１８日、トランプ政権２.０は、ホワイトハウスのＨＰに、「研究所からの流出ｰ新型コロナウイルスの真の起源ｰ」を公開した。
しかしながら、わが国のマスコミが一切無視するという「わかりやすさ」で対抗している。
気がつかないひとには、徹底的に隠蔽するが、人の口には戸が立てられない、の通り、まるでコップに垂らした一滴のインクのように、つまり「ブラウン運動」のごとく自然拡散するのは時間の問題なのである。
よって、１８日からいつまでマスコミがだんまりを決め込むのか？は、そのブラウン運動の拡散限界点を示すことにもなるから、興味深いガマン比べなのである。
ときに、この「公開情報」では、アメリカ国内の公的機関やらにおけるさまざまな「偽証」も含めての告発にもなっている。
これらの犯罪行為を犯した人物をどうするのか？までの言及はないが、「常識から」すれば、近いうちに捜査当局が動くことはまちがいない。
なかでも名指しされて注目されるのは、バイデン氏から「（予防的）先制恩赦」を受けた、ファウチ博士の処遇である。
逆に、ここまで名指しされても名誉毀損に訴えないファウチ氏の鷹揚さは、評価されるべきなのか？それとも図星ゆえに行動を起こすことができないからか？
ちなみに、バイデン氏が出したのは、「連邦法」が対象の恩赦であって、「各州法」は対象外であることに注意がいる。
なので、トランプ大統領が「オートペン問題」から、サインの無効を訴えなくとも、共和党の州（司法長官）がファウチ氏等を告訴したり逮捕することは十分にあり得ることだ。
ときに、この「公開情報」のポイントのひとつに、対象となる病気の「感染経路」がいまだに判明しない異常が指摘されていることがある。
２００２年１１月から２００３年の７月まで大騒ぎになった「ＳＡＲＳ」の場合、わずか数ヶ月で感染経路は判明しているのである。
つまり、だれも「オリジナル」を発見していない。
これは、このブログで何度か書いた、徳島大学名誉教授の大橋眞医博（専門は免役生物学）が指摘していて、おおかた無視されている重大事、すなわち、「新型コロナウイルスによる病気の有無」に関する疑惑にも直結する。
ただし、今回のホワイトハウス公開情報には、「ｍＲＮＡワクチン」についての記述がないので、「第二弾」はあるのか？がすでに話題になっている。
トランプ大統領が、ＷＨＯ脱退を宣言し、ＷＨＯにも脱退通告が済んでいるために、来年、アメリカはＷＨＯから脱退することは確実である。
なので、直近、「パンデミック条約案」がＷＨＯで通過したこととは直接の関係がなくなっているのがアメリカ合衆国だ。
この条約は、加盟国に強制を伴うので、保険分野における「初の世界政府の樹立」を意味するが、逆に、加盟国は、「国家主権を失う」という意味でもある。
この条約通過に汗をかいたのが、日本政府だから、まったくどうかしている。
条約だから、国会での「批准」決議が必要だ。
夏の参議院通常選挙の最優先的な「争点」なのに、波風を立てないように与野党が仕向けていることも、国民はしっていていい。
生活に直結する消費税やらは、「命」についてはまだ間接的だが、ワクチンの強制接種義務につながる本条約の批准は、直接的に「命」にかかわる。
わが国もＷＨＯからの脱退をはかるべきなのである。
アメリカだけでなく、イタリア、ケニアも脱退を表明している。
ことに、アフリカ諸国は熱心なので、今後おおきなうねりとなる可能性がある。
それは、「エイズワクチン」の被害のこともあるからだ。
じっさいに、ＷＨＯは、WＴＯと同様に、あるいは、インターポールもおなじだが、中共に乗っ取られている。
ＷＨＯ事務局長のテドロス氏は、オピニオン誌『Ｈａｎａｄａプラス』にて、その正体を明かされている。
ちなみに、中共がＷＴＯ（ World Trade Organization：世界貿易機関）に加盟したのは２００１年のことで、以来、中共はＷＴＯ協定を遵守したことはなく、ＧＡＴＴを引き継いだはずのＷＴＯ体制は事実上崩壊している、とトランプ政権２.０は不満を述べている。
なんにせよ、中共はその狡猾さで世界のリーダーだから、アフリカ諸国への「借金漬け援助」でもって、国際機関の「多数決」を牛耳り、ついに元テロリストのテドロスをまんまとＷＨＯ事務局長の座に就けたのである。
もちろん、レッドチーム入りしているわが国は、アメリカ民主党政権の承認も得た上で、堂々と中共の御先棒をかついでいる。
これを、トランプ政権２.０になってもやめないので、トランプ大統領から直々に恫喝される役になったのが赤沢氏だった。
トランプ政権２.０が赤沢氏に吹き込んだ、「対中共偽情報」が、すぐさま東京から北京に伝わったのを、アメリカ政府は確認することとなったので、いまやわが国は中共のスパイだという認識を公式に受けることになった。
こうした貿易面での状況と、保健面での状況が、同時並行的にタイミングをキッチリ合わせてやっているのが、トランプ政権２.０の用意周到なのである。
もちろん、ＷＨＯ事務局から見たら、「パンデミック条約案」の成立に汗をかいた最大の功労者は日本政府なのだということを、アメリカ側も見越したことだと理解しないといけない。
一見、浅はかな思いつきの乱暴者のように振る舞うのは、映画にも出たことがあるトランプ氏の「役者」としての演技だし、「煙幕」なのだということにいい加減気がつかないといけない。
つまり、わが国は、しっかりと「貿易面」と「保健面」そして、なんといっても「国家安全保障面」で、アメリカに尻を握られているのだ。
かんたんにいえば、「詰んだ」のであるが、おそろしく下手クソなプレイヤーなために、とっくに「詰んだ」こともわからずに、まだ北京詣でをやるというのは、ほとんど神経麻痺である。
おそらく「王将」が取られても、まだゲームを続けると力むのは、まったくゼレンスキー政権とソックリなのである。
おそらく、ウクライナの後始末をしっかり日本にやらせて容赦しないトランプ政権２.０ではあろうが、それが日本国民の「脱」自・公・立憲維新れいわ共産政権を促す「痛み」だとすれば、よく効く薬になることまちがいない。