おもてなし依存で……こわれちゃう

テレビを一切視聴しなくなって、新聞の購読もやめたら、自分がどんな「情弱」になるのかと思いきや、あんがいと平静を保っていられるのは、ＳＮＳが存在するおかげである。

逆に、昭和レトロな食堂やらで、テレビのニュースをたまに観ると、愕然とするほどのプロパガンダがずっと垂れ流されているか、ＧＨＱによる「３Ｓ政策の永久的継続」で、ニュース以外なら、スポーツ番組か、スクリーン（娯楽）か、セックス（食欲などの生理的欲求を極大化する：例：グルメ番組）しかないことに気づく。

わたしのこれまでの人生で、趣味に「スポーツ観戦」というジャンルはなかったけれど、当時の『横浜ベイスターズ』の優勝年には、おおいに盛り上がったものだった。
川崎球場に本拠を置いていた、『大洋ホエールズ』のあまり熱心ではないファンで、あの勝ち負けがハッキリした、「大味」なチーム・カラーが妙に好きだった。

それに、川崎球場へ連れて行ってもらえば、ほとんど必ず１塁側内野と外野の境界あたりで、酔って喧嘩をするおとなを観ることもできた。
「やっぱりいた！」と内心よろこんでいたのである。

そんなファン層なのに、横浜に移転したら、まるで雰囲気が変わって、なんだか洗煉されたおすましさんになったのに驚いた記憶がある。

いまは「ハマスタ」と呼ばれて、妙に増築されたけど、その前は、「平和球場」で、横浜公園全体の成り立ちの最初は、「横浜遊郭」だったと前に書いた。
開港以来、この場所は、変わることなく「３Ｓ」のうちのなにか？を開催するところなのである。

この意味で、絶妙な場所を選定したものだ。

なお、念のため、遊郭の発起人はオランダ公使だったということになっている。
不平等条約を締結した各国は、オランダを筆頭にいわせただけだろう。
ヨーロッパから、インド洋を越えてやって来る船員たちの「保養」は、どん詰まりの日本だからこそ、より重視されたという。

「荒くれ者」の船員たちが、暴れて日本人子女に迷惑をかけてはいけないから、秩序ある息抜き施設が必要、というのが、大義名分どころか真剣な実需としての要請だったのである。

海賊からはじまる、船員の歴史をみれば、「陸に上がる」ことの歓びは、すこしでも長いクルーズを客として経験してもわかるものだ。

しかして、日本人は敗戦以来、一度も戦争を経験していないので、とっくに戦争のリアルさを忘れてしまった。
これがまた、いつも戦争をやっているアメリカ人でもだまされるやり方で伝えるから、コロッとだまされるのは仕方がないといえば仕方がない。

ただし、ぼんやりテレビのニュースなんぞを観ていれば、それはあんがいと「能動的」だともいえる。
自分からかんがえることをやめたら、なんでもいい、という無責任になるからである。

このメリハリがなくて、スポーツ観戦にだけ興じるのは、わたしから観たらただの阿呆の集団なのである。

さてそれで、欧米人の戦闘に、「偽旗作戦」という常套手段がある。

道徳的な観念が強い日本人には、「汚い」「ずるい」という理由で、忌諱されるものだけど、それは、世界人類における日本人の傑出した特徴であり、世界人類共通の道徳認識ではない。

明治新政府が汚い欧米人に真似て、「勝てば官軍」と錦の御旗を振り飾ったのは、平安末期の情勢も意識してのことだから、あんがいと１０００年前当時の日本人は世界標準だったのである。

近年の汚い戦争の最新版が、ウクライナ戦争だ。

アメリカは、ずっと汚い戦争をやってきたけど、この戦争のインチキさは格別だ。
なにしろ、アメリカが仕込んだゼレンスキー政権とは、ナチス政権だからである。

なお、「ネオナチ」だというひとがたまにいるけど、まちがいである。
正真正銘の、「ナチス」だ。

こうしたことの経緯は、日本人はしらないが、近隣諸国ならしっている。
そのひとつが、ハンガリーだ。

そして、かつては「チェコ・スロバキア」だった、いまの「スロバキア」人たちも、ウクライナのナチス事情をしっている。
これが、この秋の総選挙でどうなるかが注目されているのである。

現政権は、ＥＵ寄りで、その補助金をほしがる乞食政権である。
ゆえに、しっていても口にはできない。
ＥＵ官僚の心証を悪くすれば、補助金が消えてなくなるのを畏れるからである。

