イラン側には、イスラエルの「アイアンドーム」を破る、ミサイルとドローンそれに自国防空システムの在庫。
イスラエルには、「アイアンドーム」を維持するためと、イランへの攻撃をするためのミサイルの在庫。
開始からの数時間・数日では、新規生産数などよりもずっと消費数の方がおおいはずなので、在庫管理がどうなっているのか？という、地味な仕事が勝敗を決めるのだろう。
ただし、イランは陸続きの国なので、内陸側の他国からの供給があるだろうし、イスラエルは地中海からの供給があるだろう。
世界が驚愕しているのは、たとえば「アイアンドーム」なる命名をしたイスラエル鉄壁の（はずの）防空システムが、初期の飽和攻撃であっさりと破られたばかりか、１７日には「システム障害」によって機能不全に陥ってしまったことがバレた件である。
YouTubeは、イスラエル国内防犯カメラのリアル動画に対して「ＢＡＮ：削除・視聴禁止措置」をしたというが、こちらも完璧なはずのＡ.Ｉ.制限が破られている。
このことが意味する衝撃は、ウクライナでも明らかになったはずの「アメリカ製兵器」の、ポンコツぶりなのである。
まさか、技術力と生産力ではるか格下のイランに、かくも大規模（飽和）な攻撃を許すとは！
イスラエルはその諜報力で、イラン軍のトップを排除することに成功した（居場所の把握をしていた）というが、ミサイルとドローンの在庫数をどう勘定していたのか？まことに怪しい。
しかも、イスラエルが仕掛けたのは「Ｇ７サミット」の直前であった。
いまや「Ｇ７」は、戦争屋の集団に過ぎないと判断されていることも世界は承知した。
ために、「仲間」とみなされたくないトランプ大統領は、さっさと早退」してしまって、恒例の「共同宣言」すら宙に浮く体たらくを世界に晒すこととなった。
日本の首相を含む残ったマヌケたちは、ポカンと口を開けて、「停戦」の一言すら発信できないのは、まさにウクライナ同様に、戦争屋の正体だけを見せつけることになっただけだった。
おそらく「Ｇ７」以外の世界の国々は、あらゆるソースを分析して、「何発」が消費されたのか？のカウントをしていて、自国にある「在庫」の適正数を評価するにちがいない。
また、クリントン政権から、オバマ、バイデンの民主党政権で衰退した、兵器開発の復活をトランプ政権は図るだろうが、安くて効果的な大量生産がすぐにできるとは誰もかんがえられないほど、アメリカは「水平分業」に侵されてしまった。
ライセンスを正規でなくとも取得した、中共やブラジル、メキシコなどが、とっくに生産拠点だからである。
敵対国に兵器生産の拠点があるという、マンガのような事態は、リカードの比較優位説では語れない。
アメリカに生産拠点を即座に移す作業ばかりに、トランプ政権に批判的な勢力が「無理」だとしているけれども、主語をそっくり「日本」に置き換えても、いまのままなら「無理」なのである。
工場を潰して跡地に住宅を建てる。
人口減少が甚だしいわが国で、土建の公共事業をやめたら、もう、住宅しか建てる仕事がなくなったのだろうけれど、だれが入居するのか？をかんがえていないのは、兵器生産よりも危険なテロのアジトをつくっているようにもおもわれる。
もちろん、自公立憲政権が、戦争屋に命ぜられてやっていることである。
はたしてわが国における、適正在庫は誰がどうやって評価しているのか？「亡国」のイメージしか浮かばない。
なんといっても、イランが放ったドローンは、７時間もかけて飛翔し、イスラエルまで到達している。
相手が小さいがために、マッハで飛べる戦闘機で撃ち落とす困難は、過去の戦術を無力化しているので、アメリカ製の高級な武器が役立たずになったのだ。
むしろ、「ゼロ戦」のように低速だが運動性能がすぐれた機材で、目視での射撃の方が有効ではないのか？
高い＝有効、という関係が壊れているのである。