ちを示すものだから、その奇想天外な論にはある程度身近でありたいものである。
そこで、本物の学者先生は、難しい理論を易しく解説してくれるのだが、これはこれで説明に時間を要するから、気のはやいひとには敬遠される。

わからなくてもがまんして見聞きしていると、なんとなくのイメージはできる。
ただ、「時間は存在しない」ということをなかなか理解できないでいる。

中学卒業時のクラス会などでいつも話題になる学校生活での昔話にも、集団で勘違いしていることがあるから、やっぱり脳が記憶するだけでは危ないのである。

そんなわけで、『卒業文集』とかが、当時のリアルな「証拠」として役に立つ。

いまの先生たちが、どこまでクラスの子供たちが一生の付き合いをするのかに興味あるのかはしらないが、５年程前に亡くなったわたしの中学３年時の学級担任（国語）は、このあたりを当時は「異常」とおもわれるほど固執していた。

新編成された３年の４月冒頭、卒業までの記録と卒業後の保存のために、おおきな蓋付きのゴミバケツを２個用意して、卒業前に学校の敷地に埋めたのだった。
ときにこれを「タイム・カプセル」と呼んでいた。

どういう申し送りを学校に残したかもしらないが、この先生が別の中学校の校長で定年退職するときに、声がかかって「タイム・カプセル」の掘り起こしをやったのである。

卒業後、四半世紀が過ぎてのことだった。

出てきたのはガラクタのようなものばかりだが、なぜにこれを埋設保存するのかを書きとめた、「リスト兼理由書」があって、その「お宝性」に驚いたのである。
まさに、「狭い子供の世界の珍品」なのであった。

残念ながら相当数の珍品は処分することとなったが、持主が特定できるものは本人に返還された。

『卒業文集』は、卒業時に配付されたけれど、わたしが書いた「修学旅行記」はその大量のページ数から当時は顰蹙を買ったけれど、いまでは「貴重な記録」扱いになっている。

これも、個々人の記憶が曖昧だからである。

そうやってかんがえると、近現代の時代考証には、時代時代に流行った時勢を扱った「（大衆）文学・小説」が役に立つ。
新聞の「縮版版」の注目は、そうした「作品の広告」で、それが「目録」の役割をしているからである。

もう中学校に入学して、半世紀がすぎた。
それでこのありさまなのだから、近代でなにがどうあって、それがどのように人々の生活に影響したのか？をしるには、それなりの小説やら紀行文あるいは映像にある記述が証拠になる。

たとえば、『仁義なき戦い』は、獄中手記をもとにした「ノンフィクション」だった。

戦後の日本が物騒だったことの象徴で、なにも広島だけの話ではない。
ではどうして、かくも日本が「物騒」だったのか？を追うには、かなり以前まで遡らないとわからない。

最低でも２００年。

だとしたら、１７００年代の日本人の生活・価値観の理解からスタートしないといけない。
「関ヶ原の戦い」から、１００年後の世界である。

現代の出来事の根本を理解しようというなら、１８００年代にそのタネがある。
わたしが、『東海道中膝栗毛』（１８０２年～１４年）を重視するのは、ここに近代が描かれているからである。

同時期のヨーロッパで、「弥次喜多道中」があり得ないのはなぜか？

そこに、じつは日本の先進性とヨーロッパの後進性があるのだが、いつでもなんでもヨーロッパこそが先進なのだという誤解は、明治以降につくられたプロパガンダによる。

島崎藤村の『夜明け前』とは、ほんとうは伝統日本の「夕暮れ」だったのであるし、『家』の崩壊もしかり、である。

なので、現代の出来事をしるもう一つのエポックは、まちがいなく「明治維新」をよく観察することなのである。
すると、薩・長ともに、関ヶ原からの藩政を読み解く必要がでてくるのだ。

このとき、少なくとも当時とはちがう、たとえば「司馬遼太郎」を参考にしてはいけない。

わたしは、彼の作品をＮＨＫの大河ドラマとおなじで、なるべくみないようにしているのは、ぜんぶがプロパガンダだからなのである。

そのＮＨＫの時代考証担当ディレクターが、獅子文六『箱根山』（新潮社、１９６２：ちくま文庫）の「解説」で「小説が時代考証になる」と書いていると前に書いたとおりなのである。
なお、加山雄三と星由里子、他豪華俳優陣がが映画で共演している。

