月: 2021年11月

「宇宙人的な成績の優秀さ」でないと、とうてい入学できないのが東京大学理Ⅲ（医学部）ということになっている。
つまり、わが国の最高学府と呼ばれる「大学」で、最高難易度が「東大医学部」なのである。

ちなみに、「東大」自体は、最高難易度ではなくなっているので念のため。
ただし、尾てい骨のように、「東大神話」が残っている。

これが、本物の「神話」より「事実と違う」のは、政官財、それに法曹界と医学界に君臨している「ぶ厚い東大卒」のひとたちが、この３０年間「頑張った」おかげて、わが国の衰退が止まらなくなったことでわかる。

かれらが唯一言える「言い訳」とは、きっと自分たちがいなかったら、もっと酷いことになっている、という脅迫めいたことしかない。

だから、一般人はひるむことなく、「では実験してみましょう」と言って、世の中から「東大卒の肩書き」で頑張っているひとたちに「引退」してもらうことを決めればよい。

すると、「政界」も、たとえば連立与党の党首とか、この党と支持者層を同じくする日本共産党も、最高顧問とか党首が、引退しないといけないし、与野党問わず、国会議員の多くが引退して「（東大卒以外の）後進に道を譲る」ことになる。

「官界」では、かなりの数の「キャリア」が退職して、役所がスリムになること確実だ。
「行政が滞る」というのも「悪い神話」に過ぎない。
いまの状態からの「滞り」なら、「余計なこと」ができなくなって、それは国民のためになる。

ちなみに、この「余計なこと」には２種類あって、一般会計での「余計なこと」と、「特別会計」そのもののことをいう。
もちろん、全国の地方自治体も同様である。

「財界」は、もっと劇的な変化になる。
同級生や先輩たちに、「補助金」を乞うて貰うことで社内出世した乞食根性のひとたちがいなくなるからである。

「法曹界」に至っては、裁判長の学閥優先で「真実を追及しない」という慣例が壊れるから、その学閥で勝訴していた弁護士も引退しないといけない。
そもそも、「東大法学部」もなくさないといけないのだから、学閥ごと消えてもらうことになる。

さてそれで、「医学界」だ。
「超優秀な学生を集めたのに、卒業時には凡人になる」がご同僚教授陣の「嘆き」だったことを曝露しながら、養老孟司医学部教授は、統計で言う「外れ値」の状態を「正常化」してあげたと評価すべきと言っている。

あえて、大先生に反論すれば、その「正常化」の過程における、「教養」の注入が少ないために、できあがる「凡人」が、あまりにも「世俗的な凡人」になってしまうから、縄張り内で「君臨しようと画策する」のが、自分たちの権利だと勘違いするのだ。

半年ほど前に、「産学連携の悪夢」を書いた。
その前に、東大をはじめとした「国公立大学」は、与えられる機材の豪華さはもとより、授業料という経済負担でも「優位」に立っている。

すると、研究機関としてと、教育機関としての二面性が、混在しているのである。
「大学改革」が面倒な議論になるのは、混在したままの議論しかできないからである。

もちろん、「医学部」には、実験がつきものだけど、さらに「実験施設」としての「付属病院」も用意されて、日夜「人体実験」が行われている。
大学病院に入院したがるひとがいるけど、自分がモルモットになることを意味すると考えない不思議がある。

この世にいる限り、生きとし生けるものは全て死ぬのである。
その「死」を、他人に委ねる場の典型が、大学病院だ。
だから、後世のひとの役に立ちたい、という心掛けをもって、大学病院の門戸をたたく覚悟がいる。

しかし、そんな「本音」を大学病院やら「医学部長」が発言したら面倒なので、黙ってモルモットになることを言わずに、あたかも「治療する」風情を醸し出しているのである。

そんなわけで、大学の医学部には様々な実験施設があるから、もう一つの大きな勘違いをしてしまう。
それが、「医学＝科学」という間違いである。

純粋な科学とは、「宇宙法則」に見られるように、「原理・原則」の追及なのだが、医学には研究分野と臨床分野という２面性があるのだ。
それに、理学や工学といった異分野との壁が取り払われてきた。

もちろん、西洋医学の系統もむかしは、「原理・原則」に重心があったドイツと、「臨床」に重心があったイギリスとに大別できた。
それが、どんどんと「学問が進歩した」おかげで、逆に、「人体」への理解が困難になっているのである。

研究すればするほど、わからなくなる。

たとえば、どうしてこの薬が「効く」のか？も、ほんとうのところ（厳密に）は「よくわかっていない」のである。
つまり、ほんとうは「ぜんぜんわからない」けど、わかったつもりにしないと、全体が破たんしてしまうから、「つもり」でいることにした。

この薬が効きます、ではなくて、この薬を飲むと飲まないでは、おそらく飲んだ方が症状に効くけど、それでもって、その他のことにどんな影響があるのかは、飲んだ人の個体によるかもしれない、というのが正しい。

「つもり」になった医学が、どんどん科学から離れていっているのである。

日本ほど酷いのか、それとも、日本の方がまだ劣るのかは知らないけれど、「嘘八百」を書き続けて、世論誘導するのが「世界のマスコミの存在理由」になっている。

いつもながらに「世界」をけん引するリーダーは、「腐っても鯛」のアメリカなので、アメリカのマスコミがもっともわかりやすく、読者を誘導している。

幸か不幸か、日本人のほとんどが「英語を解さない」ので、アメリカのマスコミが書きまくる、トレンドとかブームとかキャンペーンに、日本人はしらないでいられる。
ただし、江戸時代に唯一の情報の窓だった、「長崎出島」よりも、実態を包み込んでさらに歪めた記事にするのが、日本のマスコミになっている。

「自動翻訳」がずっと進んでくれば、スマホに配信される外国のニュースも、なんの違和感なく「日本語」になって画面に出るようになる。
そうやって、「情報のグローバル化」も完成する。

そのとき、わが国のマスコミは、「お悔やみ記事」専門になっている可能性があって、団塊の世代が消滅したら、一緒にフェードアウトして消滅の運命にあるのだろう。
死亡情報すら、「個人情報」になりかねない。

人間関係の「分断」による「アトム化」とは、そういうものだ。

それに、情報のグローバル化とは、人間の思考が世界規模でフラットになることを意味するから、「独自文化」というものも、ほとんど消滅することになる。
この意味で、「報道」とは、そのまま独自文化の確認でもある。

