カテゴリー: 宿泊業

政府が信用できない。

「民主主義」の「体制下」において、あり得ない事態である。
この「体制」での政府の存在意義は、「国民への奉仕」であるからだ。
それが、どういうわけか「国民統治」になってしまった。

当然ながら、政府を仕切るのは「政権」なので、現在与党の責任となる。

この意味で、国民が民主党に期待し、政権交代を判断したのは、自公連立政権にダメ出しをしたことが主因であった。
残念ながら、その民主党政権のお粗末があんまりで、自公連立以下だったから、ふたたび自公連立政権が復活したのは、「選択の不自由」のためだった。

一方で、この間、国民にはＳＮＳが普及して、既存メディアだけを情報源とする国民と、ネット情報源を猟歩する国民とに分離して、既存メディアを情報源とするひとたちの「保守」と、そうでない「保守」とにも分離した。

「前者」が、自公連立支持であり、それは、「既得権」の「保守」を意味する。
「後者」は、選択の不自由ゆえにおおむね「無党派」ということになって、「既得権」についても批判的なのである。

わたしは、「保守」という概念に批判的であるから、ほんとうは使いたくない「用語」である。
その理由は、「保守」にはアンカーとなる「基準がない」からだ。

その国や国民の歴史やら政治・文化の価値観が、「保守」には基礎となるから、それぞれ別々になってしまう。

たとえば、共産主義・全体主義国での「保守」とは、共産主義・全体主義の強固な推進派をさすし、名誉革命以来の歴史的価値観が根強い英国においての「保守」は、現在・過去・未来が一体となった概念である。

それゆえ、あたらしくできた、アメリカ合衆国における「保守」が何を意味するかは、あんがいと難しくて、ようやく「建国の理念」を「保守」する、ということに落ち着いて、民主党とその価値観を分けている。

すると、わが国における「保守」とは何か？
アメリカよりも、もっと難しいことになったのは、「日本とは何か？」とか、「わが国の建国の理念」がわからなくなったからである。

わからなくなった理由は、敗戦によってそれまでの価値観が破壊されたからであるけれど、幕府が崩壊して新政府ができたときも「破壊」があった。
それでもって、島崎藤村の実父の「発狂」を描いたのが、『夜明け前』だった。

いまとなっては、明治維新が日本の「夜明け」だったのか？すらも、疑問符がつく、「英国世界支配」の「一環」として、「内戦」をやらされたのが「戊辰戦争」だったという説がある。

まだ幕府があった時代の横浜に、はじめてできた外国商館が、ジャーディン・マセソン商会の支店だったことは事実であるし、トーマス・グラバーはこの会社の幹部だった。
もちろん、「アヘン」貿易で莫大な利益を得た企業である。

すると、わが国政府は、政治家ごと、明治時代にシフトして、「利権」を「保守」することだけの政府に成り下がった、といえる。

しかし、「無党派」が５０％を占めるから、多数の国民は、こうした「利権」に批判的なのである。
これはどこからやってくるのか？
おそらく、日本人のＤＮＡにある、「道徳観」が本能的に残っているからだろう。

なぜなら、とっくに学校教育、とくに義務教育の場において、児童に道徳観を埋めこむことすら「していない」状況があるからだ。
むしろ、「破壊」を「保守」するひとたちは、「させない」ことを「正義」としている。

にもかかわらず、道徳観があるのだ。

そんなわけで、厚生労働省がやった、コロナにおける「統計データ改竄」は、あきらかに「利権」の「保守」なのである。
すなわち、ワクチン接種をしたひとと、していないひととの「感染具合」や、「重篤化具合」についての「データ」をさす。

ＨＰでの公表だから、これを観た名古屋大学名誉教授が不信感をいだいて、厚生労働省に問い合わせたら、「翌週」からの発表データが、「様変わり」してしまったのである。

どうなったかといえば、ワクチン接種したひとの感染具合も、重篤化具合も、摂取していないひとの方が「良好」になってしまった。
その理由は、データ処理の不具合だったという。

接種した日時が不明なひとを、「未接種」にカウントしていた、というお粗末だ。
しかして、ワクチン接種しない方がよかった、という驚愕を、厚生労働省が認めた、という意味なのである。

さてそれで、いま開催中の「ダボス会議」である。
ここにモデルナの社長が登場して、余ったワクチン廃棄をしないといけなくなっている、と涙目で訴えた。
当初の約束通り、「購入・納品受付せよ」という意味だ。

一方で旧東側の各国は、ＥＵ委員長宛に書簡をだして、当初の約束通りワクチンを購入できないと訴えている。
国民からの需要が、またたく間に減衰したからだ、と。

自由を「制限してきた」近代の歴史がある「東側」は、いまや「自由の砦」になっていて、ずっと自由を「謳歌してきた」自由主義の「西側」で、政府による「強制」が合法化される逆転となっている。

それがオーストラリアの政権交代にもなったのは、政府の「強制」に国民が嫌気をさしたからである。

さては日本政府も西側のお仲間なので、苦しいデータ改竄までやってみたのだろう。
結局のところ、「国民衛生」も「政治」になって、「科学」は一歩も二歩も下がってしまった。

