いまさらに「エイプリルフール」とはいえないのが、この演説であった。
いったいなにをいいたかったのか？というのは真面目すぎる捉え方で、あくまでも「（芸風としての）トランプ流」なのだと頭を切りかえて聴けば、「目くらまし」が目的であることは容易に理解できるであろう。
このような「芸風」をぜんぜん理解できない、「自称エリートの石頭＝ＮＨＫのニュース（解説）」を信じるとバカをみる、がすでに「格言」となったのだが、２日の夜７時のニュースは、『人に歴史あり』（１９６８年から８１年まで「東京１２チャンネル」で放送された著名人の著名人たる所以の解説番組）ならぬ、「ここにフェイクあり」で、視聴に耐えない歴史的なウソ放送であった。
これも、誰かが録画して、デジタル・タトゥーとなって後世の笑いものとなるのだろう。
だれもが注目している、「ホルムズ海峡の封鎖」だって、トランプ大統領がいう「圧倒的戦果」からしたら、だれがこの海峡の「（軍事的）封鎖」しているのか？の主体が存在しない。
それに、ふだん「国際法がー！」と言い張る者共が、「国際海峡の航行の自由に反する」といわないのである。
イランに海峡通過の一般船舶に対する攻撃能力が残存しているのか？という疑問だけでなく、そもそも「そんな軍事能力があったのか？」ということなのである。
よしんば「あった」としても、「使えない」のが、世界経済の仕組みというものであって、小説や漫画・映画にある単純な「軍事力による脅し」で済む（封鎖が現実となる）ような話ではないのである。
何度も書くが、トランプ政権２.０は、イランと物理的な戦闘は行っているが、ロイズ（再保険）やら、ＦＲＢやらといった、国際金融資本と見えない戦をやっているのである。
これを、２日、ベッセント財務長官が「Ｘ」でハッキリ書いて示しているが、ＮＨＫはこの投稿をなかったことにしている。
トランプ政権２.０の暴走（「ジャイアン」的振る舞いと、自分は「のび太」という弱い位置づけ）を視聴者に印象づけて、その閣僚の突飛ではない、逆に政権としての計画的なアリバイの本音発言を無視するのは、まさに「トランプ流いけず」の思惑にはまっている。
なので、イランと交渉すべき、なるトンチンカンがまかり通るのである。
なぜなら、国際金融資本との闘いをいま世界に見せまいとして、「ホルムズ海峡を通過できない船舶防衛」を、日本をはじめとした各国にやってみろ、といったのに、どの国も反応しなかったのは、原因が「軍事」ではないからだと各国政府のトップがしっているからである。
でも、国会でこれをいわないないのは、トランプ流からの念押しがあるからであろう。
だから、「軍事」だけでイランを見てはまちがえるし、地下茎でつながるウクライナのこともわからなくなる。
それでもこの演説で「意味不明を繰り返した」のは、阿呆な各国の国民たちとマスコミを煙に巻いて、「トランプ流のいけず」をやるひつようが（現段階では）あるからである。
つまり、国際金融資本家たちとの死闘について、まだしられたくない、という意味であろう。
たとえば、トランプ嫌いで有名で世界的な投資家のウォーレン・バフェット氏は、自身の「バークシャー・ハサウェル社」を通じて、「再保険」に莫大な資金を投じているばかりか、「石油関連企業」への直接投資もしている「両面張り」をやっている。
つまり、現在進行形で、ホルムズ海峡封鎖を「無保険」状態に創出して実行し、挙げ句の石油高騰で大儲けしているのである。
これを、マッチポンプ、という。
こうした実態の詳細を、そのうち世界の一般人に「事実」としてぶちまけて見せて、世界世論からの彼らへの攻撃のタイミングをトランプ政権２.０は狙っているとおもわれる。
そのために、彼らには、いま、は実際に大儲けしてもらわないといけなくて、トランプ政権２.０の財務省は、その証拠の数字をしっかり集計しているにちがいない。
それが、上に書いたベッセント財務長官の「Ｘ」投稿の意図であり、彼らへの警告であろう。
俺は言ったぞ、と。
ときに、こうした投資家の大富豪たちは、全員が「慈善家」の顔をもっている噴飯があるので、「いけず」なトランプ氏の意図は、彼らの名誉まで奪おうという魂胆なのであろうし、すでに高齢の彼らには「永久的不名誉の心労」のなかで墓に行かせたいとするのは、トランプ氏が深く信仰する「プロテスタントの真面目さゆえの倫理」にちがいない。
マックス・ウェーバーも、草葉の陰から驚いていることだろう。
さらに、この演説でトランプ氏は「明確なウソ」をついた。
キューバの体制転換について、ぬけぬけと、意図しなかった「が」、といったのである。
この「が」は、成り行きによって、「体制転換させる」と決めた、という意味で、はじめからの計画であることを隠した。
それは、ウクライナでもやる、という連想のヒントになるのであるし、「世界的な地ならし」の最終ゴールたる中共も対象だ、ともとれる「世紀の」重要発言であった。
「５.１５事件（昭和７年、１９３２年）」の首謀者、三上卓が作詞・作曲し、４年後に歌唱禁止処置とされた、『青年日本の歌（昭和維新の歌）』にある、「世は一局の碁なりけり」ならぬ、「オセロ返し」的反転で、かつて民主党・戦争屋政権が構築した「社会主義体制転換」を、「四角」を取ったトランプ流が「自由主義体制転換」にしているのである。
しかしてこうした流れの影響は、わが国の国内政治情勢にも出ていて、いまや「左翼政党」が組織崩壊の危機にあるのと決して無関係ではない。
「れいわ」、「共産党」、「中道＆立憲」＋「国民」と労組の連合、それに「維新」といった政党や支援団体が、こぞって内紛に見舞われている。
なお、正体不明の「維新」なる政党が、上の『昭和維新の歌』をどう解釈しているのか？聞いてみたいものであるけれど、きっと即座に「戦争美化」とかといって否定するのだろう。
なにせ、「本国」の中共が、「軍国主義」としてご丁寧に否定してくれている。
それよりも、漢文調の歌詞が現代人に理解できないことがあるために、「禁止」となった歴史的事実を理由にするのだろうか？
徳冨蘆花の小説『寄生木』の原作は、貧農出身の見習士官（「陸軍中尉」となる）小笠原善平の手記であったが、かつての日本人の教養は、いまと比較にならないのである。
そんな現代、トランプ派によるアメリカ民主党潰し＆ＵＳＡＩＤの消滅による（政治）資金源の喪失がわが政界にも影響していることが原因にあると邪推する。
ならば、本命は「自民」になるのは当然だから、いつ「高市おろし」が起きても不思議ではなく、それが「角福戦争」（１９７０年から８７年頃まで続いた）以来で最大かつ巨大な内紛となるのだろう。
ＧＨＱが仕込んだ戦後史が、トランプ流によって逆流をはじめている。
これは、ドイツでも同様なので、英・仏・独の三国連携からドイツのメルツ政権が離脱をはじめたのも偶然ではない。
ようは、トランプ流の猛毒で、毒を以て毒を制する、の世界的展開が吹き荒れている。
これは、成り行き、ではなくて、きっちり意図＝計画されて実現しているのであるから、くれぐれもＮＨＫなどのフェイク・メディアに騙されないように。