こんな重要なことに、報道機関のなかのひとたちが気づいていない。
しかしながら、それが国民の不幸のはじまりだから、「ざまぁみろ」とはいかないのである。

つまり、「目を覚ませ」ということだ。

２０１６年の大統領選挙のときから、トランプ氏が巻きこまれたのが「ロシアゲート疑惑」という、「架空のキャンペーン」だった。

そのキャンペーンを画策した、ヒラリー・クリントン氏の「絶対勝利」を、わが国政府も確信して、選挙投票日前にわが国総理が、彼女を訪問したのは、これをやらせた外務省の情報が、真珠湾攻撃に至るまでのお粗末と同様以下のレベルだと世界にしらしめた。

なお、その外務省が嫌うのが「二重外交」というもので、外務省を通さない議員外交などを指す。
国家の外交には、「窓口は一つ」だという原理原則があると事あるごとに主張してきたのだ。

ところが、これがとんだ「ただの省益」だとばれたのが、選挙中の大統領候補の一方に日本の総理が面談することの、アメリカ政府にとっての「二重外交」を無視したことである。
なんだか、韓国政府がわが国にしているのと似ているのだ。

アメリカからすれば、「フライング」では済まされない。
もっといえば、投票権のあるアメリカ国民に、わが国がバイアスをかけるキャンペーンをしたことにもなるから、れっきとした「選挙への外国政府の干渉」を日本政府がやったといえるのである。

なお、ロシアゲート疑惑とは、政権移行前にトランプ次期政権で高官に就任予定の元将軍が、現職ロシア大使と情報交換したことをきっかけにした。
すると、ヒラリー氏が当選前に現職の日本の総理と情報交換したことは、どういう意味なのか？という立派な「疑惑」にもなるのだ。

一歩まちがえば、「ジャパン・ゲート事件」になりかねない、危険な行為なのである。
これをやった、外務省幹部はごっそり罷免して入れ替えないといけないほどの「歴史的不祥事」である。

もちろん、こんな程度の外務省の役人にそそのかされて、のこのこと選挙中のアメリカにまで行って、にこにことヒラリー氏と握手して、写真を撮ってきたわが国総理の見識のなさは、歴史的な「おおボケ」をやってのけたのであるから、まともなマスコミなら、叱り飛ばして当然だった。

こんなことをした他の外国のトップが誰もいないのは、当然で、もしも「母国」の英国首相が同じことをしたら、大スキャンダルになるはずなのは上述の通りである。

ところが、「公正中立」を標榜するわが国マスコミが、さらに腐敗しているので、一緒になってはしゃいだのである。
「これで、先駆け」ができた。
当選確実のクリントン政権が「正式発足」したあかつきには、日米関係は濃密になる、とかなんとか。

ところが、無名でハチャメチャのトランプ氏が当選した。
そのトランプ大統領に会うために、恐る恐るで訪米したら、なんだかとっても「信頼されてしまった」ようだったのは、彼独特の当てつけ表現に見えたのだけど、阿呆な日本の総理はご満悦だったのである。

わが国では、「おそロシア」のプーチン氏を批判してはならないと、勝手に擦りよって、「ロシアゲート疑惑」にはあんまり触れず、トランプ氏の「異常」に注視した報道で、日本人を「反トランプ」になるように画策したのであった。

もちろん、トランプ氏の「ハチャメチャ」とは、伝統的な「業界優先」ではなくて、かつてない、国民のための政治、を実践したことによる。
それがあまりにもにわかに信じられないほどの「画期」だったから、誰もが最初に仰天したのである。

だから、トランプ氏が何を言っているのかをよく聞くか、読めば、日本人だって感激するような内容に驚くし、それをほんとうに４年間で「有言実行」したのである。
これが、「打算の保守勢力」がもっとも恐れ嫌う原因なのである。

さて最近、この「でっち上げ事件」について、仕掛けた容疑者が逮捕されて、容疑を認めたことから、いよいよ「でっち上げ」が確定してきた。
民主党がいう、さまざまな「証拠」が、「でっち上げ」という「虚偽」だったのである。

それで、とうとう、民主党支持を表明して報道している、ワシントンポスト紙が、「でっち上げの誤報でした」という訂正記事を出したのである。
ただし、悪いのは自分たちの取材力の欠如ですとか、裏取りをしなかったことの「反省」をしているわけではない。

民主党が発表したことをそのまま記事にした、という子供の言い訳のようなたわごとを主張しているのである。
ましてや、他社はまだ追随していないから、まるで「ダイオキシン」のときのように、アメリカ国民には「ロシアゲート疑惑」が脳にこびりついているにちがいない。

とにかく、頬被りをすることしかしない、わが国のマスコミよりは、ほんの少しだけ、まともさを表明したのは確かではある。
単なる「逃げ口上」かもしれないけど。

「総量規制」の実施でバブルを崩壊させた宮澤喜一内閣から３０年。
やっとこさで宏池会が政権を奪取して、岸田文雄内閣ができた。
つまり、一世代まるごと非主流派だった人たちの恨み辛みが詰まっている政権だ。

改めて政権の流れを書き出すと、次のようになっている。
1991年～1993年　宮沢喜一　　宏池会　大蔵官僚
1993年～1994年　細川護熙　　日本新党　記者
1994年～1994年　羽田孜　　　田中派→竹下派（経世会）会社員
1994年～1996年　村山富市　　日本社会党　県議
1996年～1998年　橋本龍太郎　竹下派（橋本派）　会社員
1998年～2000年　小渕恵三　　竹下派（小渕派）　大学院
2000年～2001年　森喜朗　　　三塚派（清和会）　記者
2001年～2006年　小泉純一郎　森派（清和会）→無　福田赳夫秘書
2006年～2007年　安倍晋三　　町村派（清和会）　会社員
2007年～2008年　福田康夫　　町村派（清和会）　会社員
2008年～2009年　麻生太郎　　宏池会→麻生派　　 経営者
2009年～2012年　民主党政権
2012年～2020年　安倍晋三　　細田派（清和会）
2020年～2021年　菅義偉　　　無　　　　　　　　会社員
2021年～　　　　 岸田文雄　　岸田派（宏池会）　銀行員