これに、「名誉教授」が学者の「名誉」をかけて反論したということだ。

残念なのは、「現役」教授が、言えない、という「利権」がある「まま」になっていることである。

「失敗は成功のもと」といわれてきたけど、いつの間にか「失敗は許されない」社会になっている。

これを、「成功者」の人生から「逆算」してみる。
すると、「戦後の成功者」たちは、たいがいが「明治生まれ」なのだ。

松下幸之助は、１８９４年〈明治２７年）～１９８９年〈平成元年〉。
土光敏夫は、１８９６年（明治２９年）～１９８８年（昭和６３年）。
本田宗一郎は、１９０６年（明治３９年）～１９９１年（平成３年）。

それぞれが「還暦」を迎えたのは、松下幸之助：１９５４年（昭和２９年）、土光敏夫：１９５６年（昭和３１年）、本田宗一郎：１９６６年（昭和４１年）である。

それで、還暦からの「余命」を確認すれば、松下幸之助：３５年、土光敏夫：３２年、本田宗一郎：２５年。

彼らは、この間、「失敗は成功のもと」を信じて経営していたはずなのだ。
なぜなら、かれらこそが、その言葉どおりの体験をしてきたからである。

すると、これら企業組織内に、少なくともふたつの流れができることが予想される。
ひとつは、「君臨する経営者」に追随するひとたち。
もうひとつは、「実際に失敗した」ひとたちだ。

当然だけど、彼らが元気な頃は、「実際に失敗した」ひとたちが、これら企業内で「成功」したろう。
しかし、企業組織が巨大化して、変容を遂げると、単純にトップに追随するひとたちが、企業内官僚となって、徐々に「許容範囲」を狭めるものだ。

さらに、「奇しくも」彼らの寿命は、おおむね「バブルの絶頂時」に尽きた。

偉大なる「指揮官」を失ったタイミングが、「戦後最悪」という経済危機の時代だったのである。
もっといえば、かれら偉大なる指揮官が「健在だった」ならば、「バブル」に浮かれる世間に一石を投じたはずだ。

わが国における「バブル」の最初は、ヨーロッパが勝手に疲弊することになった第一次大戦による「大戦景気」だ。
この「バブル」は、１９１５年（大正４年）下半期に始まって１９２０年（大正９年）３月に、「戦後恐慌」がはじまるまで続いた。

「成金」が出現したのはこの頃である。

すると、松下幸之助：２６歳、土光敏夫：２４歳、本田宗一郎：１４歳で、「バブル崩壊」を目撃したことになる。
つまり、かれらの「次の世代」は、これを知らないで、「平成バブル」に浮かれた、という事実が浮かび上がる。

これを、平成バブル「経験者」にあてはめると、「崩壊」がはじまる１９９１年（平成３年）に２６歳だったひとは、１９６５年（昭和４０年）生まれ、２４歳なら、１９６７年（昭和４２年）、１４歳は、１９７７年（昭和５２年）となるのだ。

こうしてみると、「経済史」が、人間の営みで編み込まれていることがわかる。

しかして一方、いまは「もう一つの側面」が議論されはじめている。
それが、「食と健康」だ。

とくに、「食事」が、「脳」に与える影響の大きさについて、重大な問題提起がされている。
それが、「あたらしい栄養学」ともいえる、「食品安全」にかかわることなのである。

つまり、「食品添加物」や、「残留農薬」、あるいは、「化学肥料」の影響ばかりか、「遺伝子組み換え品」がこれに加わったのである。
わが国では、今年の４月１日から、食品表示において、「遺伝子組み換えでない」とかいう表示はできなくなった。

つまり、消費者は、自分が食べている食品が「なにでできているのか？」を知らされることなく食べることになっている。
しかもこのことは、町のお惣菜屋さんも知りえない。
仕入れた食材が、もはや、どんないわれかを知る由もないからである。

また、よしんば「なにでできているのか？」が書いてあっても、それが「どんなものなのか？」を理解する「化学知識」が与えられていない。

食品添加物を例にすれば、日本は世界一「大量」かつ、「多種類」の添加物を摂取できる国に成り下がった。
それで、「癌」の発症がとまらない。

けれども、これらが「脳」に影響するという報告が、もっとも身近な問題になっている。
たとえば、「キレる」とか、「常同障害」はもとより、「鬱」の原因にも挙げられている。

なんと、日本人は、世界一「精神病患者」が多いのである。

これは、「病気」にいたらない状態のひとが多数いることも示している。
そして、これらの特徴が、「攻撃性」にあるのは、「不安」とか、「憎しみ」といった感情のもとになる物質が脳内で生成されることもわかってきたのだ。

すなわち、自覚できないけれども、他人を攻撃するとか、他人を攻撃したくなる、という欲求行動の主因に、「食事」がある、という問題になっている。

むかしはなかった、「ハラスメント」という概念も、むかしはなかった、のは「概念」であって、各種ハラスメントはあったはずだけど、これが社会問題にまでならなかったのは、「脳が健全」だという前提が、前提としてかんがえるまでもないことだったからである。

それで、加害者がいても、なんとかできた。

しかしいま、ハラスメントの原因さえも、毎日の食生活にあるのだとすれば、おぞましい状況になっていると認識しないといけないのである。

「おおらかさ」をもって、「失敗は成功のもと」と言えた時代は、人間の脳が健全だったからだという、前提ができた。
厳しく個人を追及する、「失敗は許されない」と追いつめるのは、組織のトップすら、「食事」によって脳が冒されている可能性があるのだ。