ところで、いま書店で売れまくっているのが、ガブリエル・ガルシア=マルケスの１９８２年ノーベル賞受賞作『百年の孤独』で、理由は先月、文庫本（新潮文庫）になったからだという。

本が売れない、本を読まない時代のヒットになった。
電子版がないのは残念だけど。

この不思議な物語は、「マジック・リアリズム」という手法で文学界に衝撃を与えたというけれど、抽象的に表現されているのは「人間組織の運命」とも読める。
組織リーダーを欠いた組織は、やがて滅びるという、まったくの経営論でもある。

なるほど、わがクラスも、先生亡き後の集結力が各段に下がったのは、まったく１００年を要しないスピードでのリアルなのである。
じつは、クラス会を装った、「先生を囲む会」を先生自身がプロデュースしていたのである。

この意味で、この人類を魅了した小説は時空を越えて「時代考証」になるのだろう。

イーロン・マスク氏が、旧ツイッターを買収して、名称を「Ｘ（エックス）」に変更しだけでなく、あたかもラジオのように生で音声放送する「Ｘスペース」というサービスを開始していた。

録音・編集して、後から流す「ポッドキャスト」とはまたちがうものである。

この方法で、現地時間の１２日、トランプ氏とイーロン・マスク氏の二人による放送が約２時間にわたってライブ放送され、リスナーは１３０万人を越えたし、その後の関連情報はわずか１日だけでも世界中で１０億アクセスを突破する驚異的な大反響となっている。

もちろん、民主党側の応援団たる大手マスコミは、例によって「切り取り報道」をやって、なんとか悪評にしようとしているけれど、肝心のカマラ・ハリス陣営は、あろうことかこの放送を利用して、反論ではなく「一口＄２５の政治献金」を呼びかけたのである。

先月の共和党大会で正式に党の大統領候補になったトランプ氏は、「２０の公約」を発表している。（カマラ・ハリスはいまだに、チップ税廃止しかいっていない）

このなかに、ＥＶ（電気自動車）の強制に反対することがあって、「テスラ」の創業オーナーでもあるマスク氏はこれをどう観るかが気になっていたが、マスク氏も「化石燃料との共存」を発言したのである。

もうひとつの注目は、「連邦教育省」をどうするのか？である。

前期のトランプ政権（１.０）では、「廃止」を検討するまでにはなっていたが、実施には至らなかったからである。
「トランプ政権２.０」が、必然的に強力となるのは、前回の経験（裏切り）や失敗をふまえて、かなりの「詰め」をもう行っているからである。

このことは、左派による支配を継続させたい勢力と、決定的な対立になるのは当然なのである。
逆に、これら勢力からしたら、「トランプ政権２.０」は絶対に阻止しなければならない、至上命令になる。

すなわち、教育こそが「次世代の国民をつくる」という、近代国家にとって最大の事業だからである。

良くも悪くも、わが国は、「拝米主義」で一貫した７９年を生きてきた。

１９４５年の敗戦から占領が終わる１９５２年を越えて翌年の５３年までは、あの原爆投下を命じた、民主党のハリー・トルーマンが大統領だった。
それから政権交代して、共和党アイゼンハワーが６１年まで大統領であったけれども、この間にわが国は高度成長の軌道をつくった。

そんな「アイク政権」のおかげもあって、といいたいが、現職の大統領が、たとえ引退会見であっても「ＤＳ：ディープステート：陰の政府」の存在に言及したのは、アイゼンハワー元帥の意地であったにちがいない。

ちなみに、人望・人徳ではるかに劣るダグラス・マッカーサーは、共和党大統領候補になることさえできなかった。
「元帥」で同格ではあったが、アイゼンハワーの足元にも及ばなかった。

「アイク」のつぎに政権交代したのは民主党のジョン・Ｆ・ケネディだったが、どうやら民主党（ＤＳ）に裏切られて暗殺され、副大統領だったリンドン・ジョンソンが昇格したけど、あまりの不人気で共和党のニクソンに政権交代した。

