月: 2021年3月

人間は選択肢が多すぎると、選択することができなくなる、という特徴をもった動物だ。

過ぎたるは猶お及ばざるがごとし。

「心理学」がなかった時代に、よくぞ気がついたものだと感心する。
生活の中での「観察」があって、これを「発見」して周辺に話たら、「あるある」だったということだろう。

いまのように「情報」があふれかえっていなかった時代、「健康」についての知識も曖昧で、医者から「豆腐がいい」と勧められて、豆腐ばかりを食べていたら体調が悪くなって、調べたら「栄養失調」になっていた、という落語のようなことも聞いたことがある。

しかし、こんどは、情報がありすぎて、あれもこれもと試してしまうから、どれがよかったのかもわからないでいる。
ドラッグストアに並ぶ、「サプリメント」の種類の多さに、なんだかなぁとはおもうけど、サプリだけの食事が「未来」だとした映画もたくさんあった。

デカルト的「機械論」のいきつく先でもある。

それで、サプリだけの食事はダメで、食物繊維が大事だとなったら、つぎはそれを摂取するから、やっぱり「機械論」のままなのである。
これを、「思想」として推し進めると、どうしても個体ごとではなくて、集団としてのかたまりでみたくなる。

数万羽を一カ所で飼育して卵を得る、ケージ型の養鶏場がひとつの究極でもある。
これを、人間に当てはめると、それはそれで、「合理的結論」を得ることができる。

しかし、こうした「合理性」が、「狂気」とされたのは、対象が「人間」だからで、じぶんはそんな扱いをされたくない、という「拒絶」の意味が「総意」としてあったからである。

いま、その「総意」が崩れてきているから、「危機」という危険がせまっている。
しかも、「新型コロナ・ワクチン接種」という「具体」が、目のまえの選択肢になってきたのだ。

接種後の異常が報告されている、というニュースに「主語」がない。
「誰が」ということだ。
いま、接種しているのは、「医療従事者たち」だから、一般人よりも、医学的専門知識があるひとたちなのである。

では、医療現場ではどうなっているのか？
「自主的な選択」という「建前」しかなので、じつは「本音」が隠されていないか？
なにせ、ワクチンの「定義」も変わってしまったのだ。

鶏卵をつかって培養した、不活性化させた「抗体」を接種して、あとは自己免疫システムに任せるものだったけど、いまの「ｍＲＮＡ阻害薬」は、人類初のメカニズムを「ワクチン」と呼んでいる。
「抗体」すら、体内合成させる薬なのである。

では、「ｍＲＮＡ」とはなにか？
高校の生物で習う、「メッセンジャーＲＮＡ（リボ核酸）」のことである。
だから、この「新薬」のことは、高校時代に生物を履修したものしか理解できないのだけれども、忘れてしまっているひとも多いにちがいない。

ならば、書店の生物の参考書（古書でも）が昨年から特別に売れている、のだろうか？
ぜんぜん聞かないし、まず参考書売り場におとなの客がいない。
大量に「検索」をしている、という話もない。

これはいったいどういうことなのか？

おそらく、論理を重視しない習慣があるのだろう。
もちろんこれには、日本語の情緒重視も影響しているにちがいない。
さいきんの中学校１年生向けの「英語授業」動画では、英語のもつ言語としての「論理性」が、日本語との「ちがい」としてしっかり説明されている。

また、その理由も、「争いごとが絶えなかった」という、インド・ヨーロッパ語族の「歴史」にも踏み込んで説明しており、「のんびり平和」に暮らしていた、日本人とのちがいなのだと。

すると、論理構成を補助するための、「マインド・マップ」が、インド・ヨーロッパ語族のひとによって「発明」されたのは、論理のための「強化」だったのだろう。

逆に、こうしたものを日本人が「発明しなかった」ことが、「事件」ではないのか？
いや、「ＫＪ法」という誇るべきものがある。
ただし、「ＫＪ法」と「マインド・マップ」は微妙にちがうのではあるけれど。

そんなわけで、紙をつかわない便利さをデジタル機器にもとめれば、「マインドのマップ化」という「アプリ」が、日常生活でも役に立つこと、うけあいなのは、日本人には、「特に」なのである。

さてどれにしようかと選ぼうとすると、あまりにも種類豊富なために、クリックする手先が止まる。
「無料」だけでもたくさんあって、「有料」となると、その支払形式は、流行の「サブスク：サブスクリプション」が「買取」を圧倒している。

ところが、あんがいと、マルチプラットフォームに対応したアプリがすくない。
ブラウザ式ならこれを克服するけれど、サブスクでの課金をどうかんがえるかと悩みどころ満載なのだ。