分離したチェコには、工業が残っている。
ソ連の衛星国支配は、域内「分業体制の強制」だったので、山岳地帯のスロバキア側には農業しかない。

これがいまだにこの地域の、ＥＵ内所得格差をつくっているのである。
ただし、農業国というものは保守的なのだ。

それで、スロバキアの左派（旧共産党系）野党は、かつての「敵」である、ナチス批判に余念がなく、それがウクライナ支援の中止という政策提言の明言になって、国民からの人気を得ているのである。

もちろん、選挙だからどうなるのかはわからないが、日本での報道が皆無な中、スロバキアの情勢があんがいと注目されるのは、ＥＵ各国のうち、東側が中心に、反ウクライナ＝反ナチスの重大な秘密が漏れ出していることにある。

そんななかの６日、ウクライナ東部ドネツク州コンスタンチノフカで、町の市場（いちば）にロシアのミサイル攻撃があって、買い物中の市民が犠牲になったと西側メディが報じたが、「偽旗作戦」である。

轟いた発射音から３秒で着弾した当時の映像が、定点カメラ複数台が記録していて、北側のウクライナ側陣地からのものだとハッキリ確認されている。

なお、もっとも近いロシア側陣地は南で、２０㎞以上離れている。

ウクライナ軍がウクライナ人を無差別攻撃している、という当初からの作戦は、いまも健在なのだ。
ゼレンスキー政権がいつまでもつのか？も、スケジュールにあがってきている。

７日、厚労省でおこなわれた、一般社団法人 ワクチン問題研究会 記者会見　は、全国民必見の内容だが、例によって例のごとく、たいへん残念な、報道しない自由が発動されている。

また、例によって例のごとくユーチューブではバンされる内容にあたる可能性があるため、「ニコニコ動画」で視聴するしかない。
本ブログ読者には、この研究会名で検索され、７０分ほどあるが、なるべく全編を視聴されることを強く推奨したい。

蒼々たるメンバーが理事を引き受けておられるが、代表理事の福島雅典京都大学名誉教授は、下記出版物（‎創英社・三省堂書店、２０１９年）のプロフィールで、以下の紹介をしている。

「京都大学名誉教授。１９４８年生まれ。１９７３年名古屋大学医学部卒業。１９７８年愛知県がんセンター病院内科。２０００年京都大学大学院医学研究科薬剤疫学分野教授。２００２年京都大学医学部附属病院探索医療センター教授。２００３年先端医療振興財団臨床研究情報センター長（兼任）、京都大学医学部附属病院外来化学療法部長（兼任）。２００９年より現職：（公財）先端医療振興財団臨床研究情報センター長（現：（公財）神戸医療産業都市推進機構医療イノベーション推進センター長）。ＭＳＤマニュアル（旧メルクマニュアル）日本語版の監訳・監修責任、米国国立がん研究所が全世界に配信する、がん治療に関する世界最高最新のデータベースＰＤＱの日本語版総責任者でもある」。

「現役」は、研究費の配分で国に楯突くと「干される」という、ヤクザまがい（「マフィア化」）のことをされるものだから、国家機構に逆らう「バカ」はいなくなった。

それゆえに、「名誉教授たち」が、声をあげるしかなくなったのである。

もちろん、研究費に関しては、「役に立つもの」という一言がその選定基準に入り込んだために、理系音痴甚だしい「高等文官」が仕切る役所では、文系が理解して「役に立つ」研究プランにしか予算がつかなくなった。

この一見もっともらしい「役に立つもの」とは、結局のところ、「目先の研究成果がでるもの」という解釈になったので、「海のものとも山のものともつかぬ」ような研究に予算が回らなくなった。

しかし、世界の「アッと驚く」研究成果こそ、この海のものとも山のものともつかぬ研究からうまれる常識がある。

つまり、わが国の研究体制をわざわざ壊すことを、国家総合職たちがこぞってやっているのである。

当然だが、国家総合職に、自分でかんがえる能力はない。
だれかにいわれたことを、忠実に実行するしか能がないひとたちなのだ。

すると、だれがこんな命をくだしたのか？

それがまた、９０年代のアメリカのグランドストラテジー（ＤＰＧ：国防プラン・ガイダンス）なのである。

つまり、われわれ日本人の生活のあらゆる分野に、アメリカの国家戦略が影響している。
しかも、その根本が、アメリカ一極覇権主義の永遠なる維持、という、おぞましさなのだ。

これは、アメリカが世界を支配する、究極のグローバル全体主義のことで、その支援者達が、ソロス財団であり、世界経済フォーラムであり、ビルダーバーグ倶楽部なのである。
つまり、このときのアメリカとは、アメリカ合衆国を乗っ取ったひとたち、という意味なのである。

