ゲイツとマスクの大バトル

かんたんにいえば、「内ゲバ」である。

グローバル全体主義者たちという、「内輪」から、イーロン・マスク氏が「裏切った」ことに端を発する。
もちろんマスク氏が、「仲間」と見なされていたのは、彼の会社が「テスラ」という、地球環境に優しい電気自動車の世界最大企業だからだ。

しかも、株価で計算すれば、マスク氏が所有するテスラ社の価値で、トヨタ以下わが国自動車メーカーの「全社」を上回ることになったのである。
これで、もう一つの「内輪」である、「大富豪会」の会員という側面もできた。

マスク氏の裏切りは、民主党から共和党への鞍替えをわざわざ表明して、「言論弾圧」を旨とするGAFAの「内輪」から、弱小のTwitterを買収して、それから「自由媒体」にさせると買収目的にある「抱負」を語ったことによる。

Twitterがやった歴史的暴挙とは、現職大統領で、しかもフォロワーが9000万人もいた、トランプ氏のアカウントを一方的に永久停止したことだった。

Twitterが「弱小」扱いされたのは、万年赤字企業なのに、株価が高いという不思議を背景に、あたかも「今をときめく企業」とのイメージづくりに成功したとはいえ、そのビジネス・モデルは「広告収入依存」という脆弱があるからだった。

だから、9000万人ものひとが群がるトランプ氏のアカウントは、企業経営にとっては、一種の「ドル箱」であったはずなのに、経営者の政治的価値観で、これを追放したのは、まったく資本主義の原則にあっていない「暴挙」なのである。

よって、こんな企業を買収して、経営再建するには、創業時からの「自由媒体」への回帰と、収益のための「有料会員制」というマスク氏の構想は、奇をてらうばかりか、まったくもってオーソドックスだといえる。

しかしながら、GAFAの「内輪」の本質が、グローバル全体主義にあるので、そのための「言論弾圧」をすることが、また彼らの大富豪としての資産も増えるメリットになる。

それでもって、ビル・ゲイツ氏が中心になって、23もの団体がTwitterの「自由媒体になる」ことに「反対」の表明をしたばかりか、広告主たる企業には、ネガティブ・キャンペーンをすると、白昼正々堂々、脅迫をしているのである。

すなわち、「言論弾圧の継続こそ力」という、かれらにとって都合のよいことが、あたかも広告主の企業や、その企業の製品を購入する一般消費者にとっても都合がいいのだという、小学生でもわかる「詭弁を弄する」赤っ恥を「恥」とも思わないほどに追いつめられたのだった。

気色悪いのは、こうした詭弁を真顔でいえるビル・ゲイツ氏の神経で、とうとう、テスラ社の株式を「空売り」するという暴挙までやっている。
これをマスク氏から指摘された、ビル・ゲイツ氏は、あっさりとこれを認めて、空売りの利益はビル・ゲイツ財団の福祉活動資金にあてるとやり返したのだった。

けれども、株式市場の状況は「逆」で、この間のテスラ社の株価は「上昇」してしまったから、ビル・ゲイツ財団は数億ドルの含み損をかかえることになっている。

ましてや、マスク氏の「空売り」という手法に関する、不道徳さの指摘は当を得ている。
なぜならば、地球温暖化に貢献するとあれだけいっていた電気自動車の推進に、「空売り」は逆行させるからである。

つまり、ビル・ゲイツ氏とその財団が主張するのは、地球温暖化の政治利用「だけ」だという「図星」をいいあてたのである。

ところで、共同声明をだしたこれら23もの団体とは、どんな団体か?について、イギリスの新聞が「調査報道」している。
その「資金源」をみれば、ビル・ゲイツ財団を筆頭に、ジョージ・ソロスの財団、それに、クリントンとオバマの財団だった。

ため息が出るような、腐臭が漂う「民主党」の本体たちだ。

これらのひとたちの言い分の共通は、アメリカ合衆国修正憲法第1条にある「言論の自由」なのである。
「言論の自由」があるから主張できる「言論弾圧の自由」とは、完全に全体主義の「ダブルスタンダード:二重基準」である。

言論弾圧に自由はない。

人類は、こんなことすら確認を要するにいたるほど劣化した。
しかし、グローバル全体主義を推進して、一部の大富豪による全部の民衆の奴隷化という目標達成のためなら、なりふりかまわない。

宇宙は、回転によってできている。
大星雲がゆっくり回転していても、その中心に集まれば集まるほどにエネルギー密度も高まって、そしてそれが限界を迎えれば、突如「柱が立つ」ようなエネルギー噴射がおきる。

それがかつての「革命の物理法則」だったけど、グローバル全体主義に対抗する民衆の蜂起こそが、いまどきの「回転」の理由なのである。
いつエネルギー噴射が起きるのか?

まだわからない。

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