どのアプリが自分の用途に適しているかを選ぶために、マインドのマップ化をしたいというループができる。

そして、それなりの料金を支払うことになるのである。

ふとした場所で、意外なものを売っていることがある。

その意外なものが、驚くべき実力であればあるほど、次は「目的地」に変わるのが「世の常」なのである。
もちろん、「立地」としてみたら、「最悪」の場合もある。
自動車以外の交通手段がほぼないからである。

ところが、地方ほど自動車が普及した。
これゆえに、地元民にとっては、そこにある、という情報さえあれば気軽に買い物できるようになったのである。
すると、情報をしらない地元以外の者にとっては、単にスルーするだけとなる。

どこに何を売っているのか？
加えて、それがどれほどの専門性で、ふつうには入手できないという「もうひと味」が情報に加わると、「最強」に変化するのだ。

神奈川県民であることをふだん意識しない特徴をもつ、横浜市民は、自動車のナンバープレートにある、『横浜』がやっぱり好きな傾向があるらしい。

横浜市からの「脱出」をかんがえて、県央の不動産屋にいったら、唐突に『横浜』ナンバーでなくなりますけどいいですか？といわれたので逆質問したら、たったそれだけで居住を「断念」するお客がいるといって笑っていた。

管轄陸運局の所在地ということの表示にすぎない、という無機質な発想が「法学」役人の矜持でもあったのに、妙な大衆迎合をして、ナンバープレートに「地元愛着」をさせるための「改正」をした。

それで、神奈川県にはあらたに『湘南』という表記ができて話題になったものである。
なぜなら、いわゆる、明治の文人がいった「湘南」と、『湘南』は、エリアがちがうからで、この強引さこそが役人の文化破壊工作でもあった。

じつは『横浜』は、横浜市だけではなくて、三浦半島を網羅する。
横須賀市、三浦市、葉山町、逗子市、鎌倉市もみんな『横浜』をつけている。

それだから、横浜から三浦半島方面にいくと、「地元」に混じってしまうので、土地勘のない狭い道でウロウロ・アタフタしていると、なんだか恥ずかしいのである。
ちなみに、「純血」なのは川崎市「だけ」の『川崎』である。

『横浜』の登録台数は、約１４０万台。
『相模』は、約６１万台（横浜から１９６４年に分割）。
『川崎』は、約３７万台（横浜から１９８０年に分割）。
『湘南』は、約６３万台（相模から１９９４年に分割）。

ナンバープレートには、番号表記の組合せに限界がある。
それなのに、なぜか巨大な横浜市だけでなく三浦半島も『横浜』で、ポツンと単独の『川崎』がある不思議。
台数分布の標準偏差（４２万台）が大きすぎるから、事務量もこれに準じるだろう。

横浜市とそれ以外で分割すると、どういう分布になるのか？
平準化という意味では有効になるはずだけど、役所が増えるのでいかがか？というせめぎ合いなのか？
それとも、『横浜』でいたい、という住民要望の政治利用なのか？

ふと、横須賀の小泉さんの顔が浮かぶ。

さて、もちろんこんなことだけが理由ではないけれど、「半島」という「袋小路」に向かうなら、電車がいい、と発想するので、自家用車での行き先方向は、妙に「西」の『相模』エリアとなるのである。

おなじ「西」でも、『湘南』の海側にならないのは、前にも書いた、神奈川県の名産が、もはや「海産物」ではないからである。
今年もまもなく解禁（１１日）の、「しらす」を除くと、ほとんど見る影もなく、他には海藻の「アカモク」だけとなってしまった。

そんなわけで、畜産品が「名産」なのである。
なかでも、特記すべきは、「豚」と「鶏」で、豚は「モツ」、鶏は「卵」だ。
なお、「牛」は、葉山と足柄がそれぞれ産地となっている。

「モツ」は、屠殺場があるから新鮮なのだ。
エージングを要する肉と違って、内臓は新鮮さが重要だ。
『相模』の「シロコロ・ホルモン」は、前に書いた。

卵は、こんなところにという場所に、「卵サンド」の「研究所」がある。

わたしは、卵サンドといえば「京都」を連想していた。
これは、「卵焼きサンド」で、その焼き加減が絶品なのだ。
むろん、京都はパンの街で、古都とはイメージがことなるけれど、米の消費量はすくない。

京都からの帰りはかならず、新幹線口の「志津屋」で卵サンドその他を購入してから切符を買う。
先に直前の切符を買うと、レジの混雑から乗り遅れるリスクがあって、購入をあきらめるはめになるからである。

『相模』の卵サンドは、ゆで卵を潰してつくるタイプである。
しかも、パンもサンドウィッチ用の薄切りではなく６枚切りほどの厚みがあるのに、これでもかと卵がはさんである。
だから、大口を開けないと食べられない。