これを、「外食産業」は、克服できるのか？

わかりにくい「判決」なので、「（原告請求棄却の）主文」だけを聴いて飛び出して、速報記事にした慌て者たちが、「誤報」を大量生産して呆れられたというおまけもついた。

１６日、東京地裁で、東京都から受けた新型インフルエンザ対策特別措置法（特措法）に基づく時短命令は「違憲・違法だ」として、１０４円の「損害賠償」を求める訴訟の判決があった。

本件については、過去にも書いているのでそちらに目を通していただくとわかりやすいだろう。
かんたんにいえば、このときの「懸念」が、そのまま「判決」になった、ともいえるからである。

なお、原告側主任弁護士の倉持麟太郎氏が、１８日、自身のユーチューブ番組『このクソ素晴らしき世界』（奇しくも５０回目記念となった）において、「判決文全文解説」をあげているので、法的な問題点のチェックに役立つからありがたい。

この事件は、東京都による「言論弾圧」について、民主主義の重要性を教えられて育ってきた、同社創業社長の長谷川耕造氏が「違和感」のあることをなによりの「きっかけ」にしているものだ。

それは、氏が「時短要請に従わない」ことをＳＮＳなどで表明したことの「制裁」として、「要請」から「命令」となったときに同社店舗が「狙い撃ち」されたという主張となったのである。

それで、法律家として現状の法体系や裁判制度、もっといえば「わが国の法治」についての批判をしていた、倉持弁護士と「出会った」ことで、提訴になったという「経緯」がある。

それで、判決は、「都の時短命令は違法、賠償請求は棄却」という大手新聞の見出しが書いたとおりの「わかりにくさ」だったのである。
「誤報」となったのは、後段の「賠償請求は棄却」だけをもって、都の勝訴と早合点したことを指す。

都の時短命令は、「違法」という判断を裁判所がしたことだ。
つまり、原告側の実質的な勝訴となっている。
それでもって、賠償請求は棄却されたので、実質敗訴した都が「控訴」もできない建て付けにしてあるのだ。

しかし、長谷川氏が感じた、「言論弾圧」すなわち、「憲法違反」についての判断は「なかった」ので、結果的にえらく「テクニカル」な、よって、「小さい」判断となっていて、また、都にも「配慮」したものになっている。

もちろん、「コロナ特措法」を制定させたのは、「国会」に相違ないけど、「法自体」を批判してもいない。
「運用の問題」としたことも、「小さい」のである。
ただし、１年あまりで「判決」がでた、「スピード」はあった。

そんなわけで、原告は「控訴」を決めた。

さてそれで、飲食業界やレストラン事業を内在させる宿泊業界はどうなるのか？

その前に、「敗訴した」東京都のコメントは、都知事のもとにある「官僚体制」が機能していて、トンチンカンな解釈を表明している。
また、熊本県がさっそくコメントを出していて、控訴によって判決が確定したわけではない、という東京都へのエールを送っている。

蒲島郁夫熊本県知事の経歴をみると、高卒で農協に入って、留学先のアメリカの大学を出てからハーバード大学で博士（政治経済学）を取得後、筑波大学・東大教授を歴任した、典型的な「あっち側」の人物である。

その「あっち側」では、ビル・ゲイツ氏の新刊本が話題になっていて、もはやＷＨＯのオーナー気取りの氏は、今後のパンデミックをパンデミックとさせないために、ＷＨＯの命令を加盟各国が遵守する旨の「条約」を準備するので、各国は即座に「批准せよ」と述べている。

つまり、選挙によらない「世界政府の樹立」を目指すと、臆面もなく堂々と主張していて、それがほんとうに実施されそうなのである。

これを、「グローバル全体主義」という。

「こちら側」が、グローバルダイニングだから、なんだかグローバルがかぶるけど、その主張は「真逆」である。

すると、「控訴審」では、「グローバル全体主義」との戦いをせざるを得ないことになって、「敵」は都知事や熊本県知事（＝これにぶら下がる都庁や県庁の行政官僚）などといった「手先ども」ではないのである。

むしろ、「憲法に緊急事態条項」を加えたいとする、自民党こそが「グローバル全体主義」の手先になっていることが、国民的大問題なのだ。

たしかに、「日本国憲法」は、その出生からして決して正統とはいえない、あやしげなものではあるけれど、根幹をなすのが、「第１３条」だということすら、国民は教育されていない。

「すべて国民は、個人として尊重される。 生命、自由及び幸福追求に対する国民の権利については、公共の福祉に反しない限り、立法その他の国政の上で、最大の尊重を必要とする」。

さては、今回の判決で、憲法判断がされなかった、ということは、すでにこの１３条が、「軽く」なっていることの証左なのである。
それを、「テクニック」で裁判所が逃げたのだ。

都知事や熊本県知事が息をするようにやっている「憲法違反」が、ビル・ゲイツの邪悪のように、ふつうに行われても、国民（業界人も）が気づかないので、なんとかしようとしている。

これが、この裁判の最大の問題点なのである。

漢字表記のそのままに、滅びない、という意味である。

「滅びる」とは、絶えてなくなる、という意味だから、「不滅」には、永遠に継続する、というポジティブな意味も含まれる。
企業活動でいう、いわゆる、「ゴーイング・コンサーン：継続性の原則」も、一種の「不滅」を前提としている。

