化学調味料のことは、「うまみ調味料」といわないと、放送コードにひっかかる時代になった。
元来、日本における「放送コード」は、ＧＨＱが策定したものを押しつけられたものだ。
この話の構造は、「日本国憲法」とおなじで、本来ならば主権回復後に、「独自」に戻すのが、独立国というものだ。
しかし、日本占領は、根本から「国柄を変える」というコンセプトで実施された本当は、「征服」だったために、「主権回復」の方が「ウソ＝建前」になってしまった。
だから、征服はずっと続いている、とかんがえた方が妥当なので、憲法も放送コードも変えるばかりか「あってなきがごとき」無視やら、改悪が行われるのは、ぜんぶ征服者におもねた結果しか、一般人には見えてこないのである。
念のため、放送法では、放送事業者は、「番組基準」を策定・公表しないといけない、と第五条にあるけれど、一般人でこれを見たことがあるひとを見たことがない。
もちろん、この法律の管轄は、旧郵政省・現総務省ではあるものの、天下り先が放送各社であるために、役人は役人で、放送事業者におもねることになっている。
ちなみに、ＮＨＫ以外の放送事業者を、まとめて「民放：民間放送」と呼ぶけれど、敗戦してＧＨＱの征服を受けるまでのＮＨＫは、唯一の「民放」だった。
敗戦国の政体やら文化まで含めて、強制的に国柄を変えるというのは、いまでも「戦時国際法違反」の大問題だけど、これを、「民主主義の押しつけ」という妙ないい方で、敗戦利得者たちの利得に、当時の保守言論人が敗戦したのである。
これは、当然といえば当然で、ＧＨＱにとって当時の保守言論人こそが「残存敵兵力」と同様な存在であったからである。
ために、ＮＨＫを国家の配下に置くために、あからさまな「国営放送」ではなくて、なんだかつかみ所がない「鵺：ぬえ」のような、「公共放送」と位置付ける、天才がいた。
「今太閤」と呼ばれて、上り調子だった田中角栄がやった、世界に類のない、新聞社の子会社としてのテレビ局としたのは、「聞屋」も放送コードの影響下に置くという意味での、ＧＨＱ的言論統制を推進したことで、その「上り調子」を加速させたとかんがえれば、彼ひとりで出世したのではないことがぼんやりでもみえてくる。
その後、首相の座を射止め、頂点を極めたかにみえたけど、なぜに「ロッキード事件」となって、失脚の憂き目をみたかは、世界史的目線で再度見つめるひつようがある。
角栄裁判の筆頭弁護士が、最高裁長官経験者だったのも、「日米の立場」のちがいの象徴でもあった。
そんなわけで、何度も書くが、ＧＨＱの本質はアメリカ民主党であって、そのアメリカ民主党の本質は、軍産複合体であった。
しかし、この軍産複合体のコアをなすのは、単なる「武器製造業」や「武器商人」だけでなく、「金融」やら「製薬」やらの、大企業や大富豪がつくる、「クラブ」になっている。
その代表的政治家や役人が、バイデン政権のメンバーでウクライナ戦争をやって儲けることに恥はない。
アメリカが挑発し、ロシアが乗った、の「ロシア」を「日本」に置換すれば、８０年前の状況とおなじことが見えてくるけど、アメリカ民主党に征服され彼らの靴を舐めることを恥じなくなった日本人は、ロシアに敵意を持つばかりなのである。
この司令部が、「世界経済フォーラム」（その上に極秘の「ビルダーバーグ倶楽部」がある）という入れ子状態の邪悪な集団で、そのＨＰをみれば、あからさまに何をしたいか？何を仕掛けるか？について、公表しているのである。
日本の放送事業者が、放送法を無視して、ぜんぜん放送コードを一般に公表しないのとはわけがちがう。
この、余裕とも、傲慢ともとれるのは、もはや敵が存在しないことの自信のあらわれだろう。
このひとたちは、人口を減少させないと地球環境が悪化して、彼らの子孫に悪影響するという「信仰」に取り憑かれているから、かなりの「カルト集団」だ。
それで、「いかに地上の人口を削減するか？」のための施策を、まじめに論議して実行している。
その目標は、当面１０億人の削減、と、ちゃんと数値目標まで掲げているのは、見た目、優れた経営者ばかりだからだ。
これが、「昆虫食」の推奨となって、国連さえもこれに従っている。
どうして虫を食べることができるのか？
長い歴史で安全が確認されている種類ではない、たとえば「コオロギ」はほんとうに安全なのか？
それには、「食品化学」と「食品工業」の融合がある。
つまり、「味」と「香り」を、人工的につければ、「タンパク質：プロテイン」ならなんでもいい、という、浅はかな「栄養学」の発想なのである。
ならば、石油タンパクがとっくに食品になっているけど、それでは人口は削減できないのか？
こんな酷い話を、すばらしい新技術とか、意外とおいしい、とかと放送したり記事にしているのも、こうした事業者がとっくに買収されているからで、巨額な広告費収入に負けたからだ。
それで、だれも観ない、読まない、となれば、いよいよ「国営化」という本丸が登場して、言論は国家のコントロール下におさまることも、計画的な想定済みになっているのである。
となると、「昆布」とか「カツオ節」といった、「天然調味料」は、世界経済フォーラムからしたら、天敵になる。
大阪の真面目な昆布屋が取り組む、アンチ・化学調味料こそ、国連からいわせたら、いまや、「反社」といわれかねない。
ところが、全国的にどこも無能な教育委員会は、こうしたものを使わずに、化学調味料だらけの昆虫食を子供の給食に採用している。
これぞ、見事な利権構造のあらわれで、それがまた、親の経済力を削ぐための、国民貧乏化政策を３０年以上も続けている理由と一致する。
給食費が払えない。
しかして、その教育委員会を設置させたのが、ＧＨＱであった。
いまやこの委員会に、委員長は存在せず、公務員（教員と市区町村の役人（都道府県からの出向者も含む））の事務局を「教育長」が仕切っていて、市長も議会も口を出せない「治外法権」がある。
だからこそ、岡山県備前市のように、マイナンバーカードを一家で作れば、給食費を支給します、という支離滅裂が「正義」になるのである。