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アメリカでのことなら、「アメリカでは、」を口癖にする文化人は掃き捨てるほどたくさんいた。
とくに、ポップカルチャー系では、これが一番の定番だった。

かんがえなくとも、「ポップカルチャー」とは、軽い文化と直訳できる。
「ポップ」といえば、ポップコーンがあるように、軽く弾けるというイメージだ。

どうして乾燥したとうもろこしを鍋の中で炒ると、弾けてポップコーンができるかは、最近まで科学的には解明されていなかった。
ついでに、コーン（とうもろこし）は、原種が発見されていない（進化の過程が不明）不思議な植物で、宇宙飛来説もある。

さて衝撃だったのが『ビートルズ』の出現で、なんとアメリカではなくて古めかしいイメージの英国発祥だったからである。
その後、スエーデンから『ABBA』が出てきて、ヨーロピアン・ポップが普通になった。

ときに、中東のポップカルチャーが日本で紹介されることは、滅多にない。
わたしは、エジプトの歌姫、「ダリダ」のファンだったけれど、晩年の彼女はパリに住んで、フランス語でアラブ風の曲を歌っていた。

もっと変なのは、明治以来、小学校にできた「音楽」から、邦楽が消えたことである。

だから、「長唄」、「新内」、「常磐津」、「清元」それに、「義太夫」のちがいがわからないばかりか、日本人の興味が失われたのである。

この意味で、古典的な日本舞踊も上手いのか下手なのかの評価ができないし、なにを表現しているのかさえよくわからなくなったのである。
２０１２年からはじまった、小中学校における「ダンス」が必修でも、日本舞踊は見向きもされない。

わたしが子供だったころ、町内ごとに山車を持っていて、それに同級生たちが乗って「お囃子」を大人と一緒に演奏していたのを眺めていたものだ。
練習（稽古）のため、祭りが近づくとそれぞれが早退を許されていた。

いまからしたら、これが教育というものだ。

子供時分に町内のお囃子を習ってマスターするのは、えらく貴重な経験で、おとなになって笛や太鼓を習ってもそうは簡単にマスターできないし、コンチキとお囃子の調子をとる「カネ（あたりがね）」は、簡単そうでものすごく難しいのだ。

つまり、自国の「基準」を失っている（失わされている）ので、外国との比較とは、狭くて浅い個々人の知識やら経験を基準にするしかないが、国全体で狭くて浅い個々人の薄っぺらな集団となったから、始末が悪いのである。

この意味で、わが国から知識人は絶滅した。

ポピュリズムを上から目線で批判しても、それが知識人だといえないのは、一世を風靡している評論家やらの言質が、まったくメチャクチャであっても、だれも気づかないことに原因がある。
そうやって、さらなる劣化となっても、自覚できないほどになっている。

こうした現象の深いところには、上の例に示したように「古典の欠如」があるからだ。

その欠如をもたらす手段こそが、学校教育と（各種）受験のセットで推進されている。
「いい学校」の基準が、「いい教師」とか「いい友人」、これを支える「いい地元」に出会える確率の高さから変容して、たんに上級学校への入学やら就職に有利、というだけになってしまった。

わが国は、地元で食べる職業を壊滅させて、「地縁」がほぼ途絶えたのである。
それでいま、ＬＧＢＴ法案やらで、最後の「血縁」も途絶えさせる狂った努力が政府によって推進されている。

小学校と中学校は基本的に近所の学区にある公立学校に入学するのがふつうなので、もはや「いい学校」という概念すら消えている。

これを、夏目漱石は、『坊ちゃん』で、明治にしてこうなる、という物語を残した。

「いい学校」も「いい教師」も、淘汰されていなくなるのは、淘汰されない身分に教師が落ち着くからである。
あとは、仲間内で楽しくやればいいのであって、余計なことはしないし、させないのである。

そうやってかんがえると、愛媛県の松山市が、「坊ちゃん」の舞台だったことをいまだに自慢しているのは、かなり変だ。
坊ちゃんを追い出した土地が、坊ちゃんを全面に出すとは、読解力があるのだろうか？とおもえるからである。

これは、たとえば、伊豆の下田や三浦半島の久里浜で共通する「ペリー礼賛」の神経があるのと同じ現象で、ペリーがなにをしに来日したのか？がすっかり抜け落ちて、ただ歴史上の有名人ゆかりの地、というだけの安易さが「ペリー祭り」にまで発展している。

郷土史家というひとは、呆れているのか？それとも別の土地に移り住んでいるのか？

日本は遅れている、という強迫観念は、日本が何者であるか？を忘却させられたためにあることを、かえって外国で生活すると気づくのは、外国人はちゃんと自国の自慢（日本人の価値観でめちゃくちゃでも）ができるからである。