あの「ウォーターゲート事件」も、いまでは、民主党によるでっち上げだったことが判明しているが、おおくの日本人はこれをしらされず、いまだにニクソンにいい印象をもってはいない。

むしろ、キッシンジャーやらのＤＳたちに翻弄されて使い捨てにされたのは、ニクソン・チームをもっていなかったからである。

こうして振り返ると、トランプ氏はアイゼンハワーについで「ＤＳとの戦い」をいう、歴代で二人目にあたる。
つまり、それ以外はみな「ＤＳ］の命に従っていたともいえるのである。

だから、日本政府も「ＤＳ］によって侵されたし、わが国の教育もアメリカを倣うのは当然なのである。

すると、「トランプ２.０」とは富豪のトランプ氏が私財を投じて構築した「チーム」であって、アメリカだけでなく日本にも大転換が訪れることを意味する。

これにあらがっているのが、ＤＳに支配された自民党で、一刻も早く反トランプを総裁に選びたい、と焦っていることだろう。

それが、１４日、岸田氏の自民党総裁選に突如不出馬を決めたことで、アメリカのＤＳと連動していることがわかりやすく見えるほどの醜態をあらわしたのである。

でも、単純・単細胞な「拝米主義」からすると、いまのうちに「日米関係のために」親トランプを選んだ方が「お得」だという者たち（たとえば、血筋だけでなんの教養もない麻生太郎とか）と小競り合いをしているのだ。

いま反トランプに洗脳されている日本国民一般も、そのうちどこかで気づくのは、当事者のアメリカ人一般が気づいたからである。
これが、ネットをつうじて直接やってくる時代になった。

今回の「Ｘスペース」も、間にマスメディアがない、「直接配信」だということが重要なのである。
あたかも、「問屋」を要しない、流通革命のごとく。

これぞ、「情報（流通）革命」なのである。

ために、ＥＵでは、マスク氏に対する「制裁」をいう委員が登場したが、はやくもＥＵ委員会内部で孤立していると大手メディアが「報道」しているのは、それが事実かどうかではなく、そんな強権的なやり方が通じなくなっていることの証左なのである。

つまり、「情報問屋」の生き残り作戦ともいえる。

今後、もし、このＥＵ委員がどんな人事に直面するのか？も、あんがいと興味深いが、それがまた、同時に日本政府にも飛び火していることを示すからである。

これぞ地球をひとつにする「グローバリズム」の、歳台にして最悪の弱点なのである。

たった２時間の対談で、これをあぶりだしたのだから、歴史的、といえるのである。

７９回目の終戦の日。
何度も書くが、第二次世界大戦終結の日は、「９月２日」であるからまだ間があるが、停戦の日をもって戦争終結にしているのは負けた側のわが国だけ、という異様もある。

もっといえば、『ポツダム宣言』の受諾を連合国に伝えたは前日の１４日なのだ。
これは国民にしらされていなかった。

では、『ポツダム宣言（日本への降伏要求の最終宣言）』には、なにが書いてあるのか？という一大事を戦後の日本人は正規の授業で習わないことも、戦後の一大事ではある。
まず教科書を墨で塗ることからはじめた「教育改革」でも、これを教えない。

むかしはどこの家にもたいがい一冊はあった、『六法全書』には掲載されていたものだけど、国民が劣化して、『六法全書』を常備しなくなったのは、なんでもネット検索できるから、ということでもないだろう。

法律には「施行令」と「施行規則」という足腰がついているし、そもそも時間が進むと法律も改正されたりあたらしいものがドンドンできる。
だから、『六法全書』はつねに新しければいい、という単純なものでもなくて、あんがいと「時代」が刻まれているのである。

そんなこともあって、喉元過ぎれば熱さを忘れる、にしては軽すぎるのである。

念のためポツダム宣言のオリジナル全文は、「国会図書館資料」にあって、ネットでも読めるようになっている。
また、「日本占領」で、ＧＨＱによってなにがおこなわれたのかが特集されているので、面倒でも読んでおいた方がいい。

これも念のために書くが、わが国が「無条件降伏」したのは、「軍」であって「政府」ではないことにも注意がいる。
悪辣なプロパガンダ機関であるＮＨＫなどは、これを一切いわず、あたかもわが国政府も無条件降伏したかのようにまだ宣伝している。

