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１５日、二度目の暗殺未遂が起きて、トランプ氏はＳＮＳに「０－２」とだけ書いて挙げた。

現場は、フロリダのトランプ邸から近いトランプ氏が所有するゴルフ場敷地境界の外側フェンスから照準器付きのＡＫ４７自動小銃ライフルの銃身を編み目から中に入れているのが発見されたのだった。
この銃の有効射程は、３００ｍ～４００ｍだが、照準器付きなので１０００ｍまではいけるという。

じっさいに、トランプ氏との距離は４００ｍ～５００ｍだった。

車で逃走した犯人はあっけなく逮捕されたが、決め手は近所の住人が撮影した逃走車とそのナンバーだった。
意外なところにカメラがある時代なのである。

だれでももっているスマホのカメラ性能が、コンパクト・カメラを駆逐してしまった。

犯人像が解明されるにつれ、民主党にとって都合の悪いことがでてくるからだろうか？
さっそく、「暴力は敵だ！」と、もっともなことを再び繰り返している。

銃規制に積極的な副大統領のカマラ・ハリスには、その発言の数々がデジタル・タトゥーになって残っているけど、なにも気にしないのはそれが本気の主張だからだとだれもがおもっていた。

しかし、初のトランプ氏との「討論会」で、彼女は「銃規制に反対する！」といいだして、アメリカ人の視聴者を唖然とさせた。

それで、「わたしの自宅にも銃がある」ともいったのは、ジョーク（いわゆる「カマラ構文」）なのだといいたかったのだろうが、ワシントンＤ.Ｃ.は銃の保持が禁止されているから、構文がすぐに理解できるひとはニヤリとしたろうが、言葉だけを聞くおおくのひとには意味不明にうつっただろう。

これを、主宰者ＡＢＣニュースのモデレーター（ラテン語の「moderare」が語源で、英語の「moderate」には、「適度の」「穏健な」という意味がある）のふたりは、まったくこの言葉に反応せず、つまりファクトチェックもなしで、視聴者の「疑問：？」の補助をしなかった。

「モデレーター」だと自己主張していたにすぎなかったのである。。

ところで、ＡＢＣ（American Broadcasting Company）は、１９９６年に、極左企業ディズニーの傘下になってしまって、以来、偏向報道をもってアメリカ人を洗脳している。

歴史的な大統領候補者討論会の前に、ディズニー買収前の古き良き時代のＡＢＣをしっているとおもわれる局内の人物が、「宣誓供述書」をもって、この討論会の裏側にある狡猾な民主党とのやりとりを内部告発していたことがわかった。

また、この供述書は、連邦下院議長宛にも送付されたという。

その内容が、「事実」だったのは、視聴したひとならみな気づくことばかりなので、まったく事前に準備された「カマラ・ハリス応援番組」であったのだ。

もちろん、モデレーターのふたりには、トランプ氏をおとしめ、カマラ・ハリスを持ち上げる指令がでていた。

こんどの銃撃未遂犯は、ウクライナで「外国人兵士を募集する事業」をやっていた。
とにかく、ウクライナを勝利させるのに頑張ったひとではある。
しかし、どこから活動資金と応募したひとたちへの報酬が出ていたのか？

さらに、どうしてこの日のこの時間にトランプ氏がこのゴルフ場にあらわれる情報を得ていたのか？についてはわからない。
ＦＢＩやらシークレットサービスが、トランプ氏の行動予定情報を流したのだという「噂」の信憑性が問われている。

なにしろ、トランプ氏がその日ゴルフをひとりでプレーするのは、直前に決まるから、一般人にはしりようもない情報だからである。
しかも、犯人には重犯罪の履歴があるので、全米どこであれ自身の名で銃を購入することはできない。

いったい、誰が用意した銃と弾なのか？

国家機構の闇が深すぎるので、現場を管轄するフロリダ州デサンティス知事は、すぐさま州としての独自捜査を開始すると表明した。

単純に、ウクライナやらの戦争を終わらせたくないビジネスとしての戦争をやりたがるひとたちは、とくかく戦争が嫌いなトランプ氏を排除することに躍起だ。

わかりやすい構図である。

それでも民主党を支持する高額所得者がおおいのは、戦争屋事業には広い裾野があるためで、彼らの収入になるから、トランプが返り咲いたら大損をするような投資リターンを含めた経済構造ができているのである。

この構造に、わが国も加わっている。

それでもって、腐敗しきったＮＡＴＯは、とうとう西側がウクライナに提供した武器で、ロシア領内への長距離攻撃を画策しだした。

ようは、バイデン民主党政権が、第三次世界大戦をやりたがっている。

まったく、第二次世界大戦における、日本に「ハル・ノート」を突きつけた、民主党フランクリン・ルーズベルト政権のようなワンパターンなのだ。
こうして、わが国は、先に手を出すように仕向けられて、「世界から悪の権化」にさせられた挙げ句、とうとう征服されたまま８０年が過ぎようとしている。

近代史、とくに前半の昭和史を学校で絶対に教えない（ついでに戦後の昭和史も教えない）ことで、日本人のおおくが先に手を出したロシアが悪の権化だと信仰させられ、自らの奴隷化を進めたら、とうとう家畜化の段階にまできていることすら気づかない。

だれが自民党総裁になっても、ジョージ・オーウェルの『動物農場』が、そのまま日本の姿になることだけは既定路線なのである。

わたしが現役高校生だった、あらためて思い出すとえらく遠いむかし、「数ⅡB」という教科で悩まされたのは、「微分」と「行列」だった。
入学して早々には、「因数分解」をとにかくひたすら理由も訳もなく、暗算で解答させられたのがトラウマになっている。

いまの高校生は、「行列」を倣わないで卒業するというから、羨ましいような、それでいいのか？という気分になる。
とはいえ、「おっさん」から「爺い」になってしまって、偉そうに孫のような高校生に対して「ずいぶん楽してるじゃん」とはいえない。