これを、日本語では、「国粋主義」という。
外国人の国粋主義は笑って批判しないが、日本人の国粋主義はいけないものとする。

それもこれも、基準を奪われたからできるものなのである。

だから、そうしたひとたちは、「諸外国では」と枕詞をつけるものだが、そこに深い意味があるわけではないのに、なんだか有り難がるのは、上に書いたように「黒船」を有り難がるのと同じ発想があるからなのである。

先月末に、トランプ氏への有罪評決（大統領経験者が刑事裁判で有罪評決となった歴史上初）があったのは、ニューヨーク州地裁でのことだった。

１１日、デラウエア州連邦地裁で、現職大統領の家族が有罪評決を受けたのは、アメリカ史上初のことであり、事前にバイデン氏は、「たとえ有罪となっても大統領特赦はしない」と発言していた。

さて、この二つの刑事裁判であるが、気をつけてみないといけないのが、「裁判所の格の違い」なのである。

トランプ氏が裁かれたのは、「州」の「地裁」で、罪が問われる法も「州の刑法」なのだ。

加えて、評決後、当該裁判官自身の政治的中立がないことが大問題となったし、裁判の過程における証拠などの扱いに裁判官の恣意的な誘導があったことも自身で認めたために、この裁判自体が「お流れ」になる可能性も出てきている。

一方のハンター氏が裁かれたのは、バイデン一家の地元で、かつ、「連邦地裁」なのである。
よって、罪が問われる法も「連邦刑法」なのである。

ハンター氏は弁護士資格を有していたが、この連邦法有罪評決によって、弁護士資格を失った。

トランプ氏との違いや、アメリカの司法制度のわが国とはあまりに違うポイントを、わが国の腐ったマスコミは日本国民に解説を加えることはしない。

また、ハンター氏には別途、連邦法による「脱税裁判」が、カリフォルニア州でも予定（今年の９月）されていて、今回の有罪評決が不利に影響することはもはや避けられなくなっている。

日本のマスコミは、彼が「初犯」だと強調しているが、じっさいにはこれまで多くの犯罪を「もみ消し」てきただけだし、上に書いたように連続して刑事裁判が控えている。

さらに、彼には、連邦法でも有罪となると重い刑（死刑）となる、「外国人ロビー法違反（＝外国のスパイ・エージェント）」の疑いもかかっている。
外国人のためにロビー活動をするには、登録を義務付けられているが、彼はこれをしないでやっていたことが宣誓証言からバレている。

もちろん、連邦上院議員→副大統領→大統領というキャリアを積んだ、彼の実父の威光を傘にきた不法ビジネスのことであるから、現在の司法省は徹底的に立件を妨害をして、この親子の犯罪を隠蔽している、といわれている。

ために、トランプ党となった共和党側は、徹底追及を仕掛けている。

「犯罪のデパート」という言葉があるが、いまや売電一家こそ、その本家といわれるゆえんなのである。

地元の民主党員ばかりのエリアにおける、まさかの有罪評決（陪審員１２名の全員一致）が出ようとは、思ってもいなかった節がある。
ちなみに、トランプ氏の有罪評決は、この全員一致原則をねじ曲げてしまった「最初の裁判」になったので、民主党支持者が共和党に転向するほどの逆効果になった。

政治的に権力者にたてつくと、誰でも有罪にされる、という「近代法治国家」としてあり得ない事態に、左派もドン引きしたのである。

なんだか、大崩壊を起こした「平家滅亡」のダイナミックな物語を見ている気がしてきた。
日本の政界にも、必ずや波及するであろう。

３日、アメリカ連邦下院公聴会でのファウチ氏の発言については書いた。

ネット界隈では大騒ぎになっているけど、いわゆる大手マスコミが無視しているので、わが国では「衝撃」になっていない。

むしろ、変な病気（たとえば、ビールが病気の原因になる、とか、新規の伝染病とか）に気をつけろといった、例によっての「脅し」が盛んなのである。

なにもしらない、情弱の高齢者を中心に、恐怖からの全体主義をやめさせない努力がなされている。
だから、テレビを観てはいけないのである。
正常な思考が妨げられて、ほんとうにバカになるからである。

まさに、ファウチ証言の衝撃がこないことことの衝撃を書いておく。

これまで沈黙していた、あるいは発言を控えていたのか？は不明で、むしろ「研究が進んだ」ことを理由に、世界の学者がボチボチ発言をはじめている。

わたしは、一貫して「今回のパンデミックの原因となる新型コロナウィルスの存在が証明されていない」とした、徳島大学の名誉教授大橋眞医博を支持したい。
そもそも、どこかの研究所から当該ウィルスが漏れて、その機能獲得研究にアメリカ政府が関与していたということがやり玉に挙がっているが、これをも吹っ飛ばすからである。

