最強の武道とは、大正末期あたりから植芝盛平が伝統的な各武術を研究して開発した合気道ではないか？という説がある。
これには、人体の可動部について瞬間的に対応する訓練を要するのだが、相手のその可動部を利用することに大きな特徴があって、基本的に対抗する力を要する逆手をつかわない。
つまり、順手なのである。
それゆえに、相手は自身の可動の結果、自分から倒れることでしか対応できない。
トランプ政権２.０は、トランプ政権１.０での（失敗）経験の反省と分析を活かして用意周到に準備されている。
このため、すでに民主党のなかの一部では、前回の２０２０選挙を「失敗」と認めだしているようだ。
つまり、無理やりバイデン政権を誕生させるよりも、失敗中のトランプ政権１.０をそのままトランプ政権１.１あるいは１.２にしておけば、いまのような「大惨事（民主党政策の全面的ちゃぶ台返し）」を招かずに済んだというかんがえである。
その大惨事の原因が、ＤＯＧＥの出現だ。
われわれ一般人は、選挙公約にあったＤＯＧＥの新規設立は、就任直後の大統領令によってされたと思いこんでいたが、アメリカの弁護士が当該大統領令を読み込んで、ＤＯＧＥがオバマの大統領令で発足した「ＵＳＤＳ（合衆国デジタルサービス）」の「改編」だったことを明らかにしたのである。
つまり、当初からのＤＯＧＥ設立計画と現実はちがっているのである。
だれが「新設ではなく、既存のＵＳＤＳの改編でいける」と思いついたのかは明らかではないが、大統領次席補佐官のスティーブン・ミラー氏ではないか？と勝手におもっている。
「ＵＳＤＳ」は、連邦政府各省庁のための「デジタルサービス」を行うために、大統領府内に設立された組織であった。
ようは、連邦政府の全省庁の「（デジタル＝コンピュータ）システム改善」を業務とするから、最初から全システム内にアクセスできるようになっている。
そこで、上書きの大統領令でもって、ＵＳＤＳの本来的機能であるアクセス権を保持したままで、設立要件から「デジタル＝コンピュータ」を除いて、全省庁のシステム（仕組み）改善＝効率化、としたのだった。
まさに、相手が飛んで倒れる鮮やかな合気道の技のごとく、なのである。
さてどうしてスティーブン・ミラー氏の発案ではないかとわたしがおもうのか？であるが、そのＤＯＧＥによって、連邦職員（国家公務員）たちが、大量に解雇されていることに関係する。
もちろん、用意周到なトランプ大統領は、政府職員の解雇に関する大統領令もサイン済みだ。
しかし、訴訟社会のアメリカにあって、誰も「不当解雇」を理由に無効の申立をしていない不思議がある。
じつは、これにスティーブン・ミラー氏が仕込んだ、ひとつの「敗訴」があった。
２０２０年の大統領選挙でのバイデンの勝利によって、トランプ政権１.０が終了する直前、すなわち就任前の政権移行期に、とあるトランプ派の連邦職員が次期大統領たるバイデンの命によって、解雇されたのである。
本人は、政権交代に伴う猟官制での解雇を覚悟していたので、すこし早まっただけとあっさり従おうとしたところ、当時、大統領上級顧問だったスティーブン・ミラー氏が「提訴」をもちかけたのである。
しかし、本人はアメリカにおける雇用契約の実態をしっていし、連邦裁判所の判事が親民主党ばかりだったので、「敗訴が確実」であり、「ムダな抵抗」として当初拒否したのだが、その「敗訴判決が欲しい」というスティーブン・ミラー氏の本意に驚いて提訴し、しっかり敗訴したのである。
連邦職員は採用・解雇も、大統領人事に従う、としたこの親民主党・連邦裁判官による判決が、いまの大量解雇の実質的な先例となって、誰も抵抗できなくする「仕込み」だったのである。
そんなわけで、いま、ワシントンＤ.Ｃ.の高級住宅が大量に「売り出し中」となっているのは、官僚たちの解雇が理由だけでなくＤＯＧＥによる、年収と資産の差を調査することで震えたひとたちのムダな敗走によるという。
おそらく、カシュ・パテルＦＢＩ長官と、ダン・ボンジーノＦＢＩ副長官のコンビは、容赦のない捜査をするであろう。
なお、蛇足だがスティーブン・ミラー氏は１９８５年８月生まれであることも、日本人には衝撃的だ。
現在３９歳、上のトランプ政権１.０の末期は３５歳のときのはなしである。
果たして彼が、合気道の稽古に励んでいることはしらないが。