むろん、こんな希望がいつまでもかなうはずもなく、そのせめぎ合いがアメリカでも、ヨーロッパでも、あるいはアフリカや南米でも起きてきた。

グローバル全体主義者たちは、これを、「反乱」と規定するが、人類一般にとっては、「生存権をかけた闘い」となっている。

たとえば、アメリカ・ヴァージニア州で、共和党が州知事以下４タテ（副知事、州務長官、州司法長官、議会）勝利した成果として、娘が学校のトイレで自称女子にレイプされたことに抗議した父親が、逆に警察と教育委員会によって、「国内テロリスト」として逮捕・監禁された２０２１年の事件で、このたび州知事が恩赦したことがニュースになっている。

ちなみに、州法に抵触した犯罪は州知事が恩赦の権限をもっていて、大統領は連邦法に抵触したものだけしか恩赦できないのが、アメリカの仕組みである。

今回の会見では、福島雅典代表理事による舌鋒鋭い言い方に、「殺人」という単語まで飛び出している。
けだし、エビデンスに基づくので、失言ではない。

彼の怒りは、終盤においてあらゆる社会問題にも及ぶが、それがアメリカのグランドストラテジーなのだと思えば、一直線につながるとも言い添えておく。

１９５４年（昭和２９年）１２月１０日から、翌年３月１９日までのわが国は、第一次鳩山一郎内閣（日本民主党）だった。
副総理、外務大臣は、１９４５年９月２日に東久邇宮内閣の外務大臣として降伏文書に署名した重光葵であった。
なお、この人は元来の職業外交官で、「人種差別撤廃論者」であった。

それで、戦時中は、東條内閣、小磯内閣の外務大臣を引き受けて、「大東亜会議」の成功に奔走している。

ちなみに、わが国の降伏文書に署名した「全権」は、政府を代表した重光外相とは別にもうひとり、軍（大本営）を代表して、梅津美治郎参謀総長がいた。
政府と軍は、別だったのである。
戦後教育は、このような手続き上の重大なことも隠蔽している。

さてそれで、あたかも重光氏がピエロであるかのような評価をする日本人がいるが、民主党トルーマン政権から代わった、共和党アイゼンハワー政権のダレス国務長官に、「日本は自主防衛するから、米軍は６年後に日本から撤退して欲しい」と面と向かって述べた大臣であった。
ダレスは、「お前たち日本人に、そんなことはさせない」と一蹴したという。

以来、日本の外交官・外務大臣で、重光のような度胸と見識のある人物は絶えてしまったのである。
降伏文書に調印した後、「願はくは　御國の末の　栄え行き　我が名さけすむ　人の多さを」と詠んだ心境は、お見事である、と伊藤貫氏はその著作に書いている。

じつはアメリカの衰退は、ベビーブーム世代が引退をはじめる、２０１１年から３０年にかけてがピークになる。
アメリカは、日本も酷いが老いていくのだ。
このタイミングと、政府債務の拡大膨張が、反比例する。

つまり、アメリカの覇権はとっくに財政的に耐えられなくなっている。

これに、ＢＲＩＣｓと加盟を決めたサウジによる、ペトラダラーの終わりで、アメリカドルは、その通貨価値の根拠を急速に失うこととなる。

しかして、アメリカのグランドストラテジーは、これらの事情を無視して、アメリカ一極支配の世界を半永久的に継続させることに集中している。
それが、ロシアと中国の封じ込めと、日本とドイツに自主防衛させないで属国におきつづけることなのだ。

もちろん、アメリカ一極主義は、他国の反米連合を形成させる動機となるし、それがＢＲＩＣｓとして現れてきたのである。

したがって、アメリカの知日派の中には、親日的知日派と、侮日派とに分けることができる。

この場合、親日的知日派とは、なにも日本だけを特別視してくれている、日本贔屓ではない。
だいたいにおいて、異国文化を尊重しようというかんがえの持ち主で、そのほとんどが、リアリストなのである。
だから、世界のいろいろな地域特性（歴史や文化）に対しての理解も深い。

その一部が、親日的知日派として、日本で受け止められているに過ぎない。

すると、「侮日派」とは、やはり日本だけを侮蔑している、ということではなくて、異文化を尊重する気がはじめからない、浅はかなひとをさすことになって、こういった人物たちの特徴として、アメリカン・エクセプショナリズム（アメリカは例外的に優れている国）という思想背景がある。

この思想のはじまりは、１７世紀に、英国（王）政府が押し付けた、英国国教会に反発したひとたちが新大陸に渡ってきたことと直接関係している。
つまり、彼らは、アメリカに神の国を建設しようと本気だったのである。
これが、道徳的優越感に変容する。