もちろん、当該ウィルスが、生物化学兵器である、という話も吹っ飛ばす。

人類は、そんな科学的進歩をしていない、からで、アメリカ人の傲慢さがこうした議論の根底にあるとかんがえるからである。

ようは、ありもしないものに恐怖を感じた人間が、個体としての生存をはかる本能が作用して、まったくおとぎ話のような事態を、現実世界に出現させたのである。

その原因が、腐敗した政府とマスコミの共同作戦であったのだ。

いまや国民の敵と化した日本政府も、ネット動画の制作者たちにカネを渡して、政府に都合がいい報道をさせていたことが国会で明らかになったものの、文言だけの「国権の最高機関」は、そんなこと（プロパガンダ）をやらかした、政府の責任を追及することもできないのである。

「仕組み」という観点からすれば、政府はなんでもできる、ようになっていて、国会がこれを監視することも、糾弾することもできないのは、選挙で与党が勝つような仕組みができているからである。

また、野党も腰抜けになるのは、政党助成金なる国民のカネを、手前味噌で奪い合う仕組みができたからで、とにかく政治にはカネがかかるような仕組みを作ったからだった。

世界の報道自由度ランキングで、わが国は７０位と、酷い位置にあるけれど、戦争中のウクライナより自由度がないことに唖然とする。

ようは、わが国は「戦時体制」にある、ということなのだ。

誰が誰に戦争を仕掛けているのか？
政府が国民を攻撃しているのである。

ところが、国民の多数は政府を信じて暮らしている。

これぞ、亡国の道なのである。

１９８８年（昭和６３年）、和田アキ子のシングルである。

この歌には、替え歌があって、『だってしょうがないじゃない~いろいろあんだもん』（吉村明宏＆真由美）が重なるのである。

どちらにしても、「サビ」は、題名のとおりを歌いあげる。

さてそれで、いま世界はもちろん日本でも、様々な対立構図がみえてきている。
そのおおきな軸が、「グローバリズム」対「反グローバリズム」だ。

グローバリズムとは、グローバル＝地球を覆う、という意味から、地球一体化の全体主義のことで、古い政治用語、「国際共産主義」が言葉を換えて登場したにすぎない。

よく、ナチスやファシスト党を、「極右」と呼んで、「右の端」にあるとイメージさせることでの洗脳をおこなっていて、あたかも「左の端」にある「極左」と別物扱いにする誤魔化しが一般化している。

しかし、これらは、「全体主義」という点で一致（まったく同じ）しているのである。

つまり、グローバリズムが台頭して、さまざまな強制を人々に、あたかも「善意」をもって押しつけるのに成功したら、やさしい仮面をみずから取り払って、出てきたのは「餓鬼の亡者」であった。

なんだか、仏法の物語そのものだが、仏教が著しく衰退したわが国では、それにも気づかないで安穏と「自分は無宗教です」というノー天気が増殖している。
無宗教とは、共産主義者をさす世界常識も認識できないのは、まったく残念の極みである。

それで仏教団体を標榜する、創価学会のなかから、グローバル全体主義に落ちた公明党を糾弾する、内部分裂が公然となって信濃町界隈を蒼然とさせている。

公明党から、「だってしょうがないじゃない～いろいろあんだもん」が、空耳のごとく聞こえてくる昨今なのだ。

自民党の方は、もう、「だってしょうがないじゃない～いろいろあんだもん」の大合唱がおきていて、個別の議員、たとえば稲田朋美氏は、わたしには福島瑞穂氏とだんだん区別がつかなくなってきているけど、もう彼女のオーラのごとくに、「だってしょうがないじゃない～いろいろあんだもん」が鳴り響いているように聞こえるのである。

残念だが、経団連も同様で、このところの会長職のトンチンカンぶりも、「だってしょうがないじゃない～いろいろあんだもん」でしかない。

これははたして、「共鳴」なのか？

そうではなくて、グローバル全体主義に脳を冒されたひとから響き出す、一種の「波長」が、「だってしょうがないじゃない～いろいろあんだもん」に行き着いて、波の干渉のように拡大増幅している物理現象に相違ない。

そんな発狂状態を冷静に見ている、「反グローバリズム」の一般人が、ＥＵ議会で大躍進し、あせったフランス大統領は、急遽フランス議会を解散してしまった。
５年の任期がまだ３年も残っているのに、だ。

ＥＵは、「ＥＵ議会」の権限がほとんどないガス抜き機関なのであるが、各国の議会は別である。
ただし、「情勢」のリトマス紙にはなっている。
マクロン氏のこの判断は、どうなって結果につながるのか？今月末に様子がわかる。