相変わらず、ＧＨＱに都合がいい、ことの意味をかんがえる必要があるからである。
ようは、『サンフランシスコ講和条約』で、わが国は独立したように見せかけているものの、いまだにアメリカの「保護区（Reserves）」にされているのだ。

ちなみに、大日本帝国憲法では、政府と軍の分離が図られていた。

せっかく山本権兵衛内閣で軍務大臣に任命できるのは「退役軍人」だとしたものを、広田弘毅内閣で「軍務大臣現役制」を復活させたために、新内閣の組閣にあたって軍の意向が決定的に強化された原因となったのである。

それで、東京裁判では、広田は文官で唯一死刑が執行された。

なお、なぜか帝国海軍人は、ひとりも起訴すらひされておらず、ぜんぶ陸軍が悪かったという物語が戦後に蔓延し、その世論が海上自衛隊の誇りになって引き継がれているし、徹底的に陸上自衛隊では旧軍の旧弊を排除した経緯がある。

あらためて、主権回復は、サンフランシスコ講和会議でなったものだが、同時に、『日米安全保障条約』と、これに付随する『地位協定』が残った。
これが曲者（保護区になった）なのである。

そんなわけで、岸田氏が総裁選挙に「不出馬」を表明したのは、まったくもって、本人の意向ではなかったバイデンの大統領選挙「辞退」と瓜二つの現象となったことに注目したくなるのである。

英国人やアメリカ人なら、「信念」をもってたとえ敗戦が濃厚でも闘うことを良しとするだろうに。

こんなことは、『プルターク英雄伝』に山のようなエピソードが書かれている。
日本人（「大和民族」）なら、なにも『プルターク英雄伝』なんか読んで拝欧・米主義に染まらなくとも、たとえば必死で臨んだ「元寇」しかり、「桶狭間の戦い」しかりなのである。

つまり、岸田文雄という人物を通じて、これを支えた内閣各大臣さらには自民党という組織が一体となって、日本人ではないことを示したのだ。

あくまでもバイデンに追随するというのは、本人には美しい「主従関係」の表明ではあろうが、国民には恥辱でしかない。

「トランプ２.０」で想定できるのは、敗戦後二度目の「日本独立のチャンス」なのであるけど、初回は自民党・安倍晋三が「トランプ１.０」のときに決断できなかった。

はたして「次回」は、どうするのか？
まったく気概もなにもない人物がこれにあたってしまうのは、「わが国側の体制」が変わらないからである。

この体制をつくったのが、アメリカ民主党だったから、トランプ２.０では、ただ「独立すべし」といったところで日本が独立できるはずはないことも、政権組織として百も承知であろう。

ではどうするか？

トランプのアメリカが、自民党を解体させる可能性があって、代わりにナショナリズム政党を支援する流れをつくることができるのか？にかかっている。
そのために、敵はマスコミなのだ、という認識も、アメリカ国内同様だということも理解されていることだろう。

なにせ、アメリカ民主党がつくった理想郷が日本だからである。

すると、アメリカ民主党の権化たる、駐日アメリカ大使の更迭と新任人事から観察すれば、本気度がわかるというものだ。

８日の宮崎地震で、初の「南海トラフ地震臨時情報」なるものが流されている。

神奈川県内の国道でも電光掲示板表示があるけど、自分で調べろ状態の表示なので、なにがいいたいのかこの表示自体からはよくわからない。
それも、海岸沿いを走る「西湘バイパス」でやっている。

ようは、テレビやラジオを視たり聴いたりしろ！、というご命令なのだ。

ちなみに、西湘バイパスには以前から、ちょうど大磯の旧吉田茂邸があった付近に、「津波がきたら高台に避難」との看板があるが、どこに高台があるものか。
２・３台の車が止められるスペースが、「津波退避用」とあって、ここを通る都度バカバカしいとおもうのである。

そのときに、たまたまあたったら、もう覚悟をきめるしかないのだ。
津波は、マッハの速度でやってくる水の壁で、ふつうの寄せては返す波が巨大化したものではない。

こういう表示は、コロナのときにもあって、他県ナンバーの車に嫌がらせをするとか、他県ナンバーのひとが自主的に「地域住民です」とかというステッカーを貼って走る光景を何度も観たものだった。