トランプ氏を支持するために立ち上がった、アーミッシュしかり。
そのトランプ氏も、この伝統を引き継ぐ、プロテスタント長老派の重鎮なのである。

しかし、トランプ氏はややマイルドで、「アメリカ・ファースト」はいうが、「エクセプショナリズム」はいわない。
むしろ、各国ファーストを他国に促しているのである。

それがまた、ハンガリーのオルバン首相が望んでいる、「カムバック・トランプ」の意味である。

ただし、かつて、まだ副大統領になる前のバイデン上院議員（上院外交委員長）も、「１９９４年から９９年のための国防プラン・ガイダンス：ＤＰＧ」（国防総省の機密文書がリークされた）において、日本とドイツを属国に置くその戦略に、「日本とドイツの横っ面を張り倒すようなものだ。（中略）日本とドイツをこのように侮蔑し、敵対視することが、本当にアメリカ外交の利益となるのだろうか」と、今となっては信じ難いほど「まとも」な見解を発表している。

日本人にとって、バブルとバブルの崩壊が、アメリカの対日戦略発動と合致していることを、ドイツ人にとっては、東ドイツとの統一も忘れてはならない。

侮日派が、実際のところのアメリカ外交を牛耳っていて、これには「超党派」の議員団も賛同している。

その対日（および対独）重要戦略は、「エントラップメント」（永遠の罠にかける）というもので、なんとしてもこの２国は、これら国民の自由にさせない、という第二次大戦後のアメリカの「誓い」ともなっている。

トランプ政権は、この誓いを破棄して、安倍氏に「日本独立を促す」戦後秩序の破壊を試みた。

これが、アメリカの主流をなす侮日派からの大反発を呼んだのである。
しかし、残念ながら、日本側に、「独立の気概も準備もなかった」のである。

２４年の大統領選は、２度目の日本独立のチャンスだが、やっぱり気概も準備もしないのが、わが国の実態で、よくよくそれは、国内の侮日派が根を張っているということなのである。

９１１から２２年が経った日に。

最近、国内日本史ブームを超えて、縄文時代が世界的に注目されている。

それは、遺跡からの発掘遺物の発見があるからで、これまでいわれてきた世界４大古代文明よりもずっと古いことで、注目されているのだ。
もちろん、世界４大古代文明といえば、エジプト、メソポタミア、インダス、黄河の各文明を指す。

エジプトはナイル川、メソポタミアはチグリスとユーフラテスの川の間、インダスと黄河はそのまま川の名前になっている。

つまり、人類の古代文明は、川と共にあった。

しかし、これらよりも古いことがわかっている縄文時代は、広く日本列島に起きたものだから、特定の川とは関係がない。
むしろ、文字がなかった、ということ一点で、文明とはいえないという説が主流だった。

ところが、近年の研究で、縄文人は文字を持っていた可能性（「神代文字」や「カタカムナ」）が指摘されだして、都合が悪くなった学会は否定に躍起となっている。

どうして学会に都合が悪いのか？と問えば、わが国の歴史が、「近隣諸国条項：教科用図書検定規則（平成元年文部省令第２０号）」という外交成果で、そのまま国際政治になってしまったからだ。
具体的には、これで、義務教育諸学校教科用図書検定基準（平成元年文部省告示第１５号）と高等学校教科用図書検定基準（平成１１年文部省告示第９６号）となっている。

小中学校では、もう３５年間、後期中等教育の高校で、２４年間、変な歴史が子供たちに刷り込まれていて、とっくに「中年」のおとなになってしまった。

日中韓の三国で取り決めたものだから、古いもの自慢の中に学問成果も巻き込まれて、中韓の方が常に「古いはず」という定義を守ることが、わが国の学者の仕事になった。

また、そうやって何がなんでも日本の方が新しい（劣っている）ことにすれば、文科省からの研究費がもらえる。
つまり、日本人は学問を乞食の趣味にしてしまったのであるけれど、本物の乞食がいなくなって久しいから、この手の学問をやっている学者だけが、本物の乞食になったのである。

その本部が、東大だから、およそまともな親のもとに育った子供なら、決して東大に行って歴史を学ぼうとするものはいない。

「生涯学習」が重要になってきたのは、文科省から独立しているカルチャーセンターの授業が「まとも」なのに、生徒たる高齢者（近隣諸国条項前に子供だった）が気づいたからだし、教える教授陣はいまどき大学でも言えない本音をカルチャーセンターでなら言える学問の楽しみを見出したのだ。

