『文藝春秋』といえば、かつてもいまも、わが国を代表する「総合雑誌」という位置づけで、もっといえば、「雑誌界の最高峰」ということになっている。
発行部数がずっと、「１００万部」という実力だからであろう。
会社としても、雑誌名とおなじ「文藝春秋社」だから、どっちの話をしているかが若干ややこしくなる。
この雑誌の編集長をやっていた、半藤一利（１９７７年 ～１９７９年）は、その後、専務となって退社し、作家業に専念したが、渡辺昇一教授はかれを「一貫した東京裁判史観の持主」と評している。
つまり、反日・左翼である。
それでか２００９年に廃刊になった『諸君！』は、ウマが合わなかった前任編集長の田中健五（１９７２年～１９７７年の編集長で、１９８８年～１９９５年の間は社長だった）が創刊したものだ。
半藤は田中の社長退任とおなじ年に退社した。
『諸君！』は、わたしが学生時代から定期購読していた月刊誌では、最後まで購読したものの、廃刊の数年前にその「左傾化」に気づいて定期購読もやめたので、廃刊のニュースはさもありなんだった。
一雑誌が左傾化したのではなくて、「会社として左傾化した」のである。
その随分と遅い反応の記事が、２０１７年の『アゴラ 言論プラットフォーム』にある。
それから、『Will』と『HANADA』を購読したことがあるが、長くは続かず、ずっとこの手の月刊誌を手に取ることもなかった。
しかしながら、この「４月号」の特集、『コロナワクチン後遺症の真実』のために、えらく久しぶりに、そして積極的に『文芸春秋』を手にしたのである。
記事は、各位がお読みになられるとして、じっさいに政府は、補正予算で１００倍以上も計上しているのは、事実である。
そんなわけで、もしもわが国が民主主義国家であるならば、コロナワクチン接種を推奨したひとたちはもちろん、政府の委員は当然に率先して「逮捕」の対象にならなければならない。
容疑は、「虐殺：ジェノサイド」と、「侵略：経済的被害をもたらした」で、もちろん、「人道に対する罪」があって、２０２２年に現職首相だったボリス・ジョンソン以下が、国際刑事裁判所に提訴されていることは書いた。
つまるところ、「東京裁判」でいう、「A級と同等」という意味で、求刑されるべきは「死刑」しかしないし、別途、民事での金銭的保障は、末代まで及ぶことになろう。
すると、これ以降も、わが国が民主主義国家であり続けるならば、恐ろしくて政府の各役所における委員になることは、「破滅」を意味するようになるので、なり手がいない、ということになるのではないか？
「御用学者の絶滅」が、起こり得るのである。
しかしながら、現実には、厚労大臣も誰もかも、「政府委員がいっているから」という逃げを国会答弁で述べて、議事録に残していることが、重大な証拠になることに気がついていないという、おぞましいほどの民主主義否定が、ふつうに行われているのが、わが国の実態なのである。
もちろん、国民も、そんな状態になっていることに、興味もないほど「政治不信」という名の無関心がはびこっている。
だが、幸か不幸か、「憎悪の訓練」だけは受けているので、その憎悪の対象が政府や政府委員に向かうとき、きっと怖くなるほど日本人は結束するに違いない。
なにしろ、国民の８割以上が、接種者として、とんでもないことになる可能性があるし、それがまた次世代へ遺伝することもあるばかりか、未接種者も他人事ではないのは、「輸血」を要する事態となったら、接種者提供の血液製剤を体内に入れるしかないからである。
なので、未接種者ばかり、という国会議員すら、安全地帯にいると高をくくっていられるのは、愚か者の証拠なのである。
製薬会社は、７５年間の秘密協定があるとしているが、人類が７５年後にどうなっているのか？も含めて、製薬会社の経営者も自分や自分の子孫のことを思っていない愚か者だとわかるのである。