ネット動画でずいぶん話題になっていたけど、どこぞのテレビが紹介したようである。
神奈川県内ナンバーとはぜんぜんちがうナンバーの自動車が、列をなしていた。

広いはずの駐車場にも入れないのだ。

しばらくの間、「幻」となることが決定した。
おそるべし、テレビの力。
他県ナンバーに敏感なのは勘弁してほしいけど、自動車での行動力は結構なことではある。

なにかに「とんがる」と、大ブレークするのである。

テレビを「持たない」「観ない」をやっているので、「気づかない」となった。

とつぜん、ネット動画に現れたので驚いたのがこの「ＣＭ」である。
しらべたら、正月の「箱根駅伝中継」の合間が最初に放映されたものだという。

それから１月８日に、自動車工業会の豊田会長がおなじ主旨での「年頭メッセージ」を発表した。

この「作品」を観た駅伝の視聴者には、「感動した」というコメントをあげるひともいるなかで、「何をいいたいのかわからない」というひともいる。
おそらく、「情弱」だとおもわれる。

まず、「自動車」について、象徴的なことをメッセージとしている。
これは、トヨタ自動車の「社是」からともおもわれるけど、「ヒトとクルマの生活」がイメージされる。
現代社会の「あたりまえ」のことである。

それから、自動車をつくるひとたちが表現されるけど、さらに、自動車にかかわる仕事をするのは、つくり手だけではなくもっとほかにもいる、というメッセージになっている。
たとえば、サービス分野でいえば、自動車保険とか、自動車ローンとかだ。

こうして、５５０万人が関与しているのだ、と。
わが国の「総労働人口」は、ざっと６０００万人だから、およそ１割ものひとが、自動車にかかわる何らかの仕事で生計を立てている。

これは、まぎれもない「事実」である。

当然ながら、「金額」にすれば、巨額になる。
人数とおなじ自動車関連産業で算出すれば、わが国全体の「２割」となるのだ。
１割弱のひとたちが、倍の数字をたたきだしている。

これも、まぎれもない「事実」だ。

ではいったい、自動車関連産業とは何者か？
かんたんにいえば、わが国産業における「最後の砦」なのである。

第一の砦だった、鉄鋼と造船は、造船から先に陥落して、自動車がこけたら鉄鋼もこけるのは子どもにもわかるだろう。

第二の砦は、家電だった。
エースはテレビ事業で、これを、「白物（冷蔵庫、洗濯機、エアコンなど）」あるいは、「生活家電」が脇を固めていたのだが、ご存じの「陥落」をした。

第三の砦は、パソコンと半導体だ。
「産業のコメ」といわれた半導体は、かつて世界シェアで圧倒したし、それをつかったパソコンも、家電メーカーのほとんどが参入して淘汰された。ＮＥＣも富士通も東芝も、すでに「日本製」のパソコンメーカーではない。

第四の砦は、携帯電話と後続のスマホである。
携帯電話が、「ガラパゴス化」して、「ガラケー」が一般名詞になったことで、世界市場から完全離脱した。

いわば、わが国産業の盛衰というレベルのはなしではなくて、「死屍累々の敗残状態」なのである。
気がつけば、自動車関連産業「しか」残っていない。
これが、「わが国の現実」だ。

そこにきて、「２０３０年までにＥＶ化（内燃機関の自動車販売禁止）」を、とつじょ都知事がぶちまけた。
これに、あろうことか、経産省や環境省が大のり気だし、とっくにヨーロッパ（ＥＵ）も推進を開始した。

さらには、アメリカの新政権は、「脱石油」を政権公約にしているから、かつての三極（日米欧）の足並みがそろったのである。
そして、中東にちょっかいをだして、石油価格を上昇させている。

自動車関連産業とはちがう産業だから、じぶんのところは関係ない、にはならない。
ピラミッドのような建造物をイメージすれば、土台のようなものだから、それに乗っかる他の産業もみなこける構造なのである。

四つの砦に、自動車関連産業をくわえた「砦の厚み」こそが、わが国経済の「強み」であったから、なんという衰退かと嘆くのがふつうだろう。
家電大メーカーは、学生の採用すらやめて、主な就職先ではなくなった。では、若者はどこに就職するのか？

アメリカでは、大統領令第一号で、万人単位の雇用が失われることになって、民主党を強力に支持した全米労働組合が、いきなり窮地にたたされた、と書いた。
労働者より地球環境を大切にした、という建て付けになっている。