「行列」やら「ベクトル」なんて、ぜんぜん覚えていない自分がいるからである。

なんだかんだと、会社員をやっていたときは、「数字」を扱わされた。
だいたい、宿泊業界を希望したのは、数字が嫌だったからだが、ビジネスとして捉えれば、どの業界に行こうと「数字」から逃れられるわけがない。

そうかんがえると、早くから覚悟を決めた方がよほど楽ができるし、周辺が苦手で逃げているばかりなら、えらくチャンスがふえる。

いまの「高等学校」の教育レベルが、かつての「中等レベル」だとしって驚くのは、残念ながら当人たちではなく、上の世代ばかりだろうし、もっといえば、「旧制高校」のレベルの底知れぬ高さに唖然とするのである。

そんなわけで、尋常高等小学校をでて進学した、かつての中学生が習うレベルが、いまでは大学での授業となっている。

この「間延び」は、人生５０年からもっと間延びした人生１００年なる、ただ生きている状態の間延びになったから、１０代から徐々に間延びしていく加速度すら感じるのである。

むかしの悩める１０代は、人生論を読みまくっておとなに成長したが、いまはどうやらぜんぜんちがう。

しかして大学では、高校で習ってくるはず、という一方的な教授陣の手抜きがあるので、３０年前と換わらぬ講義ノートをもって教壇に立つ大教授がいるらしい。
わからないなら、それはぜんぶ学生のせいだという割り切りは、たしかに社会とはそんな感覚でできているといえなくもない。

もっともそれが、パワハラの原因たる発想だ。

それならば、という商品企画から、中学生向けをいいながら、文科省の指導要領からおおきく逸脱した、「線形代数」のテキストが生まれるのである。
たぶん、こうした本を手に取るのは、ちんぷんかんぷんの果てに追い込まれた、現役大学生にちがいない。

それでもって、「行列」の掛け算の方法を思い出した。

だからこれが一体なにをやっているのか？
高校のとき、それを習わなかったことが、とくに悔やまれる。

ようは、直線式たる方程式の解法でもあるのだが、こうした「直線」で表現できる事象が世の中にあふれかえっているのである。

たとえば、「売上の推移や予測」も、直線上にある、とかんがえれば、イメージがハッキリするだろう。
もし、曲がっていたら、そこは微分の出番なのだし、近似値の直線式を求めることだってできるのが線形代数というものだ。

そうなると、積み上げ計算による方法とあわせて、より明快な予測ができる可能性が高まる。

当然に、これにまた、確率・統計が加わるのである。

観光系では、人数や部屋数、あるいは席数といった「数」がでてくるのは当然だが、これはまた「離散数学」という分野の範囲にあって、ついには「グラフ論」にまでなる。
あたかも「離散家族」のようだが、一般の数学では数は連続していると前提するのとちがって、離散数学では、１個１個別の数として扱うから、人数とか席数と合致するのである。

「ビジネス・専門学校」でこれを教えるといいのに、とおもうのはわたしだけか？

ただし、それで新入社員が先輩に知識をひけらかすと、妙なパワハラを受けることにもなりかねないから、世の中は面倒なのである。

漫画界の「巨匠」といえば、誰にでも名前をいう必要もなく通じる。

しかし、彼への叙勲は、亡くなった１９８９年（平成元年）に贈られた、「勲三等瑞宝章」だけとなっている。
なお、生前、「紫綬褒章」や「国民栄誉賞」の授与に関して、「辞退」されている。

このひとには、「医学博士」の学位があった。

それで、「生命」をさまざまな角度から追求した名作を多く残したのだろうし、たとえば『鉄腕アトム』というロボットの話にさえ、「いのち」が基盤のテーマになっている。

神奈川県が有害図書に指定したのは、『アポロの歌』（１９７０年）だった。

１９７２年から翌年にかけて発表された『奇子（あやこ）』は、横溝正史よりもドロドロの家族関係と、ＧＨＱの日本支配（征服）の闇を「下山事件」に絡めて暴いた物語を、なんと「背景」にした特異な作品だ。

松本清張の『けものみち』（１９６２年〜６３年連載）をも彷彿させる一大スキャンダルの物語なのに、一人の少女を柱に成しているところが巨匠の巨匠たるところなのである。

しかして、物語でいきなり「ＣＩＣ」が登場するも、なんの説明もない。
あたかも、「ＣＩＡ」の誤植かと思わせるが、そうではない。
Counter Intelligence Corps：（アメリカ陸軍）対敵諜報部隊のことで、ＧＨＱにあっては「参謀２部：Ｇ２」の傘下に当たる。

わが国の戦後史に不可欠な、ＧＨＱによる支配の実態がどんなものであったのか？は、じつはいまだによくわかっていない。
有名なのは、ものの一週間で「日本国憲法を起草」した民政局長のホイットニーと、Ｇ２部長のウィロビー少将との内部対立があったことだ。

このことも、本作ではサラッと描かれている。

さらに、「キャノン機関」についての闇だ。
この機関は、Ｇ２直轄の秘密情報機関で、東京上野池之端にある、「旧岩崎邸」（いまは、東京都公園協会が管理する「旧岩崎庭園」）を接収して、ここを本拠地にし政財界やら何やらの人物を招いての贅沢なパーティーも開催していたのである。

ちなみに、庭園の一角が狭くなっているのは、接収解除後、本館は裁判所職員の研修所となり、庭は最高裁判所職員の「官舎」になったからである。
ただ、元にあった庭木の多くが枯れてしまったのは、キャノン中佐の趣味がピストル射撃で撃ちまくった鉛によるという。

