アントニオ猪木が亡くなって、ジャイアント馬場と「時代」を作ったふたりが、いよいよ「歴史」になった。
わたしの人生では、力道山はリアルではないのだ。
アメリカの情報公開法は、あんがいときっちり運用されているとされているけど、本当はどうなのか？
また、大統領記録法も、意外とザル法だ。
とはいえ、それなりの「公開」はされている。
なかでも、読売新聞グループ（読売新聞と日本テレビ）の総帥だった、正力松太郎が、コードネームを持つＣＩＡエージェントだったことは、日本人には驚きであった。
このことは、逆にエリート役人だった正力の実力に目をつけたＧＨＱが、エージェントとして正力を経営不振の読売新聞社に送り込み、さらに、占領後にも影響力を発揮して、わが国初の「民間テレビ放送」を作らせたのだろう。
これは、「プロパガンダ」であり、「情報操作」こそ、日本人の反抗心を奪う見事な「心理戦」の一環で、不幸にも日本人はこうして「骨抜き」にされたのだった。
つまり、あくまでもＧＨＱは、日本占領の「目的」について、きっちりと成し遂げたともいえる。
「二度とアメリカに逆らわない国にする」である。
そのための手段が、「３Ｓ政策」だった。
Sports、Sex、Screenである。
この意味で、読売ジャイアンツも、ジャイアント馬場・アントニオ猪木も、テレビScreenを通じた「ヒーロー」の共通がある。
なお、Sexには、人間の生理欲求という意味もあるから、食欲を扱う「グルメ番組」こそ、Sexにあたるのである。
この意味で、「食」を官能表現にした、伊丹十三は直接的すぎた。
けれども、わたしの記憶に焼き付けられたのは、鳴かず飛ばずの「東京１２チャンネル」が、アメリカから買ってきた『世界の料理ショー』だった。
少なくとも、家にオーブンはふつうになかったし、ふつうに使用されている香辛料も、見たことも聞いたことも、売っている店もしらなかった。
さりげないけど、この番組もいまからしたら、プロパガンダだったのである。
大相撲が禁止になって廃れそうになったが、「生き残った」のも、Sportsの「Ｓ」にすることで、「興行」の伝統を棄てさせられた。
これが、「興行」時代からあった「八百長」との矛盾になったのである。
しかし、プロレスははじめから「興行」なので、八百長を云々する者はいない。
悪役「ヒール（Heel）」の存在がないと、成りたたないのもプロレス「ならでは」なのである。
つまり、「興行主」とその「スタッフ」が書いた「筋書き」に従って、選手たちは技を披露するということなので、「演劇」の分野になるのがプロレスなのだ。
この「仕組み」が、世界政治の常識になったのは、国家を超えるグローバル大企業やかつてない大富豪が現れたからである。
そして、これらを束ねているのが何度も書くが、たとえば、「世界経済フォーラム：ダボス会議」なのである。
こうしたことが、ダイナミックに、あるいは「あからさまに」出現するのが、アメリカ合衆国という「人工国家」だ。
旧世界の歴史や伝統（しがらみ）を、ある意味「リセット」して、建国の父たちという「賢者」によって、設計された人類初の国家である。
アメリカ民主党とは、これも何度も書くが、建国「してから」移民でやって来た、旧世界で喰えないひとたちが、東西の沿岸部に住みついたから、いわゆる「ブルー・ステート：民主党支配の州」がここに集中し、内陸部が「レッド・ステート：共和党支配の州」になったのだった。
しかも、ロシア革命後のソ連共産党内の権力闘争で、スターリンに敗れたトロツキー派がアメリカに亡命して、民主党を乗っ取ったために、「極左政党」に変容したのである。
ソ連を作ったのは、つまり、ロシア革命のスポンサーが、いまでいう国際金融資本家たちという富豪だったことは、もはや白日の下にさらされている。
このひとたちがまた、トロツキー派をアメリカに送り込んで、なお、民主党を乗っ取らせたのである。
ソ連が自己崩壊して、アル中のエリツィンを丸め込んで、一時はロシアの資源を手にした富豪たちだったけど、愛国者プーチンによって排除された。
この恨みが「ウクライナ」になったのだけど、そのプーチンに対抗すべく、アメリカを社会主義化してきたのである。
つまり、彼ら大富豪たちは、平気で「二股に賭けて」いたのだ。
その「仕上げ」として、ホワイトハウスに送り込んだのが、オバマであり、バイデンだった。
ちなみに、オバマの異母兄弟で「兄」にあたるひとは、トランプ政権誕生前に民主党から共和党支持に乗り換えて、いまでは「トランピスト：熱烈トランプファン」になっている。
バイデンの選挙不正は、もはや疑う余地もないが、政界だけでなくアメリカ財界を牛耳るのが民主党なので、どうにもならないままなのである。
それで、バイデンは歴史的なアメリカ破壊工作をやって、とうとう「バイデンフレ」という名が付いた、インフレを実現した。
これは、「世界経済フォーラム」がいう、「何も所有しない幸福＝世界共産化」実現のための、大事な政策だ。
そして、そのための「資源高」を、産油国だったアメリカをして輸入国にせしめたことにある。
バイデンが就任式直後にやった、シェール開発禁止の大統領令がそれだ。
こうして、コロナ禍に追い討ちをかける経済破壊で、世界経済が疲弊しているけれど、一切お構いなしなのは、世界貧困化こそが目的だからである。
１１月の中間選挙で、民主党が敗れ、議会を共和党が支配するようになったら、バイデン政権はどうするのか？
世界のマスコミは、念のため「レームダック政権」だと書くだろうけど、民主党はそんなに「ヤワ」なのだろうか？
ヒール（Heel）に徹するしかないバイデンは、大統領職を降りるどころか、議会の決議に、徹底的におとぼけの「拒否権」を行使して、残りの任期中に最終的な「破壊」を行うのではないか？と疑うのである。
すると、アメリカは西部開拓史の再来で、「銃」による「正義」を使うことになるのは、合衆国憲法の予定通りだ。
なんと、憲法修正第二条に、国民の意に沿わない政府は、国民が銃によって倒して良いとある。（連邦政府に対する潜在的抵抗権）
これは、南北戦争（civil war：内戦）の再来だ。
つまり、バイデンは残りの任期で、アメリカを内戦に導く可能性があるのは、合理的帰結なのである。
スイスのダボスに本拠がある世界経済フォーラムは、ＥＵとＮＡＴＯをつかって、バイデンと連携させたが、いよいよ凍死の危機になって、民衆はアメリカ離れをするのに、政府はこれを鎮圧するかもしれない。
こうして、シュワブ氏が目論む、大混乱で、世界共産化への道は「順調」に続いている。
わが国も、建国以来の危機になって、木の葉のように無茶苦茶なことになるとかんがえる。
無茶苦茶にするために、自公政権があるのだ。
国民には、「サバイバル」がはじまっている。