どちらの行動も「自己防衛」といえばそうだけど、こうした恐怖心からの集団異常行動が、とうとう「マスク警察」という自警団にもなったのである。

この時点で、わが国は「法治」を棄てたのだ。
それがどれほどの異常事態であったかを検証もなにもしない、無反省があたかも戦争の無反省と同様にダラダラ続いている。

日米開戦を深くかんがえずに、「ただ阿呆の仕業」と表層を信じる無反省をいうのだ。

この炎天下、まだマスクをしているひとをみかけると、じつに気持ち悪いものがあるけれど、ご本人には自己防衛ということなのだろう。
お気の毒にも、頭脳の一部が破壊されてしまったのである。

「お盆」というまさにこのとき、上手いタイミングで地震が起きたもので、そのまた後に神奈川西部での地震の発生が、関東地方の住人を恐怖に貶めた。

なお、わが国は１９７８年に国連なる邪悪の組織がまとめた、『環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約』に１９８２年になって批准している。
つまり、「環境兵器」は存在する、ということはしっていていいのだ。

どういうわけか最初に、「海水浴禁止」にしたのは、南紀白浜という、関西圏の海水浴場ではもっとも有名かつ行くまでの距離と紀伊半島の交通不便が、「旅行気分」をおおいに盛り上げる目的地である。

こうした「遊泳禁止」が、ここから拡大していくのは、「１週間」という様子見の期間を、地震学者という詐欺師たちが掲げた（政府の意向にしたがった）からである。
まったくもって、お盆ド真ん中の稼ぎを放棄しても、お客さんの「命を守る」我々は正義のためにあるのだ、という偽善のための「禁止」がよきことになっているのである。

これが、西伊豆にも波及して、津波避難施設があちこちに建設されるまでの我慢だという役人の発想は、東日本大震災の惨状を観ていないからいえるにちがいない。
たかがジャングルジムのおばけのようなもので、それが役に立つというのは最新の宗教である。

レヴィ・ストロースが、構造主義を提唱したはじめが、名著『野生の思考』だった。

７９年前の１５日からはじまる、６年８ヵ月にわたる敗戦処理で、当時の日本人が誇っていた「大和民族」が滅亡させられた。

まったくの、家畜化（ 可算名詞としての「reservations」：居留地）がはじまるからである。

そうやって、大和民族をいう日本人は極右にされて、いつのまにか大和民族という言葉自体が死語になったのは、大和民族が滅亡したからである。

家畜の飼い主にとって、家畜を生かす意味は飼い主の役に立つことでしかない。

だから、家畜が自分から生きる意味を問うような知識を与えることはなく、もっぱら家畜あるいは奴隷として働くための実学に励めばそれなりの報酬として「人並みの生活」が与えられるのである。

飼い主は家畜のいる場所にはいない。
家畜のエリートをみつけ、その者等に家畜の面倒をみさせるからである。

つまり、日本政府は家畜のエリート集団で、一般の家畜を飼っているのである。
これらに、「野生」をもたせては厄介だから、無抵抗の家畜にするための教育・訓練を子供時分から施してやる。

ために、義務教育は無料なのだし、もっと高度な家畜にするために、高校やら大学の学費を行政が負担してやる、という発想がでてくる。

タダほど高いものはない、とかつての大和民族なら警戒したが、いまの家畜たちの親は、すっかり歓迎するまでに家畜化された。

いつどこで起きるかいまだにわからない地震を、あたかも「可能性」という確率論に変換しただけなのに、家畜はこれの意味すらわかろうとしない。

専門家なる家畜のエリートはいう。
「１週間以内にＭ８クラスの地震が発生する確率は約０.５％（通常なら０.１％）」

これってなんだ？

どういう式（計算方法）なのか？を説明なんかしないのだ。

大問題になった「新型コロナウイルス」といういい方のウイルスは、結局いまだに得されていないのに、勝手に「変異株」といいだした。
あきらかに、コロナウイルスでの被害よりも「ワクチン」と呼んだ毒薬による被害の方がおおい。

