１０日に殉職したチャーリー・カーク氏が、１３年前の２０１２年、まだ現役高校生だったときにオンラインニュースサイトの『Breitbart』へ投稿した論文を「カナダ人ニュース」さんがとりあげてくれた。
ここから彼の伝説がはじまる。
しかし、当然だが、『Breitbart』が選んで掲載したにちがいないから、漫然と投稿したはずもない。
極左傾向が高まるばかりの『Wikipedia』では、『Breitbart』を「極右」と定義した上で、同僚の『New York TIMES』から、「虚偽報道・女性嫌悪・人種差別に満ちたサイト」とわざわざ引用している。
つまり、読者は、こうした強力なバイアスを逆手にとって、これらの表現の逆が真実なのだ、と読解をすすめると、みごとに辻褄があうことに気づくのである。
こうした手法を、チャーリー・カーク氏も採用し、初期のころにノンポリ学生から支持を得はじめ全米に拡大したのだった。
とくに第二次大戦後、アメリカもどこもかしこも、共産主義＝全体主義の進歩派なる集団に、教育、を乗っ取られた。
これは、ＧＨＱがその手先になったのだから、日本における教育もおなじ道をたどる。
「教育委員会」も、「日教組」も設立したのは、ＧＨＱだった。
このとき、「民主化」という大義名分が用いられたので、「民主化」とは全体主義用語であることがわかる。
二重規範（ダブルスタンダード）の言語用法（「ニュー・スピーク」という）として詳しく例を出したのが、名著『1984年』のジョージ・オーウェルであったから、チャーリー・カーク氏もオーウェルを多数引用している。
おそらく、中高生のころにチャーリー・カーク氏はこれを読んで、衝撃を受けたのだろう。
ネットでも大バズりしたことでニュースにもなった、第一学習社の『カラー版新国語便覧』（２０２５年改訂第４版）には、「主要外国作家一覧」もあるが、ここに「ジョージ・オーウェル」の紹介はない。
日本から、チャーリー・カーク氏のような人物がでないのには、こうした副読本まで全体主義に汚染されている可能性も原因かもしれない。
ちなみに本書の定価は、税抜きで９５０円であるが、この価格での入手は困難になっている。
転売ヤー、が暗躍しているのだろうか？
残念だが、この書籍を鵜呑みにするのではなく、「何が書かれていないか？」を読み込むことをもって「思考訓練の教科書」として活用すべき代物なのである。
もしも鵜呑みにしようものなら、たちまち「左翼脳」に染められる危険がある。
なるほど、バズったわけである。
そうやって、いきつく先は役所（＝政府）依存にさせられるのである。
おそろしい世の中なのだ。