ナポレオン戦争後の「ウィーン会議」で言われたのが、会議は踊る されど会議は進まず、という名言だった。
現代のウィーン会議とは、スコットランド・グラスゴーで開催中の「ＣＯＰ２６」である。
主催は「国連（国際連合）」という「穀潰し」集団だ。
同じグラスゴーで、２００９年に一夜にして「世界的歌手」になったのは、スーザン・ボイルだった。
そして、この年の大晦日、ＮＨＫの紅白歌合戦に出場して話題になった。
観なかったけど。
オーディション番組がすっかりなくなった日本のテレビ界は、このオーディション番組の「フォーマット」すら購入できなくなったのかは知らないが、世界中で「同じ形式」の番組が放送されているので、やっぱり「鎖国感」があるのである。
日本人だって、芸のあるひとたちは、この番組出場のために「渡航」していて、国内では無名のままである。
そして、芸のない芸人の「安易」を毎日無理やり観させられて、若者が芸のない芸人を目指すという人生破壊をさせられても「個人の責任」になった。
ありがたいことに、ユーチューブも、こうした「エンタメ」には「投稿規制」という「検閲」をしないので、なるべく各国の番組を検索して観ることにしている。
インタビューなどは、何を言っているのかわからないけど、披露される「芸のすごさ」を知らないよりはいいのである。
さてそれで、世の中は「国際金融資本」という名の、特定の人たちが牛耳っていることが、ばれてきた。
有名すぎるからあえて名指しすれば、ロスチャイルド家とかのことである。
この「とか」がどんなひとたちなのか？というと、ロックフェラー「とか」である。
それ以外が出てこないから、「とか」の中身が怪しくなって、「陰謀論」という話になっていって、「眉唾もの」の与太話になってしまう。
でも、あんがいと真面目な話なのである。
その他の「とか」は不明だけれど、こうした「一家とその他のとか」とが、とんでもない「権利」を独占的に持っていて、もちろん絶対に手放さないで「家督」として相続される。
それが、「通貨発行権」なのである。
だから、国際金融資本とは、通貨発行権を握っているごく少数の特別な「個人たち」のことを指すのである。
ふつう、通貨発行権を持っているのは、それぞれの「政府」であると認識されている。
しかし、政府が直接通貨を発行している国はない。
かならず「中央銀行」が発行体なのである。
アメリカなら、ＦＲＢ（The Federal Reserve Board：連邦準備理事会）、イギリスならイングランド銀行（Bank of England）、ヨーロッパは、ヨーロッパ中央銀行（ＥＣＢ：European Central Bank）、そして日本なら日本銀行（Bank of Japan）だ。
ところが、これらの中央銀行はぜんぶ、「民間会社」なのである。
日本銀行だって、「資本金１億円の上場企業」なのである。
法人番号は、3010005002599 とちゃんとある。
そして、日本銀行の場合は、日本政府が半数の株式を保有しているけれど、「その他」の株式を誰が保有しているのかを公表していない。
さらに、上場しているのに、株式を新規で発行することもない。
なので、完全に資本と出資者が「ブラックボックス」なのである。
ＦＲＢも同じく「民間企業」だ。
ただしこちらは、民間「だけ」の出資によっていて、なんとアメリカ政府は１ドルも出資していないのだ。
イングランド銀行に至っては、ほぼすべての株式が、ロスチャイルド家の保有である。
ナポレオンがワーテルローで敗北した情報を、ロスチャイルドはイギリス政府よりも２週間も早く知っていて、その間にイングランド銀行の株を徹底的に購入したのだった。
これぞ、千載一遇のチャンスを逃さなかった、当時の当主たちの末代までの功績になった。
よって、冗談でも陰謀でもなく、ポンド紙幣を発行している「発行人」の実態は、ロスチャイルド家なのである。
通貨発行権を持っている、おそらく世界で１００人もいない、国際金融資本のひとたちは、「大富豪」ではあるけれど、「ふつう」の大富豪ではない。
通貨を発行して、その手間賃を「金利」として政府から受けとる立場だからだ。
なので、このひとたちは、「お金持ち」なのではない。
「お金を作り出す」ので、このひとたち自身は「お金を貯めることに興味はない」立場にある。
まさに「ただ者ではない」のだ。
過去をたどれば、戦争が彼らを潤してきた。
様々な政府や当事者たちが、武器を欲しがることにかこつけて、その「決済」のための「国際通貨」を融通するからである。
だから、彼らは「武器商人ではない」のだ。
しかも、その「融通」すら、自分たちでは直接やらない。
国際通貨を商売の手段とする、あまたの銀行が勝手に「調達」したがるから、お金を作って供給すればいいだけなのだ。
それで、発行元に「見せかけた」政府から手数料を徴収する。
この「打ち出の小槌」のようなビジネスモデルを、もっと今様に強固にするにはどうすればいいのか？
それが、「地球環境」であって、二酸化炭素削減＝脱炭素への「強制投資」をさせる方法なのだった。
武器は新しい価値を作らないで、弾薬だけを消費する。
地球環境も、新しい価値をつくらない（科学的無意味は知っている）けど、科学的無意味だからこそ、各国政府をかつての銀行のように仕立てて、政府を通じて世界の国民から富を巻き上げることができる。
戦争も、地球環境も、いきつく先は「増税」なのだ。
そうやってまた、通貨を作ればいいのである。
そんなわけで、二酸化炭素の削減合意には失敗したけど、そんなものは「仕掛けの前座」であってどうでもいい。
ＣＯＰ２６の議題は、「炭素税」へと踊り出して、いよいよ「本筋」の巨大な利益が約束されることになったのである。
つまり、世界の庶民には、永遠に収奪されるシステムができあがる「醒めることのない悪夢」がはじまるのであった。
これを熱心に推進するわが国の岸田政権とは、「血脈」をたどれば国際金融資本に行きつくのである。
すさまじきひとたちを、「選挙」で無理やり選ばされているのだった。