そのキャノン氏は、帰国して晩年、癌を宣告されると自宅で愛銃による自殺をしたというが、真相は不明である。

どこまでも、闇が深いのだ。

この機関の由来は、上に書いたジャック・キャノン中佐（当初は少佐）の名前からだというが、それは「日本での名称」で、ＧＨＱ内で正規にはなんと呼ばれていたのか？はわからない。

また、なぜに「日本名」があるかと言えば、この機関には日本人工作員組織を多数傘下に置いていたからである。
その工作員たちが、これまた元軍人や戦犯免除を条件として引き込まれたというから、そのリクルート方法も闇なのである。

なんの落ち度もないのに、題名となっている「奇子」は、２０数年間も土蔵の地下の闇に放り込まれて奇跡的に生き残った設定になっている。

彼女の中にある「闇」の意味は、世間と隔離されたが故の安全地帯でもあり、孤独への耐性をもたらした「光明」でもあるというのは、現実世界で跳梁跋扈する闇の者どもとの悲しい対比なのである。

結局のところ、権力のために身を売るはめになる日本人を描きあげた。
大の男や女たちの生きざまを、利用するだけ利用する悪魔がいるのである。

ところで、４日、ベラルーシの国営放送が伝えた、日本人スパイ（ゴメリ国立大日本語教師）のことが気になるのである。
この方、質問に正直に答えているというがほんとうなのか？予定どおりなのか？収集した情報の提供先は、「国家公安委員会」だといっているのである。

その情報提供ルートに、在ベラルーシ日本大使館がある、とも。

気になるのは、国家公安委員会の先のことなのだが、闇が待っているのだろうなぁ。

なにがなんだかわからない。

前に、『「ばっきん」ガム宮殿』というタイトルで書いた。

さいきん、「観光税」が話題なのであらためて書いておこうとおもう。

どうやら、われわれは、「国家は税収で運営されている」と思いこまされている。
いったん、こうした常識をクリアして、白紙からかんがえるとどうなのか？は、都市開発シミュレーションゲームの元祖、『シムシティ』を参考にすればいいだろう。

このゲームは、プレイヤーに最初から「資金」が与えられている。

それは、「最小額」なので、プレイヤーは広大な更地をこの資金から「開発」し、とにかく住人を増やすことをしないといけない。
それで、増えた人口から「税」を取って、「街」を拡大するというゲームである。

人口しか税収計算されないので、「人頭税」一本のゲームなのだ。

しかし、もうひとつ重要な指標に、「満足度」があって、住民たちが満足ならどこかから人口流入して増加するけど、不満が蓄積しようものなら、人口流出してしまい、場合によってはゴーストタウン化し予算的に破綻したらゲームオーバーとなる。

まったくもって、アメリカ的なゲームなのである。

それに比べて、わが国の実態は、なにせ地方分権だった江戸時代の長期安定が、なんとなく記憶として残されている。
地方都市に未だ残る、かつての繁栄の跡は、あんがいと幕藩体制のなかでの「文化遺産」なのだ。

アメリカの州は相変わらず「独立国家」とおなじような権限があるので、善政競争をしないと人口が流出するから、まさに『シムシティ』のごとくである。
極左政策が実施されている、カリフォルニア州やニューヨーク州の人口が減って、テキサスなどの人口が増えている。

１０年に一回の「国勢調査」で、厳密な人口を調べ、それが連邦下院議員の議席数割り当てとして機械的適用となるのが選挙制度の根幹にある。
ために、いまのままの状態が続くと、極左民主党はアメリカ大統領選挙で永久に共和党に勝てない状況にもなり得るのだ。

それで、不法移民を大量に流入させて、共和党が有利な州に送り込み、選挙権を与えることで、民主党の永久政権を目論んでいるのである。

「廃藩置県」で、強力な中央集権国家になったわが明治政府は、「文明開化」のアメをたっぷり国民にみせながら、きっちりと全国に「学制」を強いた。
江戸幕府が放置していたものに、手をつけたのは、国民教育による洗脳が目的である。

また、統治の手段として、納税者を限定したのは、庶民に優しかったのではなくて、特権階級をつくるためだった。
納税義務者しか、選挙権がないとは、被選挙権もなかったからである。

これが、まさに『シムシティ』でいう、国民の不満になったのである。

仕方なくシブシブ「普通選挙制」になったのは、今度は税が罰金と化したのだ。
選挙権を与える代わりに納税せよ、だけでなく、政府が広く国民から収奪する、という意味にかわった。

「日露戦争」の戦費負担で、国家破綻寸前まで追いつめられた政府は、高橋是清の個人人脈でロスチャイルドから借金できたが、完済したのは１９８６年のことである。
また、戦後、「赤字国債」を出したのは、「経済の福田」を自負していた福田赳夫政権のときである。

もちろん、通貨発行利益は、日銀が独占したままで、日銀の巨大利益は「国庫」に入る。

そんなわけで、現代は税収の比率は減って、政府財政は別の収入源にシスとしている。
つまり、「税」はいよいよ「罰金」の意味合いを深め、とうとう国民を貧困化させて、エリート層による全体主義体制を目指すようになったのである。

これが、何人出ようが歴史的候補者数といわれようが、自民党総裁候補の主張に変わりはなく、誰がなっても国民を奴隷化する「党の基本方針」に変更はないことの証左となっている。

やらせているのは、アメリカ民主党政権から派遣されている、日本総督＝在日大使である。

つまり、カリフォルニア州やらと日本をおなじにしたいという意向の忠実な実行が、自民党総裁の職務なのである。

だから、カマラ・ハリスを一方的に持ち上げるのとおなじく、高市やら上川やら、小泉やら河野といった、指令に忠実な「犬」を総裁にさせるためのプロパガンダがさかんになっている。