わたしの好きな映画、『不滅の恋　ベートーヴェン』（１９９４年）では、恋が不滅なのか、ベートーヴェンの生き様とそこから生まれた音楽が不滅なのかが掛けあわさって、「音楽」に至っては、サー・ゲオルグ・ショルティがロンドン交響楽団とサウンドトラック全曲をこの映画のために録音した豪華さもある。

音楽は作曲家の思想を表現したものだ、という説明をベートーヴェンに言わせるセリフは、そこにすでに「不滅」のタネが仕込まれている。
されど、並み以下もふくめた作曲家の楽曲全部が「不滅」になるわけでもない。

あの大バッハでさえも、歴史に埋もれて、メンデルスゾーンによる復活演奏がなかったら、いまごろどうなっているものか？
この復活演奏会の聴衆たちは、バッハの音楽をすっかり忘れたひとたちだったから、メンデルスゾーンの技倆を信じて参集した「だけ」だったとかんがえるのが妥当なのだ。

そして、その見事な演奏をして、聴衆たちはバッハの「あたらしさ」に感涙したのである。
すると、バッハの音楽さえも、いったん途切れた、という事実に、われわれはもっと注目しないといけない。

インド発祥の仏教だって、その近くのイラン発祥で人類最古のゾロアスター教の影響を受けている。
それが日本に、「大乗仏教」として伝わったけど、最初に灯したのが、「不滅の法灯」で、その灯りの「火」をもって拝んだのである。

信長の比叡山焼き討ちによって、この不滅の法灯が絶えたかどうかは知らないけれど、オリンピックの聖火のように、なにか別のものに移して保持したことも十分にかんがえられる。

前回の東京オリンピックの聖火も、いまだに灯されていて、そのための燃料を絶やさないように管理しているひとがいらっしゃる。
つまり、いったんつけた火を絶やさないことでの「不滅」とは、まことに「人為的」な行為なのである。

すると、人類＝人間とは何者か？ということを「定義」しようとすると、「火を扱える動物」となる。
これが、「物理的な火」だけでなく、心のなかにも「灯す」ものがあるのが「人間」となって、他の動物を圧倒するのである。

そして、「心のなかに灯すもの」のことを、「精神」といって、「さまざまな思想を統括する」から、もはや他の動物の能力を完全に凌駕する。
この「精神」が、他の人間にも共鳴して、それが社会的な精神になると、また宗教に回帰して、それを「たましい：魂」と呼ぶのである。

すると、「魂」は世代を超える。
世代を超えるとは、時間を超えることになって、「不滅」となる可能性がでてくる。

モーツァルトやベートーヴェン本人が、いかほどに自分の作曲した音楽が、人類に共感されて、それが、「不滅」になると思って意識していたのか？
おそらくは、そんな意識はうすくて、自分のなかでの一番を「更新する」ことしかかんがえていなかったのではないか？

当時の「宮廷」における、作曲家の立場は、料理人＝シェフの配下にあった。

それは、音楽とは、貴族たちの食事の「ＢＧＭ」だったからである。
室内楽こそがそれで、それから大編成を要する楽曲に移行したけど、「作曲家＝芸術家」という職業が社会的認知をされていたわけではなかった。

むしろ、「パトロン」という、スポンサーがいる時代の作曲家こそが芸術家になれたので、パトロンが絶滅した現代では、成功している作曲家も絶滅危惧種になっている。

すると、不滅とは「結果」であって、「原因」ではない。

しかし、人間は、自分の目の前にあるものを「不滅」だと認識する、「癖」があるから、それがおそろしく「流動的」で「うつろうもの」だと気づいたときに「愕然」とするのである。

そもそも社会そのものが、固定的だったむかしとちがって、流動的になってきたので、その「愕然」なるショックに「慣れる」ことが、ニヒリズム（虚無主義）を呼んだ。

すべては「虚無」である、とすれば、なにがあっても動じない。
けれども、それが自己の存在も否定するようになると、「漠然とした不安」になって、とうとう自殺するひとがでてくる。

いま、わが国が「先進国」といえるかどうかは疑問だらけになったけど、一応「ＯＥＣＤの加盟国」としてかんがえれば、「若者の死因」でわが国だけ、「自殺」がトップになっている。

この不幸の原因は、ニヒリズムの蔓延だとおもわれる。

すると、それはもう、「システム」の問題なのである。

上記２冊は、「日本」が先進国だったときの話だけれど、このシステムが世界に蔓延したのが、いま、である。
ならば、これは、「不滅か？」を問えば、そんな結果は用意されてはいない。

おおくの人間を不幸にして、一部が幸福になるシステムを、不滅にしたいとするひとたちがいる「だけ」なのである。
よって、「多勢に無勢」の多勢にこそ、チャンスがやってきている。

いろんな「当たり前」が、どんどん「絶滅危惧種」になって、気がつけば閉業しているので、その都度寂しい思いをするものだ。
心が寂しくなるのもあるが、うまい豆腐が食べられなくなる「口の寂しさ」もあるのが、わたしにとっては「豆腐屋の豆腐」なのである。