さらに、世界が意味なしと認定してやめた「ＰＣＲ検査」を、わが国ではまだやっている。

まったくおなじパターンの「恐怖」で、家畜をコントロールすることを地震でやっているのである。

さてそれで、飼い主の民度が低い欧米では、すぐに裁判になる。
これが効いて、かの国々では裁判だらけになっている。

地震の危険性をいうだけで、もっとも稼ぎどきの海水浴禁止をしても、責任者が損害賠償請求されないことを見込んでやっているのである。

完璧な家畜化ができた証拠である。

日本の場合は、「心付け」といういい方が示すように、「お礼の気持ちをこめて」という意味が先行する。
しかし、アメリカなどの外国では、「別料金」という意味合いが先にあるので、「気持ち」は後になっている逆順がある。

日本ではあまり話題にならないのが、「チップ」そのものだ。

戦後、東京の有名ホテルが「サービス料」を制度化して、お客に要求したために、戦前・戦中の国際感覚が残っていた戦後の７０年代まで（これらの人たちが生きていた）旅館やらタクシーやらでのチップはふつうにあった。

つまり、サービス料も取られているのに、チップを払うとは二重に渡しているようなものであったけれど、サービス料は料金体系にあったので、直接お世話してくれた係への「心づけ」は別だという感覚があったのだろう。

さて、まったく立場を替えて、「税吏」発想はどうかといえば、サービス料はいったん会社の売り上げになって、これをまた会社が人件費として当人らに還元するという建前になっている。

だから、むかしなら法人税が関係するし、いまなら加えて消費税が関係する。
「消費税は消費者が負担する」とは、どこにも表記がない「消費税法」を読めばわかるとおり、消費税とは法人税の二重課税制度なのである。

そんなわけで、社員の消費税を負担する会社にとって、できれば外部委託がいいようなイメージになる。

ならば、むかしながらの「心づけ」だとどうなるのか？
今度は、個人所得としての「雑所得」になって、申告課税となるのである。
だから、申告しないと「脱税」になる。

では、外国ではどうなのか？

暗殺未遂から時間が経って、さらにニューヨークの裁判官から「緘口令」を食らっていたトランプ氏だが、裁判官の裁判運営判断が高裁で裁判になるなどのグチャグチャで裁判自体の行方が不明になったことも受けて、アリゾナ州ラスベガスでの政治集会が開催された。

そこで、カジノやホテル従業員が多数の聴衆を前に、「チップ勢の撤廃」という公約を打ち出して、大声援を受けたのである。
ところがその後、カマラ・ハリス副大統領（次期大統領有力候補）が、おなじラスベガスで同じ公約を発言し、なぜかまた大受けしたのである。

あたかもトランプ氏をパクったように見えるけど、騙されてはいけない。

彼女は、現職の副大統領なのである。
しかも、選挙からの撤退を表明しただけのはずのバイデンが、以来、国民の前に姿を表さない異変となっている。

要は、現政権の残り時間のなかで「実行」すればいい話なのに、「わたしがもしも大統領になったら、チップ税を無くします」では、まったく現職としての発言として迫力に欠ける。

ここで、一つだけ日・米（欧も）の職場の考え方のちがいがあることに注意がいる。

あちらのチップ支払いが客にとって「義務化」されていることの意味は、固定給ではなくてチップ収入（あたかも歩合給）に依存して生活する人が多数いることの事実なのである。

つまり、企業側・雇用主側の立場は、職場を提供している、という意味なので、従業員の生身は「個人事業」であるというものだ。
そこに、わざわざ会社・雇用主は、制服やらを支給してやっている、という感覚がある。

この４年間で、共和党はトランプ派が席巻し、ほぼ制圧が完了した。

過去の、金持ちのための政党、から、労働者・一般国民のための政党、に変身してしまったのである。
それゆえに、トランプ選挙キャンペーンには、小口でも大量の寄付が集まっている。

本来、労働者・労働組合を票田としてきたのは民主党の方だから、その場を繕うことだけの思想しかないカマラ・ハリスのこの発言は、おそらく選挙参謀やら民主党幹部の焦りが言わせたものだと推測できる。

