物事には順番があって、順番をまちがえると結果がかわる。
これを、子供は小学校の算数で習う。
２＋３×４ と、（２＋３）×４ のちがいを習うからである。
算数やここから発展する数学が、ヨーロッパの「リベラルアーツ」では「論理」科目であり、「哲学」の範疇に含まれた。
そのヨーロッパは、民主主義を生み出した「（政治）先進国」だと明治以来の舶来信仰から信じ込まされてきたが、じつは野蛮の裏返しなのであった。
しかも、中世のペストの波状攻撃で、村や町ごと全滅したあとに、流浪民が住み着いてその遺跡を乗っ取ることがふつうに起きた。
だから、近隣の「伝統祭り」などを真似っこして、新規住民だけの村や町であることを隠蔽したから、どこにいってもおなじ街並みになったのである。
どこの村や町がそんな歴史なのだと問うて特定するのは、強烈なタブーだから、先祖をたどれる「王侯貴族」の跋扈がいまも続いているのである。
その王侯貴族に、資産家という理由で仲間入りをはじめたのは、金細工職人が発明した「通貨」の流通と「銀行」制度であった。
その銀行が、国際金融グループに発展して、「金融資本主義」とか「株主資本主義」に変容して、実業の企業を牛耳るようになったのである。
そこで、野蛮で強欲でしかないこれらの者たちは、とうとう人類の支配を夢見るようになった。
その手段が、共産的全体主義で、ために各国の歴史的特徴を打ち消して、国民（民族）国家を破壊し、貧困化をもって人びとを家畜化することを決意したのである。
これが西ヨーロッパではじまったのは、旧ソ連時代の厳しい記憶がのこる東ヨーロッパでは、すぐさま意図が見抜かれると判断したからだろうし、実際にそうなった。
超大富豪・金持ちたちの発想が、あまりにも雑で単純なのは、そこに「傲慢」があるからである。
「民主主義」が根づいているはずと信じる西ヨーロッパは、そうやって最初の餌食となった。
ハンガリーやスロバキアの気づきが早かったのは、上に書いた旧ソ連時代の記憶があったからで、首の皮一枚でジョージアも気づいたのである。
とうとう、旧同盟国のドイツでは、ＡｆＤ（Alternative für Deutschland：ドイツのための選択肢）が、支持率で第一党になったのに、現政府は監視対象とし、与党と議会では「AｆＤ活動禁止法案」が議論されているけど、かえってこれが国民からのＡｆＤ支持が増す原因となっている。
フランスのマリーヌ・ルペンも同様に、２０２７年の大統領選挙出馬を下級審で禁止され、いま控訴審がおこなわれているが、やっぱり支持率の上昇だけの結果となっている。
そんなわけで、傲慢な超金持ちの命令に従うだけの「現与党」は、弾圧のやりかたがワンパターンで一本やり状態なのは、きっと単純な命令が発せられているからにちがいない。
カネはあるが、日々の贅沢な生活習慣の結果、おつむが弱くなっているのだろう。
以上から、わが国には「周回遅れ」で命令がきて、これを「自・公・立憲・維新・国民・れいわ」が一斉に共同作戦をはじめたとおもわれる。
敵は、参政党。
ゆえに、先行するドイツの状況が、そのままコピーされてわが国で実行されるであろう。
すると、これは、「自・公・立憲・維新・国民・れいわ」の自爆にもなるのだが、超金持ちはそんな政党がどうなろうが気にしない。
ただ、目先の邪魔が消えてなくなればいいだけなのである。
しかし、これは別の熱・化学反応を引き起こし、トランプ政権２.０との連携や、ロシア・プーチン政権との関係正常化に引き寄せるのである。
そのための「日本版ロシア疑惑」が仕掛けられたが、スプートニク社のインタビューに「さや」氏がどう返答したのか？の内容についてだれも気にしていない。
さや氏は、シンガーから政治家を目指すことの、自身の理由、しか述べていないのであるし、スプートニク社もこれしか記事にしていない。
そもそもロシアの報道機関にでたのが問題だというのは、これまた言論の自由からの立場としてずいぶん乱暴な批判である。
満を持して、トランプ政権２.０やら「Ｘ」の社主イーロン・マスク氏が、なんらかのコメントをだすにちがいない。
やればやるほど「蟻地獄」になるのは、トランプ氏の圧倒的勝利がどうしてもたらされたのか？の答合わせになるからである。