「世界のジャーナリズムを差配しているのは、「ロイター」と「ＢＢＣ」にほかならない」と前回書いたとおり、ウクライナ・カホフカ・ダムの爆破・決壊報道は、「ロイター」が、ロシアを犯人だと（根拠なく）断定し、「ＢＢＣ」はロシアの関与を「ほのめかす」程度の寸止め報道をした。
もちろん、わが国のマスコミは、ロイターとＢＢＣの報道を、そのままたれ流すのが仕事だから、余計な可能性（たとえば、「ウクライナ犯行説」）を解説などしない。
しかしながら、だんだんと「綻び」が出てきたのは、ＤＳが仕掛ける邪悪が、「破綻」しかかってきているからだと解釈もできる。
それが、ユーチューブに代表される、「２０２０年選挙不正に関する言論封鎖解除の規約変更」にもなっている。
残念ながら、「コロナ関連」は、まだ言論封鎖解除をするつもりはなさそうだが、世界一の接種率となった日本で、世界一の超過死亡数と後遺症発生の現状を維持したいからだろう。
これを自公政権が「しっかり実行」しているのは、日本に民主主義はすでになく、ＤＳによる、グローバル全体主義の政府となったからである。
ただし、岸田総裁の写真が目立つ自民党のポスター、「決断と実行」に、ウソはない。
ＤＳの、とか、ＤＳのための、という語が抜けているだけだ。
「爆破」にまつわる大事件は、昨年９月の、「ノルドストリーム」と「ノルドストリーム２」同時爆破事件だった。
本件に関しては、ピューリッツァー賞受賞歴がある、シーモア・ハーシュ氏が２月に、実行犯は米軍とノルウェーだとした爆弾発表をしたと書いた。
この天然ガスパイプラインこそ、ロシアとヨーロッパ大陸を結ぶ、固い絆の証、でもあったから、ロシアとヨーロッパ大陸（とくにドイツ）を歴史的・伝統的に分断したい国家戦略（「パクスブリタニカ」と「パクスアメリカーナ」）をもつ、英・米両国からしたら、排除したい誘惑に駆られる十分な動機はある。
もちろん、英・米ともに、ＤＳの支配下にあるので、国名でのいいかたは誤解を呼ぶ。
英国は保守党が陥落し、米国は民主党と共和党の主流派が、ＤＳの支配を受けている。
なお、超短命に終わった、「トラス政権」は、ＤＳの意向に背いたあだ花だったし、逆らうとどうなるかの世界（とくに日本）への見せしめだったといえる。
減税と公共投資をいったトラス政権は、金融市場からの「通貨ポンドと国債の同時暴落攻撃」に、あえなく轟沈したのは、完全なるＤＳ（国際金融資本）の実力躍如という意味でもあった。
なので、震え上がった岸田氏は、増税と金融緩和しか打つ手がないのである。
大蔵・財務省のポチ、といういいかたはＤＳの存在を隠す、「筋の悪い話」なのである。
それでもって、今回のダム「爆破」で、ふたたびノルドストリームの件をマスコミが話題にしている。
７日、「ロイター」は、「ワシントンポスト」が伝えた、ウクライナの６名からなる特殊部隊がノルドストリームを爆破したと報じた記事を、「確認していない」としながらも、伝える、というわけわからんを報じているのだ。
もしも、ウクライナがやったのなら、ドイツを中心としたＥＵの深刻なエネルギー危機になった犯人を軍事援助していることの「阿呆さ」が確実になる。
しかし、これがまた、発信源がＣＩＡときているから、ＤＳが得意とする「偽旗」だとすれば、責任のなすりあいがはじまったことになる。
それで、ＤＳの広報機関たる「ロイター」が、「内部でやり合うのはやめろ」と書いたのではないか？とすれば、この記事は、一般読者向けではなく、ご同業もふくめたお仲間内へのリーダーシップの発揮とかんがえることもできる。
ついでに、今回の、カホフカ・ダム爆破の瞬間映像が、「謎のＳＮＳ動画」として、やっぱり「ロイター」が伝えているし、ずいぶん前に「ワシントンポスト」が、当該ダムへのウクライナ軍がアメリカ製ミサイルを用いた攻撃訓練を何度も実施している、とも書いている。
もちろん、この手の犯行は、もっとも得をするのは誰か？ということから推理するのが、セオリーである。
ロシアとウクライナ双方が非難し合っているのは、ノルドストリーム爆破をロシアの犯行とした当初の報道を思い出したら、なんの反省もないことがわかるのだ。
ときに、アメリカでは、やっぱりＤＳの広報機関たる、「ニューヨークタイムズ」が、５日付けで、「ウクライナ兵士がナチスのシンボル（ハーケンクロイツ）を身につけている」ことへの、「弁明」記事をだした。
これも、なんだか変な一方的「独白記事」で、その実態を横にして、「ロシアが情報工作に利用してしまう」と心配しているのである。
そんなことよりも、なんでハーケンクロイツをつけているのか？を論じないのは、読者に対して「読みとって欲しい」と暗に要求しているにひとしいではないか？
つまり、ＤＳはもうロシアには勝てないから、「手じまい」のための逃げの手を打ち始めたとしたかんがえようがない。
ウクライナの歴史からしたら、現ウクライナ政権は、正真正銘の「ナチス」なのであると書いた。
これをさんざん隠して、「正義」を強制したのがＤＳであった。
ダムは蟻の一穴からでも決壊するけど、もはや、報道の綻びから「決壊」をはじめたのである。
まもなく、アメリカではバイデン政権が崩壊するので、ＤＳは、最後の砦たる、フランスのマクロンに、いまは待てと命じて、東京にＮＡＴＯ事務所を開設することに反対を言わせている。
あれれ、サミットで確認したのでは？
ＤＳとは、そんな国家間の約束をかんたんに反故にする、「超・権力」をもっている。
しかしながら、ここまであからさまにやってしまったことが、ことごとく裏目になっているのである。
なんだか、ＤＳが得意とする「統一戦線」方式を、あえて「右派」（ほんとうは、共産主義・全体主義）にやらせた、「アルジェリア民族解放戦線（Front de Libération Nationale：ＦＬＮ）」の野望をサスペンスにした、フレデリック・フォーサイスの、『ジャッカルの日』を彷彿とさせるのである。
ただし、単独でなく、各国政府に命じて国際的組織行動に仕立てている（たとえば、ＮＡＴＯとか、国連とか）ところが、さすが、グローバル全体主義のＤＳなのだ。
