拙著シリーズ「新刊」のご案内

本ブログのテーマに付けている、『「おもてなし」依存が会社をダメにする(観光、ホテル、旅館業のための情報産業論)』(文眞堂、2015年)を皮切りに、昨年の『ケースで読み解く デジタル変革時代のツーリズム』(ミネルヴァ書房、2020年)に続いて、本作『人が活躍するツーリズム産業の価値共創』(成山堂書店)が発刊された。

  

「おもてなし」以外は、共著で、その共著者も、日本国際観光学会会長の島川崇神奈川大学教授、一般社団法人サービス連合総研事務局長の神田達哉氏のお二人は共通で、ゲストに「専門家」の「トリ」を依頼するという構成で、本作は、日本旅行から日本大学国際関係学部の矢嶋敏朗准教授にご参加頂いた。

自画自賛すれば、「よくできている」と思うので、ほんの少しでも「社会貢献」ができたと自負している。
それは、「本作」自体のことであるのは当然としても、執筆者としては、自身の中にある「想い」があるものだから、「一連のシリーズ」というイメージで書いている。

だから、やや大仰にいえば、わたしの今のところの「三部作」なのである。

これが、「四部作」とか「五部作」になるかどうかは、今・現在ではわからないけど、とある「実験」を試みる算段をしていて、それが成就すれば、少なくとも「四部作」になる可能性はゼロではない。

このブログの読者なら、もう察しがつくだろうけど、これら「シリーズ」でわたしの一貫しているテーマは、「ひと」と「組織」のことである。
だから、「何部作」になっても、このテーマから外れることはないし、もし外れたら、「違うジャンル」を書いた、という意味になって、このシリーズから離れたということになる。

さてそれで、「新刊」のことである。
執筆陣は、上述した4人で、わたし以外?は皆信頼できる人物だ。
この四人には、とある「共通」があるのは、本作を一読すれば明らかだけど、先にいえば、「業界衰退」の危機感なのである。

宿泊業や旅行業、それに物販をひっくるめた、観光産業のことである。

この「現象」の原因を、わたしは「ひと」と「組織」にあると考えているから、「シリーズ」なのである。
それだから、解決法も、「ひと」と「組織」に注力しないと効果はあがらないと主張する「シリーズ」になっている。

これには重大な「新規条件」が加わってきたので、過去よりも一層のこと「解決困難」になると予想できる。
それが、「人口減少社会の到来」という「条件」なのである。
何度も書くが、平和時に人口が減少するのは、天変地異以外、人類史上で初めてだ、ということを忘れてはならない。

さらに、わたしの「危機感」は、無責任なマスコミがつくりだす「世論」が、あたかも本当の「正解」をいっているように見せて、組織運営をつかさどる幹部の脳を冒す活動が、従来とはちがって「躊躇しない」ことがふつうになったことである。

そして、それが、「学者」にも多大な影響を与えて、「学問の追及」から、「利益の追求」へと、静かにシフトしていることの「恐怖」すら感じざるをえなくなってきた。

これは、「権威の失墜」を意味する。
すると、誰の意見が正しいかを図る、もっとも手軽だった「大先生」の存在が霞むことになるので、いよいよもって「価値相対化」が進行する。
個々人が自分で判断するという、文字どおりをしないといけなくなったのだ。

これは大変面倒なことで、社会的コストがあり得ないほどに高まっている。
こうした状況に疲れたひとたちは、「わかりやすい=安易」に流れる。
そして、それが、「民主主義社会」で「多数」になれば、恐るべき「全体主義」を生みだすのである。

 

これが、「コロナ」という「架空の実験」で、現実になった。
マスクの強要しかり、検温しかり、さらに、ワクチン接種の義務化しかり、だ。

どれもこれも、「効果」なんてない。
病原体としての新型コロナウィルスの存在が確認できていないのだから、このイリュージョンは、PCR検査という「タネ」でコントロールされているだけだ。

しかしながら、「専門家」が、ありもしない専門知識の披露という詐欺行為をやっても、おとがめすらなくなった。
たとえば、無症状のひとが他人に感染させる、ということを証明した学術論文だって、世界で1本もないのに、という事実をどうするのか?

100%の確実を求める一般人とは、リスク管理ではなくて「リスクの完全回避」を要求しているのである。
このことが、「産業」に与える影響は計り知れない「コスト」を要求することになるのである。

たとえば、ホテル建築の安全ばかりか、提供される「食の安全」だって、過去に定めた「基準」だけで議論されない、ということを示唆している。
もっといえば、それが、「SDGs」や「脱炭素」という、驚くべきコスト増を「正義」に転換させる「PCR検査」と同義になるということだ。

では、このコストは誰が負担するのか?
全ての製品は、必ず末端の個人が購入する商品になるのだから、全人類が負担することになる。

実は「新しい搾取」がはじまったのだと、暗に書いたので、本稿は「ネタバレ」ならぬ「ネタばらし」であった。

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