オリンピックであろうが、世界選手権であろうが、白人以外のどこかの国が「強い」となると、ルールを変更してくるのが白人たちの常套手段であった。
だから単純すぎてルールを変えようのない競技、たとえば、陸上における「１００ｍ走」やらの場合は、おとなしくして他人種の勝利を容認し、「オリンピック憲章」で禁止したはずの「国別対抗」の意識を高揚させて、勝者に自国の国旗をマントにさせて会場を盛り上げるのである。
それもこれも、白人の都合による。
「背伸び」ならまだしも、「下駄を履かせる（Give someone a boost）」ことでどんなに優勢を誇示しても、しょせん誰によって有利になれたのか？を手品のタネ明かしのようにかんがえないと、単純とか単細胞とかと蔑まれるのがオチである。
これは、国家の経済力、でもいえる。
たとえば、ドイツは、第二次大戦後の荒廃したヨーロッパの復興に利用された。
爆撃で焼け野原になったドイツを、最新工場投資で復興させたのは「マーシャルプラン」があったからだ。
おなじく、米ソ冷戦のためのアジア側不沈空母として日本が復興援助の対象になった。
しかし、両国とも、とくに日本が８０年代に「ジャパンアズＮｏ.１」になったことからの警戒と、９０年代のロシア・東欧圏の崩壊で、９２年にアメリカのグランドストラテジーが変更されたことでの凋落がはじまる。
いま、となりの大国がおなじパターンに落とされ、なお、わが国は５日に発表となったトランプ政権２.０の「新国家安全保障戦略」によって再び上昇傾向のための下駄を履かせられることになったのである。
おおきくいえば、これが戦後三度目にあたる「節目」である。
なので、来年以降、わが国へのアメリカからのさまざまなイチャモンにみえる介入が本格化するだろう。
だが、旧来の思考からしたら「イチャモンにみえる介入」でも、真意は、この３０年ばかりの、つまり９２年のグランドストラテジーの大転換だから悪いことばかりではない。
その目醒めの冷水を、アメリカ自身もまるで「禊ぎ」のように準備している。
おそらく、年初、アダム・シフ上院議員やらオバマやらの「逮捕」からはじまるショックが走るだろう。
合衆国建国初の大統領経験者の逮捕・起訴は、世界史的な意味をもっている。
いまさらジョージア州フルトン郡の２０２０年大統領選挙における「不正疑惑」の再調査が裁判所命令で実施されているのも、オバマ・バイデン・民主党の三位一体の不正を国民に知らしめるための内政イベントなのである。
むろん、こうした「小さな話」から、ウクライナの国家的な汚職を通じて巨大なＥＵ幹部に波及するとおもわれ、それを契機に戦争も終結するシナリオであろう。
このとき、オデッサをロシア軍が占領するのか？がひとつのボーナスだともかんがえられる。
さすれば、トランプ政権２.０容認の上での「戦争裁判」がロシアによってはじまり、驚愕の戦争犯罪事実が米・露共同で世界に公表されることになるはずだ。
あくまでもＥＵのウクライナ支援の側にいるわが国の歴代政権も、この一撃で吹っ飛ぶことになっていて、いかにもトランプ大統領に泣きついたとて容赦はない。
これぞ、「いけず」の発揮であって、どんなに媚びへつらっても奈良を基盤とする高市首相が気づかないのは大ボケとしかいいようがない。
ときに、この動きの最下層にある基盤が少しも動かないことに注意がいる。
ルールをつくるのは、それでもアメリカだということである。
あくまでもローカルなロシアよりも、レベルがちがう「おそろしあ」とは、アメリカ合衆国のことなのである。