けれども、ヨーロッパもアメリカ大統領も、重要なのは「中国市場」なのである。
とっくに中国政府は、「ＥＶ化」を宣言しているからである。

では、どうして「ＥＶ」なのか？
もちろん、地球環境は「隠れ蓑」で、本音はそこにはない。
最先端の内燃機関自動車を、つくる技術が「ない」からなのだ。
すなわち、「ワープ戦略」である。

たとえば電話。
かつての三極は、電信の時代から全土に電信・電話のための固定回線を張り巡らせて、莫大な資本投資をしてきたのだ。
新興国はみんな、これを、「ワープ」して、無線電話網を安価に構築した「成功体験」がある。

つまり、「ＥＶへの道」とは、かつての先進国の「自滅の道」なのである。

さらに、わが国の陥落した産業の砦たちをながめれば、その陥落が、政府による政策が致命的だったとわかるのだ。
民間の産業に「介入」して、これをかならず「衰退」させるのが、全部のパターンにあてはまる。

なぜ「ガラケー」が生まれたのか？
なぜ、半導体がダメになったのか？
家電事業を破壊した、「家電リサイクル法」とは何か？
などなど、政府の甘言に乗っかった経営者「だけ」が悪いのか？

まったく、「コロナ災害」とそっくりの、政府による産業破壊工作がある。
これに、反旗をひるがえしたのが、「最後の砦」なのだ。

それにくらべて、外食産業や宿泊産業などの、あくまでも政府への「従順さ」は、記憶にのこしておきたい。
「自滅」を道議とする、「狂気」すら感じるのは、従業員の生活や顧客の需要というリアルがなく、無難かつトップダウンの快感こそが優先だからだろう。

こんな産業に就職しても、「従業員のうち」はいいことはないと、世の中に示している。

自動車工業会の運動は、もちろん政府主導ではないけれど、全産業の労使で「国民運動」にしないといけない。

そんなに遠くない、日本人の生活の将来がかかっている。

７日で期限がやってくるものを、延長させようとする首都圏の４人の知事は、「権力亡者」である。

こんな者に投票した住民は、どう思っているのだろうか？
念のため、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県のことである。
もちろん、対する政府の大臣と役人も、同じ穴のムジナだから、「人民の敵」といって差し支えない。

かれらに共通している、犯罪的行為は、「データの隠蔽」である。

第一に、わが国の衛生・医療の仕組みでは、現場の診療所に報告義務を課しているのだから、地元保健所を通じて生データは知事のもとに必ず届けられることになっている。
第二に、各知事は、これを国家である「厚生労働省」へ提出する義務がある。

よって、詳細なデータは、かならず知事と厚生労働省が把握しているはずなのである。
しかし、これが、１年経ってもぜんぜん公表されない。
この「病気？」の実態を、国民は知らせられていないのだ。

毎日マスコミがたれ流す、「感染者数」とは、ＰＣＲ陽性者のことだから、「全体データ」としていえば、ほんの一部にすぎない。
「二種感染症」として、感染経路などのあらゆる詳細情報が収集されているはずなのだ。

上記とは別に、「事務連絡」として、厚生労働省は、「厳密でなくてよい」から、遺体にもＰＣＲ検査をして陽性ならば、「死因」として報告せよとした。
これは、データを「改竄せよ」といっているにひとしいけれど、ＷＨＯからの「通達」の忠実な実行なのであった。

つまり、２１世紀なのに、科学的根拠はどこにもないから、解除基準もないことでえらいひとの気分で延長できるし、これに「議会」も反応しないで、司法は他人事である。
三権ぜんぶが、沈没したのである。

三重県が集めたデータが公表されて、驚きの結果だったことは先月書いた。
わが国で、「まとも」なのは三重県だけだから、目立つのだ。

知事のいうことをきかないと、店名を公表したり、用もないのに警察官を訪問させて店主にあれこれ質問させたりする、営業妨害を「正義」だと強弁して、憲法違反だという言論を封殺する努力がおこなわれている。

このときとばかり、知事権限をフル稼働させて、警察本部長（東京は警視総監）にも指示をしているのだろう。
それともまさか、警察庁が指示しているのだろうか？
ならば、国家公安委員長の命令か？

多くのお店が「おじけづく」なか、悠然と通常営業を貫く店が大繁盛していると聞いたから、行ってみた。

昼食ではなんどか利用したことがある店だけど、「夜」は初めての入店である。
ざわめく雰囲気もないけれど、まったくもっての「通常営業」だ。
やってくるお客さんは、そのほとんどが「常連」だとわかるのは、勝手知ったる行動をしているからである。

それに、飲酒よりも食事がメインで、みなさま「夜の定食」をしこたま食べているのが印象的だ。
この店は、「大盛り」でも有名なのである。
つまりは、庶民の「台所代わり」なのだ。