ついこないだまでの、安倍長期政権があったから、なんだかわが国は安定政権が続いていたかのような錯覚があるけれど、ぜんぜんそんなことはない。
むしろ、コロコロと内閣が変わるのは、戦争前の状況に似ている。

ただし、戦争中までは、いっぱしの独立国だったばかりか、アジアで最強だったので、腹黒い欧米諸国（「列強」とも言った）と対等の立場であったから、逆に戦争ができたともいえる。

大名が合戦をしたのは、武士の身分をもって闘うという形式だったから、住民には他人事ではあったけど、兵粮の調達で掠奪されるのは不幸だった。
これが、国民国家に再編されると、職業軍人だけでなく「兵隊も国民」になる。

だから、戦争も他人事ではなくなった。

それだけに、国民は世界情勢に敏感になるのは当然だ。
なので、政府はマスコミを統制して、情報コントールをあからさまに実行した。
集会の弁士が逮捕されたり、新聞が発禁処分されたのである。

その代表格が、宮武外骨で、入獄４回、罰金１５回、発禁１４回という「記録」がある。

いまの政府は巧妙なやり方でマスコミを統制しているけれど、国民が他人事になったから、世界情勢に疎くても気にしないで人生をほしいままにして生きていける。
このことを、平和ボケという。
あるいは、愚か者の平和ともいう。

そんなわけで、どちらの国民政府も国民を巧妙に支配することを旨とする。
特にわが国の明治維新では、萩藩のＤＳ（ディープステート：闇の政府）だった「撫育局」をコアに据えた、政府のための政府を作る活動だったので、強固な日本的ＤＳがいまだに君臨しているのである。

それゆえに、国内の「表向き」をどうするのかが、常に問題になって、ＤＳの存在を国民に知らしめないことが最優先される。
だから、いかなる政権交代があっても、政府が国民を支配するという構図に変化はない。

ＤＳにとっては、仮面を付け替えるだけのことに過ぎないからである。

もっと言えば、ＤＳに都合の良い政権が望ましい。
それで、ＤＳに都合が良過ぎて、国民が不満なら、好きなように政権交代させればそれで済む。
ＤＳが譲らない一線とは、予算編成権であり、その奥深くにある、特別会計の独占なのだ。

だから、吉田茂の系統である宏池会だろうが、岸信介の系統である清和会（安倍派）であろうと、どうでもいい。
ちなみに、かつて田中派→竹下派経世会がキングメーカーだったのは、ＤＳたちを優遇したからである。
それが衰退したのは、ＤＳ優遇をし過ぎて、自分たちの取り分がなくなったからだ。

萩藩とは、毛利家のことだ。毛利が最初に得た領地は、新潟（越後）と広島（安芸）だ。
つまるところ、広島出身の宮澤氏や岸田氏とは、実質毛利内閣なのである。

それに、宏池会が「保守本流」というのだって、読売新聞記者だった戸川猪佐武が書いた、グローバリストの吉田茂を戦後のヒーローに仕立てた『小説吉田学校』であった。

宏池会が「何を保守している」のか？について語らないのが、暗黙のルールになったのは、わが国のＤＳにも都合のいい「占領政策」に歯向かうことになるからである。
それと同様に、宏池会が、「藩内」で、安倍派と一線を画するという表向きは、逆にＤＳには都合がいい。

そんなことから、国民の不人気をわざとやらされる岸田短命内閣に、哀れさすら感じてしまう。
たとえば、１８才以下への「配分」を二回に分ける「愚」とか、ガソリン高騰の「対策」に、補助金を充てるとか。

何のための２回で、しかも二度目が「クーポン」なのか？
それに、ガソリン税の消費税との「（憲法違反の）二重課税是正」を言わないし、税額の「５３.８円／リットル」のたったの１割＝５円とするケチ臭さは、政権がＤＳのコントロール下にあることを自白している。

だから、もっとＤＳに都合がいい理由から、党を割って独立する安倍派に、またまた次の内閣を作らせて、あたかも保守合同「前」に戻るようになると予想するのである。
いまの「野党」では、演技が下手すぎてＤＳの存在がバレるからだ。

もちろん、なにがあっても国民に都合が良いことがあるわけではない。

なんだかんだいって、電子書籍でもやっぱり、アマゾンの「Ｋｉｎｄｌｅ」が一人勝ちしている。
登録されているタイトルでも、「読みたい本」が以前と比べてもずいぶんとヒットするようになった。

紙の本と電子版の両方を買うこともあるけれど、それは、引用資料には、該当するページを表記する必要があるため、「ページ番号」を知りたい、という事情からだ。
「裏画面」にでも、紙の本のページがわかればいいのだが。

いろいろ言っても、「読書ノート」を作りながら読む、となったら、断然電子版が楽である。

「Ｋｉｎｄｌｅ」の場合、専用の「ｅ-インク」端末をもって読書する、というときでも、マーカーやメモを付けることができて、これらの場所をあとからリストで確認することもできる。
それに、アマゾンのＨＰから、自分がつけたマーカーやメモの一覧をダウンロードすることもできる。

また、他の読者が何人、どの場所にマーカーやメモを付けたかも、「Ｋｉｎｄｌｅ」端末でも表示されるから、「重要なカ所」についての投票が行われているのもおもしろい。

辞書との連携があれば、指定した「単語」の意味が自動的に表示されるし、それをまた「単語帳」のようにすることもできる。

ただし、「もっさり」動くのと、指での操作になるから、微妙に思い通りにならないときがある。
また、「メモ」といっても手書きではなく、ソフトウエア・キーボードからの入力しかできないし、「赤入れ」のように表示されず、反転した部分に触れないと、何をメモしたかもわからない。

パソコンの「Ｋｉｎｄｌｅ」アプリは、画面の見やすさと指に代わってマウスでの操作となるから、「キビキビ感」はずっと高まる。
しかし、手軽な読書、というものではなくなる。

さて、「Ｋｉｎｄｌｅ」を含めた電子書籍の弱点は、提供されるデータの「形式」が「独特」なことにある。
だから、パソコンで「Ｋｉｎｄｌｅ」の画面を開いても、そこに表示されている文章や文字を直接、「コピー・アンド・ペースト」ができない。