逆にどうしても乞食の親分になりたいという野望があるなら、絶対に東大に入学しないといけないのである。

それでもって、歴史という学問を修めるよりも、最下位でいいから文部科学省の役人にキャリア入省しさえすれば、本物の乞食の親分になれるのである。
この意味で、前川喜平氏は、もっとも本物の乞食志向を貫いた人物として名前を残すことになったので、文部科学省として誇らしいことにちがいない。

それが証拠に、文部科学省は、近隣諸国条項をなんとか破棄すべし、という提言を一度もしていない。
もちろん、乞食の親玉を束ねる自民党も同様である。

さてそれで、地球規模の大噴火というのは、歴史的事実としていくつもあったことである。

３０万年に一回という、イエローストーンの破局噴火は、「前回」のものとして、北海道でもそのときの火山灰が地層から発見されている。
「破局噴火」とは、マグマが一気に噴出する壊滅的な噴火形態をいう。

アメリカ国立地質学研究所は、前回から３０万年が経過している現在、火星移住のためのＮＡＳＡ予算よりも優先させてイエローストーンの状況を測定している。
予想される噴煙被害は、噴火後２４時間で地球を一周（自転速度とおなじ）するし、マッハの速度で太平洋を高さ３００ｍの津波が襲うことになっている。

まさに、破局である。

１％の誤差でも３０００年になるから、人間の人生なんて、惑星たる地球レベルの活動では無視できる時間数なのだ。
もちろん、イエローストーンが爆発したら、人類の排出する二酸化炭素の数万年分どころではない量が、一気に放出されるけれど、地球を覆う火山灰で数万年から１０万年ほどは太陽光が地上に当たらない状況が予想されている。

つまり、地球は温暖化ではなくて、氷の星になってしまうのである。

これよりずっと小さいけれど、わが国では、約７３００年前に「鬼界カルデラ（アカホヤ）の破局噴火」があったのである。
いまもある、種子島と屋久島は、このカルデラの外輪山だといわれている。

それで、九州は全滅したのは確実で、四国も半分ほどは全滅を逃れられなかったという。
この爆発から、１０００年間、九州には人間が住んでいない。
なお、青森など東北の地層から、アカホヤの火山灰が見つかっている。

実際に、福井県の水月湖湖底堆積物の研究から、１９９５年より７３２５年前にアカホヤ火山灰が降り積もったことが確認されて、「世界標準時」となったので、近隣諸国条項も通じない。

「世界標準」こそが、近隣諸国条項潰しのもっとも効果的な根拠なのである。

一方で、朝鮮半島には、１２０００年前から５０００年間人間が住んでいた形跡がなく、突如、半島南部に人が暮らし始めたことがわかっている。
それが、九州や中国地方から逃げた縄文人だったのではないか？と。
なぜなら、このひとたちは、米を栽培していて、そのコメのＤＮＡが、日本のものとおなじだからである。

さらに、揚子江の河口ではじまったという、水稲栽培も、時期的に鬼界カルデラの破局噴火と一致している。
これも、まさか、縄文人たちが南に逃げてのことなのか？

地球には、自転に伴う偏西風が必ず吹いているので、火山噴火の猛毒ガスから逃れるには、風上に向かわないといけない。
すると、朝鮮半島の南岸や揚子江の河口付近というのは、理にかなっているのである。

しかしながら、このような「トンデモ説」は、当分、学会の公式見解になろうはずもない。

いまや、「日本史」も外国の、たとえばオーストラリアとか、縄文土器が発見されている南米とかの学会が頼りになっている。

「日本史」をみれば、この国の一貫性が、世界のどこにもない「特殊」だということに気がつく。

世界は、たいがい戦争での興亡があって、滅亡したり征服したり征服されたりを繰り返しているからだ。

いったん征服されると、その後は長い年月と世代を奴隷の身におかれるもので、たとえば、古代エジプトの最後の女王、クレオパトラ７世の時代にローマの属国になってから、ざっと２０００年間、エジプトは一度も独立したことはなかった。

王国として独立を回復したのは、１９２２年に英国から独立してからのことで、ここ１００年の出来事なのである。

しかし、わが国の戦後史を振り返ってみれば、占領期を除いて独立を果たしている、というウソがまかり通っていて、ほんとうは１９４５年以来、わが国は連合国の植民地のままにある。

これは大変なことで、いわば「古代から続いていた日本」は、とっくに滅亡したのである。

つまり、ざっと８０年も「独立ごっこ」をしているのである。
もちろん、「占領時代」という時期があったことさえも、学校で教えないから、なんの話かもわからない日本人が多数になっている。