日本の労組が、どの政党を支持するのか？も、いよいよ議論になるほどの転換が起きているのである。

地上波テレビのネット版で、海外出稼ぎ売春が特集されている。

ほとんど自社取材力がなくなった地上波テレビ局が「特集」を組むとは、もはや巷では「常識」となっていることを示す。

わたしが中学生だった昭和の時代の終わりのほうは、校内暴力が吹き荒れていて、まだ現役だった木造校舎の窓ガラスがよく割られていた。
ほぼ数年遅れで、こうした問題がテレビのニュースになったので、あまりの「遅さ」に子供たちの話題として呆れていたのである。

おとなたちは鈍感だ、と。

あたらしい鉄筋校舎はサッシの窓で、こちらはおいそれと割れていなかったのは、おそらく「あたしくてキレイ」だったからだろう。

これは、アメリカの犯罪学者ジョージ・ケリング博士が１９８２年に唱えた「割れ窓理論：ブロークン・ウィンドウ理論」という。
建物の窓が壊れているのを放置すると、それが「誰も当該地域に対し関心を払っていない」というサインとなり、犯罪を起こしやすい環境を作り出し、結果的に治安が乱れるという。

ために、軽微な犯罪でも厳しく取り締まることが治安維持に役立つ、というものだ。

アメリカ民主党の最有力大統領候補になった、カマラ・ハリス副大統領は、カリフォルニア州の地方検事からスタートする。

アメリカは、たいがいの公職は選挙で選ぶので、彼女も任官のための選挙ばかりの人生を歩んでいる。

それで、当初は「鬼検事」であった。
彼女の担当事件の７割弱が「有罪」となったのだ。
日本では起訴されたら９９％以上が「有罪」となるけど、アメリカではちがうから、むしろこの数字は驚異的なのだ。

だが、民主党の牙城・カリフォルニアで選挙に勝つために、左傾化する。
あきらかに、本人の思想ではなくてあくまでも「当選」のためなのである。
なので、いまだに彼女は「日和る」態度を貫いていて、それが支離滅裂になっている。

あたかもカマラ・ハリス検事の任期では、いまマスコミが讃えるように、犯罪が減ったように見えるのだけれど、じつは警察からの送検を拒否していたから、数字の「分母が減った」だけだった。

これをいま、日本の検察もマネをしていないか？
自民疑惑議員の全員不起訴とか、外国人の犯罪がおおかた不起訴になるとか。

副大統領時にさんざん「国境担当」になったと報道していたマスコミだが、みずからそれを否定している。
あたかもアメリカの国境は、ズブズブの抜け穴になったようにみえるけど、あんがいと「日本のパスポート」を持っていると、厳しい扱いを受けるようになった。

ハワイの入国管理（イミグレーション）で、若い日本人女性がパスポートを見せただけで、別室へのご案内になるそうで、その別室には多数の日本人女性がいるとのこと。

すこし昔なら、日本に入国したい東南アジアの女性たちの渡航目的が疑われてきたが、いまや逆転したというわけである。

特集の取材に応じた２０代女性は、動機を「ホスト通い」をするためだというから、つまり、遊ぶ金欲しさ、で自らの体を売っている。
すでに３カ国でビジネスをしたが、客からの暴力的行為に辟易して、もう海外での売春はしないとのたまわっている。

一日４０万円、ひと滞在で６００万円ほど稼いで帰国して、ホストクラブで５００万円を使うのだという。

まことにダイナミックな人生を謳歌している。

彼女が証言する国々（アメリカ、オーストラリア、韓国）では、「あっせん業者」がいるという。
けれども、客からの虐待や当局からの取締については「役立たず」だというから、どこまでも自己中心で発想しているのがわかる。

これがいまどきの地上波で流されているのだけれど、きっと、現場感覚からすれば、数年遅れは当然だろう。
そうでなければ、まんまと取材に応じてくれた女性の「キャリア」も説明がつかない。