そんなわけで、あからさまに税を罰金として強化した小泉純一郎・竹中平蔵政権を皮切りに、安倍晋三政権から現在まで、まったくもってアメリカのポチなのは、吉田茂のコードネームが「Pochi」だったからだけでなく、たとえば正力松太郎は「podam」（英：我、通報す）及び「pojacpot-1」が与えられ、組織としての読売新聞社、そして日本テレビ放送網を示すコードネームは「podalton」であったように、戦後史の要人たちの多くは「ポチ」だったのだ。

自民党員（約１０９万人）ではない一般日本人に、自民党総裁選への選挙権もないのは、まったく明治期とおなじだが、しかし、税が罰金なのはあまりにも一方的だ。
しかして、日本人にまったく選挙権がない、宗主国アメリカの大統領選挙をみれば、なんだか戦前・戦中の朝鮮や台湾から東京を眺めるのとおなじだ。

減税を基調として、一貫して各国ファーストをとなえるトランプ勝利に期待するのは、そんな被支配者からのわずかなる光明だからである。

１０日（日本時間だと１１日）の、ＡＢＣニュース主催の「大統領候補者討論会」は、終わってみたら評価が真っ二つに割れる、微妙な放送だった。

日本の放送法で、わが国の潔癖症的な「公正・中立」を標榜するのとはちがって、人種とは関係なくアメリカ人は『肉食の思想』をするひとたちだから、論理的に困難を極める「中立」という立場を捨てて、ちゃんと事前に「カマラ・ハリス支持」を表明しているのが、ＡＢＣニュースである。

これをいうと、「トランプ支持」を事前に表明しているのは、大紀元メディアグループぐらいしかなく、２０２０年にＦＯＸニュースが主催した、「大統領候補者討論会」では、バイデン寄りの司会で大ブーイングが起きて、その後「保守系だった」という枕が評価につくようになった。

その後、あの、タッカー・カールソンを解雇したので、いよいよＦＯＸニュースのお里もしれたのである。

それでも、反トランプの代表は、なんといってもＣＮＮ（「クリントン・ニュース・ネットワーク」と揶揄されている）であるが、あまりの偏向ぶりで、視聴契約が激減し倒産の危機にまで発展した。

これに、ネット界隈のビッグテックも「反トランプ」で団結していて、「Ｘ（旧Twitter）」が一抜けした後、７月のトランプ氏暗殺未遂事件を受けて、フェースブックのオーナー、ザッカーバーグが、ホワイトハウスからの圧力に屈した経緯を連邦下院にて証言し、二抜け状態になった。

また、ザッカーバーグは、前回５００億円！の私財を民主党に寄付していたが、今回は一切の寄付をしないと明言もしている。
もしや、トランプ氏がラリー（政治集会）で、「逮捕して監獄に入れてやる」と名指ししたからではないか？ともいわれているのは、トランプ氏支持になったのではなく、トランプ氏が優勢とみているからではないか？との疑いもある。

ただし、ＧＡＦＡの中で、Google、Amazon、Appleは抜けていないばかりか、GoogleとAmazonは、音声認識Ａ.Ｉ.やら、ネット検索において、カマラ・ハリス有利、トランプ不利のアルゴリズムを用いていることも発覚している。

しょせん、ＡＩとは、人間が書くプログラムによって作動するだけのものだ。
だから、洗脳装置としてあるので、依存するとバカになるから利用にはよほどの注意がいる。

ちなみに、Google創業者の妻だったひとは、民主党への多額献金どころか自ら政治活動もして、とうとうケネディ.Ｊｒの副大統領候補にもなった挙げ句に、「民主党の実態に失望した」と述べて、選挙戦から撤退したのだった。

とはいえ、この人物がケネディ.Ｊｒとおなじく、トランプ支持を表明したとの情報はない。

そのケネディ.Ｊｒは、この討論会を評して、「パフォーマンスではカマラ・ハリスの勝ち、内容ではトランプの勝ち」としたが、これぞ、「仕込み」ではないか？
案の定、メディアは前段だけを切り取って報じている。

ケネディ.Ｊｒは、こうしたやり方を熟知しているから、あえて仕向けたと推察する。

さてそれで、１０日の討論会は、事前の期待を裏切って、トランプ氏がカマラ・ハリスを完膚なきまでにやり込めることはなかった。

このことが、熱狂的トランプファンから「不調」との評価にもなっている。
つまり、不完全燃焼だ、と。

一回だけの討論会で、バイデンを撃沈させたのとは様子がちがう、というわけだ。

しかし、バイデンはこれ以来目立った姿を見せないでいて、「大統領はどこ？」状態になっているし、だからといって、現職副大統領のカマラ・ハリスが政権のフォローをしているのでもない。

かんたんにいうと、いま、誰がアメリカ国家を運営しているのか？責任者がわからない状態にあるのだ。

これをトランプ氏は、最後の２分間でみごとに指摘して終えた。
まったく、日本人（とくに関西人）なら、「ぼやき漫才」で人気を博した、人生幸朗・生恵幸子の決め台詞を思い出させてくれた。

ならば、この不完全燃焼の理由はなにか？

この後に及んで（投票日まであと２ヶ月もない）、カマラ・ハリスを完膚なきまでにノックアウトしたら、もしや面倒な「ミッシェル・オバマ」が担ぎ出されるやもしれぬ。

さすれば、こんなもんでやめとく、というのがアゥエーでのＡＢＣテレビ出演ということではないか？と推測するのだ。
それで、ケネディ.Ｊｒも連携して発言したとかんがえるのである。

なにしろ、問題なのは６州しかない、スイング・ステートにおける勝敗なのだ。

いまや「全米」での得票は関係ない。

カマラ・ハリスには、しっかり党からの演出プロが指導にあたったというけれど、共和党側の演出とは、「適度なマイルドさ」にあったとおもわれる。

それがまた、ＡＢＣニュースの「偏向」をあぶり出して、アメリカ人の正義感に訴えたのなら、まっ先に大恥をかいたのはＡＢＣニュースで、二番にカマラ・ハリスのポンコツぶりだった。