あくまでも、「Ｋｉｎｄｌｅ」というアプリ内での、マーカーやメモに限定されて、これを上述のように別途ダウンロードするなりして、他のメモ・アプリなどで利用するしかない。

しかし、ここに「テクニック」を使うと、「ｉＰａｄ」ならすぐさま、「ＰＤＦ］に変換することができる。
該当するページを、そのまま「スクリーンショット」機能で、「撮影」し、その「写真」をＰＤＦに変換するのである。

ちなみに、この「変換」の過程で用いるアプリによっては、自動的に「ＯＣＲ処理」もしてくれるので、「文字検索」機能も使えるようになる。
そうやって手間をかけた、ＰＤＦをノート・アプリで取り込めば、そのまま「読書ノート」の下地はできる。

この方法は、「スポット」で数ページならよいけれど、電子書籍の全ページとなると、面倒だ。
それに、「ＰＤＦ化」のためのアプリは、１回２５ページまでは無料だが、それ以上となると、「サブスクリプション」の料金が重くのしかかるのである。

最近では、「売り切り」のアプリは、「良心的」といわれ、自信があるアプリは「（高額）サブスクリプション」になっている。

ＰＤＦになれば、様々なノートアプリが使える。
ｉＰａｄのヘビーユーザーに「神」と言われている、絶対的定番『Ｇｏｏｄ Ｎｏｔｅｓ５』に取り込むもよし。
このノートアプリは、「手書き」も検索可能で、期待を裏切らない確かさがある。

読んで理解する、ということで言えば、『Ｌｉｑｕｉｄｔｅｘｔ』が凄い。
こちらは、「手書き」機能から先の「関連付け」機能が「有料」になっていて、「端末間の同期」機能も欲しいとなれば、サブスクリプション契約版になる。

わたしは、「手書き」と「関連付け」をしたいので、「有料版」を愛用している。
ただし、「有料版」は、大規模アップデートでは別途料金が発生する。
サブスクリプションでは、「一定」となっている。

なお、「関連付け」とは、マインドマップのように、マークした箇所が自動的に表示できるものなので、論理が複雑な文章の構造があとでわかりやすく「可視化」される。

無料版でも、マークした箇所を作業スペースに自動コピーできて、付箋のようにタグを作るのだが、他のタグを近づけると、まるで「液体」のように、ペチっとタグ同士を粘着させるような感じでくっつけることができる。

また、タグ側をタッチすれば、「原文」のマーカー部分にジャンプする。
そして、何よりも、親指と人差し指で「本文をたぐる」と、そこが縮んで見えなくなるし、元に戻すことも容易だから、「長文を読む」ことに適している。

政府発表の資料や、学術論文などはＰＤＦで入手できるので、「まじめ」に読みたいときに、すこぶる重宝している。

「ＰＤＦ］と「ＥＰＵＢ」の両方の形式でメモができて、やはりマインドマップ化できるのは、『ＭａｒｇｅＮｏｔｅ』だ。
こちらは、（電子）教科書を使って（このノートで）勉強する、というイメージに近い。

アメリカでは、教科書や副読本、あるいはプリント類が、電子化（主にＰＤＦ）されて生徒に自動配布（配信）されるので、小中学生からこのアプリで授業を受けているらしい。

そんなわけで、おじさんでも「ｉＰａｄ」とこれらアプリがないと、「超不便」になっている。

３年ぶりに「Ｋｉｎｄｌｅ端末」が出たと話題になっているけど、あまり興味がなくなった。
ただ、いえるのは、１２.９インチの画面が丁度いいのだが、目に優しい「ｅ-インクのｉＰａｄ」が欲しいのである。

良くも悪くも、タブレットＰＣの世界では勝負がついて、「ｉｐａｄ」が圧勝となった。
アンドロイド・タブレットも姿を消したし、企業ユースの一部でウインドウズ・タブレットが使われているくらいになった。

それもそのはずで、圧倒的に「アプリ」の完成度がちがう。
ウインドウズは、やっぱりパソコンのＯＳだから、「板」だけのマシンでは使えないし、アンドロイドもやっぱりスマホのＯＳで、「板」の面積で扱うには不向きなのである。

それで、ｉＰｈｏｎｅと同じだった「ｉＯＳ」から分離して、「ｉＰａｄＯＳ」になった。
例年通りこの秋に、パソコンのＭａｃのＯＳがバージョンアップしたけれど、ｉＰａｄＯＳに寄ってきている感がある。

アップルの「発明」は、この「板」を操作するための「ペン」を用意したことである。
あえて、「ペンシル」とした命名が冴えるのは、ホンモノのえんぴつのようで、そうではないデジタル感満載の機能が他の追随を許さない。

ペンシル側の機能ではなく、「板」側の機能に、画面のリフレッシュレートがあって、一秒間に何回「書き換える」のかで、価格設定上の差別化もしている。
リフレッシュレートが高い機種は、ペンでの「書き味」が大きく異なる。

それに、「画面」の上を覆う「ガラス」の厚さも、人間の感覚に影響を与えるのは、ペンで書いた線の表示が、ガラスの奥か直ぐ手前かという「違い」の存在だ。

もっとも安価な製品は、ガラス面の奥に描画されるから、違和感を人間に与えるし、リフレッシュレートも少ないので、書いたはずの場所に線が表示されるまでの、ほんの少しだがタイムラグができる。
これが、なんだか気持ち悪いのである。

この気持ち悪さには、「慣れる」という。
それは、「脳」が鈍感になるという意味だから、脳に悪い。
それで、もっとも高価な製品は、これらの気持ち悪さがないようにできている。

では、その価格差は？というと、数万円だ。
この数万円を節約することに価値を見出すか、そうでないかの選択をメーカーは提案している。
あとは、購入する側の考え一つである。

もちろん、パソコンで話題になる、ＣＰＵ性能とストレージ容量の選択もあるけれど、「板」でできること（できないこと）に大差があるわけではない。

だから、ペンシルでの操作や描画という、パソコンにはないユーザー・インターフェースの違いが、購入時に先ず重視される特徴が「板」にはあるのだ。
もっといえば、何年か使うことになる「板」の遣い勝手という、その都度の違和感の積分が、価格に見合うと判断するかしないかになる。