年齢層はまちまちだけれど、あんがいと高齢者も混じっていて、その「常連」ぶりは、人生の大半の夕食をこの店で済ましてきた感にあふれている。
男性ばかりではなくて、女性もふつうにいるのが特徴だろう。

みなさまの服装は、仕事帰りだ。
このひとたちの生活パターンからすれば、１９時半ラストオーダー、２０時閉店をされたら、もうコンビニ弁当しか選択肢はないことになる。

２０時をまわっても２１時を過ぎようが、入店および注文のパターンに変化はなかった。
まったくの「日常風景」が確認できただけだった。

この「日常」の破壊を「新しい日常」という、きもちの悪い用語もつくって強制を正当化する。
じつに、悪辣な「コロナ利用」だ。

店主にインタビューはできなかったけど、おそらく難しいことはかんがえていないにちがいない。
そんなわけで、以下はわたしの「妄想」である。

お客の日常をいつもどおりにしている「だけ」とこたえるはずだ。

こうしてみると、この店の「経営方針」の明確さがわかる。
「だけ」というシンプルさを強調することばに、「意志」があるからである。
しかし、そこに「法的リスク」が生まれた。

では、店主は弁護士に相談したのだろうか？
してはいまい。
なぜなら、いまどきのふつうの弁護士なら、「リスク回避」を最優先させるアドバイス「しか」しないからだ。

それが、弁護士稼業として、もっとも「リスク回避」できるからであるけれど、同時に、相談者の「リスク回避」だと転換できる。
だから、資金豊富な「大手」の飲食店チェーンほど、まっさきに「法的リスクの回避」を決定した。

つまり、政府に従う、という羊のような「従順」さの表明だ。

それが、業界や国民生活にどんな影響になるかは考慮しない、という意味だとも気づかない。
つまり、真の意味での、「企業の社会的責任」の放棄なのだ。

しかも、弁護士に相談したら、それだけで相談料が発生する。
お客の日常をいつもどおりにしている「だけ」なのに、どうして余計な費用をかける必要があるものか。

まともな発想が、あたかもまともではないかのごとくの「世の中がまちがっている」から、まちがっている世の中を弁護する者のアドバイスとは、「有害」なのだ。

店主の心の奥底には、こんなことが言葉にならずに渦巻いているかもしれぬ。

そして、今日も、ふつうの食事を提供する「だけ」、なのである。

何かとアメリカに対抗意識があるのが日本という国である。

前に「入れ子状態」と書いたけど、その日本に対抗意識を持つのが韓国だ。
こういう関係で、国を比較する習慣は他国にはないから、日本と韓国は世界的に珍しい。

ただ、世界の他の国は日本と韓国がそんな関係にあることもしらない。
興味がないからである。

もちろん、日本人が韓国を意識しないように、アメリカ人も日本を意識していない。
自分達の国の中で、さまざまに争っているのであるから、他の国を気になどしない。

アメリカの現政権は、進歩派だから社会主義を目指している。
徹底的に対抗した保守派の前政権を、とにかく引きずり下ろすのに成功したけど、やっぱり心配なので、大急ぎで「国家改造」に邁進している。

それが、日本人には、かの「民主党政権」を思いださせるのだけれど、トランプ氏への嫌悪感情の洗脳に成功しているので、いまの与党政権が、民主党政権よりもはるかに過激でも気づきにくくなっている。

まことに、マスコミの力は偉大なのだ。

そんなわけで、日本においても「フェミ」のひとたちが泣いて喜ぶ法律が、アメリカで成立した。

連邦法としての、「男女平等法」である。

この「法」によって、たとえば、生物学的には男性でも心が女性なら、女性だとする。
同様に、生物学的には女性でも心が男性なら、男性であるとするものだ。

すでに、スポーツ競技でこの考えが先行採用されていて、おおかた「元男性」たちに有利になっているし、女性だけの格闘技では選手が大怪我をする「事故」も起きた。

ややこしいのは、たとえば、生物学的に男性でも心が女性で、さらに女性が好きとか、生物学的に女性でも心が男性で、さらに男性が好き、といった場合である。

これで「婚姻」するとなったら、同性婚なのか?それとも?
まぁ、いちいち面倒なことは考えなくてよろしい。
本人同士がよければそれでいい、のである。
これこそが、「自然」である、と。

女性から「不平等」の声が上がっていたけど、とうとう「法律」になったのだ。

選挙結果とは、こういうものだ。

この法律で、最初の物理的な制約の撤廃が計画されているのは、「トイレ」だという。
男性用と女性用を一気に無くす、のではなくて、自分が女性だと思うひとは「女性トイレ」、男性だと思うひとは「男性トイレ」を利用することができる。