マクロン氏からも、「だってしょうがないじゃない～いろいろあんだもん」が響いているのが聞こえるのである。

近代文明国というのは「法治ができている」ことを条件とする。
「できている」状態とは、国民全員がこれを認識していることをさす。

だから、一部にでも法治の否定⇒法を守らないことを優先させる者がいたら、法治とはいえなくなるのだが、だからといっていきなり逮捕・拘束することができるはずもないのは、逮捕・拘束するために想定した法をまもるからである。

無理やりでも逮捕・拘束したいなら、新しい法を正当化させる。

こうして、２０世紀には、全体主義も法治の一角を得たのである。
しかしながら、全体主義の恐ろしさをしった、ご本家、ドイツでは、その後ナチスは禁止される法を作ったのである。

わが国の場合は、占領（征服）軍の一週間ほどのインスタントな起案によって、新しい憲法が作られて、明治憲法改正案として成立した。
ここに、基本的人権の保障が国民主権とともに明記されたのである。

そのインスタントな起案をしたひとたちのアメリカ合衆国憲法とは、似ても似つかぬのが日本国憲法ではあるけれど、アメリカ合衆（州）国憲法とは、各州と連邦政府が結んだ「条約」という側面もあるので似ても似つかないのでる。

ただし、この起案者たちはときの民主党政権から送られてきたので、トロツキー派が多数だったために、「ソ連憲法」を原本にコピーしたから一週間で完成したのである。

そんなわけで、わが国が将来「ソ連になる」ＤＮＡワクチンとして打たれたのが、日本国憲法なのである。
与党案が、さらなる政府の権限を強化して、基本的人権の保障を削除するようになっているのは、「仕上げ」という意味なのだ。

さてそれで、アメリカの混沌は、民主党政権による司法の武器化が進んだことに、自由を標榜するまともなアメリカ国民を愕然とさせている。

有罪評決が出てから、トランプ氏への寄付金が史上最高額に達した背景に、これまで民主党への大口寄付者が、共和党へ寝返っているからである。
政府・与党にたてつくと、自分もトランプ氏のような「弾圧」の対象にされかねない、というリアルな恐怖からの行動だ。

そのトランプ政権は、ひとつ重大な過ちを犯した。

それが、「ワープ」と自画自賛した、コロナ対策ワクチンの超絶スピード認可だった。
トランプ氏は自分の功績だと、大自慢していたのである。

ところが、これが「何の薬なのか？」が、ようやく議論の対象になってきた。

４日の連邦下院議会公聴会での、ファウチに対するＭＴＧ議員の厳しい質問で、一気にファウチ氏は刑務所の壁に手が届く状態に追いつめられたのであった。

一方、司法の側は、８日、第９巡回控訴裁判所（カリフォルニア州：日本でいう連邦高等裁判所）が、「ｍＲＮＡ　ＣＯＶＩＤ-19ワクチンは従来の医学的定義ではワクチンではない」と判決がでたのである。

原告は、健康自由防衛基金で、被告で防戦に回ったのは、ロサンゼルス統一学区であった。
ようは、学校当局が接種義務化したことに、職員側が反発したのである。

報道情報と解説がない中、勝手に解釈する。

まず、当該地域は、完全なる民主党が支配するエリアであるから、民主党支持者内での「内紛」ともとれることが起点である。
ワクチンが効くのか？あるいは、健康被害への不安が第一義ではあろうけど、反トランプでは一致するひとたちだろうかである。

つまり、この「ワクチン」を最初に認可したトランプ政権への批判的攻撃だとみなすこともできるのである。

それが、連邦議会での攻防ともつながっている。

議会と判決、この両方をぜんぜん報じない、わが国の状況は続いて、国民は情報鎖国の中にある。

一方、７日に国立長崎大学が女子学生全員を対象に「子宮頸がんワクチン（すでに「薬害」で裁判中）」の無料接種（当局は任意と説明）すると発表したごとく、まだいろんな「接種奨励」が止まらないのである。

この春から、さまざまな自治体で、小学校「男子」児童に、この子宮頸がんワクチン接種がはじまっているのも、親馬鹿なのか？馬鹿親なのか？

江の島と三浦海岸で、かつては１日で１００万人の海水浴客を集めていたものだが、とうとう海の家の営業応募者ゼロの実態から、三浦海岸からの消滅が決まった。

わたしが子供時分、もっぱら江の島に連れて行かれたので、実は三浦海岸で海水浴を楽しんだのは二回だけだったと記憶している。

当時は、ヘドロが浮いていて、子供ながらに身体を浮かせる勇気がなかった。
横浜市で最後に残った富岡の海岸も埋め立てが決まっていて、その最後のシーズンに泳ぎに行ったが、浮遊物がイヤで楽しい思い出はない。