つまり、未来予測ができるか、という問題も、今すぐにある「快適の連続」には含まれるのである。

さて、老眼を駆使しないといけない歳になって、この便利な「板」を使おうとしたときに、最初に選んだのは、１０.５インチのものだった。
サイズ感と重量が、持ち運びにいい、と思ったからである。
実際に、この目論見は正解だった。

しかし、いろいろと検索すれば、「１２.９インチ」の大型が「かならず欲しくなる」というコメントも散見されたのだ。
けれども実際に店舗で触ると、その重さに驚いたものだ。
それで、１０.５インチにした。

不満なくつかっていたけれど、電子書籍の読書とメモに集中していたら、人生でありえないほどの「眼精疲労」からくる「肩こり」を経験した。
それで、中古でもよしとして、旧タイプの１２.９インチを購入した。

まさに、老眼には「これ」である。
それに、必要だから「持ち歩く」ので、重さはあきらめるしかない。

ところが最近、ＯＳがバージョンアップされたら、旧タイプの挙動が不安定なって、作業中に「落ちる」のである。
仕方がないので、最新よりも１世代前の「整備品」を購入した。
それで、いまではこの２枚を同時に使っている。

古い方は「閲覧専用」にして、新しい方で入力する。
そのために、折りたためる「スタンド」を購入した。
これで、目線が上がるので、クビの負担がずっと減った。

このメーカーのスタンドは、他にも２種類を愛用している。
ヒンジがしっかりしているので、ペンでの書き味にも影響しない。
左は持ち歩くにはかさばって重いけど、目線からの遣い勝手は抜群。
右は持ち歩くにはコンパクトだけど、目線が低いままなので頑張ってノートＰＣ用にしている。

　　

あたかもタブレットにキーボードをセット（純正の高価な製品もある）して、パソコンのように使うのを「便利」だというひとがいるけれど、それだと目線が下がるので長時間の作業では辛すぎる。
キーボードを使うなら、独立したもので打鍵感がよい物でないと、また肩こりを誘発してしまうのが恐ろしい。

そんなわけで、タブレットはタブレットなのである。

ただし、これからどうなるのかはわからない。
今年出た最新版は、昨年のＭａｃに搭載された爆速Ｍ１チップを積んでいて、ストレージが１ＴＢ以上の機種には、メモリも１６ＧＢ搭載だから、完全に高級パソコン並みのスペックである。

そもそも「板」にこんなスペックが必要なのか？
爆速化を期待して購入したひとたちが揃って首をかしげたのは、こんなモンスター級の「板」の性能を使いつくす「アプリ」が存在しないからだった。

ヘビーユーザーの消費行動にしては、とんだ「散財」である。

けれども、「板」用のＯＳと、パソコンのＯＳが、もしや「統合」ということになると話が変わる。
そんなことを、アップルならやりそうだけど、ならばＭａｃにタッチ・パネルを搭載するしかない。

それに、ｉＯＳもまさかのクラウド化になったら、個別の端末スペックにこだわる必要もなくなるのだ。

やっぱり「板」は「板」として使うのが一番である。
なにせ、わたしがやりたいことのほとんどは、もうこの「板」でできるのである。

快速電車が、後続の各駅停車の「遅れ」を調整するために、「各駅に臨時停車する」という社内放送が繰り返しあるなか、停車した快速電車も停車する駅のホームでは、特段の案内放送がないから快速電車のままで出発した、という話である。

細かすぎてどうでもいい話である。
とおもったひとは、以下をお読みなる必要はない。
もちろん、鉄道先進国であったはずの欧米では、もっとひどい案内状態なので、「論外」というご判断もあろう。

しかし、「日本の鉄道は世界一」と、自画自賛しているのが、わが国の「業界」なのだから、見過ごせない、ということになる。
ここでいう、「鉄道」には、乗り心地とかだけでなく、安全性とか時間の信頼性とかという、「サービス品質」も含まれているからである。

つまり、「たかが放送」ということにはならないのが、「自負」というものだし、その「品質」に、放送も含まれているのである。

快速が停まる駅の放送で、次駅以降の臨時停車を告げない、ということは、各駅停車に乗らないといけないひとたちの、時間を奪う、という行為である。

実際に、ドアを開けたまま車内放送で臨時停車の案内をしても、聞こえなければ意味がないし、次の各駅停車に乗ると決めて待っているひとには、聞こえたところで「？」がついて、確認の放送を聞きたくなるのが人情だけど、電車はあっさりと発車ベルを鳴らして出発したのである。

駅の電光掲示板も、「快速」の文字がそのままで、電車自体も「快速」表示のままなのである。

だから、次の各駅停車しか停まらない駅では、この電車の到着案内は、そもそも電光掲示板にない。
それで、いるはずのない電車が停車して、降車したひとたちがホームにあふれてくるから、呆然と出発するのを観て驚く客がいるのは、完全に「乗り遅れた」からである。

つまり、ここでも「時間泥棒」を働いたことになる。

駅員による案内放送があれば、それにこしたことはない。
しかし、不思議なのは、「電光掲示板」なのだ。
「臨時停車」を伝える方法が、あらかじめ用意（プログラム）されていないことに尽きる。

むかし、ＢＢＣが東海道新幹線の「特集番組」を作って放送したことがある。
ちょうど、いま主力になっている「Ｎ７００系」がデビューする前の時期である。

インタビューに技術担当者が、あらゆる技術を駆使して、「７００系」からの「時間短縮」は、「５分です」と答えた。
これに、ＢＢＣのレポーターはたまげたのである。
「たったの５分？」

しかし、この技術担当者は怯むことなく、真顔で「乗客の数掛ける５分の短縮だから、ものすごい効果がある」と。
そこで、日本人のこの発想が経済発展をさせ、「たった５分？」とかんがえるイギリス人の発想が、英国を衰退させたのだ、と結んだ。

だから、たとえ在来線であっても、「乗客の時間短縮」について、世界水準からしたら「異常」なほど敏感であってこその日本の鉄道といえる。
けれども現実のＪＲには、新幹線と在来線とで、明確な発想の違いが存在することになる。

「横浜駅」で考えると、ワンマン運転の鉄道は、横浜市営地下鉄だけだ。
ユニークなのは、新幹線とおなじ「標準軌」の線路幅で、ストップ＆ゴーのダッシュを繰り返す、「関東最速」を誇る京浜急行がある。