それで、一度も外国の侵略を受けたことはない、なぞという「神話」を真顔で口にしても、だれもおかしいといわなくなった。

これは、国家総合職の官僚もおなじで、官僚養成学校はもっと酷い教育をして、エリートを育てていることにしている。
だから、国家総合職試験の問題は、たいへん難しい問題ばかりが出るのだけれど、そこに「国家観」が欠落していても、誰も不思議とも思わないで、エリート官僚が採用されている。

これが毎年の採用で、年輪にようになって、国家の組織がつくられているので、全体が腐るのは道理なのである。

どう腐るのか？

総合職ではない、いわゆる「ノンキャリ」が実務を仕切ることになっていて、「総合職：キャリア」が、ノンキャリの仕事を監督することになっている。
これが、「上」というものだ。

『刑事コロンボ』が畏れた、「うちのかみさん」ともうひとりが、「うえ」とか「おえらいさん」だったことを思い出せば、官僚とはそういうものだとわかる。

けれども、日本の官僚は、悪い意味での日本人だから、「まじめ」さを強みにしている。
だれもが「まじめ」にノンキャリの仕事を監督している風情で、かつ、政治家も「まじめ」に相手にしないといけないし、政府調達にかかわる民間企業にも、「まじめ」に相手するはめになるのは、相手が訪問してくるからである。

このとき、政治家の口利きがあれば、なおさらノンキャリの仕事ではなくて、キャリアの仕事になるのは、ノンキャリの分際だとなにをしでかすかわからないからである。
じっさいに起きたへんな接待で籠絡されたのは、たいがい「国家・係長」というノンキャリであった。

民間企業だと、企業内のさまざまな仕組みの「改善」は、現場からなにから、基本的には自己提案させることになっていて、これを仕切るのが、よくある「社長室」とか「企画部」という部署の社内官僚達だ。

しかし、国家なり地方なりの公務員の世界は、これができない。
たいがい、「規則」が明文化されていて、これに則った業務をしないと「いけない」からである。
国家なら、そもそも「省庁設置法」からはじまり「大臣令」とかと続く体系になっている。

なので、たとえ大臣に就任しても、おいそれとこの体系を変更することは、大臣にもできない相談になっている。
ならばどうするのか？

なにもしない、のである。

これこそが、「お役所仕事」の究極的本質なのである。
国民に対しては、あれこれと「法令」なり「通達」やらをもって、いろんな事を押しつけてくるけれど、役所内部に関してはなにもしない。

「綱紀粛正」で粛正されるのは、ノンキャリで、キャリアは責任をもって粛正をする側になるという無責任が、当然の世界なのである。

だから、国民も、いろんな押しつけでもって不便さを強要されればされるほどに、役所がなにかをやっていて、それが「進歩」であると勘違いしているけど、じつはなにもしていなくて、ただキャリア役人の楽なことをしたら、国民への押しつけになる、という構造になっているだけなのである。

もちろん、国家観が最初からないので、ただ目先の問題を、受験感覚で処理しているのである。

世界が安定しているなら、これはこれでも機能した。
しかし、世界が不安定化しはじめたから、これはこれで機能し続けるのは、国家存亡の危機となる。

国民にとって、レジ袋を強制的に買わされる不便とは、次元のちがう、「命」にかかわる事態なのである。
この改善を、在日アメリカ軍がやってくれるはずもないから、日本人が自分たちでやらないといけないけれど、それがこれまでのエリートたちにも不可能な役目なのである。

つまり、日本にエリートが絶えて、だれかいるはずと思っていたら存在していなかった。

結局、自助努力でなんとかできない、奴隷のエリート国家だったのである。
しかし、いまあきらめたら、永遠なる奴隷にされる。

日本人は日本をリセットできるのか？
向こう１０００年を決める危機が、いま、目の前に迫っている。

富の集中が、産業の成功ではなくて、ヘッジファンドなる不労所得になったのは、マルクスにも想像できなかったことだろう。

にもかかわらず、マルクス主義が盛んなのは、色あせて使い物にならない「資本論」からの結論ではなくて、単に、全体主義が好きな、一種の倒錯した性的嗜好にも似た変態が跋扈している、ともいえるからである。

日本語で、「Ｈ：エッチ」とは、「へんたい：ＨＥＮＴＡＩ」の「Ｈ」をさす。

ハンガリー人ではあるけれど、母国ハンガリーから嫌われまくって、実質的な国外追放をされたのがジョージ・ソロスとその財団である。
ハンガリーでは、「反ジョージ・ソロス法」まで立法されている。

日本人はハンガリーといっても遠い国でしかないけれど、ヨーロッパで特別視される国なのは、あのハプスブルク帝国の一翼をになった、オーストリー＝ハンガリー二重帝国のひとつだったからである。

