２０２３年９月、レックス・フリードマン博士（ソ連タジキスタン生まれ、ＭＩＴの研究者）の人気ポッドキャストに、大統領予備選（民主党）に出馬したＲＦＫ.Ｊｒが出演していた。
ここで、「モッキンバード作戦」について語っている。
あらためてこの単語をＡ.Ｉ.の「Copilot」に投げたら、次のような回答があった。
⇒「モッキンバード作戦」は、冷戦時代にアメリカ中央情報局（CIA）がメディアを操作してプロパガンダを行った大規模なプログラムでした。記者や機関を買収し、情報を収集し、社会世論に影響を与えることを目指していました。
この作戦を、国内から海外へ発展させたのが、「ＴＮＩ（Trusted News Initiative）」で、本部はＢＢＣであったことが、ＤＯＧＥの調査で曝露されたのである。
そして、ここから世界のメディア機関とジャーナリストに莫大な資金が流れていたことが判明した。
ＴＮＩ参加リストにはＮＨＫが明記されているし、個人名ではすでに「池上彰」の名前が挙がっている。
表向きの活動目的は、「偽情報対策」というもので、別にいえば、「情報統制＝言論統制」なのである。
こうした曝露を受けて、参議院では、ＮＨＫ党の浜田議員が早速に質問したから、日本でも「公式情報」になっている。
しかしながら、国民がこの情報を地上波からも新聞からも得ることができない、「情報鎖国」にいるから、気づかない一般人が多数派を占めている。
まさに、ＣＩＡからＵＳＡＩＤに流れた資金が、ＢＢＣ（＝ＴＮＩ）を通じて世界各国にばらまかれたという構図の完成形である。
そこでもっとも問題になるのが、ＣＩＡの資金源なのだ。
なんと、本稿冒頭のＲＦＫ.Ｊｒによると、この組織は独自で２０００もの投資ファンドを運用して、国家から独立した活動資金を得ているという。
まさに、ＤＳ（ディープステート）の「核心」なのである。
すでに長官に就任したラトクリフ氏が、早々に「全職員を対象にした退職勧告」を出した背景が、これだ、といまさらにわかってきた。
この職員のなかには、極秘投資ファンドの運用管理者もいるはずなので、ファンドそのものも解散、没収するのではないかとおもわれる。
それがまた、はたして世界金融市場におけるどれほどの影響力があるのかも観ものとなっている。
まだ日本のＣＩＡ支部（＝アメリカ大使館）は、従前の活動をわが国マスコミ界に指示している模様なので、トゥルシー・ギャバード国家情報長官とラトクリフ氏がコンビで、おそらく実態調査がはじまっていて一網打尽にするのだろう。
この意味で、もっともわかりやすい「指標」が、読売新聞グループによる、報道姿勢（編集方針）である。
この社のトップ正力松太郎は、ＣＩＡ機関員としてのコードネームは、「PODAM（ロシア語で「われ通報す」）」であることは、アメリカ公文書館の機密解除で公式に判明したこし、同時に様々な個人や機関名も明かされている。
こうして読売新聞や日本テレビを眺めると、まだ激しいトランプ政権２.０攻撃に余念がなく、これらに登場する「専門家」も、この期に及んでの背景を疑いたくなる状態にある。
もちろん、ＮＨＫもおなじなのであるけれど、テレビを観ないので「記事」にしている文章で判断している。
かつて、スノーデン氏が語った、日本のマスコミの（構造的）特殊性をしった上でのことだと思われる。
そんなわけで、これからどのくらいたつと資金源を失ったＴＮＩ＝ＢＢＣから世界のマスコミに、どんな報道姿勢（編集方針）の変化がみれるのか？という興味になっている。