ＪＲの川崎駅より多摩川に近い東京寄りに京急川崎駅があるから、その分の距離が不利ではあるけど、東海道線と京急特快（どちらも次の停車駅は横浜）で、「２分」の差で京急の勝ちだった。

刑事ドラマではないし、危険だから真似っこはしたくないものの、横浜駅で「うまくしたら」東海道線に乗り換えができるかもしれない。
これで、「アリバイが崩れる」なんて作品があってもよさそうなものだ。

その京浜急行は、駅の放送を「車掌」が兼務している。
共通の「ワイヤレスマイク」で、ちゃんと駅での放送をやっている。
だから、今回のような「臨時」の場合も、車掌さんが解決を図ることにするだろう。

これが、「民間」なのである。

なおついでに書けば、京急の全線にわたる「ポイント切替操作」は、ぜんぶ「人間」がスイッチイングしている。
コンピュータに仕込んだプログラムに「依存しない」仕組みなのである。
中央コントルームで、４０００回／日以上のスイッチングを、表示パネルで確認しながら人がやる。

表示パネルはコンピュータが表示させるから、「ハイブリッド式」ともいえる。
その理由は、突然の出来事に瞬時に対応させるため、なのだ。

さて、今回の「臨時停車」は、後続の各駅停車の遅れが原因であった。
これは、「待ち行列理論」の応用である。
でもやっぱり、民営になりきれないＪＲの残念がある。

先月、ほぼ３０年ぶりに訪問した「萩」のことが、なんだか引っかかるので、改めて「明治維新」の不思議を整理しているところである。
それに、昨日のＣＯＰ２６で書いた、通貨発行権を持った特別なひとたちと、維新の志士（特に萩藩出身で後の元勲たち）は、つながるのだ。

地元の皆さんの「熱烈なる郷土愛」は、いまどきにしたら「貴重」だから、まったくの「他意はない」のだけれども、自慢ばかりでは厚みがないとも思えるのである。
それで、「あえて」批判的な立場から書いてみようと思う。

俗にいう「薩長閥」の「長」を、「長州」と呼んでいるけれど、この呼び方は「後世」からのもので、幕末から維新の時期以前は、「長藩」とも言っていたが、それでも「萩藩」という方がふつうであった。

歴代藩主の毛利家は、もともと鎌倉幕府の初代将軍頼朝の側近、大江広元の４男を粗とする。
このひとから、「越後」や「安芸」に領地を得て、戦国時代には安芸を拠点に各地の勢力を統合した。

秀吉の時代になると、当主だった輝元は、中国地方１０国を支配して、実質２００万石という最大の大名になっていた。
ところが、関ヶ原で西軍が破れたら、家康から「減封処分」され、周防・長門の２か国だけの約３０万石と最盛期の７分の１に落とされたのだった。

ちなみに、大名の「石高」とは、武士団を養う米の量を指すので、「兵力」を示す全国統一指標である。

さて、藩庁をどこに置くかも幕府の意向で決められて、当初の候補地（山口や防府）とはちがう「萩」が指定された。
これで、「萩藩」になったのである。

なお、当初の「萩」は、隣藩である津和野藩の出丸（砦の跡地）が放置されているような土地で、山間を抜けてポツンとあるわずかな平地である。

実際に、新幹線の「新山口駅（２００３年までは「小郡：おごうり」）」から、高速バスに乗ると、すぐさま山間部となる地形である。
中国山地の終点は、とてつもなく「山」ばかりなのである。
ほんとうに田んぼで米を作っていたのか？

萩の殿様は、どうやって参勤交代していたのか？を地元のひとに聞いてみたら、いまの高速バスと同じで、陸路の山間部を通って瀬戸内海に出たのではないかという。
にわかには信じられないのは、目のまえの海から回った方がはるかに楽に思えたからである。

実際に、幕府の嫌がらせで藩庁の場所が決まったとはいえ、「人間万事塞翁が馬」のごとく、実は日本海と九州（馬関海峡）、それに瀬戸内海につながる、海上交通の要衝の地を指定されたことは、驚くほどの「富」を、その後の萩藩にもたらしたのであった。

陸地の地図を頭に描いた幕府が、その２５０年以上後の、「長州征伐」で敗北する遠因がここに見ることができる。
萩藩では、とっくに海路による地図を描いていたことだろう。
なにせ、戦国時代は「毛利水軍」が瀬戸内海を暴れ回っていたのだ。

すさまじき「減封」の憂き目は、お取り潰しよりはましだったとはいえ、似たような例には、上杉家がある。
室町幕府で、関東管領を務め、戦国時代には上杉謙信を出した名門が、８分の１にさせられた。１２０万石から１５万石になったのだ。

減封で、萩藩はどうしていたのか？といえば、「検地」をやって、無理やり「石数を上げた」。
つまるところ、大増税である。
しかし、幕府への「届出の石数」を、大胆にもごまかした。

その方法がいわゆる、「特別会計制度」で「極秘」に編み出したものだ。
「撫育資金」として、城内では藩主以下一部の数しか知らないものだ。
この資金の運用をした、特別な部署が「撫育局」で、北前船のための「倉庫業」や、なんとご禁制の密貿易もやっていた。

そして、明治の元勲になる（後に言う）「長州人＝長州閥」とは、「全員」がこの撫育局の局員だったのである。
一般会計を扱う主計局ではなくて、なにをやっているのかわからない、内閣府のような部署である。

また、これら全員がどうして「松下村塾」に集まっていたのか？だ。
もしや、吉田松陰とは、撫育局直属の専任講師だったのか？ということになる。
すると、「表」の上士たちが幕府指定の朱子学を学ぶのが、萩藩では「擬装」だったことがわかる。

藩内で「表」のひとたちが、いぶかって吉田松陰を「変人」と嫌っていたことの意味がわかる。撫育局員をいぶかったからにちがいない。
「下級武士」というのも、後世の「書き換え」だろう。

表の身分はあくまでも擬装で、特別会計をほしいままにしながら、藩財政の圧倒的黒字（今なら「裏金」）を捻出（実はビジネス）していた、超エリートが撫育局員だ。

英国留学前に、藩の「表」から受けとった「留学資金」を、伊藤博文らは出国前に豪遊して使い果たして悪びれないのは、撫育局からその１０倍の資金を受けとる立場にあったから、「はした金」に思えたのだ。

