米・左翼メディアに異変

北京オリンピックの「中止キャンペーン」がはじまっている。

こないだの東京オリンピックの「中止キャンペーン」も、国内左翼メディアが「閉会式の日」までやっていた。
なんだか、左巻きのひとたちは、オリンピックがお嫌いのようである。

個人的にわたしは、嫌いも何もなく、単に興味がないので、たぶん今回の東京オリンピックの「放送」は、延べで「1分」ぐらいしか観ていない。
活字などの印刷物は、一切観ていないので、この「1分」がすべてではある。

前回の東京オリンピックは、生まれてはいたけれどぜんぜん記憶がないのは、3才だったからであろう。
記憶にあるのは札幌の「日の丸飛行隊」と、赤い衣装が印象的だったジャネット・リンの「世紀の尻もち」で、あとはモントリオール大会でのコマネチの連続「10点」だった。

同い年の「妖精」は、国が遠すぎて「憧れ」にもならなかった。

その後、まさかのチャウシェスク夫妻処刑という大事件があって、それから観光旅行で行くことになるとは、当時はまったく想像もできなかった。
彼が最後の演説をした、旧共産党ビルのバルコニーに立つことが、いまではルーマニア「観光の目玉」になっている。

さて、どういう風の吹き回しか?アメリカの左翼メディアが、このところ「北京オリンピック・ボイコット」について、熱心になっている。

先週のウオールストリートジャーナル紙の「オピニオン」に、NBAのスター選手が投稿して、「中止」を明言したし、ニューヨークタイムズ紙や、CNNでも、やっぱり「中止」を要求している。

こうした、「横並び」が起きるのは、たいがい「黒幕」が存在しているからだと予想できるのだけれども、これらバックの「常連」には、国際金融資本がいるのが「常識」なのだ。

すると、国際金融資本が、ボイコットを「先導」して、どんどん「扇動」しているのか?
それともなんなのか?

以下は、例によって妄想である。

こないだ、「歴史的決議」という重要な決議があったと報道された。
毛沢東、鄧小平につぐ「史上3人目」を指名する「決議」のことである。
これで、来年の党大会において、「無期限」の任期が与えられることの「下地」ができたことになったのである。

その習近平氏は、毛沢東主義のナショナリストである。
およそ共産主義は、グローバリズムの究極だから、ナショナリストというのは「変異種」を意味する。

反毛沢東主義で、改革・開放政策を押し進め、中国を世界帝国に復活させた鄧小平氏が、あたかも社会主義・共産主義国家体制において、あろうことか資本主義を導入した一派の領袖として「変異株」の最たるものと思われているけれど、「順手」の技を二段で繰り広げたのだから、ほんとうは「正統派」なのだ。

鄧小平路線を忠実に引き継いだのが、江沢民・胡錦濤の流れである。
おそらく、党人としての「血筋」はいいけど、ぜんぜん頭脳明晰とは思われなかった、ローマでいえば第三代皇帝のクラウディウスのような気がしてならないのが習氏なのである。

皇帝独裁の恐怖政治が、二代ティベリウスの真骨頂だから、身の危険を察知したクラウディウスは、「脳性麻痺」とはいわれるけれど、「偽装」の疑いがあるのだ。

彼の皇帝就任後の「まとも」さは、まともでなかった「二代・三代」の後継だからともいえなくはない。
けれども、「脳性麻痺」での業績とは考えにくいことがあるのだ。

習氏がクラウディウスに学んだのかどうかは知らないけれど、「後継者」として「ノーマーク」だったきらいがある。
それで、トップに就任するやいなや、「汚職追放」という名の江沢民派「狩り」を開始して、数々の幹部を拘束した。

アメリカの富豪にして左翼活動家の、ジョージ・ソロスは、この江沢民派と握っていた。
それで、習近平氏批判の急先鋒になったのは、彼の言動の示すところである。

「歴史的決議」をクリアしたひとにとって、オリンピックの成功は、「ゴール」を目前にした乗り越えるべき「壁」である。
すると、逆に、なんとか阻止したいひとたちにとっては、みすみす成功させてはならない、ということになる。

そんなタイミングで、女子テニスのトップ・プレイヤーが失踪した。
これによって、寝かしつけた「人権」が、また飛び出したのである。

巷間には、オリンピック後と習氏の終身身分確定決定会議の間に、台湾有事があるのでは?と噂されている。
世界のひとは、台湾有事を台湾有事とみてはいない。
日本の有事なのである。

わが国のマスコミが、「台湾有事」というのは、「他人事」のように勘違いさせるためのプロパガンダである。
台湾を失えば、わが国は(海上)貿易ルートを自動的に失って、1億国民が餓死するほどに追いつめられる。

これが分かっているから、岸田文雄政権は、親中になって「媚びる」という策を「上策」して採用しているのである。
相手側からしたら、「墜ちたも同然」の、売国政権である。
これを、「企画」する外務省は、廃止した方がいい。

しかも、頼りのはずのアメリカが民主党バイデン政権なのだから、実はわが国には「建国以来の危機」がやってきているのである。
すると、アメリカの左翼というより、江沢民派応援団の動向は、わが国の安全保障に直接影響しているのだといえる。

「スポーツの祭典」なんてのんきなことを、言っていられないのだ。

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