本人の意思を尊重した、実に人道的な配慮が素晴らしい。
これこそが、人間、なのである。
むろん、反論があるだろうけど、それは最初からいかがわしい邪念を持ったひとのはずだから、「恥を知れ」という罵詈雑言を相手に浴びせてもぜんぜん構わないし、むしろ推奨される。

コロナが収束して、外国への移動の自由が再開されて、アメリカに行ったら、トイレで驚く、ということではいけないのだ。

ただし、反発する「州」が複数あって、州憲法に違反するとして、連邦法や大統領令の拒否もトレンドになる動きがあるから、アメリカの分断を加速させる効果ともなっている。

明治になって禁止されるまで、わが国の公衆浴場は基本的に混浴だった。
明治の偉いひとたちが、当時ならおいそれとはいけなかった欧米を旅行して、男女を分けることを「文明」と理解してから、「混浴禁止」をした。

でも、欧米に「公衆浴場」はなかったろうから、いったい何を参考にしたのか?

そもそも、『テルマエ・ロマエ』でも紹介されたように、湯を張った浴槽に浸かるという入浴方法を習慣としていたのは、日本人と古代ギリシャ人、それにブータン人しかいないのである。

　　　

古代ギリシャからローマ帝国に伝播したけど、「ガリア」にはとうとう受け入れられなかった。
ようやく、イスラムが「蒸し風呂」に至ったけれど、浴槽の湯に浸かることはまずない。

アジアでは、「照葉樹林文化圏」という仮説ができたのも、入浴習慣が日本とブータン間でしかなく、「照葉樹林帯」という温暖かつ湿潤な気候帯での伝播とするほか説明がつかない、という事情がある。
熱帯になると、湯ではなく、ガンジスのように、川の水に直接浸かってしまうのだ。

ちなみに、アフリカ大陸のナイル川は、「住血吸虫」がいるために、どんなに気温が高くてもこの川で泳ぐものはいない。

とはいえ、江戸の街における公衆浴場は、基本的に「蒸し風呂」で、「湯女（ゆな）」という性的分野におけるサービスを生業とする女性も勤務していたから、「湯屋」とは「悪所」の隠語でもあるのでややこしい。

『赤穂城断絶』（１９７８年）の延長にして、深作欣二が映画化したのが『忠臣蔵外伝　四谷怪談』（１９９４年、松竹１００周年記念）だった。

　

武家の出が設定の歌舞伎とはちがって、「お岩さん」が吉良家に縁のある湯女という設定に驚いた。
討ち入りまでの経済的にも精神的にも苦しい生活が、リアルな「堕落」の物語となったのである。

そんなわけで、いまでも山奥の古い温泉湯治場の一部に「混浴」が残っていて、知らずに入って出るに出れなくなったことがある。
妙齢な方だったけど、目的はしっかり「湯治」という治療目的だと話してくれた。
「三周り（三週間の滞在）」のちょうど中間だったと記憶している。

我が国では、東大をはじめに、国立７大学の医学部に温泉医学の専門コースがあった。
指宿の砂風呂に行ったときは、鹿児島大学の診療所があったし、草津には、群馬大学の分院があった。

すべて「過去形」なのである。

理由は、文部科学省による研究予算の「独占」である。
すなわち、「温泉大国」を自称するのに、内容がないのだ。
もって、温泉は歓楽的「観光」の位置づけと、文系（法学部）の役人が決めたにちがいない。

世のトレンドは、男女の性差をなくすことだから、混浴こそが「日本文化」だと、これも役人が決めるにちがいない。

さては、こんどは、浴室を混浴化させるための「大型補助金」をもって、「Ｇｏ Ｔｏ」の代わりにするかもしれぬ。

２０２１年「お雛様の日」に。
なお、旧暦の「桃の節句」は、今年は４月１４日ではあるけれど。

『La Tex』といってもゴムのことではない。
「Tex」は、「テック」とか、「テフ」と読む。
『Ｒ』は、そのまま「アール」と読む。

これらは、知る人ぞ知る、超有名かつ超便利で、しかも、「無料」のサービスとして、おもに研究者に提供されている。
しかしながら、「無料」だからといってまったく侮れないのも共通している。

文書を作成する、というなら、だれでも思い浮かべるのが「ワープロ」だ。
パソコンの普及よりも、ずっと普及していたのが「日本語ワープロ専用機」だった。

それまでは、「和文タイプライター」という機械で、漢字もふくめた一字一字を選んで打刻（タイプ）するしか、その場での活字文書作りはできなかった。
だから、日本語ワープロ専用機の機能とセットの印字能力が価格決定と機種選びの決め手だった。