思い返せば、本牧の海岸もみんな埋め立てられて、埋立地の衰退を今見ると、元に帰りようのない無惨な光景こそ、自然破壊なのだと実感するのである。

産業優先の一直線とは、愚かな人智そのものである。
いま流行の、大規模太陽光発電パネルをを並べる自然破壊も、取り返しのつかないことになろうが、「おバカ遺産」として後世に残ることだけはわかっている。

ただし、純血の日本人が消滅するので、かつての状態に価値を見出す国民がいなくなるのだろうけど。

さて近年、江ノ島にも盛夏に滅多に行かなくったのは、もう海水浴を楽しむ年齢でなくなったけれども、「海の家建築」というわが国独自の貧しい建物群をみるにつけ、寂しくなるのであった。

せいぜい２ヶ月しか営業しないから、簡易な構造なのはわかるが、半世紀前と大差ないのはどうしてなのか？
これを「昭和ノスタルジー」というのは、いただけないのである。

７０年代の若者たちは、「サンオイル」なる商品に飛びついて、肌がこんがり焼けることを優先価値としていた。
ほとんどオリーブオイルに香料を混ぜただけだったけど、そもそも、オリーブオイルが珍しかったのである。

なにせ、当時は「サラダ油」の全盛期で、お中元やお歳暮の定番だったし、揚げ物の残りは、へいきで流しから下水に棄てていた。
オイルならなんでもよかろうと、サラダ油をコッソリ塗ってサンオイルの代替にしていたひともいたにちがいない。

そんなわけで、海の家の機能は、更衣室とトイレ、それに温水シャワーがあることが絶対条件で、冷たい飲み物と食事は後回しでもよかったが、なにせコンビニがない時代だから、定番のコーヒー牛乳とラーメンの味がいまだにインプットされている。

さすがにトイレはタンクを埋めていた（まだ「汲み取り式」がふつうだった）かと思うけど、シャワーの水はそのまま砂浜に吸収させていたので、夕方になるとサンオイルの匂いと石鹸の泡が、吸収できなくなった砂浜を濡らしていた。

もちろん、海も、ときたまサンオイルが浮いていたものだが、「食品」だからか誰も気にしていなかった。

さて、海の家はなくとも、海水浴客はやってくる。

地元、三浦市はライフセーバーの配置や、レジャーボートとの棲み分けで事故防止に努めるとしているが、問題はそれだけではないのは容易に想像がつく。
たいがいの「夏の風景」は、青春映画にもあるように、ひとを開放的にさせるからである。

いまは、みせびらかしの消費として、キャンピングカーも一役買っており、駐車場はそのままのオートキャンプ場になる。

個々人は気を遣っていても、集団となるとそうはいかない状態になる。

もちろん、こういったひとたちが地元に落とすおカネは、最小の努力がされるから、いわゆる地元経済の向上にはならないし、どこに住んでいるのかわからない外国人が、意外にも日本式海水浴を勝手気ままに楽しむのは目に見えている。

こんなカオスを想像するだけで、年寄りには行ってはいけないエリアとなるのである。

最後に、「海の家」がなくなる経済的要因に、さまざまな権利金やら負担金の請求があって、これが「割に合わない」ことの最大の理由なのである。

昭和の利権構造が、自重で自己崩壊したのは、まさに、超新星爆発の原理だが、これがあたらしいシステムを作り出すのかどうかは、人間の知恵にかかっている。

まぁ、当分、海の家はどこの海岸でも消滅して、利益収奪の旨みをしったひとたちがこの世を去ってからの「新生」となるのだろうに、日本人が小数派になる現実から、この古い建築は半永久的になくなるとかんがえられる。

そうやってかんがえると、かつての懐かしい「海の家」での写真は、かなりの貴重品になることは間違いなのである。

ピューリタンがメイフラワー号で英国を脱出して、新大陸へと渡ったのは、王政と重商主義による経済の行き詰まりに嫌気がさして、生きるための新天地を求めたからであった。

当時の英国は、王家　⇒　大貴族　⇒　（新興）貴族　という三層一体の経済利益の独占的な支配の構造があったから、一般庶民が新規にビジネスを起こすことが困難になったからである。

しかして、これが、「重商主義」の実態なのである。

この構造は、じつは現在のわが国の経済構造になっている。
上部構造が、「政権与党＋大企業＝経団連」と一括りになっているだけで、よりシンプルなのである。

まさに、大正期から昭和初期の、「腐敗した政党政治」が再現されている。

昭和所期には、軍がこれを排除せんとした勢力となって、海軍による「５.１５」から陸軍の「２.２６」になったのである。
なぜか、戦後になって、陸軍潰しのためかしらぬが、「５.１５」は軽視されて、ファシズムは「２.１６」からとなっていいる。