豆腐屋がない、新開発地の街に住んで３０年以上が経過した。
引っ越してから気がついたのは、どこにでもあると思いこんでいた豆腐屋が「ない」ことだったのである。

子供のころから近所にはいくつも豆腐屋があって、とくに「町内」の豆腐屋がわが家の「いつも」だった。
小学生のときには、祖父が飲む豆乳を、二日に一度ウイスキーの空き瓶を持っていって買いに行くのが、登校前の仕事だった。

手に握りしめていたのが「２００円」だったことをいまでも覚えている。
それからオイルショックで３００円になった。
「当時」からしたら、というよりも、「いま」からしたら、あんがいと「高価」だった？

そこで計算してみると、

７４０㎖で２００円だったのを、現代の豆腐屋の豆乳が２００㎖でだいたい２００円だから、７４０㎖÷２００㎖＝３.７倍なので、２００円×３.７＝「７４０円」が比較対象の価格になる。

この５０年間での物価上昇率を３％とすると、２００円×１.０３＾５０＝８７７円となる。（「＾」はべき乗）
おなじ計算を、２％ですると、５３８円。

元値を３００円にしたら、３％で１３１５円、２％で８０７円。
７４０円を基準にしたら、当時の値段は「そこそこ」だし、いまのちゃんとした豆乳が、「爆上がり」している、ことにはならない。

ビンに入れるとまだ「熱い」から、布の袋にビンを入れていったけど、店内の蒸気と甘い匂いが好きで、豆乳なるものこそがうまそうに感じたけれど、子供にはそのまま飲んでうまいものではなかった。
「濃厚」すぎたのである。

いまからしたら、「プチ贅沢」というものだ。

子供のころに「味覚」ができる、という話を、ずっと後のおとなになって聞いたときに、思い当たる節があったのはやっぱり「豆腐の味」だった。
スーパーで買う豆腐が、どうしても納得できない。
もちろん、スーパーのパック詰めの豆乳も、「あの味」とはちがうのである。

当然だけど、油揚げだって厚揚げだって、がんもに焼き豆腐も、納得できない。
それゆえに、隣の駅にある豆腐屋まで、往復の電車賃を払っても買いに行っていたけれど、こちらも廃業してしまったのである。

それでわたしは、なんと、「豆腐難民」になったのである。

しかも、実家近くの町内だって、あんなにあった豆腐屋が、とうとう「全滅」してしまった。
ウイスキーの空き瓶で買っていたお店が、最後の砦だったけど、数年前に力尽きた。

そんなわけで、町歩きをして、豆腐屋を見つけると、買わずにはいられない。
なので、リュックには「保冷バック」を入れている。
いつ何時でも、豆腐屋を発見したときの準備だ。

豆腐の材料は、大豆とにがりと水である。
だから、味の決め手は、これらの組合せとなるけれど、凝固させるときの加減が食感を決めるから、素人がかんたんに作れるものではない。

なんでこんな豆腐マニア的になったのか？を自己分析すれば、２０代前半における、エジプト・カイロ暮らしの２年間も大いに影響しているにちがいないと思い当たるのである。

彼の地で豆腐を食したのは、２年で１回だけ。
日本から持ってきた、『ほんとうふ』というインスタント・豆腐の素をつかった豆腐をいただいたときだけだ。
食べ方は、「湯豆腐」だった。

それに、材料の「水」は、「エビアン」だった。
そのまま飲めない、「水道の水」を使うわけにはいかない。

大豆があっても、にがりがあっても、清涼なる「水」がないと作れない。
だから、日本の当たり前は、世界では「貴重」なのである。
「エビアン」で作るのは、ミネラル豊富なために、たとえインスタントの「素」でもうまくいかないことがある。

日本の「軟水」を使うことが、最初から想定されているからだ。

じつは、ミネラル（「酸素、炭素、水素、窒素」の主要４元素以外の「無機質」）がほとんどない、「軟水」が身近で豊富な地域は、世界的に「珍しい」のである。
石灰質の土壌でできているヨーロッパも、「硬水」だらけになる。

中国の豆腐と日本の豆腐の決定的なちがいは、ここにある。
大豆の「ちがい」だけではない。

神奈川県には、「県内産の大粒大豆」を使う豆腐屋は３軒しかない。
これ以外にないのは、この種の大豆の生産量がないためだ。
だから、なるべくこの３軒で購入したいけど、「いつも」はやっぱりスーパーになる。

ただし、この３軒以外だって、「名店」はある。

横浜の中心部は、ぜんぶ幕末からの「埋めたて」なので、「周辺部」の河岸台地付近に井戸水が出る。
丹沢・相模川水系の近代水道という恩恵もあるけれど、横浜以外の県内には豆腐屋の名店がいくつもあって健在だ。

これらの豆腐を、地元の旅館や飲食店が使っている。

付け合わせに出てくる豆腐がうまいと、思わず仕入れ先をきいてしまうのである。
うまい豆腐をつかう旅館や飲食店の料理がまずいはずがないのは、うまい豆腐に負けない料理を作っているからである。

さて、新年度の今月１日から、さまざまな「制度」もはじまって、「食品表示」もあたらしくなった。
「遺伝子組み換え」に関しては、「若干の」変化だと政府はいうけれど、一般人の生活からしたら、来年の２３年からは「一新される」とみてよい。

