人類史上最大の詐欺とその「人為」による被害が「コロナ」であることがだんだんわかってきた。
この詐欺を仕掛けたひとたちの「次」を阻むのは、アジアの大国の「横暴」になりそうな様相である。
「クアッド」の枠組みに、どんどん「参加」する国が増えてきて、「連合軍」を形成しつつある。
「産軍複合体」と歴史的に「癒着」をしてきた、アメリカ民主党と共和党主流派は、戦争の仕掛け人であるから、アジアの大国の横暴を暴虐に格上げしつつ、武器消費の算段を立てているはずである。
ちなみに、共和党は、トランプ氏（共和党保守派）の巻き返しによって、主流派がいまでは主流でなくなってきている。
その証拠が、今月１２日、反トランプの急先鋒、リズ・チェイニー（Liz Cheney）議員を、連邦下院の同党ナンバー３の座から解任したことだ。
彼女は、ブッシュ政権（息子）の副大統領で、父ブッシュ政権の国防長官だった、リチャード・ブルース・チェイニーの長女である。
いわゆる、「ネオコン」なのだ。
「解任」されても、「共和党はやめない」というけれど、来年の中間選挙で「共和党候補」になるための地元予備選挙で勝てる可能性は少ない。
とはいえ、清教徒の流れをくんで「信教の自由」に敏感な共和党保守派も、アジアの大国内で起きている「人権侵害」を許すことはできないから、「きな臭さ」を消す勢力がアメリカに存在しない。
また、１８日には民主党のペロシ下院議長が、北京オリンピックへの政府関係者の不参加を世界に呼びかけた。
選手のことではなく、随行する外交官のことを指す。
ある意味、巧妙な「ボイコット」の呼びかけとなった。
はたして、トランプ氏が政権をさった後のアメリカは、誰が運営しているのか？という「うわさ」をいえば、退任直前に「限定的戒厳令」を発令したという「お話し」がある。
つまり、「軍政」である。
この件では別の「うわさ」があって、４月１４日に、国防総省内で「将軍たちの反乱があった」という。
それは、バイデン・ハリス政権を「正統」とする、統合参謀本部議長のマーク.Ａ.ミリー（Mark Alexander Milley）と、州兵局長官（陸軍）ダニエル・Ｒ・ホカンソン（Daniel R. Hokanson）の二人の４つ星将軍（大将）を、米海兵隊司令官デビッド・Ｈ・バーガー以下の大将たちが「逮捕」した、という「お話し」である。
軍内のことだから、即座に二人の将軍は、キューバにあるグアンタナモ基地（収容所・軍事法廷）に送致されたという。
よって、現在の米軍および政権は、バーガー海兵隊司令官が主宰しているとかんがえられている。
ここから派生して、ヒラリー・クリントン女史の処刑（４月２６日）も「うわさ」されている。
そんなわけで、ペロシ氏もいつ逮捕されるのかわからない身だと「うわさ」されているし、すでに「別人」の女優が役回りを演じているという「うわさ」まである。
こんな「うわさ」が根拠をもつのは、アジアの大国とズブズブのはずのバイデン氏が、どういうわけか「対中強硬」なことである。
ここに、軍の操り人形ではないか？ということの「希望」をふくめた「お話し」が成りたつのである。
さてそれで、現代日本人がもっている「平和ぼけ」という点をいうと、戦争をやりたがるのは「軍人だ」という勘違いがある。
じつは、軍人は基本的に戦争を嫌う習性があることをしらない。
なぜなら、軍人の立場になってかんがえればすぐにわかる。
兵卒なら、命がけの危険にさらされる。
将校や指揮官なら、作戦の失敗はゆるされない。
ましてや、直接敵と対峙しない「大将」ともなれば、自軍の損害や勝敗に直接的な責任を負わされるばかりか、それが「歴史」になって死後も永遠に語られることになるのだ。
つまり、やるからには絶対に勝たなければならないのは当然で、現代では「圧勝」という状況も要求されている。
臆病なまでに「用意周到」になるのが、現代における本来の軍人の姿なのである。
しかし、それは、「軍」であることの発想である。
わが国に「軍」は存在しない。
だから、「防衛費」をいかに増額しても、敵に向かって「撃てない」という問題が突き刺さる。
「張り子の虎」とは、わが国をいう。
軍人であれ自衛隊員であれ、国民である。
職務として敵に対峙したとき、殲滅しないといけない、という状況になって、撃てない、というのは、「見殺し」を想定しているという意味となる。
日本国民は、自国同胞を見殺しすることを「正義」としている。
水面下で、すでに第三次大戦は、はじまっている。
その準備が、できないままに「開戦」となれば、あとは「超法規的措置」しか方法がない。
憲法によって殺される。
これを痛いほど味わうことになるのは、拉致被害者を放置したと同様の痛みの報いである。