技あり！といったところである。

そんなわけで、１０日のロイターによれば、「この勝利」に気を良くしたカマラ・ハリス陣営は、１０月にＦＯＸニュースで２回目の討論会をやる意向を表明した。

これはもう、トラン陣営は笑いが止まらないだろう。
次回は、容赦ないことになるはずなのだ。

にもかかわらず、トランプ氏はポーカーフェイスで、カマラ・ハリス陣営からの誘いに、いまのところ、「応じない」と表明し、参加したくない風情をだしている「役者」なのだ。
笑いを押し殺して、だだをこねながら投票日直前のこのタイミングで、瞬殺・轟沈させることを狙うにちがいない。

だが、その前の１０月１日に今度はＣＢＳで、副大統領候補による討論会もある。

ここでＪ.Ｄ.ヴァンス氏によるタンポン・ティムを「撃沈」させるのか？それとも「寸止め」とするのか？

いやいやヴァンス氏には、意図せざる結果として、タンポン・ティムが自爆・自沈するかもしれない。

なんだかもう、プロレスの「３本勝負」みたいになっていて、目が離せないのである。

民主国家の国民必読書といえば、『１９８４年』がまっ先に挙げられる。

この恐怖小説は、全体主義の恐怖を描いたもので、残念ながら救いようがない世界となっている。

もちろん、作者のジョージ・オーウェルは英国人だから、「英国の未来」をイメージしながら書いたにちがいない。

わたしは、彼の発想の根底に、おなじ英国人のケインズが、いわゆる「ケインズ経済学」をもって、「ケインズ革命」とまで世間にいわしめたことの恐怖があったのではないか？と邪推している。

ケインズ経済学＝社会主義、と真っ向から批判したのは、ハイエクだった。

有名な、ケインズとハイエクの論争は、あたかもケインズが勝利した、と喧伝されているが、はたしてほんとうか？

じっさい、ケインズに「ケインズ理論の政策における実践には、不景気下の経済に限る」との条件付けをいわしめたところでのハイエクの撤退は、「もういいでしょう」というハイエク的な論敵への配慮だと読めるのである。

こういう「寸止め」ができず、徹底的にぐうの音も出ないほど論破する態度が流行っていて、そこまでやらないと勝者がわからないのは、観客の眼力も落ちたということだ。
まさに、空手でいう名人技と、本当に相手の鼻骨やらを粉砕する暴力との次元のちがいであるが、現代人はおよそ暴力的になったのである。

さてハイエクが引いたのにケインズの敗北を意味するのは、いかなる政府も、「ケインズ政策を不景気下だけ採用すべきといったって、限定的運用なんてしっこない」ことを、ケインズ自身も熟知していたはずだからである。
なにせ、ケインズはもともと英国大蔵省の官僚だった。

つまるところ、どんな経済状況下でも（不景気でも好景気でも）、温度差こそ意図的に調整はしても、とにかくケインズ政策が実施され続ける。

その、「なんとかのひとつ覚え」で一切の政策変更をしない典型が、日本政府と日銀なのである。

こうして、その国家なり社会は、確実に社会主義（＝全体主義体制）へと邁進し、国民から観たらそれが、ハイエクのいう『隷属への道』になる。

社会主義を肯定するはずのないアメリカで、なぜに社会主義が蔓延したのか？は、「本国」の英国が先行したとおり、社会正義の政策を政府がとり続け、国民が慣らされてしまったことにある。

しかし、その社会正義とは、考えぬかれた「革命思想」からの選択だったから、これを総じて「計画的＝むかしなら「計画経済」と非難された」というのである。

いったん慣れされてしまったひとたちに、これらをやめる、ということは、そのまま「恐怖」になるのである。
そして、人間は自身への不利（補助金カットとか）を回避しようとする。

これがまた、政治運動として煽られれば、ひとびとの正義心に火がついて、おおいに利用されてしまうのである。

それが、１００年前にドイツで起きたことであり、現代のアメリカや日本で起きている。

たとえば、自民党総裁選に立候補して、大手マスコミがイチオシしている、小泉進次郎（すんずろう・レジぶくろう）が、突如、年金は８０歳から、といいだして話題にするがごとくである。

アメリカには、「ワードサラダ（意味不明）」の名手、カマラ・ハリスがやっとのことで１０日、トランプ氏との討論会を乗り切ったが、まったく「すんずろう構文」なる用語でおなじタイプが日本に出現したのは偶然ではない。

乱れきった生活がある、アメリカ人には中絶の禁止が、一方で、とにかく個体の生命だけを伸ばしたい日本人には、流行病予防のはずの注射が、感染の恐怖を前提とした社会正義から強制されるのである。

乱れきった生活をやめるように道徳教育や性犯罪に対処することと、病原体からの免疫力をあげるための方策の両方ともが、目に見える結果（たとえば臨まない妊娠）だけを繕うための方策だけに議論が集中するのも、そういった「そもそも論」が、利権のカネにならないためである。

そうやって、多数の恐怖がある一定の思想や行動としてまとまると、味をしめた政府は、どんな理由であれ、なんでも強制をして、国民を圧する。

これが「圧政」の正体で、従わない者は個体としての恐怖（暴力）を味わうことになる。

つまり、恐怖が恐怖を呼ぶのであるが、ぜんぜんレベルのちがう恐怖となるのだ。

世界の大富豪たちがなぜに社会主義＝全体主義体制を支持して、資金提供に奔走するのか？といえば、彼らの未来永劫・子々孫々・末代まで、支配する側に居座りたい欲望を、カネで買うことができるようになったからである。