興味深い説明に、「安全が確認された遺伝子組み換え」という「分類」があることだ。
大量生産される弁当などの食品に使われている、「ｐｈ調整剤」なる「防腐剤」も、「安全が確認され」ていることになっている。

もちろん、原子力発電所も、「安全が確認された」ら再稼働することになっている。

食品の場合、どんな基準で「安全が確認」できるのか？という問題は、新開発の添加物や遺伝子組み換え品を、長期間にわたって食べたひとが「いない」ことから、ほんとうは「わからない」のではないか？という根本的な疑問がある。

「時間」という、人間にはコントロール不能な要素があるからだ。

町の豆腐屋さんの事業継続が困難になるような、原材料管理の厳格化という手間が準備されているけど、一体全体「誰のため」なのか？という問題があるのであった。

そんなわけで、消費者は、無農薬だけでなく、遺伝子組み換え品やら添加物やらと、「化学知識」が必須となったが、高校における「化学」を選択をする生徒は、もう１割程度なのである。

これも、政府の都合で「仕込まれ」ている、のかもしれない。

ついぞむかしは、近所の商店街にある魚屋でお造りを依頼していた。
そこそこの価値がある大皿が、各家にあったのは、みすぼらしい皿を魚屋にわたして恥ずかしいと、思ったからだった。
魚屋は、その盛り付けを、取りにくるまで店頭で他の客たちに、発注者の名前を書いて見せびらかしていたものだ。

「うちにはろくな皿がないから。あのような（お金持ちの）家なら、すごい皿だよ」と、近所の主婦は語り合っていた。
上に乗っている刺身のクオリティを観察なんかしていない。
知識がなくとも、鑑定士の目で皿を見ていた。

ただし、見えるのは「縁」だけだった。

そんな皿が、ご近所の目に披露されるのは、「お祭り」での神輿の休憩所として提供した路上につくったスペースで、担ぎ手の若衆たちに酒を振る舞うときと、葬式の精進落としだった。

もちろん、自宅での「婚礼」は、「晴れの日」の典型だったけど、都会の狭い家ではどうにもならず、大正期にはとっくに「ホテル」での披露宴が「ふつう」になっていた。

残るは、「盆暮れ」ならぬ、正月やらの親戚を集めた内輪の宴会だけが、お披露目の場になった。

戦後、「三種の神器」といわれたのは、「洗濯機、冷蔵庫、テレビ」だったけど、おなじころに「大皿」を買って、「小皿も揃える」ということもした。

そうやって、ご近所と「横並び」したのである。
これも高度成長のおかげであった。

夜泣きそばのチャルメラ・ラアメンでも、鍋が汚いからと遠慮していたのが、当時の生活感であり、「遠慮＝自粛」の行動原理だった。

自分が屋台のオヤジに差し出す、鍋が汚いことを「恥じ」て、お金があって空腹でも注文行動すらしない。
このときの「汚い」とは、決して衛生的に汚いという意味ではなくて、焦げがとれずにボコボコにへこんだ鍋をいうのだ。

衛生をいうならば、屋台のラアメンの方が、よほど衛生的ではなかった。

そんな鍋を、鍋としてまだ使っている自分の生活を「汚い＝みすぼらしい」とおもうから、屋台のオヤジにさえ見せることがはばかれた。

すると、ここにあるのは、凄まじい「向上心」なのである。
自分はこんなはずじゃない。
こんな鍋を使いつづけるのは、「本来の」自分ではない。
だから、それがたとえ相手が屋台のオヤジでも、他人には見せたくないのである。

そんなわけだから、夜泣きチャルメラ・ラアメンを買いにでたのは、パジャマ姿の「子供」であったし、家にある「一番いい鍋」を持たせたのである。

さてそれで、買ってきた鍋入りラアメンをどうやって食べたのか？
当時の日本人は、鍋から直接食べることはしなかった。
「犬・猫じゃあるまいし」という矜持があった。
なので、これを、「どんぶり」に移したのである。

麺を「すする」という食べ方は、ズルズルッと音がする。
なので、欧米人はこれをやらないし、あんがいやろうとしてもできない。
しかし、その欧米人が、フォーク・ナイフをつかうようになったのは、「さいきん」のことなのだ。

ずっと、「手づかみ」で食べていた。

イタリアはフィレンツェの大富豪、メディチ家は、ルネサンスの大パトロンとして、芸術家たちを支援していた。
そこのお嬢様が、フランス王家に嫁ぐときの「嫁入り道具」に、フォーク・ナイフがあったので、以来、フランス王家では「手づかみ」をやめたと記録にある。

どういうわけか、日本人には「自分の箸と茶碗」があって、家庭内ならどんなにきれいに洗っても、絶対に自分用以外の家族の箸も茶碗も使わない。
これは、「人類学」で指摘される「珍しい風習」で、世界には日本以外で朝鮮半島の一部地域にしかないものだ。