パソコンがいまいちだったのは、パソコンに搭載するワープロ・ソフトの完成度が、専用機に比して相手にならなかったからである。
この弱点をパソコンが克服した瞬間に、世の中からワープロ専用機が消滅した。

しかし、こんどは「ワープロソフト」の機能充実で、大量の文書となると動作が「重く」なったのである。
そこで、ほんらいはプログラムを書くための「エディタ」が、「軽い」という理由から重宝されるようになった。

編集機能がほとんどない代わりに、文字入力と置換などの機能が充実しているのは、まずは原稿を書くだけの目的に合致したのである。
けれども、書きおわった大量のテキストを、ワープロに流し込んで編集しようとすれば、やっぱり「重い」のである。

それに、たとえば数式や化学式などの記号を多用する「理系」の場合、複雑な式でもワープロで表現ができないと困る。
また、「文系」でも、参考文献の引用などにネットのデータベースができてきたから、そこから直接リンクさせれば、脚注番号も振り出しだけでなく修正も自動化できる。

そんなことから、便利で軽い、『La Tex』が普及してきた。
さいきんの大学では、学生に提出させる「レポート」や、「卒業論文」も、この『La Tex』記述での提出を条件にする学校当局と教授たちがいる。

これはけっして「いじめ」ではなく、入学時からスペックの低いパソコンを使っている学生のためでもある。
ワープロソフトがすぐにフリーズしてしまうので、その被害に泣く学生が絶えないのを見かねてもいる。

「修士論文」や「博士論文」では、すでに世界標準化されているから、学者が発表する論文も、論文集の編集サイドから、『La Tex』での入稿が要求されている。
すると、企業でも気が利いた新入社員は、『La Tex』での文章作成に慣れている可能性がある。

出力は、おもにＰＤＦとなるので、若い部下の作成した社内文書は、とっくに『La Tex』になっているかもしれない。
とくに、見た目が「美文」なら、可能性は高い。
知らぬは上司ばかりなり、もありえるのだ。

また、『La Tex』の仕組みは、マルチ・プラットフォームなので、スマホでも文書作成ができる。
もちろん、データをクラウド管理とすれば、電車の中でも決裁書などの社内文書が規定書式どおり起案できるのだ。

これが、「無料」で提供されている。
ただし、一貫性のある「解説書」はそれなりの有料での提供だ。

『Ｒ』は、オープン・ソースの「統計ソフト」である。
こちらは、世界中の統計学者が開発と利用でいじっているソフトであるから、もともと信頼性が高い。

いまや、社会人なら「データ」をあつかうことが必須となったので、「文系」だからといって回避できない。
もう、この意味でも、学校制度における「文系」「理系」という、開発独裁型の、まったく日本独自の変な区分となっている。

すぐに廃止すべきだ。

現代を生きる子どもには、ちょっと気の毒な気がするけども、どうせ社会に出たら、データをあつかわざるをえないのだから、学校で訓練を受けておくべきだ。
理系はその逆で、人文学をしらないではすまされない。

しょせん、いつかは「上司」になるなら、人間をしらずに管理職はできない。

わが国で「統計の学習」には、たいがい「独習」の試練がやってくる。
それは、何度も書くが、３０年間も統計を学校で教えなかったからである。

「ゆとり」の美文に酔いしれて、「ゆとり」を失ってしまった。

先進国で唯一、統計を教えない。
それでも、先進国なのは、「老害」と嫌う、高齢のひとたちが支えていたのだけれども、そんなことすら「データ」で理解できないでいたら、いよいよお尻に火がついたのだ。

あわてて、「中央教育審議会（中教審）」のえらいひとたちが、現場の事情（データ）を無視して、統計を授業に復活させた。
すると、３０年間の空白で、肝心の「現役」数学教師たちが、統計を習っていなかった、というオチである。

なので、きっと教室では、おそろしくつまらない統計の授業がおこなわれているはずで、生徒たちはあくびをかみ殺すか、熟睡していることだろう。
不思議と「大学入試にでない」のだ。

「Ｅｘｃｅｌで。。。」というタイトルの教科書がたくさんあるけど、じつは表計算ソフトは「統計専門」ではないので、あつかいが面倒くさいのだ。
「独習」には、専用ソフトが役に立つし、その後も、もっと役に立つ。

東京都という地方政府が動いた。
緊急事態宣言による、知事権限の拡大があってのことである。

自分たちに「従わない」人間に、がまんができない。
つまり、事実上の「根拠なきいじめ」の、法的根拠を得たことによる、こんどは「行使をしたい誘惑」に負けたのだ。

アメリカでは、大統領選挙にまつわる訴訟に対して、先日、連邦最高裁判所がほとんどすべての訴えを「棄却した」ことがニュースになった。

なお、「棄却」とは、審理の結果として提訴に理由がないという理由をつけて退けることをいい、似て非なる「却下」とは、申立自体が不適法なので理由もなにもなく、いわゆる、「門前払い」のことをいう。

