現役軍人のシュート動画が、どこまで信用できるのか？は、わたしにはわからない。
ましてや、ウクライナの女性兵士が、泣きながら訴えている悲惨さも、わたしには真偽を判断するための情報がない。
誰がどうやって撮影したのか？だけでなく、これを戦場からどうやってネットにアップしたのかもわからないからだし、ウクライナ軍は個人に自由な通信ができる端末を所持し続ける許可を出しているのだろうか？ということさえもしらないからである。
けれども、いまどきなら、敵同士、電波の発信源を探れば、兵の分散状況として重要な情報になるから、ふつうは電波の使用を制限するだろうにぐらいはわかる。
ちなみに、電気がなかった江戸時代、富士山頂から江戸のマッチほどの火が見えたというから、灯火管制が実施されるのも戦場ゆえことだし、自衛隊員だって発光する腕時計は業務上装着しない。
ウクライナ ⇒ イスラエル と戦地が拡大したが、そもそも何のための戦争だったかを忘れてしまうのも人間だ。
日本の残念なプロパガンダ報道だけに接していると、そもそもの原因すらわからない。
２０１４年のマイダン革命どころか、１９９１年のソ連崩壊からはじまった、米・英の腹黒いカネの亡者たちよる、ロシアの資源争奪から物語ははじまっている。
社会主義国家が持っていた油田やガス田などの管理を、国家崩壊のどさくさに紛れて、元共産党幹部たちが私物化し、財閥化したのである。
そこへ、「パートナーシップ」といいながら近づいて、わが物にしようとしたのが、米・英のネオコン（戦争屋）たちだった。
しかしながら、救国の旗を掲げたセルゲイ・プーチン氏が登場して、彼らの目論見を粉砕し、国営化にしてしまったばかりか、戦争屋たちを国外追放の目にまであわせたのだった。
貪欲な彼らは、ロシアがダメならと、ロシアから切り離されて不安定なウクライナに目をつけて、腐敗菌（賄賂）をばらまき、政府を機能不全にした。
これを正常化させようとした検察長官を、オバマの副大統領だったバイデンとその息子に賄賂をつかって中止させたのが、連邦下院の調査で明らかになってきた。
つまり、ロシアの資源を奪いたい連中による戦争が、ウクライナ戦争の本質なので、プーチン・ロシアにとっては、祖国の資源防衛戦なのである。
戦況があまりにもロシア有利なので、いったんロシアをあきらめて、場所をイスラエルに移した。
イスラエルは、陸の三方をアラブ諸国に包囲されているので、石油やガスのエネルギー源は、一部は国内の砂漠からも得ていたが、ほとんどは地中海からの輸入に依存していた。
しかし、その地中海の海底にガス田が発見されたのである。
この場所は、パレスチナ側に権益があると国際的に認められてはいたが、ときのイスラエル政府はこれを独り占めにした。
そうやって、この資源を奪いたい連中がハマスを設立したのである。
聖書からの宗教戦争、という解釈ではなく、ここではもっと、「世俗的」にすぎるのである。
それに、じつは、ハマス設立には、いま敵対しているネタニヤフ氏もかかわっていた。
この過激組織が、イスラエルに歯向かうことは承知で、圧倒的軍事力で勝るイスラエルにとって、殲滅の「口実」のタネになるからである。
しかして最近、ガザ沖９０kmの地中海の海底に、巨大なガス田がまたもや発見されたのである。
これで、英・米の戦争屋たちは、イスラエルと組んで、またしても独占を画策し、それが今回の事件誘発となったのである。
権益のために、自国民が犠牲になってもいとわない。
これぞ、個人主義とは別の、自己中心主義という邪悪の根源である。
ネタニヤフ氏は、パレスチナ人の殲滅しかいわないが、イスラエル情報当局の長官は、国民に謝罪した。
事前に把握した、ハマスからの攻撃情報をもって自国民の生命を守ることができなかったことへの謝罪なのである。
これは、前代未聞のことである。
アメリカが、本来は一隻の原子力空母で構成される、地中海担当の第６艦隊に、早くも１隻追加して送り込んだのは、このガス田海域を防衛するためにちがいない。
なにせ、到着が早かったから、計画はずっと前からあったのだろう。
２７日、モスクワに、ハマスとイランの代表が呼ばれて、ロシア外務省高官と会談している。
さらに、ハマスはレバノンのヒズボラとも連絡している。
一方で、アラブ側はずいぶんと静かなのだ。
半世紀前のアラブだったら、大変な反応をしているはずなのに、だ。
さてそれで、わが国でも、韓国の領海がからむ、大陸棚に巨大油田が発見されている。
採取が困難な、メタンハイドレートではない。
２０２８年に、韓国との協定が失効するので、わが国が独自開発した掘削技術をもってすれば、日本はいきなり原油資源国になる可能性がある。
しかし、第三国がすでに端っこの海域で掘削をはじめた。
防衛力という軍事力が、はじめて必要だと国民が気づくのは、石油がなによりの価値だからである。
そんなわけで、「脱炭素」も吹き飛ぶのは、英国の北海油田開発の再開になるほどの国民生活の困窮が、持続可能と枕詞をつけた、風力発電開発の大失敗が原因だ。
しかして、英国には核がある。
なんだか、不味いタイミングで、不味いパターンが繰り返される危険がある。