「アクター」だから、「俳優」である。
あるシナリオに従って、「演じる」ことで収入を得る。
しかし、ふつうと違うのは「クライシス」が頭についていることだ。
「危機」とか「危期」の意味があるので、「ニュース」になる。
すると、ただの「ニュース」ではなくて、「フェイク（うそ）」が頭につく「ニュース」ということになる。
あらかじめ、これは、「フェイクニュース」だと断って視聴者に知らせれば、たちまち「娯楽」とか「警告」になるものだ。
しかし、そのまま「ニュース」として報道機関が流したら、「やらせ」になって、謝罪と罰則が必要な、行為そのものの「違反」が問われることになる。
なぜなら、「職業倫理」に触れるからである。
「フェイクニュース」を「ニュース」として流したものを、「ファクトチェック」するという職業もできた。
ところが、「ファクトチェック」が「フェイク」だという疑いもあるから、大変面倒な社会になってきた。
「価値の相対化」が、「真実の相対化」になって、信じたいことが「真実」で、信じたくないことが「虚偽」になったのである。
すると、信じたいひととそうでないひととで、「真実」が変わるという事態になったといえる。
裁判では、「真実は一つ」という前提で、「さばき」が行われるはずだったけど、有力弁護士による「こねまわし」で、「真実は無視される」ということは、とっくに起きている。
これを、「具体的に見せてくれた」のは、「ロッキード裁判」という「劇」があったし、なによりも「東京裁判」という「茶番劇」があった。
「真実」としての「茶番」なものを、「立場」から「真実」としないと都合が悪い社会になった。
これが、「あの戦争の意義」という根本に立ち返る理由なのである。
だから、「価値があった」とする側からの「真実」と、「価値はない」とする側からの「真実」が、真っ向対立したままになっている。
もちろん、価値がないとする側が優勢なのは、「立場」からの目的合理性に合致するからである。
では、その立場とは何かと問えば、「敗戦利得」ということになる。
戦争犯罪人やら、公職追放やらという「革命」で、自分の上の立場の人たちがいなくなったことでの「利得」を得たひとたちが、「戦後社会」を作ったのである。
これが、三代四代と続いてきたので、「家禄」のような「利得」になった。
つまるところ、この利得者たちで構成される社会が、わが国における「表社会」の本質なのだ。
そして、これを、「裏社会」が支えている。
わが国の「宗主国」である、アメリカ合衆国で起きた「第二の独立戦争（あるいは第二の南北戦争）」が、トランプ大統領の誕生からはじまった。
何度も書くが、このひとは、アメリカに巣くう伝統的な「支配体制を破壊」することに努めたのである。
それが、民主主義の危機をあぶり出したのだった。
だから、日米で、あるいはヨーロッパでも、既得権者たちの大反発を招いた。
そのなかに、大手マスコミも含まれる。
彼らの「政権批判」とは、実は「政権応援歌」だったからである。
しかしながら、トランプ氏の攻撃があまりにも「有効」だったから、既存の方法ではかなわない。
それで、とうとう禁断の「フェイクニュース」の大量生産を開始した。
コロナもこれに加わったのは、タイミングからしても「人為」だと想像がつく。
宗主国がはじめれば、わが国での既得権危機はもっと深刻だ。
それで、恥も外聞もないことになってきた。
ところが、ビッグテックがつくった情報網を、国民が手にしている。
それで言論空間をコントロールしようと「検閲・削除」をして、抵抗しているけれども、上手の手から水が漏るように、全部の都合の悪い情報を防げないことになった。
これはこれで、自作のシステムが機能不全になったのだった。
地震やテロの「悲惨な現場シーン」ではじまった、フェイクニュースづくりのための「俳優起用」とは、まったく「映画撮影」の手法がそのままに使われて、徐々に「若年層ワクチン接種」でもはじまっている。
「エキストラ」の募集が、堂々と行われることになったのだ。
「急募」「未経験者歓迎」として、岡山県で募集された「ワクチン接種のデモンストレーションのエキストラ募集！４／２８・４・２９の２日間のお仕事！高時給１,４００円！」の「魚拓」がとられている。
服装：私服（オフィスカジュアル）
ワクチン接種会場に来場し、ワクチンを受け、会場を出るまでのデモンストレーションです、とある。
そして、「係員の誘導によってワクチン接種を受ける役、受付をして、ワクチンを受けるふりをする」とも。
この様子を撮影して、放映するから「エキストラ募集」なのだろう。
ならば、発注者はだれか？
東京の民放テレビキー局社員で、ニューヨーク特派員ということになっている女性は、まるで『キューティーハニー』のようで、さまざまな職業人に扮装して、さまざまな役柄を演じていることで有名になっている。
テレビのインタビューにこたえる「役」なら、多数の局で俳優がいることも、動画で確認できる。
勇気あるひとが、この東京のテレビ局に「質問状」を出したけど、返事はないという。
でも、演じる本人だって「その目的＝詐欺」を知っているなら、「同罪」だ。
もしも「事実」なら、大事件になる。