そのためのロボット人形が、カマラ・ハリスであって、自民党総裁なのである。

まだ半世紀前とはいえないが、高校時代に「和弓」のクラブに入会した。

残念ながら、わたしが通った県立高校には「弓道部」がなかったので、社会人のクラブに入会したら、自動的にわたしが最年少会員になったので皆さんから可愛がれたラッキーもあった。

小学校のときの運動会では、まだ裸足や足袋でいる同級生は多数いた。
わが家では、なぜか母が足袋を買ってきて履かされたものだったけど、周辺にも足袋の友達が多数いたから妙に特別な気分になって張り切った思い出がある。

おかげで、三位入賞の折り紙セットをゲットした。

むかしは、小学校の運動会でもいろいろとご褒美がもらえたのである。
今様の、変な平等主義はなかった。
折り紙セットといえば、「皆勤賞」や「精勤賞」でももらったことがある。

スニーカーなる履き物が存在しない時代、ここ一番で履くのが足袋だったのは、子供でも自分が日本人だと思ったものだ。
靴下で校庭を走っても、様にならないどころか走りにくいだろう。

新品の足袋が、家に帰る頃には穴があいていたものだ。
それでも、子供の柔らかい足を保護していたのは間違いない。

かんがえてみたら、むかしは「草履」もよく履いていたし、大人は「下駄」をカランコロンさせていた。
素足であっても、指の股はなぜか痛くなかった。

これはどうやら「歩き方」によるらしい。

「靴」にすっかり慣れてしまった、洋風の楽な歩き方では、「鼻緒」が指の股に食い込むのである。
「弥次喜多道中」では、江戸まで草履を一足しか交換しない（履きつぶさない）という武士が登場して、二人を驚かせる場面がある。

よほど鍛錬された歩き方だと、すなわち「お主できるのう」ということなのだ。

弓道の主流、小笠原流では、「射法」以前に、立ち方、座り方、歩き方を習うが、椅子の生活ではありえない筋力（普段使わない筋肉）を用いるために、数回繰り返すだけでも震えがやってくる。

日本舞踊も同様で、たとえば座った状態から「スッ」と立つのはインナーマッスルを駆使しないとできない技なのだ。

それで、「ナンバ歩き」が、いま注目されている。
手と足の出し方がおなじ、というのは誤解を生む。
むしろ、体内の筋肉である「体幹」を中心にした上下運動をイメージした方がいい。

この歩き方を、かつての日本人は誰でもふつうにしていたのである。

日本橋を早朝に出発して、一泊目が、遅い人で神奈川、ふつうで保土ヶ谷、達者で戸塚っだったというが、じつはすごいスピードなのである。
京浜急行の駅名が、「仲木戸」から「京急東神奈川」に変わったのが残念で仕方ない。

いまはどこだったか不明とはいえ、徳川将軍の休憩所「神奈川御殿」の入り口があった名残の地名が「仲木戸」なのである。
しかして、江戸を経った将軍の一泊目が、まさに神奈川だったとは、相当の遅い到着だったにちがいない。

いま、お江戸には数軒ほどの「足袋専門店」がある。
東銀座の「むさしや」さんは、白足袋以外、たとえば武士の常用「紺キャラコ」もある。
この布地は、もう日本で（＝世界で）一カ所しか製造していないという貴重品だ。

一足は、約６０００円ほど。

これを履けば、ちゃんとした「日本人」になれる？かもしれない。

足袋は、きつくピッタリさせて皺ができないのが美であって、それが「サイズ感」なので、靴下に慣れた足が締め付けられて、留め金のこはぜがなかなか入らなかったりする。

けれどもこれが、指の股を刺激するので、なんだか頭が冴えるのである。

現代の日本人が、ボーッと生きて「チコちゃんに叱られる！」のは、もしや足袋を棄てた生活をしているからかもしれない。
呆け防止になるのでは？ともおもえるのである。

ならば、安いもの、と価値観を改めた方がいいのである。

高度成長期と同期して、憧れの「マイカー」だった時代は、半世紀前に終わり、「大衆車」がほんとうに普及して、一家に一台の時代すらすでに越えている。

都市部では、高齢世代と貧困化する若者世代の「マイカー離れ」が顕著で、都市近郊では人口減少下でも工場や大きな駐車場が住宅になっている。

民主国によるさまざまな「規制」は、国民のため、が大原則なので、議会の議決を伴う「法律」にすることが当然である。
なので、国民のためにならない、と評価されるものは、法の「改正」あるいは「廃止」の対象になるのも当然である。

トランプ政権「１.０」でもっとも評価できる政策は、「２対１ルール」の徹底であった。

これは、あらたに規制をひとつ設けるなら、過去の規制をふたつ減らす、というもので、提案者は過去のふたつも一緒にして吟味しないといけないルールである。
このために、トランプ時代のアメリカ経済は絶好調だったのである。

しかしながら、日本とヨーロッパ（ＥＵ）の政権は、この政策を無視するばかりか、国民に知らせないように仕向けたのである。
既得権益者の保護が目的である。

なお、ＥＵの政権とは、選挙で選ばれない官僚機構たるＥＵ委員会を指すし、日本の場合もしかり、である。

そうはいっても、ＥＵは、食品についてはあんがいとちゃんとしていて、添加物だけでなく、大本にあたる農業でも、使用できる薬剤（農薬や化学肥料）に対する規制はしっかりしている、いい意味での不思議があった。

逆に、こと環境規制ともなれば、世界一厳しいことも有名で、結局ＥＵの基準が、デファクトスタンダードになっている。

この結果の産物が、「ＥＶ（電気自動車）へのシフト」で、２０３５年までにＥＵ域内における新車販売で、ＥＶしか許可しない、という強力なものである。

しかし、これが破綻した。

もっとも積極的に取り組んでいたドイツ・フォルクスワーゲン（ナチス政権下に設立された国営企業「国民自動車」）が、とうとう国内工場の閉鎖にまで追い込まれてしまったのである。
これによって、直下で数万人、裾野の中・小・零細企業を含めたら途方もない数のドイツ人が失業する。