だから、連邦最高裁判所は、棄却の理由を開示したのだけれど、それがまた、みごとな「矛盾」にみちている。
・選挙中の訴えは、「選挙に影響をあたえる」として棄却した。
・選挙後の訴えは、「もう選挙は終わったから意味がない」として棄却したのだ。

ならば、いつならいいのか？

それに、この論法なら、窃盗だって殺人罪だって、「もう済んだことだから意味がない」になってしまう。
こんな「論法」が、おかしいことは素人にもわかるから、最高裁判事という「頂点」のひとたちがわからないはずがない。

これはいったいどうしたことか？
「三権分立」という、近代民主主義国家に不可欠の仕組みが、司法から「崩壊した」のを、外国人であるわたしも目撃したのだ。
もちろん、行政の側にある「捜査当局」も、捜査しない、という行為で司法を支えている。

三流の西部劇より荒っぽいことが、現実に起きている。
日本でいえば、『必殺シリーズ』の、「仕事人」も「仕掛け人」もいない、悲惨のままになっている。

壊れるときはあっという間だ。
アメリカ人は、これを再構築できるのか？
どのくらいの時間を要するのか？
あるいは、できない、となればどんなことになるのか？

年に１度の「保守政治行動会議２０２１＝ＣＰＡＣ：Conservative Political Action Conference 2021」が、盛況の中２月２８日までの４日間の日程を終了した。
最終日、トランプ氏の１時間半に及ぶ演説は、相変わらずエネルギッシュだった。

今後のアメリカ保守運動についての、「団結」を確認できたのが成果であろう。
ここで日本人として注意したいのは、「アメリカ保守運動」の意味である。

それは、「アメリカの伝統回帰」という意味で、人類最古のわれわれ王朝国家の歴史からみたら、厚みの薄いアメリカの伝統とは、人工国家である「アメリカの建国精神」をさす。
そして、その本質＝核に、プロテスタントの信仰があることだ。

よって、トランプ御大の演説は、かならず「ミサ」の要素があると書いた。
このことは、アメリカ人の「心の支え」だということだから、日本人として「要チェック」なのである。

さて、「日米同盟」の一方のわが国では、コロナのための『改正特措法』成立という時点で、日本国憲法が壊れたから、ほぼ同時に日米共になかよく「体制崩壊」した。
これを、こんどは日本国民としてわたしは目撃したのだ。

つまり、壊れ方はちがうけど日米共に、無法地帯となった。
こうして「２０２１年」とは、人類史に刻まれることになったのである。

将来の歴史の試験に、でるよ。

わが国の場合は、憲法が無効化されたことからの、無法地帯なので、これはいよいよ「役人天国」の実現となる。
近代民主主義国家の、「民主主義」である根拠となるのが「憲法」（国民からの国家・政府への命令書）だからである。

ここは重要で、たまに論者でも間違ったことをいうひとがいる。
憲法によって国民が縛られる、という発言主旨は、論理矛盾である。
国民は憲法によってその行動を規定されることはない。
憲法遵守の対象は、全公務員だけなのだ。

さてそれで、日本人の核になるのはなにか？を問われて、アメリカ人の保守派のような「答え」を持っていないのが、現代日本の保守派なのである。

つまり、なにを「保守する」のかが、わからないひとたちが「保守」を自認し、保守を名乗っている。
なんと、価値観の共有がないのだ。
こうして、集団のようで集団でなく、個々バラバラのアトム化をしているのが、わが国の「保守」なのだ。

これを、「烏合の衆」という。

つまり、破壊度とか崩壊度でいえば、日本の保守派はアメリカのそれより、絶望的に深刻なのである。

よって、うねりのような運動とはならない。
それでもって、「機能化」したのである。
保守「っぽい」機能を追求していたら、「道徳」や「倫理」といった、誰にも「反対できない」共通の価値観に依存するしかない。

これで、「強制」が「正義」に転換できた。

「新型コロナ・ウィルス」そのものの存在が、いまだにだれも確認できていないけど、なんだかおそろしい病気になる「みたい」だ。
だれが決めたかしらないけれど、検査陽性＝感染ということになって、「陽性者数」のことを「感染者＝発症者」ということにした。

政治家は医者や科学者じゃないから、ここに疑問をはさむと叩かれるかもしれない。
医者や科学者出身の政治家だっているけれど、面倒だからいわない。
機能としてみれば、先に国民を叩けばいいのである。

アメリカ人の何割かは危機感をもっている。
日本人のどのくらいが、「やばい」とおもっているのだろうか？