それだから、日本人が「手づかみ」で食べるのは、珍しい食材か、箸では食べにくい場合に限られる。

もちろん、咀嚼するときにクチャクチャと音を立てるのは、日本人でも嫌うから、子供時分に直さないと、おとなになってから「お里がしれる」大恥をかくことが約束される。

あゝそれなのに、麺「だけ」は、すするのである。

さいきんでは、麺はすすることで「美味しくなる説」がある。
一方で、「ヌードル・ハラスメント」として、不快な気になる日本人もいるらしい。

「美味しくなる説」をもって、日本通の外国人は、「すする練習」をしている。
その反対に、なんでも欧米が優位というひとは、「ハラスメント」をいうのである。

興味深いのは、こうした「かぶれ」が、あんがいといまでも「マイ箸」を携帯していたりする。

それにしても、マイ箸・マイ茶碗はあるのに、マイ皿はない。

これはいったいどうしてなのか？

ご存じの方には是非ともご教示いただきたい。

むかしから「お役所仕事」とは、ほとんどのひとが辟易する「世界標準」で、辞書には、形式的で、時間がかかり、実効のあがらない仕事ぶり、とある。

本稿は、神奈川県警察のはなしである。

警察「行政」の、「受付時間」がしらないうちに変更になっていた。
以前は、０８：３０～１７：００で、原則として「昼休み」もなかった。
だから、敷地に併設していて「証紙」を売っている「交通安全協会」の窓口が、昼休みに閉まることを不思議におもっていた。

「本官」は、ずっと働いていて、昼食も「自席」で弁当を食べていた。
しかし、「外郭団体？」ともいえる下部組織が、正々堂々と窓口を閉じることに躊躇がなかったからである。

もちろん、「本官」といえども人間なので、休憩時間は必要だし、できれば食堂で食べたいだろう。
しかし、神奈川県の各警察署には、食堂はない。
このことを無視して、以下を語るものではない。

今般、変更になったのは、０９：００～１２：００、１３：００～１６：００、である。
「張り紙」には、「６月１日から」とあるのに、もうはじまっている。
警察官は、日本語がわからないらしい。

本官に理由を尋ねたら、コロナ対策とかもあるそうです、とのことだった。
別に、この本官に文句をいってもせんないけれど、「密にしないで分散させる」なら、「時短」では逆だろう。
なぜなら、警察行政に用事がある人の数は、窓口時間の長短とは関係ないからである。

勝手に警察組織内のことを慮れば、「人手不足」があげられる。
それに、職員の休憩時間の確保、ということもあるだろう。
ただし、職員の休憩時間の確保なら、ずっと前からあった問題なので、えらいひとがとうとう「手を打った」ということかもしれない。

ならば、この「えらいひと」とは誰か？

神奈川県警察のトップは、「本部長」だとおもうひとが多数なのは承知しているが、まず警察庁の課長クラスがやってくる「ポスト」なのである。
これは、「全国一律」の「人事制度」である。

けれども、国家公務員上級職の採用で、警察官僚になったひとの「席次」では、人口のたくさんいる道府県で、かつ、重要度順に配置するのは、人事担当者がかんがえる「常識」だから、おなじ「本部長」でも「序列」ができるのは当然である。

それに、役人は、序列社会に棲息している動物なので、入省年次を基礎にして、等級と号俸で詳細な序列を形成する。
これをいつも意識しているので、群れ社会を形成する「犬」の習性とほとんどおなじなのである。

こうした、役人の給与制度・体系を真似ている民間企業はたくさんある。
大企業ほどそうなるのは、「公平性」という名の下の、文句をいわせないためでもある。

ところで、日本の警察組織は、地方警察、という建前があるから、国家から「派遣」されてくる「本部長」は、「お客さん」になる。
それだから、真の実力者は、「次長」になるのである。
この立場のひとは、地方公務員としてのトップにあたる。

すると、その本質は、神奈川県職員、なのだ。
そんなわけで、「本部長」は、国家公務員だけれども、「神奈川県職員」としてやってくるという「建て付け」になっている。

つまり、神奈川県警察は、神奈川県庁の配下にある。
これは、「全国一律」のことなのだ。

では、神奈川県の責任者は誰なのか？

わが国の地方行政は、「二元制」という、これも「建て付け」になっている。
・知事
・議長（議会の長）　だ。

明治憲法下の知事は、「官選」だった。
つまり、内務省の役人が、知事としてやってきた。
神奈川県に縁もゆかりもないひとたちが、知事として「君臨」できたのは、当初「武士」だったひとたちが、「殿様」になったからである。

もちろん彼らが「殿様」になれたのは、神奈川県民が「殿様」だと思っていたからだ。
しかし、もっといえば、県議会が殿様を牽制することの意味があったから、県会議員選挙では、熾烈な闘いがあったのである。

それでもって、戦後、民主化の美名の下に、知事も選挙で選ぶことになった。
すると、議会与党の推薦するひとが知事になる可能性が高まるので、知事と議会の結合ができる。

しかも、わが国の地方議会はぜんぶ、外国でいうところの「下院：衆議院」だけの「一院制」だから、この議会を牽制する「上院：参議院」がない。

そんなわけで、「知事が殿様」になれる仕組みができたのである。

本来の民主主義ならば、知事や議員は「有権者：県民」に「奉仕する」ために存在するのだけれども、「殿様」は、自分の一家のためにするのが「本業」なので、どうしても「有権者：県民」のプライオリティが「下がる」ことになる。

そんな理由から、警察が決めた「営業時間」を、黙認することが可能となるのである。

接客をする民間企業で、営業時間を変更することは、取締役会あるいは常務会などの責任あるひとたちによる「決議」が必要な、重要事項である。
「サービス供給」の「根幹」をなすのが、営業時間だからである。

