バイデン一家は逃げ切れるのか?

「腹黒い」ことを、とうに超えて、限りなく黒に近い灰色の一家が、あろうことか現職アメリカ合衆国大統領であるバイデンとその家族たちである。

よくもこんな恥知らずのひとたちが、同じ血筋で集まったものだと感心するが、この一家の顛末も、まちがいなく人類の歴史に書かれることになる。

もちろん、合衆国大統領の家族、という意味もあるし、もしかして大犯罪ファミリーだということで、かもしれない。
とうぜんに、歴史的な犯罪ファミリーだと公式認定されることに期待するけれど、そのしらばっくれる態度が、まったく日本人的ではない異質なのである。

さすが、欧米人はちがう、といいたいが、欧米化したわが国にも、ミニ犯罪ファミリーで政治家をやっているひとたちはいくつかいる。
けだし、スケールの大きさがちがいすぎる。

共和党トランプ派が支配する、連邦下院にある、「政府監視委員会」は、3月16日に中国がらみのカネ百万ドルがバイデン一家に流れていることを掴んだと発表していたが、大統領本人との関わりについては「不明」であった。

しかしながら、財務省に対して、バイデン一家の銀行取引開示請求が、ようやく通ったのと、長男が亡き後の、実質長男となった次男のハンター氏が所有していたいわゆる「地獄のパソコン」解析から、衝撃的な事実がでてきて、いまや一族で12人もの人物が「疑惑のひと」になっている。

また、上記委員会の委員で熱烈トランプ支持者でもしられる、マージョリー・テイラー・グリーン(略して「MTG」)下院議員が、2000ページにわたる「報告書」を読み終えたところだ、とTwitterにビデオを載せた。

それが現職アメリカ合衆国大統領一家による、人身売買の証拠なのである。

こんな「大事件」に対して、地味だが、ハンター氏には、いったん認知した娘の養育費を打ち切ると言い出して、裁判になり、5月1日に裁判所への出頭命令が出たとニュースになっている。

なんとも、このひとの行動は、一貫性がないために、なにをかんがえているのかわからないけど、そんな生き方をしても、父親の権力でなんとかしのいできた人生なのだろう。

※上記リンクは、「マネロン疑惑」になっている、「ハンター画伯」のパロディを、「分断のアメリカがわかるドラマ」とおなじくハラノタイムズさんが日本語訳をつけている。

しかし、この裁判がやばいのが、養育費認定には、養育費を支払う側の「全所得確定」が必要なのである。

だから、「本件は」いったん、2億五千万円の一時金と、毎月の支払とにわけた「示談」がおこなわれている。
それは、彼自身の全所得を明らかにしたくない、という事情だったはずといわれている。

なのに、今回、その合意を自分から破ったので、裁判になった。

身から出た錆ではあるけれど、彼の全所得が明らかになるのか?全米が固唾を呑んで待っているのである。

なぜならば、大統領の父が、上院議員時代から絡んでいるという、黒いビジネスと直結するからである。
その最大の疑惑が、副大統領だったときの、ウクライナを舞台にした汚職だし、中共とのあやしいエネルギー・ビジネスなのである。

むかし、「疑惑のデパート」だとして、日本でも糾弾された政治家がいたけれど、なんだか子供のおままごとのようにみえるのは、こんな派手ハデの犯罪行為をしても、その地位をもって誰からも捜査の手が伸びてこなかったことの驚きがある。

司法が腐ると、民主主義は死ぬ、という教訓を世界に示しているのである。

しかも、バイデン氏は今週火曜の25日、次回2024年の大統領選挙への出馬を表明したばかりなのである。

もはや、選挙に勝利して二期目をやる、どころか、いつ「弾劾」されるか?になっているけど、民主党が多数の上院で、どうなるかはわからない。
しかしながら、民主党には、「裏切り者」の、ジョー・マンチン上院議員がいて、彼も24年には「改選」となる選挙事情があって、地元ウエストバージニア州では、「保守性」を主張しないと勝てそうもない。

とはいえ、アメリカ人の不幸は、もしもバイデンが弾劾されたら、副大統領の、カマラ・ハリスが昇格してしまう悲劇がみえている。

う◯こ味のカレーと、カレー味のう◯このどっちがいい?とおなじ、「究極の選択」なのだ。

さらに、民主党内では、一種の反乱があって、バイデンより早い19日、あのジョン・F・ケネディの甥にして、実弟でやっぱり暗殺されたロバート・ケネディの息子、ロバート・ケネディJrが、大統領選挙出馬を表明した。

果たして現状では、公開買収されたバーニー・サンダース上院議員やらが、とっくにバイデン支持を表明している「から」、勝算は薄い、といわれている。

けれども、その「勝算」に、このたびの一連の疑惑は無視されているので、1年半もある長丁場でなにが起きるのかはわからない。

なんにせよ、副大統領だったバイデン氏本人が絡んだウクライナの汚職を隠蔽することも、戦争の理由に挙げられるほどだから、もしも「全容解明」となれば、大統領解任どころか、「国家反逆罪」が適用される前代未聞にもなるのである。

アメリカ史における、「大汚点」が、民主党とバイデン家という両者に付くことは、人類の光明であるから、他国のことなんて悠長な態度ではなく、「宗主国」のえらいこっちゃだから、われわれの生活にも直結するのである。

バイデン一家は逃げ切れるのか?は、「道徳」の存在証明にもなっている。

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