たしかに、「２.２６」は、陸軍内の政治派閥「皇道派」が決起して、一網打尽になったので、対峙していた「統制派」の天下になった。
これに連なる文官たちは、「革新官僚」といわれた、「共産主義者たち」であったから、「左右の対立」という見方をすると、さっぱりわからなくなるのである。

なので、さっぱりわからなくしたい勢力は、文部省（日教組もつるんで）をつかって、さっぱりわからないことで日本人一般を洗脳し続けた（思考停止させる）ら、自分たちもさっぱりわからなくなったのである。

これで、「いまだけ、カネだけ、自分だけ」のかんがえ方になるように、「受験戦争」を仕掛けて制度化したから、日本のエリートが入れ替わってしまった。
明治期に教育を受けたひとたちが、公職追放になったり、高度成長を成し遂げて引退すると、一気に矮小な人物たちが国の上層を担うようになってしまった。

念のために書けば、「受験戦争」がいやらしいのは、「国定教科書制度」とセットにして、これを宗教的バイブルとさせたので、教科書から外れる余計なことを子供にかんがえさせないことなのである。

それゆえに、「個性の重視」なるダブルスタンダード用語を用いて、「全体主義」を押しつけるから、まともに育った子供ほど本能的に危険視して不登校になるのである。

つまり、不登校の子供がまともで、そうでない子供が異常だが多数だという、恐ろしいことになっている。
そのわざと異常にされた者たちが、次世代のエリートになるので、不登校のまともな子供は、あくまでも彼らの支配の対象に置かれ、救いようがない構造をつくりだしたのだ。

現代のわが国には、軍隊もないので、空想的に『皇帝のいない八月』が生まれたのではないか？

すると、ピューリタンが逃げた「新天地」はどこにあるのか？

４日、岸田氏は、国民の逃げる先を先回りして、自由の大地・北海道を、「金融資産・運用特区」に指定してしまった。
売国に熱心な北海道知事が歓ぶ様は、道民にこの「特区」の意味を不安にさせる象徴になっているだろう。

もちろん、道内メディアも一斉に「歓迎」しているので、真意が透けて見えるのである。

アメリカで国民作家と評された、アイン・ランドは、『肩をすくめるアトラス』で、経済的自由を失ったアメリカに絶望したひとたちが、コロラドの山中に自由圏をつくるという物語を書いた。

日本は、日本政府によって「閉塞状態」がつくられている。

いま、アメリカやヨーロッパから、ロシアへの移住者が増えているのは、知る人ぞ知る事実なのである。

とうとう、かつての共産地域が、自由圏になった。

こんなことは、どんな空想家でも書いたことがない、まさに、事実は小説より奇なりなのである。

３日夕刻、突如、豊田、マツダ、ホンダのトップが同時間に別々で記者会見する事態に驚いた。

またか！という「不正の発覚」ではあったけれども、これまでとは様相がちがっているので書いておく。

ちなみに、わが家の愛車はずっとスバルである。
ここも不正をやらかして、過去に社長が引責辞任することになったけど、なんだか変だとはおもっていた。

今回は、まったくもってお粗末なのである。
またもいつもの国交省が。

そのもっともわかりやすい話は、国交省が求める「国内基準」と、メーカーが行っている「海外基準」とのギャップにある。

たとえば、後方からの衝突実験による強度については、ガソリンタンクの損傷などの二次的被害も想定してのものだ。
国内基準では、１.１トンの台車を衝突させるが、アメリカやＥＵなどでは、大型車が多数走行しているために、１.８トンが衝突試験の基準なのである。

それで、いまや輸出を主とするメーカーは、より厳しいアメリカ基準の試験でクリアしたものをもって合格としていたのである。
しかし、国交省は、それが「不正」だと指摘し、あくまでも国交省が指定した、１.１トンでの試験でないのは認めないとしたのである。

つまり、メーカーは二重の試験をやらないといけないが、そのコスト（開発の時間コストもある）を誰が負担するのか？が欠如している。
ユーザーのための安全ではなく、自分たちの立場の安全を最優先させると、公明党の大臣も言い切ったも同然だ。

ようは、日本車の製造コストを高くするように実質的な命令をしたのが今回なのである。

それで、さしもの地上波も、スポンサーである自動車会社に寄り添ったのか？一部の局が、ちゃんとした報道をしている珍しい例にもなった。
もちろん、ＮＨＫは、公共放送（プロパガンダ機関）として政府側の立場しか伝えていないようである。

一方で、ことの発端は、メーカーの技術陣が国交省に現行の検査方法の曖昧さについてお伺いをしたことも原因になったようだ。
たとえば、騒音試験の測定方法が、コンピュータシミュレーションなのか実走なのか、それとも国内テスト場でのものなのか？で、ぜんぜんちがうレベルのデータとなるからだ。