「肉食の思想」をもった、典型的なおバカ経営者が、トヨタに叶わないあきらめから求めた「ルール変更」が、大ブーメランになって戻ってきたのである。
もちろん、そのきっかけは、「ディーゼルエンジンのデータ不正」をしてまでの、トヨタ・ハイブリッドとの競争だった。

これがバレての最終手段が、陰謀的ルール変更だったのだ。

これから、過去販売された純粋の「ドイツ製」の中古車が価値をつけるだろう。
なにせいまは、「中国製」だからで、技術も技能もドイツから流出したからある。

日本では、日産とホンダが、このＥＵ規制にまるまる乗っかったが、すでに悲惨なことになっている。
ホンダについては、全車をＥＶ化すると宣言し、内燃エンジンの開発を全面的にやめる判断をしてしまったから、残った手はいいだしっぺの社長解任ぐらいしか路線変更の方法がない。

株主も、株価で大損するかもしれないが、それがこの社長を選任したことのコストなのである。

わたしがいまでも残念なのは、トヨタグループにあって独自を貫くようにとトヨタ本社から指示されているという、スバルが、２０１７年に主にヨーロッパ市場向けの「高性能新型ディーゼルエンジン」の開発を断念したことだ。

こうして、スバルは独自技術だった「ディーゼル・ボクサー（水平対向）エンジン」を棄てたのだが、ルールがまた元に戻るのである。

これも、当時の「ＥＶシフト」風潮が理由にあったのは、上述したＥＵの法律のためだった。
まことに、政府が自由経済に介入するとロクなことにはならない。

これを、典型的な「政府の失敗」という。

まだ７，８年前のことだから、なんとか技術陣が残っているうちに「再開」できないものか？とひそかに期待しているのである。

前に書いた通り、一度途絶えた技術は、それが高度であるほど再開・再現するには、「技能」を伴うから、技術は記録にあっても技能を継ぐひとがいないと永遠に失われてしまうのだ。
それが、たとえば、２５年ぶりとなった川崎重工の「ジョットフォイル」生産再開での冷や汗となったのである。

ヨーロッパは、良質の「ディーゼル・ガソリン精製技術」をもっている。
燃料は、日本の「軽油」」よりはるかに高品質なのだ。

これにスバルの新型エンジンがあれば、最強ではないか？
高度成長期の日本人経営者なら、迷うことはない決断となるだろうに。

トランプ氏のいい回しなら「ワシントンの沼の水を抜く」効果があらわれたということだろう。

８日、共和党の元副大統領（ブッシュ息子大統領時代）だった、チェイニー氏が、いよいよ娘のリズ・チェイニーとともに、民主党「カマラ・ハリス支持」を表明して、その軍産複合体の代理人としての立場が揺るぎないものであることを世界に示したのである。

もちろん、世界の主要メディアは、あたかも英雄の登場のごとくチェーニー氏を祀りあげている。

「党派心よりも国を優先し、憲法を守る義務がある」という発言は、ロバート・ケネディ・Ｊｒ氏が、トランプ支持を表明したときの「真意」であったのだから、カマラ・ハリスと同じく、見事にパクっていることが笑えるのである。

けれどもその真意は、「トランプ氏以上にわが国にとって脅威となる人物はいない」の一言に集約されている。

つまり、絶対的に戦争が嫌いで、軍産複合体（＝ＤＳ：Deep State）の解体を明言するトランプ氏が、彼ら軍産複合体にとってあり得ないほどの脅威である、という一方的ご都合を申し立てたに過ぎない。

すると、チェイニー親娘がいう、「国」とは、合衆国のことではなくて、「ＤＳ：Deep State」の「state」なのだし、「憲法」とは、おそらく彼らの仲間内にある「掟」のことであろう。

いまでは、ブッシュ息子政権の実態は、チェイニー政権だったことが広くしられている。
彼と、国防長官だったラムズフェルドが、大量に武器を消費する戦争をやりまくったのである。

この仲間が、民主党のクリントン夫妻、オバマ、バイデンなので、まさに「正体あらわれたり！」になった。
もちろん、背後には、あの「世界経済フォーラム」がいる。

なお、「９.１１」でさえも、ブッシュ政権の自作自演だったのではないか？という「噂」のベールが急速に剥がされつつある。

トランプが、ケネディ.Ｊｒと共闘するにあたって盟約した、「Ｆ.Ｆ.Ｋ暗殺の機密ファイル解除」ばかりか、「９.１１」まで明かされたら、共和党のＲＩＮＯは壊滅することまちがいない。

これにたとえば日本なら、「キャノン機関」がやったことからの、「下山事件」に「ロッキード事件」などの機密資料が出てきたら、自民党ばかりか野党も潰れることになるだろう。

よって、自民党総裁選でも、立憲民主党の党首選挙でも、アメリカ大統領選挙のことは無視するのである。
「他国のことは関係ない」という理由を信じてはいけない。

本当は、全員の内心は「ドキドキ」であろう。

すなわち、劣勢にあるカマラ・ハリスをなんとかするのは、本当は同じ穴のムジナである戦争屋の民主党とＲＩＮＯが、とうとう追い詰められた上での「御大登場」とあいなったのだとおもわれるのである。

