挑発するイスラエル、自制するイラン、という構図は、そのまま、挑発したウクライナ、自制して堪忍袋の緒が切れたロシアという「歴史」のパターンにあてはまる妙がある。
イスラエルの仕掛けた事があるごとに、プーチン氏自身やロシアの首相がテヘラン入りして、最高指導者や大統領と会談しているパターンも繰り返されている。
つまり、ロシアが情報分析を教えつつ、相手の狙い＝罠、に注意を促しているのだろう。
じつは、プーチン氏も口にしているからまちがいなのは、この「パターン」こそ、米・英の戦争屋たちがむかしから仕組んでいるもので、日清・日露戦争における日本があたかもいまのロシアに該当する。
「三国干渉」から、「臥薪嘗胆」をして、ここ一番の肉弾戦をやったのが日本だった。
けれども、国家破産寸前までになったのを国民に秘匿し、一切しらせずにいたので、獲物があるはずと犠牲の見返りを当然としていた国民は、ポーツマス条約の空土産に発狂して焼き討ち事件（暴動）となったのである。
試験暗記だけで何のことかのイメージがなく、いまいる自分（個体）とはなんら関係のない他人事になったから、この歴史に気づかない日本人は、ふたたび英・米の戦争屋たちが仕組んだ、第二次大戦への引きずり込まれ方に疑念すらないから、なんども騙される愚をおかしても気にもとめない。
まことに、歴史を忘れた民族は滅ぶ、という格言通りの状態におかれているのであるし、先祖からの世代間とか血筋とかの連続を忘れた、唯物論のアトムと化した日本人は、ただ個体の集団となっている。
もちろん、テレビのワイドショーは、真顔であっても真の世界情勢を伝えない、ために、日常茶飯の話題を拡大解釈してどうでもいい話をたれ流すばかりか、日本人を世界情勢音痴にさせる努力に予断がない。
中東のとくにホルムズ海峡付近が怪しくなれば、テレビを観る電気すら供給されなくなるのに、だ。
アメリカ大統領選挙一ヶ月前になって、いまは、たまたまアメリカ民主党・バイデン政権をしても、大戦争に拡大する時期として最悪だ。
ために、やるなら選挙後としたいのはやまやまなれど、ネタニヤフ政権がいうことをきかない様相になっている。
まさか、一発でも戦術核を用いたら、えらいことになるのは子供でもわかる。
それに、アメリカ地中海艦隊の空母が、イスラエル沿岸にいたのに、こたびのイランからの弾道ミサイル飽和攻撃には無力をさらけだしてしまったし、軍用空港ではイスラエル軍のＦ３５戦闘機が駐機場で３０機も破壊されてしまったらしい。
不気味なのは、かつての中東戦争とちがって、アラブ側がまったく静かなのである。
エジプトにはかつてのアラブの盟主を自負するような力はなく、サウジもＵＡＥも沈黙している。
イランが支援する、イエメンのフーシ派があばれて、紅海の入口、バブ・エル・マンデブ海峡を封鎖したことで、エジプト経済の命綱、スエズ運河通行料収入の大減収が国家経済破綻への地獄の入口になってしまったのである。
これら一連の問題は、トランプ政権１.０をちゃぶだいがえしした、民主党政権による「国際秩序破壊」の賜である。
プーチン氏が見抜いているのは、かつてのソ連が世界でやったＫＧＢによる破壊工作の内実を熟知しているからにちがいない。
なにせ、プーチン氏はそのＫＧＢの出身なのだ。
皮肉なことに、ソ連崩壊後、英・米の強欲資本主義者たちが貪ったロシアの富を、防衛・救国したのがＫＧＢのＯＢたちだったのである。
わが国の残念は、ＧＨＱ支配となった現実に、戦前・戦中の高官（文民だけでなく武官や諜報機関も）たちが、こぞってアメリカの協力者に身を落としたことにある。
「戦犯にするぞ」という脅しが有効だったとはいえ、地位保全のエサに食らいついたのだ。
この節操のなさを、イラク人にも通用するとおもったらぜんぜんダメなので、アメリカ（軍産複合体）の支配計画が頓挫し、サダム・フセインがまとめていたイラクは無法地帯と化した。
その原因こそ、日本人の「長いものには巻かれる」思想であるために、これがない意趣返しのクルド人たちが埼玉県で暴れているのだろう？とかんがえるのはいきすぎか？
さて問題は、イスラエル・ネタニヤフ政権とあまり良い関係ではないとする、国内で有名な諜報機関との軋轢がどうなったのか？にある。
ただ、レバノンのテロ指導者を暗殺した実績から、ネタニヤフ政権は自国の諜報機関と折り合いをつけたのか？が気になるところだ。
確実な攻撃のため、だれがいつどこにいるのか？の正確な情報は、相手内部に協力者がいないとぜったいにつかみえない情報だからである。
トランプ氏暗殺未遂２.０では、逮捕された犯人はその前と同様「単独」であるというが、どうしてあのゴルフ場のあの場所に、あの日のいつごろトランプ氏が現れるとの情報を得たのか？について、ＦＢＩが発表することはないのだろうといわれている。
こうした隠蔽体質が、一般アメリカ人の現政権への不信感を醸成させているのに。
アメリカ民主党支持者の４割が、パレスチナ支持になって、イスラエル・ロビーは、すでに民主党を見棄てて、トランプ支持に鞍替えしている可能性もある。
一般にいう、大統領選挙恒例の「オクトーバーサプライズ」はいま、一部の「噂」だが、激戦州を襲ったハリケーン被害にバイデン政権が対処しないのは、最大被害地域がトランプ支持層の厚い地域と一致するために、選挙投票をさせない狙いがあるといわれている。
アメリカも批准した、１９７６年１２月に国連で採択された、「環境改変技術（気象兵器）敵対的使用禁止条約」の存在が注目されていて、このハリケーンもそれ（＝気象兵器）ではないか？との疑念がおきている。
なにしろ、自国民を襲おうが、勝てば官軍とかんがえるのが民主党＝グローバル全体主義＝トロツキー派（世界同時革命派）共産主義者の発想だからだ。
そんなわけで、中東が危ないのは、ウクライナがロシア勝利で終息しそうだからであるし、東アジア・極東も狙われている可能性がある。
アメリカ軍は、大量の在庫をウクライナに渡したことになっているので、なんといま、自分たちで消費するための武器弾薬の在庫がない現実がある。
物理的に、世界の警察官としての紛争介入ができない戦後史上初の状態なのである。