こうしたことに、「異議」をとなえる「県会議員」がいないことは、県知事への絶望以上の絶望なのである。

しかして、これも「全国一律」になったから、神奈川県からの脱出も意味がない。

わが国には、「善政競争」をやりえる可能性もなくなったのか？
そんなはずはない、と悪あがきしたいのである。

旅に出るとき、なにを持っていくのか？
あるいは、なにを家に置いていくのか？

出張ならそれなりの「道具」としてのパソコンとか、周辺機器は必須だろうけど、個人旅行なら、少しは身軽になる。
ただし、「リラックス」したい、という願望を果たすのに、どれほどのこだわりを持つかによって、その荷物も変わるというものだ。

日本が元気で、さかんに「新製品」を輩出していたころの「画期」をなしたのが『ウォークマン』であったことは、いまでは、「伝説的」でもあるけれど、たしかに、「録音機能がない」という「テープ・レコーダー」という概念には驚いた。

だから、ＳＯＮＹ「以外」のライバルメーカーからは、録音機能が「ある」製品が続々と出て、それが「差別化」になっていたのである。
「レコーダー」なのだから、「録音機能がない」のは、あり得ないという常識が、しばらくは消費者にもまだあったのだった。

しかし、どちらにしても、「聴く」ための機器は、「有線のヘッドホン」にかわりはなかった。
それで、「インナー型」でも納得できる音質のイヤホンをつくったのも、やっぱり「ＳＯＮＹ」だったのである。

ステレオ・コンポーネントの普及から、カセット・デッキも同時に普及して、音源は「ＬＰレコード」であっても、いわゆる「ダビング」して、「カセットテープ」に録音した。

これを、「再生専用機」で聴くわけだから、「ウォークマン」を持っているということは、その辺の「モノ」を十分に所有している、という証でもあった。

また、「カセットテープ」の材質である「磁気体」にえらくこだわった「高級テープ」もたくさんできて、あーだこーだと選択に迷ったのである。

こうした一連が、面倒くさい（当時の）「高齢者」などは、その財力にものをいわせて、最初からプロが録音した製品の、「ミュージックテープ」を買って、これを聴いていた。
どうせ、ＬＰレコードからの自前の録音ならば、必ず針が拾うノイズがあったからである。

その意味で、「おとな買い」ではあったけど、ジャンルとして「演歌」中心であった残念がある。
だから、「ＣＤ」が出たときの驚きは格別だった。

いまでは、ダウンロードさえ「古い」状態で、電子ブックならぬ「音楽配信」では、やっぱり「アマゾンミュージック」がダントツの状態になった。

「アップルミュージック」がいまいちなのは、アップル製品（iPhone、iPod、iPad）を聴くときに無線のブルートゥース機器を使うなら「コーデック方式」が、「アンドロイド」の高音質に劣るからである。
なお、ウォークマンを席巻した「ｉＰｏｄ」も、先頃「新製品開発中止」のニュースがあって、すでに「時代遅れ」になってしまった。

それにしてもダウンロードが「アメリカ発」となったのは、「著作権」に関わる「既存法」を、あたらしいビジネスに適応させることに成功した、「議会第一主義」の成果なのである。
日・欧（ＥＵ）ともに、官僚主導の「行政第一主義」だから、「既存法」を「保守」することが優先されて、新しいビジネスに適応させることができない。

そんなわけで、アメリカで大流行した、「既成事実」という「外圧」がないと、なにも変えないことが、作り手にも消費者にも足かせになっている。
これが、「規制緩和」の重要なファクターだったけど、なんだかよくわからない「議論」になるのが、日・欧の「いまでも」なのである。

だから、「規制領域がない」分野での、「ものづくり」になるのが、わが国の宿命となったので、「ＳＯＮＹ」は、超高級「ウォークマン」を出すしかない。

一台３０万円というお値段を聞いて、「たまげた」のは、ビジネス・ソリューションで画期を成すのではなく、やっぱり「音質」の高級だったからで、当該機器に適合した「超高級ヘッドホン」もシリーズ化の予定であるという。

今どきは、小中学生も両耳にヘッドホンなりイヤホンをつけて歩いているけど、自転車で事故ったときの加害者になったら、驚く額の賠償を命令される「判例」が常識だから、人生の破壊危機をつくる機器にもなっている。
これをやめさせない、親（さいきんは「保護者」という）は、なにをかんがえているのか？

「音楽が生活の一部」になったのはよしとして、旅先での楽しみにするには、「持参する」ということに留まっている。
蔵を改装して客室にした宿では、最新のスピーカー・システムが完備されていたので、ＤＶＤを持参して自宅ではあり得ない大迫力を体験したことがある。

いまどきは、「ミニシアター・システム」を設置して、自宅で「ふつう」を買っているひともいるだろうけど、「宿」がついていけてない。
隣室との「壁」が薄いと迷惑になるから、小出力のポータブル・スピーカーがちょうどいい。

映画が観られるホテルでも、大画面と音響のセットが揃う部屋はめったにないのだ。

これをどうするか？
あるいは、テレビを置かない、モニターだけの「シンプル」で、スピーカーの設置はある、という「経営判断」もあっていい。

なぜなら、高給をとる富裕層ほど、テレビを観ないからである。
とっくのとおに、テレビ・ニュースを観ることのムダを知っている。