その意味で、ヨーロッパの中心なのがハンガリーだ。

第二次大戦後、ソ連の衛星国にされた悲劇は、ハンガリー人にとっての不幸にちがいないけれど、ハッキリ隷属させられることの意味を体感したのは、不幸中の幸いであった。
それがまた、ソ連の衰退を目の当たりにしたときに、「ヨーロッパ・ピクニック」という計画を実行したハンガリーの矜持にもなったのである。

「ピクニック」を装って、オーストリア側国境を開放して、東ドイツ人を西側に大量亡命させたこの計画は、後のベルリンの壁崩壊に直結する歴史的快挙であった。
もちろん、この間のソ連時代には、ハンガリー動乱を潰された痛い経験すらあったのだ。
それはまた、他の東側諸国への「みせしめ」の意味もあった。

ジョージ・ソロスという人物が、どうして全体主義を推進しようとするのか？については、わたしにはよくわからない。
彼の家系の安泰（支配者層に永久に留まる）を夢見ているのか？それとも、社会的な正義だと信じているのか？あるいは両方なのか？

どちらにせよ、金持ちの身の程知らずにほかならない。
国際刑事裁判所は、プーチン氏に逮捕状を出したけど、ジョージ・ソロスがもっともふさわしい人物なのではないか？

将来、ＢＲＩＣｓが世界の主流になった際、この逮捕状を出した裁判官達に逮捕状がでるやもしれぬが、それはまちがいなく「正義」を名乗るのであろう。

さてそれで、ソロス財団は、息子に会長職が譲渡されて、いよいよトランプ氏とＭＡＧＡ運動への宣戦布告をした。

これはたいへん奇妙なことだ。

社会（福祉）活動を旨とする財団が、完全なる政治団体として活動するなら、「政党」を名乗るべきだからである。
おなじく、ビル・ゲイツ財団しかり、ザッカーバーグ夫妻に至っては完全なる選挙買収を行った。

こうした仲間を通じて、さらに、世界経済フォーラムも含めて、大富豪達が一般人の生殺与奪の権を握ることの正義は、まったくもって理不尽でかつ暴虐な発想だけど、彼らのいいなりになることで、政治家も富を得るという世の中になった。

ゼレンスキー氏の親戚名義で、エジプトに豪勢な別荘を購入したのも、わが国ではニュースにならず、ウクライナにこれまでの西側援助金の使途を説明せよ、というヨーロッパ議会の動きについてもニュースにならない。

ロシアが圧倒する戦況からしても、現物支給したはずの武器弾薬が、どこかに横流しされている噂は絶えず、ましてや現金支援であるなら、ウクライナ政府内での分配が行われているという噂は、はなから汚職国家だったことで、だれも驚かないのである。

つまるところ、戦争の継続とは、究極の国際マネロンにして、公金チューチューなのである。

これが、グローバル全体主義のもっとも大きな「うまみ」なのである。
各国の金や資産を、個人のものにできる。
しかし、その個人とは、グローバル全体主義者に限定されるから、そうでない一般ウクライナ人たちの生活だけが破壊されている。

ロシア軍の仕業だとプロパガンダしていた、数々の遺体放置などの事件がウクライナ側の仕業だと奇しくもわかるようになったのは、ウクライナ軍兵士達の遺族が、キエフのマイダン革命広場で行った大規模デモで明らかになった。

ウクライナ軍は、戦死者の遺体を現場に放置しているため、遺品のひとつも遺族のもとに返ってきていないのである。
これにさしもの軍人遺族も、我慢の限界を超えたのである。

どんな形で終戦となるのか？は、プーチン氏次第になってきている。

彼の頭脳からしたら、ゼレンスキー政権の崩壊がもっとも望ましい平和的解決なのかもしれないが、そのために、北部ロシア語圏の占領とオデッサの港を確保することで、ウクライナを内陸国に閉じ込めるのが、もっとも軍事的には合理的であろうし、そもそもの戦争目的に合致する。

もうこの戦争の決着が見えてきたから、いよいよソロス財団がトランプ陣営（ＭＡＧＡ運動）への宣戦布告をしたのは、「背水の陣」ともいえる。

ただし、しぶとく悪あがきをするひとたちがグローバル全体主義者なので、東アジアにあたらしい戦争を起こして、戦時には大統領選挙を行わない、という伝家の宝刀を抜くやもしれぬ。
そこまでしないと、アメリカ民主党・戦争屋政権は生き残りができまでになっている。