むかしの遊郭で、遊女の写真を撮るのは御法度だったし、遊女たちもカメラの目に立つことはなかった。
だから、「隠里（かくれさと）」と呼んだのである。

もちろん、いまこそ個人情報が漏洩したら危険である。

顔を隠して音声も変えているとはいえ、それは「放送時」のことで、オリジナルは素顔のままだ。

この厚顔無恥を育んだのは、乱れた家庭なのか？学校なのか？なんなのか？

８日、宮崎県沖で発生した地震が、「南海トラフ地震」を引き起こす「かも」として、新幹線などの交通機関にも影響しているという。

地震には気をつけないといけないが、なにをどう気をつけるのか？となると、あんがいと難しい。

元日に発生した、能登半島の地震の被害はいまだに放置されていて、復興よりも復旧さえない状態であっても、責任者不在のままになっている。
こんな状態に、女・子供のごとく、いっさい他人事の無関心を装うのが日本国民という者共なのである。

まさに、国をあげて女性である性格がここにでていて、政府がテロ組織になって国民をあおりながら不便を強制している。

この意味で、９日夜８時ころに神奈川西部でおきたこの度の地震は、まことに都合のよいタイミングだったといえるし、あたかも「南海トラフ地震」との関係を科学的に解説することで、例によって国民に恐怖を植え付け、政府の言いなりになることを奨励しているのである。

なお、神奈川県には、県央の伊勢原断層から西に、国府津・松田断層、塩沢断層帯、平山・松田北断層帯、そして、北伊豆断層帯があって、いわば断層（帯）ばかりなのであるから、地震の痕跡ラッシュの場所柄になっている。

さてもちろん、いまの政府の目的は、「憲法における緊急事態条項」をいれることだし、「基本的人権の削除」、すなわち全体主義体制の樹立にある。

このことは、家族万能主義であったかつての日本人とはちがう人間に入れ替わったことを意味するが、その「かつて」とは、明治の小学校教育で国民を洗脳させた、「天皇の赤子（せきし）」という、家族国家としての一体感を忘れるようにしてきた戦後の努力の結果ではある。

ただ、この明治はじめにできた「国家神道＝現人神」の発明がきわめてうまくいったのは、天皇以外を全部同格・平等にするという「四民平等」の実現が、近代国家の経済発展にも不可欠であったからだったし、欧米におけるキリスト教のコピーを無理やりでも行った慧眼は見のがせない。

しかし、閨閥や財閥やらには手をつけないばかりか、発展させたので、ほんとうは「四民平等」なんてことはないフィクションであることは国民もしっていた。
建前と本音を国民が区別できたのは、「お上」との関係における庶民の無関心があったからでもある。

いい悪いの議論を捨ててみると、「かつて」の日本人なら、フクシマにせよ能登にせよ、これを見捨てる政府を国民が許さないのは、「お上」の仕事に丸投げすることが無力な庶民という構造だったとはいえ、いざとなると暴動なりをおこして抵抗するのも庶民のパワーだったからで、政府も無視はできなかったと簡単に想像できるのである。

ところが、日本人から女性の謙虚さを奪ったのがバブルだった。
それで男になったのでもなく、傲慢やるせない遣り手婆のように変容したのである。

この時に流行った、『ラブユー東京』の替え歌、『ラブユー貧乏』が笑えない事実と化して、「各種学術学会」でも目立ってしまったのが、「地震予知学界」であった。

なぜかといえば、ぜんぜん予知できないからである。

しかし、もしも予知できるのに予算をつけずにいたら責任を問われることが怖い女性の性格をもつ日本政府だから、たっぷりと予算をつけて、あたかもアリバイづくりに励んでいるのである。

ようは、世界が「毒」と認定しているワクチンを推奨するのと同じことだし、なにを調べているのかわからないことがハッキリして、世界はとっくに放棄したＰＣＲ検査も、いまどき継続している珍奇な国になっていることも、国民には伝えない。

巨大地震がいつ、どこで起きるか？は、人智を超えているのである。

科学万能主義が家族万能意識を飛び越えてしまったので、地震もカゼも、あたかもコントロールできると思いこむのは、「マッドサイエンティスト」だと認めることと等しい。

しかし、あくまでも受身の女性の発想にかわりはないのである。

それゆえに、男性の発想をする欧米に好き放題にされる構造に変化はないことも、自分で身を守るために庶民だってしっていていい時代になっている。

政府が正直にいう、「治験大国」といういい方の、日本人モルモット化がその典型なのである。