しかも、全世界注目のトランプとのテレビ討論会は１０日（日本時間は１１日）だから、まさに「直前」のタイミングでのチェイニー氏登場なのである。

バイデンは、トランプとの討論会一回だけで引きずり降ろされた。

はたして、この検察官上がりの人物は、どこまで議論できるのか？
世界は、「できない」ことに期待して、どんなコケ方をするのかに注目しているのである。

残念ながら、日本の総理総裁が先に決まっても、１１月の行方によっては吹き飛ぶから、国民としては第一優先順位はあくまでもこの討論会の結果に注目するしかないのである。

一応、念のため、「レジぶくろう」こと、小泉進次郎が「優勢」だというプロパガンダは、世界経済フォーラムからの指令だと思われるのは、かんがえすぎなのだろうか？

地震・雷・火事・親父。

怖いのものの筆頭が「地震」なのは、人間の事情とはぜんぜん関係なく突如やってくるからだし、その被害規模も他の怖いものを圧倒する。
これに「台風」がないのは、「雷」に含まれるからであろうか？

それにしても、今年の「台風１１号」は、わが国には影響がなかったとはいえ強烈だった。
６日の気圧は、９１５ｈｐｓで、最大風速５５ｍ／秒、最大瞬間風速は７５ｍ／秒で、このまま海南島を直撃したのち大陸へ上陸した。

その動画ががネットにあるが、あまりの凄まじさに撮影する方も命がけだったにちがいない。
まずは、被害に遭われた方々へお見舞い申し上げる。

風速の表示は、いつも「秒速」なので、時速に変換するには、３６００を掛ければいい。
すると、秒速５５ｍ＝時速１９８Ｋｍ、秒速７５ｍ＝時速２７０Ｋｍとなる。
これは、ジャンボジェット（Ｂ７４７－４００）の離陸速度とおなじなのだ。

太陽活動によるエネルギー（熱）が地球に届いて、これが海水を温めて水蒸気をつくる。
さらに、上昇気流の低気圧が海面との温度差で発達すれば「台風」に成長し、自転から生じる気流と高気圧（下降気流）に阻まれるのとあわさって移動してくるのだ。

一方、地球内部で発生する、地震のメカニズムは、じつはよくわかっていない。

なにもいまさら、小松左京に文句をいいたいのではないが、あのＳＦ傑作『日本沈没』（小説は１９７３年３月、映画は同年１２月）での、「プレートテクトニクス」が見事に日本人の脳に焼き付けれらたのである。

それでもって、大正１２年（１９２３年）の「関東大震災」は、「直下型」だとして、当時はプレートテクトニクスからは別物扱いされる不思議があった。
さらに、研究が進んだいまでは、「震源地」についても確定していないという不思議もある。

いわゆる「直下型」の場合の特徴は、いきなり「縦揺れ」がくる。

関東大震災の地震では、約３００～４００Gal（ガル）の加速度（１秒間に１Cmの動きを１Galという）だったと推定されている。
ようは、瞬間にかかる「力」のことである。

そこで、過去の震災級の地震で観測・推定される加速度を調べてみたら、
１９９５年、阪神淡路大震災：８００Gal
２０１１年、東日本大震災：２９３３Gal
２０２４年、能登半島地震：２８２８Gal

ちなみに、阪神淡路大震災で被災した神戸在住の知人の話では、自宅にあったグランドピアノが飛び跳ねて３０Cm移動した、という。
床面に、一切の傷がないので、一回だけで３０Cm飛んだのは間違いないといっていた。

これが、８００Galの威力なのである。

しかしこのことは、地下での「地滑り」というよりも、なにかの爆発の衝撃ではないのか？
東日本大震災のあと、ネット動画で「水蒸気爆発説」を唱え、「プレートテクトニクス説を否定」するひと（「理学博士」だと自己紹介していた）がいたのが印象的であった。

なぜかというと、縦揺れの瞬間的に大きな加速度の発生は、爆発以外かんがえられないからだとの主張に説得力があったからである。

この５日付けで、『南海トラフＭ９地震は起きない』が発刊された。

わたしが気になるのは、こないだの「宮崎地震」からの日本政府の態度で、政府がなにかと国民を脅しつける宣伝をしていることなのである。
つまり、政府が「逆神」だと認識すれば、上記の書籍がいう、「熱移動説」による「爆発」がもっともらしいし、だから、「起きない」のだ。

なにせ、地球がまだ熱い星であることぐらいは素人でもしっている。

まったくもって政府の脅しは、政治的に国民を恐怖で支配しようとする企みとしかおもえない。
これに、南紀白浜をはじめとした各地の海水浴場が「自主閉鎖」したのは、まさに「コロナ禍の過剰」を彷彿とさせた。

その本意は、なにがなんでも責任回避するという、無責任思想にある。

素朴で素直だと好印象だった、西伊豆の土肥では、役場がはりきって「津波避難所」なる施設を計画どおりの数が設置できるまで、海水浴場を閉鎖すると発表しことに、まったく絶望的な文系の脳味噌の劣化を感じるばかりで、文句もいわない住民たち（当然議員も）の家畜化が残念でならない。

この計画数の科学的根拠は、たんに共産化した役人の妄想であろう。

そもそもをいえば、プレートだって、マントルの対流による表面上を移動することからはじまるのだ。
しかしながら、肝心のフィリピンプレートが海底から隆起して発生している現場がみつかっていないという指摘は事件に匹敵するのではないのか？

もともと、なにがなんだかわからないから、地震学会はこの本を無視するにちがいない。

ところが、反響がおおきく真実味が高まるとすれば、次に「責任論」となる。
さすれば、学会の歴代会長を取り巻く腰ぎんちゃくたちが、親分に責任を負わせない政治力を用いるにちがいない。

まさに、トップの無謬性＝神格化がされる、全体主義の特性をあらわにする。

すると最後に、どなたかわからないが研究者でも弱いひとが「生け贄」になるのだろう。
なんだか、『白い巨塔』で、財前教授の医療ミスの責任を押しつけられた、受持医の柳原医師のごとくである。

そうやって、国からの研究予算だけは「死守」するのが、組織行動の原理だからである。

南海トラフ地震は起きないが、ひそかに、地震学会に激震が起きているのではいか？と妄想しているのである。