ならば、アメリカは「第二次シビル・ウォー」に突入するのか？
内陸部共和党の支配する州や地域には、すでに多数の私設軍が組織されているのである。

とばっちりを喰らうような立ち位置にいるのが、わが国なのである。

先月、８月１３日に実施された、アルゼンチンの予備選挙で、第３勢力と見なされていた、例によって「極右」の、ハビエル・ミレイ氏が大躍進してトップに躍り出たので話題になっている。

アルゼンチンの選挙では、大統領選挙だけでなく、予備選挙が行われて、「足切り」をやっている。
これは、わが国の世界一バカ高い「供託金制度」よりはマシだろう。

現政権と左派勢力が結託して、ミレイ氏に対抗すると予想されるが、はたしてどうなのか？

ミレイ氏は、熱烈なトランプ支持者だという。
そのために、超大胆な公約を掲げている。
なによりも、自国通貨の放棄で、アメリカ・ドルを唯一の法定通貨にするのも、中央銀行の廃止を訴えているからである。

これは意表を衝く案だ。
ただし、そこまでアルゼンチン経済はズダズダなのだろう。

すると、こないだのＢＲＩＣｓ首脳会議で決まった、来年からのＢＲＩＣｓ加盟はどうなるのか？
ドル離れを進めるＢＲＩＣｓとは反対方向になるからで、ミレイ氏は「加盟しない」旨を発言している。

そうはいっても、大胆な公約には、石油公団の民営化ばかりか、中央政府の多くの省庁の廃止も訴えている。
ようは、国民の役に立っていない、と。

これが、国民の拍手喝采を得ているのである。

マフィア化した政府をぶっ壊す！といった感じだろう。
なんだか、アルゼンチンだから、どれほどのマフィア化なのかを想像すると、そら恐ろしくなるけれど、わが国のしれっとしている分スマートなマフィア化の方は、より有効度という意味で恐ろしい。

やっぱりアルゼンチンだから、荒っぽいにちがいない。
これに、国軍の利権がからむ。

さらにいえば、アメリカへの不法移民の供給源でもあって、移民ビジネスが跋扈しているし、当然ながら「お薬」とか、「児童人身売買」もセットにあるだろう。
供給源を断つ、という意味で、どんな連携をトランプ氏ととるのだろうか？

それに、石油に関しては、プーチン氏がやった国益確保という意味の石油政策を、ミレイ氏は参考にするのか？
いまや、ＢＲＩＣｓが世界の石油の８割をもつに至っているので、完全加盟ではなくとも、この点では無視できない。

単なる民営化では、アメリカの石油資本にすきにされてしまう。
ただ、ドルを法定通貨にするための条件にされるかもしれないから、しのぎを削る攻防戦となろう。

さてそれで、「金価格」に異常がみられるようになってきている。

歴史的に、ロンドンやニューヨーク市場での金価格形成に、かならず「金利」がまとわりついていたのに、ここ最近、金の独歩高となっているのだ。
金には金利がつかないので、金利が高くなると金価格は低下し、金利が安くなると上昇するということが繰り返されてきたのである。

しかし、いま、金利の動きから金の価格は切り離されて、ずっと「買い」の状態が続いている。

これは、ＢＲＩＣｓ諸国を中心に、金が買われているからである。
それに、ＢＲＩＣｓ諸国のＧＤＰ合計は、すでにＧ７を抜き去ったから、その影響度が過去とはちがう。

アメリカ民主党の世界規模での破壊的政策が功を奏してはいるけれど、まさかのＢＲＩＣｓに力を与えることになって、やっと気づいて「まずい」となっている無様がある。
もはや、アメリカは、とうてい一国だけで、世界を牛耳ることができなくなったのである。

この地殻変動ともいえる、力のひずみが、アルゼンチンに噴出しているのである。

ヨーロッパも、ＥＵあるいはＮＡＴＯが、ほころびだすのは、ウクライナ戦争と気候変動対策という名の、富の無駄遣いに、国民が納得しないからである。

また、アフリカでは「反フランス」の結束ができて、マクロン政権は軍事行動を検討するに至っている。
フランスが通貨発行権をもつ、ＣＦＡフランこそ、植民地の証なのである。

数百年単位で時計をみたら、ヨーロッパと（北）アメリカの時代が終わろうとしている。

ロシアは、ユーラシアのヨーロッパから、ユーラシアのアジアへのシフトを鮮明な国家戦略として発表しており、かえってヨーロッパでも親ロの国々に不安をもたらしている。
これら親ロの国々とは、南ルートで天然ガス供給を受けている国をさす。

わが国にとっては、極東ロシアや北極海航路がキーワードになる当然がある。

このようななかで、アルゼンチンはどこへいくのか？
あんがいと他人事ではないのである。

１０月２２日が本選。