報道しない技術として、「囮ニュース」という目くらましの利用がある。
有名な手品師あるいはマジシャン、いまではパフォーマーというのか、とにかく、そういったひとたちが見せるマジックやイリュージョンの「タネ」を、暴いてみせる動画が再生回数を稼いでいる。
これらを観ると、「目くらまし」や「錯覚」を利用して、ひとつの演技が構築されていることがわかる。
タネ明かしをみれば、なんということはないけれど、考案して難なく演じるのはたいへんだろう。
さいきんでは、映像で魅せる、手法があるから、「さくら」が周囲を囲っていれば、それだけでマジックは成立する。
これを暴いて、動画視聴者からの予定通りの反応（コメント書き込み）が、一種の「やる気の素」になっているにちがいない。
とはいえ、著作権やらの諸権利の侵害にならないかとおもうけど。
社会の木鐸として存在するはずの、自称報道機関が、その使命を放棄してしまった昨今では、悪質な社会誘導手法としての、「目くらまし」を用いるから、視聴者としても安穏と観ているだけでは簡単に騙されるようになった。
マジック・ショーとちがって、社会的に誤誘導されることの損失は、果てしない悪影響となる。
まさかと思うが、場合によっては命に関わる重大事にもなるのだ。
そんなわけだから、こんな低俗な話題に大袈裟にも時間を割かなくともいいのに？と思うような「大ニュース」には、そのニュース自体ではなくて、別になにか隠したい本当の「大ニュース」があるのではないか？と疑うと、あんがいと、悪名高きテレビのワイドショーが信号として役に立つものだ。
つまり、ワイドショーが連日放送している、「一連のニュース」とは、まずほとんどが、「目くらまし」なのだと割り切れば、急に視界が開けるおもいがする。
こんな話題に何時間も公共の電波を使う価値はない、とは短絡に過ぎる。
ほんとうは自称報道機関として、なにを隠しているのか？は、残念ながら、自分で調べないといけない、面倒な世の中になったのである。
至近の例をあげれば、「ルフィー」なる人物やらグループが犯した犯罪が、外国からの遠隔操作による重犯罪だとして、大騒ぎになっている。
しかし、一方で、自民党の厚生労働部会が決定した、年に２回の予防接種を国民に「課す」（義務化＝強制）ということの重大さを、ぜんぜん伝えていない。
もちろん、「法制化を目指す」意味なので、絶対安定多数を握る与党の決定は、ほとんど国会を通過する話だから、国会審議や議決など、単なる手続きにすぎないのが実情だから、ニュース価値はない。
これを、「いつ」やるのか？というスケジュールも、ぜんぜん報道されない。
「薬害エイズ」のときの被害者で、いまは参議院議員の川田龍平氏は、「子どもへのワクチン接種とワクチン後遺症を考える超党派議員連盟」の現役会長だ。
この議連の活動状況さえ、大手メディアはほとんど伝えていない。
おそらく、議連として「注射反対」の方向で今後も議論を進めるにちがいない。
川田氏は、とっくに世界的な史上最大規模の「薬害事件」になるのでは？と懸念を表明していた。
いま、欧米でも、「識者」による曝露がはじまって、製薬会社に対するさまざまな訴訟が起きているのだ。
そんななかでの、この与党「部会」の決定は「重大」なのだ。
なお、自分で調べるのが比較的容易な、「人口動態統計」をみれば、「超過死亡」の実態がみえてくる。
例年や、前年と比較した、死亡数のことである。
最新の数値では、約１０万人が一昨年より多く亡くなっている。
年間１３０～１４０万人が亡くなるのが日本国のふつうだけど、その１割近くが「増えた」理由が、天変地異でもないのに何故か？となっている。
水増し統計をとっているから、明確に統計法違反を政府が犯しているけれど、それでもコロナ死亡者数は「わずか」しかないから、「おかしい」のである。
党が政府を支配する。
この構造は、ソ連を代表とする、共産党一党独裁のやり方そのままだ。
いまでは、中国共産党がこれを忠実に実施している。
自民党がこの方式を採用したのは、自民党一党独裁だからである。
よって、国会はただの承認機関に過ぎなくなるのは、人民代表大会をみればすぐにわかる。
いわゆる、「シャンシャン大会」に、わが国の国会もなって久しい。
何回選挙をやろうがおなじなのは、この構造が盤石だからだ。
そして、ソ連共産党とおなじく、産業界も「（自民）党」が支配している。
企業経営者が他党候補をあからさまに支援できないのは、業界内でも圧力がかかるからだ。
しかも、「党」を支援する業界と企業には、ちゃんと利益誘導をする。
これを、とうとう役人もあからさまにはじめた。
誰だか詳しくしらないが、「赤い羽根」の関連から、さまざまな「ヤミ」を暴いている、暇空茜なるひとが、左翼の黒い実態を暴いたから、そっち方面からの攻撃を受けている。
これぞ田中角栄が発明した、「金権政治」の本質で、総裁人事における田中派（現茂木派・二階派）支配を通じて、ぜんぶの派閥が、田中派の金権構造を採用するに至った。
その根源に、政治（＝選挙）にはカネがかかる実態があるからだ。
さらに、岸田氏の周辺による不祥事などが相次ぐ中、５月に岸田氏の地元広島でのサミットを花道に、「退陣」か「総選挙」が噂されている。
もちろん、アメリカ・バイデン政権が持つのか？ということと連動するとは、前に書いた。
そうやって見回すと、「囮ニュース」ばかりなのである。