全社でつくる自動車工業会を通じてのデータ提出では、各社の独自情報が他社に漏れる心配もあるために、個別で国交省とやり取りするかも議論のあるところだと現場に詳しいひとが語っている。

そんなお伺いが、省内で「伝言ゲーム」になったのか？いきなり「不正発覚」となって、ぶった切られた様相なのである。

ようは、国交省がマッチポンプで「不正」だといいだした元凶なのである。

残念ながら、わが国の専業で国際競争に勝ち残っているのは、いまや自動車産業だけとなってしまった。

つまり、あらゆる方面から「反日」政策を実行している、自公政権の政策から生まれた不正事件なのである。

なるほど、豊田章男会長がいう、「これからも不正は起きる」ことの真意とは、国交省の「厳しい」現状を皮肉ってのことなのだ。

企業も自由に「本社所在地」を変更することができる。

激しい競争への生き残りに躍起な業界が、こんな国家行政に嫌気をさして、もしや外国に移転したらどうなるのか？
あるいは、日本弱体化が日本政府（自公政権）の狙いならば、その目的がかなったらどうなるのか？

主たる産業が国内から消えたら、あとは貧困しか待っていない。

それもこれも、アメリカ民主党（親玉は「世界経済フォーラム」）の、「グレートリセット」なる世界共産革命のための破壊工作なのである。

アメリカ合衆国大統領の衛生顧問を長きにわたって務め、公務員として大統領職より多い最高の報酬を得ていた、「Ｍｒ.衛生」ともいわれた、Ｄｒ.ファウチが、とうとう白状をはじめて、聞くものを唖然とさせている。

連邦下院議員のマージョリー・テイラー・グリーン（ＭＴＧ）女史は、議会の公聴会でファウチ氏に面と向かって、「あなたは収監されるべき」とまでいわしめた。

なお、安易に信用してはいけない、「ウィキペディア」の、グリーン女史の説明には、「陰謀論者」と明記されているのが嗤えるのである。
この「辞典」の執筆者たちの多くが、左翼の陰謀論者（敵対するものなら誰にでも「陰謀論者」とレッテルを貼る）だと自己紹介しているからである。

もちろん、「ファクトチェック」を自称する者たちが勝手に書いていることも、いまではそのまま信じる者は皆無となっている。

さてファウチが証言したその内容は、
・一般に販売されているマスクが感染防止の役に立たないことは当然である
・「ソーシャルディスタンス」は適当に言ってみた（科学的根拠はどこにもない）
・カネ（製薬会社から１００億円）ならもらった
・私の家族は、誹謗中傷を受けている被害者だ　というものである。

こんなはなしはすぐさま英語圏に拡散されて、英国でも大手メディアが「ワクチン」についての真実を書き始めた。
あたかも、わが国の月刊『文芸春秋』のようだが、あちらは「新聞」で、こちらの「新聞」には一切載らない。

ただし、ＣＩＡの日刊広報紙、『読売新聞』は、その子会社にあたる『福島民報』では、チラリズム的な書き方で様子を伺っている。
この点で、経団連の日刊広報紙、『日本経済新聞』は、ＮＨＫと同様に何もなかったとして、子会社のテレ東も「右へならえ」をしている。

いつまで国内での情報統制ができると思っているのかしらないが、とうにネットで世界に拡散されているから、時間の問題だ。
「速く国家（日本政府）が情報統制できる決議」をしてほしいと願っているにちがいない。

さらに、アメリカ連邦下院議会は、「国際刑事裁判所を制裁する」決議をした。
イスラエルのネタニヤフ首相以下に、「逮捕状」を出したことへの制裁、である。
ただし、上院で可決されるかは不透明で、バイデン政権は「反対」を表明している。

このことが、また、２０２４大統領選挙に影響して、民主党への常連だった大口献金者たちが、共和党へ鞍替えする事態となっている。

国際刑事裁判所といえば、日本人裁判官が、プーチン氏への逮捕状を出したこともあった。
この裁判官を制裁するのは、アメリカなのか？日本なのか？どこなのか？気になるところである。

今回の制裁案は、アメリカへの入国禁止と、アメリカ国内の個人資産凍結である。

ちなみに、アメリカ合衆国は、「国際刑事裁判所条約」に署名も加盟（議会の批准）もしていない。

一方のロシアでは、サンクト・ペテルブルクで５日「国際経済フォーラム」が開催されている。
あの、「世界経済フォーラム」に当てつけた名称であるが、こちらはロシアへの投資を促すものである。

これに招待参加する予定のアメリカ人、スコット・リッター氏（元国連大量破壊兵器廃棄特別委員会主任査察官）を、搭乗した機内でパスポートを没収するという事件も起きている。
アメリカ政府が、国民の渡航の自由を奪った、として注目されているのだ。