さらにいえば、新政府の大蔵省とは、撫育局の延長だった。
それで、いまでも誰にもわからない「特別会計」があるのだ。
つまり、今現在の日本政府も本質は、長州閥がつくった「明治政府」そのものなのである。

さて、「藩財政」はそれでいい。
それに、維新のための武器やら軍艦の調達に、一般会計だと大赤字に見えた長州藩が「即金」で支払えた理由もわかった。

では、藩の住民はどうだったのか？
「検地」による大増税もあって、逃散が絶えず、とうとう江戸時代を通じて最大級の「長藩天保一揆」が起きた。
蜂起したのは１３万人という。

なんだか、歴史は今を語る、の典型のような気がしてくる。

藩がよければそれでよく、その他はどうでもいい、という「思想」こそが延々と続く、日本政府の「本質」なのである。

そうやってみたら、新内閣の最初の仕事が、選挙公約で「一言もいわなかった１８才以下への給付金支給」であることの意味がわかるというものだ。
これがどういう効果が期待される「経済政策」なのか？

政府の人気とりのためだけだから、「効果」なんてもう、誰にもわからないし、どうでもいい。
あるとすれば、もっとよこせ、という国民が増えて、さらに政府の奴隷にさせることができることしかないのであった。

そんなわけで、１８７６年（明治９）年（西南戦争の前年）に、「元勲」たちのお膝元で「萩の乱」が起きた。
これを、不平士族たちの反乱として一括処理していいものか？

萩のひとに聞いてみたかったけど、意地悪な質問だろう。
いま、その「代表」は、こないだなったばかりの外務大臣なのである。

ナポレオン戦争後の「ウィーン会議」で言われたのが、会議は踊る されど会議は進まず、という名言だった。

現代のウィーン会議とは、スコットランド・グラスゴーで開催中の「ＣＯＰ２６」である。
主催は「国連（国際連合）」という「穀潰し」集団だ。

同じグラスゴーで、２００９年に一夜にして「世界的歌手」になったのは、スーザン・ボイルだった。
そして、この年の大晦日、ＮＨＫの紅白歌合戦に出場して話題になった。

観なかったけど。

オーディション番組がすっかりなくなった日本のテレビ界は、このオーディション番組の「フォーマット」すら購入できなくなったのかは知らないが、世界中で「同じ形式」の番組が放送されているので、やっぱり「鎖国感」があるのである。

日本人だって、芸のあるひとたちは、この番組出場のために「渡航」していて、国内では無名のままである。
そして、芸のない芸人の「安易」を毎日無理やり観させられて、若者が芸のない芸人を目指すという人生破壊をさせられても「個人の責任」になった。

ありがたいことに、ユーチューブも、こうした「エンタメ」には「投稿規制」という「検閲」をしないので、なるべく各国の番組を検索して観ることにしている。
インタビューなどは、何を言っているのかわからないけど、披露される「芸のすごさ」を知らないよりはいいのである。

さてそれで、世の中は「国際金融資本」という名の、特定の人たちが牛耳っていることが、ばれてきた。
有名すぎるからあえて名指しすれば、ロスチャイルド家とかのことである。

この「とか」がどんなひとたちなのか？というと、ロックフェラー「とか」である。
それ以外が出てこないから、「とか」の中身が怪しくなって、「陰謀論」という話になっていって、「眉唾もの」の与太話になってしまう。

でも、あんがいと真面目な話なのである。

その他の「とか」は不明だけれど、こうした「一家とその他のとか」とが、とんでもない「権利」を独占的に持っていて、もちろん絶対に手放さないで「家督」として相続される。

それが、「通貨発行権」なのである。

だから、国際金融資本とは、通貨発行権を握っているごく少数の特別な「個人たち」のことを指すのである。

ふつう、通貨発行権を持っているのは、それぞれの「政府」であると認識されている。
しかし、政府が直接通貨を発行している国はない。
かならず「中央銀行」が発行体なのである。

アメリカなら、ＦＲＢ（The Federal Reserve Board：連邦準備理事会）、イギリスならイングランド銀行（Bank of England）、ヨーロッパは、ヨーロッパ中央銀行（ＥＣＢ：European Central Bank）、そして日本なら日本銀行（Bank of Japan）だ。

ところが、これらの中央銀行はぜんぶ、「民間会社」なのである。

日本銀行だって、「資本金１億円の上場企業」なのである。
法人番号は、3010005002599　とちゃんとある。
そして、日本銀行の場合は、日本政府が半数の株式を保有しているけれど、「その他」の株式を誰が保有しているのかを公表していない。

さらに、上場しているのに、株式を新規で発行することもない。
なので、完全に資本と出資者が「ブラックボックス」なのである。

ＦＲＢも同じく「民間企業」だ。
ただしこちらは、民間「だけ」の出資によっていて、なんとアメリカ政府は１ドルも出資していないのだ。

イングランド銀行に至っては、ほぼすべての株式が、ロスチャイルド家の保有である。
ナポレオンがワーテルローで敗北した情報を、ロスチャイルドはイギリス政府よりも２週間も早く知っていて、その間にイングランド銀行の株を徹底的に購入したのだった。

これぞ、千載一遇のチャンスを逃さなかった、当時の当主たちの末代までの功績になった。
よって、冗談でも陰謀でもなく、ポンド紙幣を発行している「発行人」の実態は、ロスチャイルド家なのである。

通貨発行権を持っている、おそらく世界で１００人もいない、国際金融資本のひとたちは、「大富豪」ではあるけれど、「ふつう」の大富豪ではない。
通貨を発行して、その手間賃を「金利」として政府から受けとる立場だからだ。

なので、このひとたちは、「お金持ち」なのではない。
「お金を作り出す」ので、このひとたち自身は「お金を貯めることに興味はない」立場にある。
まさに「ただ者ではない」のだ。

過去をたどれば、戦争が彼らを潤してきた。
様々な政府や当事者たちが、武器を欲しがることにかこつけて、その「決済」のための「国際通貨」を融通するからである。
だから、彼らは「武器商人ではない」のだ。

しかも、その「融通」すら、自分たちでは直接やらない。
国際通貨を商売の手段とする、あまたの銀行が勝手に「調達」したがるから、お金を作って供給すればいいだけなのだ。
それで、発行元に「見せかけた」政府から手数料を徴収する。

