こんな大ニュースを誰も報道しないのはどういうわけか？
だから、フェイクニュースである。
そのとおり。
従来の世の中だったら、そう考えるのが「常識」というもので、常識人はこんな「ガセネタ」に踊りはしない。
しかし、こまったことに、もはや既存メディアの「報道」が、あんまりだと一般人が気がついたから、なにが真実なのか？の確信をかんたんに手にすることができなくなった。
これは、既存メディアの「自殺」なのだ。
「噂」というものには、なにがしかの根拠がある。
たとえば、大型のペットボトルに水をいれて、庭先におけば、「猫」が来なくなる、ということで、これがかなり普及した。
たしか、大阪大学と関西大学の社会学研究チームが、この「噂」の追跡調査を「国家予算」でしたことがあった。
オーストラリアの牧場主が源流で、このひとの親戚であるカリフォルニアの農場で真似ていたら、その農場の従業員であった日本人が、仙台の実家に伝えた、という結論だったかとおもう。
それで、肝心の効果のほどは、「定かではない」ということだ。
今回のアメリカ大統領選挙での物語は、将来かならず映画化されると思うけど、とても１本ではすまないシリーズになるに違いない。
それほど、深く、広く、時間をかけて準備されていることが、徐々にわかってきた。
おおもとは、ニクソン大統領による電撃的な国交樹立で、わが国も田中角栄首相が慌てて訪問し、やっぱり国交を正常化させたことからはじまる。
つまり、１９７２年からこのドラマがはじまる設定となろう。
その段取りをつけた、当時大統領補佐官だったキッシンジャー氏（後の国務長官）が、つい先週、国防総省の上級顧問を、元国務長官だったオルブライト氏らとともに大量解任された。
この大河ドラマの謎解き情報は、主に２系統ある。
それが、選挙投票日直前に発覚した、バイデン候補の子息が修理に出したＰＣにあった情報で、メール、画像、動画などがそのまま復元されている。
もうひとつが、投票機にネット接続された内容の追跡調査で、こちらは軍の情報部隊が解析を担当している。
トランプ氏が選挙公約にしている、「ワシントンの沼の水を抜く」というのは、既存勢力（いわゆる「エスタブリッシュメント」）の悪事を、掃除するということだ。
だから、この作業のターゲットには、民主党ばかりか共和党の同僚たちも含まれるのだ。
これが、根強い、「反トランプ」の正体である。
トランプチームが、どういう水抜き作戦と、追い込み漁をやっているのか？は、知る由もないけど、ところどころで、「息継ぎ」のために顔を出すひとたちが出てくる。
たとえば、ブッシュ家のひとである。
前にも書いたがこの親子は、「ネオコン」で知られたひとたちだ。
なにが、「ネオ：ニュー」の「コンサバティブ：保守」だったかといえば、その本質は、グローバリストだったことである。
父ブッシュの後が、クリントン旦那で、その後が、息子ブッシュ、そして、オバマと続く。
つまり、この２８年間、アメリカはグローバリストたちが大統領だったのである。
そんなわけで、父亡きブッシュ氏が、バイデン氏に祝意を伝え、トランプ氏には裁判で頑張れと発言したのは、うかつだった。
いや、うがってみれば、トランプ側の水抜き作戦と追い込み漁が、息継ぎをしたくなるほど強烈だからかもしれない。
投票機の追いかけから、オバマ再選のときから「不正」が行われ、民主党内予備選で、ヒラリー氏がこの方法でサンダース氏を破り、大統領候補になったともいわれだしている。
もちろん、バイデン氏が副大統領だったのは、オバマ政権の８年間だ。
つまるところ、「大物」がたくさんいる。
しかしながら、これら大物が大物なのは、子分たちを、政界・行政府・裁判所・軍といったさまざまな分野に配置して、それが地方にも及んでいるために、多大な影響力があるから大物なのである。
選挙投票日後に、トランプ氏は国防長官更迭人事をやって、高級幹部を大量解任し、特殊部隊は長官直轄とした。
あやしい、ＣＩＡとＦＢＩは、大統領が主催する機密会議にどちらも長官の出席を禁じられて、このところ、両者は会見もしていない。
元職も含めて、すでに拘束されているのでは？という噂まであるなかで、選挙サーバー押収のための銃撃戦で犠牲者まで発生しているのだ。
そんななかでの、前大統領逮捕となれば、すぐさま「フェイクニュース」とはいえなくなっている。
容疑は、国家機密の外国への漏洩、すなわち、スパイだ。
するとこれは、国家反逆罪である。
この罪状は、軍事訴追となるので、一般刑事法廷では扱われない。
「軍法会議」なのだ。
よって、被告人を弁護するのも、一般の個人弁護士では許可されない。
もちろん、会議（裁判）内容も公表されない。
歴代４５人の大統領で、逮捕だけでも初となる。
それに、ノーベル平和賞受賞者が逮捕されるのも初であろう。
まさか？
でも、本人のツイッター更新はなく、家族も民主党も、誰も発信していない。
ロイター通信は即座に「否定」したけれど、やっぱり「まさか？」なのである。