ヨーロッパの主流派とは、ＥＵとＥＵを離脱した英国を中心とした「左翼政権」のことをいうようになったけれども、これらの共通は、戦争を欲して平和を求めないことにある。
なぜかと問えば、武器消費による利益の還元（キックバック）のうまみが、麻薬のように忘れられずに中毒化しているからだろう。
世界共通の左翼の本性たる、「今だけ、カネだけ、自分だけ」がむかしは透けて見えていたが、いまはそのまんまむき出しにして恥じない。
社会のエリートが支配してどこが悪い！という開き直りである。
情弱な一般大衆には、ロシアが攻めてくる、というプロパガンダをもって、あたかも「正義」を装うから、バレたら大変なのである。
その悪夢が、トランプ大統領のＤＯＧＥが進める情報・監査によるカネの流れがあきらかになることによる「発覚」なのである。
つまり、西側主流派諸国の政治家やらは、ウクライナ戦争を巨大なマネーロンダリングに利用している疑いが深まるばかりなのである。
これが仲間であり、いいだしっぺのリーダーだったはずのアメリカが政権交代して、掌返しに暴かれそうなので焦っているのだろう。
アメリカが裏切った！
しかし、肝心の戦況はウクライナ軍の総崩れ状態で、いまや加速度的にロシア軍の占領地がふえている。
そこで、当初からロシアがいう、「特別軍事作戦」の目的を改めて確認すると、
⑴ ウクライナ国内ナチス勢力の排除＝親ロ政権の樹立
⑵ 東部ドンバス地方の独立及び防衛支援
⑶ 作戦開始後に判明した、生物科学研究所の破壊 などである。
３番目の生物科学研究所とは複数箇所（３０カ所）にあって、ぜんぶアメリカの関与があるとヴィクトリア・ヌーランド国務次官（当時）がとっくにアメリカ議会で宣誓証言している。
これを、「陰謀論」だといい続けることが「陰謀論」になっている。
それらの研究所で、どんな研究をやっていたのかを解明していたロシア軍将官は自宅入り口で爆殺されてしまったが、軍には暴いた証拠が多数残されているため、引き続き解明作業を行うと発表している。
世界が注目している「戦況」とは、圧倒的に２番目のことで、３番目と１番目はほとんど報道の話題になっていない。
しかし、物事はたいてい順番が早いものから重要である。
現状では、２番目が限界にきていて、３番目はだんだんと明るみにでてきた。
肝心の１番目が、なかなかニュースにならないのは、ゼレンスキー政権の正体が「ナチス」だとしれることが、支援という煙幕を張ってきた側からしたらまことに都合が悪いからである。
しかし、「上手の手から水が漏る」し、「人の口には戸が立てられない」ものだから、徐々に、正体が割れてきている。
そのなかのひとつに、昨年の正月３日、スプートニクが報じたニュースがある。
「ウクライナ政府がポーランド人の虐殺に関与した民族主義者の誕生日を祝福、西側の反発招く」がそれだ。
今年も同じ日に同じように報じているが、１月１８日には、ポーランドの元首相が「ＥＵを取るか、ネオナチを取るか」と発言したことを、そして今月５日には、このことを問われたイスラエル外相についても「ウクライナのネオナチ崇拝を調査、非難する＝イスラエル外相」と記事になった。
だんだんと、ロシアの第一の目的に接近しているのである。
トランプ政権２.０の「停戦・和平」の進行と、ひっそりとだが確実にナチスだとバレる話題が重なっているので、表向きはあたかもアメリカとヨーロッパ主流派のつばぜり合いにみえるが、おそらくヨーロッパ主流派のここにきての急激な行動は、ゼレンスキー政権の正体がバレることへの焦りが優先されているのだとおもわれる。
それだから、禁じ手の「言論統制」を実行するまでに追い込まれている。
そうなると、わが国でも自動的に、まさかゼレンスキー政権＝ナチ政権を支援していたことがバレる。
これは、与党「自・公・立憲」政権と賛成していた他の野党にとっては、致命的なことになるし、ましてやマスコミも同じである。
だから、同じく禁じ手の「言論統制」を堂々と政策に挙げてはばからないのである。
残念ながら、わたしの知人のおおくもゼレンスキー政権がナチ政権だということを信じてはいないし、気がついてもいないから、真実が明らかになったときは、あんがいと「陰謀論」だと反発して、「自・公・立憲」政権に同調するかもしれない。
自己が否定されると同然の情報を、受け入れないという現象が予想できるのである。
これぞ、『大衆の反逆』でいう、大衆の醜態なのである。
それは、「みんなとおなじことに満足する」という習性から生じ、ついには、異質なものを排除する論理に行き着くのである。
すなわち、大衆が自らの弁護（いい訳）のために、逆にナチを呼び込むのだ。
すると、ロシアの生真面目で正義の要求は、大衆社会の西側の大衆にとっては、痛いのである。
ゆえに、追い込み方を間違えると、西側大衆社会は一気にナチス化＝全体主義を自ら望むようになる可能性があるヤバさなのだ。
なんとなれば、それが居心地の良い「ぬるま湯」だとおもえるからである。
だから、責任回避したい者共（大金のキックバックを得た政治家やらマスコミ、企業）は、悪魔のようにあらゆる手段を講じて、大衆を誘導・誘惑し、二度と自由のない「餓鬼道」に落とし込むことを計画するだろう。
そうやって、大衆はみずから進んで穴に落ちるのを順番待ちするのだろう。
いまや、中高生は、受験勉強の時間を『ファウスト』の読書時間にあてないと、自己防衛もできない大衆の一部にさせられることをしらないといけなくなった。
こないだまでの教養のため、ではなくて、自由な個人として生き残るため、である。