この「打ち出の小槌」のようなビジネスモデルを、もっと今様に強固にするにはどうすればいいのか？
それが、「地球環境」であって、二酸化炭素削減＝脱炭素への「強制投資」をさせる方法なのだった。

武器は新しい価値を作らないで、弾薬だけを消費する。
地球環境も、新しい価値をつくらない（科学的無意味は知っている）けど、科学的無意味だからこそ、各国政府をかつての銀行のように仕立てて、政府を通じて世界の国民から富を巻き上げることができる。

戦争も、地球環境も、いきつく先は「増税」なのだ。
そうやってまた、通貨を作ればいいのである。

そんなわけで、二酸化炭素の削減合意には失敗したけど、そんなものは「仕掛けの前座」であってどうでもいい。
ＣＯＰ２６の議題は、「炭素税」へと踊り出して、いよいよ「本筋」の巨大な利益が約束されることになったのである。

つまり、世界の庶民には、永遠に収奪されるシステムができあがる「醒めることのない悪夢」がはじまるのであった。

これを熱心に推進するわが国の岸田政権とは、「血脈」をたどれば国際金融資本に行きつくのである。

すさまじきひとたちを、「選挙」で無理やり選ばされているのだった。

国民学校の生徒が「唖然」とした、終戦直後の教科書への「墨入れ」は、価値観がひっくり返る社会現象の強烈な刷りこみとなった。

１００％疑いもなく信じていた、教師も親も、隣近所も、おとなたちが揃って、回れ右をするように、昨日までの言動と今日とでは「違った」し、昨日までのことは「忘れろ」とまで命じられたのだ。

今でこそ、「耳年増」ならぬ「情報過多」のおとなびた子供はいるけど、よくよく考えれば、いつの時代だって子供はおとなを観察して生きている。
むしろ、おとなの観察をしないで生きている子供なんていない。

落語に登場する生意気な子供や寺の小僧が、妙におとなの事情に詳しいのも、しっかり観察しているからで、思い当たる節がたくさんあるから観客は笑うのである。
それがまた、おとなに成長する、という意味でもある。

むかしは子だくさんだったから、兄弟姉妹がたくさんいた。
わたしの親世代は少ない方で、父方は２人、母方は５人だった。
父方が当時としても少ないのは、「夭折」という事情があったからで、生きていれば４人だが、それでも少ない。

８人とか１０人とかと、二ケタだって驚くひとはいなかった。
すると、長男長女と末子との間にいる弟だか妹だか、兄だか姉だかが曖昧な子供が複数いる。
上下に何人かいるからである。

最初の子供は、近所の子供との間で関係をつくるけど、家の中では全部下になる兄弟姉妹の面倒をみないといけない。
年の差が開けば、上の子供が下の子供のおしめだって取り替えた。
それが、一生頭が上がらない関係も構築したのだ。

中間の子供は、上の兄姉の行動をみれば、年の差であと何年かしたらああなると予想できて、下の弟妹をみれば、自分もあんな時期があったものだと確認できた。
つまり、「フラット」な発想をしなかった。

いまは、ひとりっ子ばかりで、兄弟がいない時代になったから、「同学年」というフラットな環境にだけいて成人するしかない。
学年を超える活動の、子供会もボーイスカウトやガールスカウトの参加者も減っている。

そんなわけで、会社にはいっても「同期」というフラットな環境が中心にあることになったのである。

さてそれで、高度成長期のことである。
墨で教科書を消した世代の子供が、昭和３０年代におとなになって実際のわが国の「科学技術」を支えたのだと改めて言われれば、「その通り」である。

これを指摘しているのは、自身のことも含めて養老孟司氏が語っている。
また、その場が「ソニー」の社内研修らしい。

「科学や技術はうそをつかない」

だから、没頭できたのだと。
世の中の価値観が１日にしてひっくり返ったトラウマが、「絶対に信じることができる」を「科学技術」に求めたのが、暗黙の了解のすべてだった、と。

やや角度を変えた発言をしているのは、武田邦彦氏である。
「科学や技術はうそをつかない」から、「うそでかためた研究は、必ずダメになる」と。

その「うそでかためた研究」とは、昨今の「環境問題」や「コロナ禍」を指している。
これを裏づけるのは、自ら国連「気候変動政府間パネル（ＩＰＣＣ）」に１０年関わった、杉山大志氏の冷静な指摘である。

杉山氏は、ＩＰＣＣの活動は、限定されていて「調査することのみ」と規定されていると断言する。
つまり、一切の政治的「提言」などは、してはいけないという既定が国連にあるというのだ。

これは、科学者の研究を支援はするが、結論の一部も政治利用しないための歯止めでもある。

ところが、「現実」はそうはなっていない。
むしろ、あたかもＩＰＣＣの提言が前提にあるがごとくの扱いにみえるのだ。

一方で、随分古い（おそらくレーガン時代）のインタビュービデオが、ＨＡＲＡＮＯ ＴＩＭＥＳさんが日本語訳を付けて披露している。
話しているのは、旧ソ連のスパイで、ギリシャ　→　カナダ　→　アメリカに亡命したロシア人である。

カナダにいたのは、ソ連におもんばかったアメリカが直接の亡命を拒否したからであるとも語っている。
さまざまな「主語」を現代に入れ替えると、彼の「共産主義の説明」と、自由圏の無防備が、まったくもって「現代」にそのまま当てはまる。

いったん共産主義に染まった人間の脳は、二度と回復しない。
それは、どんな「事実」を突きつけられてもであって、身体的苦痛でしか洗脳の解除（逆洗脳）は不可能だという。

そして、カナダから念願のアメリカに入国したとき、彼は、「ソ連共産党」の「仕掛け」が、アメリカ人の日常にしっかりと浸透していることに、何よりも驚いた、という。

さて、このインタビューが放送されたとき、アメリカ人の視聴者は、何を言っているのかわからなかったという。
おそらくいまも、何を言っているのかわからないひとは多数であろう。

しかして、わが国のメタファーは消失し、杉山氏や武田氏の指摘を受けても、すっかり洗脳から醒めない状態になってしまった。

脱炭素はわが国産業を破壊する。
フラットな発想をする「凡人」が、科学技術産業のトップを務めているのに、株主はそれでいいのか？

破壊されてから気づいても、遅いのである。