われわれは、西側こそが自由圏だと思いこんでいるが、いまや、西側が「逆・鉄のカーテン」状態にあって、収容所化しているのである。

すでにＢＲＩＣｓへの参加は、西側同盟国の数を小数派にしたし、ＧＤＰの総額でも西側はＢＲＩＣｓに及ばないのである。

そのなかのインドとメキシコで、選挙があった。

インドの混沌は理解が困難なままで、メキシコは共産化するであろう。
アメリカは、キューバ以外にメキシコとも継続して対峙することが決まったのである。

しかし、いまもっとも混沌としているのは、わが国だ。

自民党はご覧のとおりだが、とうとう公明党解体を創価学会幹部がいいだした。
過去半世紀からの常識が、大崩壊する歴史の転換を目撃しているのである。

日本では、右派、すなわち保守を表明するのに、「道義国家」を口にする政治家がいた。

その典型は、安倍晋三氏であったし、かつての稲田朋美氏もそうだった。
稲田氏はその後、しっかりカミングアウトして、共産党議員と間違えるほどの言動が、落選運動につながっているようだ。

安倍氏は、暗殺という手段をもって世を去った。

不可思議なのは、犯人として逮捕された容疑者のいまだに裁判がはじまらないことで、国民の関心が薄れてからこっそり始めようという魂胆ではないか？と疑うのである。
あの手製の「銃」が、はたして殺傷力があるのか？もあるし、週刊誌が伝えたように、安倍氏の銃創は別の角度から飛んできているとしか説明できない。

このブログでは、一貫してアベノミクスを批判してきた。

なにせ、強烈な社会主義経済政策のセットだったからである。
そして、この政策をやればやるほど、日本経済は萎縮・衰退したのも、社会主義による衰退の絵に描いたような姿であった。

日本の大学には、たいがい「経済学部」があるけれど、アベノミクスの本質がなにかを教えないので、経済学部を卒業してもアベノミクスの批判すらできない卒業生を輩出している無惨がある。

このことは、たいへん重要で、官僚上がりの政治家のほとんどが法学部出なので、安倍氏自身も、アベノミクスを理解していなかったのではないか？とやっぱり疑うのである。

もちろん、大学の数年間で「エコノミスト」になれるほど甘い学問ではないが、かといって、はなから辛い学問である。
日本経済の分析をアメリカ・ヨーロッパ由来の手法でできるのか？という問題があるからである。

さてそれで、ロシアである。

共産主義政権の時代が７０年ほど続いて、国民は生命の危険にさらされて生きのびてきた。
なにせ、スターリン時代の「粛正」は、ソルジェニーツィンが書いたとおりだったし、だからといって、その後の指導者がこうした手法を用いなかった、ということでもない。

批判者は、ロシアが資本主義を経験していないのに共産化したことの失敗、といって、真の共産主義ではないといっていたものだ。

そのソ連の崩壊が意味したものは、西側の貪欲なハイエナたちの餌食になったことだった。
生きたまま、自身の体を食わせたのはエリツィン政権で、このアル中指導者は、「自由放任主義」が「経済立て直しの切る札」だと盲信していたのである。

なぜなら、共産主義しかしらなかったからである。

ところが、汚職にまみれていた旧共産党幹部たちが、国家資産を私物化して「新興財閥（オルガルヒ）」に変身し、カネで今度は政治家を操ろうとしたのである。
エリツィンに信頼されたプーチン氏が、ここで登場し、一気に「民主化」をはかるのは、よく勉強したからだといわれている。

とにかく政治的な報道で、ことごとく逆神のマスコミを信じてはいけないが、プーチン氏を貶める報道も、その多くが真逆こそ真実なのである、

なにせ、彼がやった「国有化」は、社会主義・共産主義によるものではなく、盗人のオルガルヒたち（＝西側投資家たちからの投資・支援）から国家資産を取り戻し、その利益を国民に還元させるためのものだった。

エリツィン政権を含め、ソ連崩壊後のたった１０年で、ロシア人の平均寿命は１０歳も縮んだ悲惨があったからである。

そのまた奪い返しを狙ったのが、ウクライナを利用したロシア弱対策なのである。

さらに、アフリカにおける大航海時代からの伝統的西ヨーロッパ利権を、現地の国々に返そう！というのが、プーチン氏の戦略で、これがまた西ヨーロッパ各国の利権をうばうものだから、ウクライナ支援をかこつけてロシアと対峙している理由なのである。

こんな連中に、なぜに日本がつき合わないといけないのか？

敗戦によって征服された属国の奴隷国家だからである。

「道議」ならずっとロシアにあって、そのロシアと連携する中国に道議も移った。
これが、世界から「気の毒な国」といま日本がいわれる理由で、大東亜戦争の意義をしっている各国から、憐愍の目でみられるようになってしまったのである。