前回の続きである。
なにがあっても、「懲りないひと」は、懲りないから反省もしないで、またおなじ失敗を繰り返す。
そんなひとたちがどのくらいいるものか？とおもえば、おもいあたるひとは身近にもたくさんいるので、おそらく「すごい数」になるのだろう。
こういうときには、「率」をもちいると便利だが、とある投資家の説によれば、「８割～９割方」という。
この説の根拠は、投資で失敗するひと（個人）の率をそのまま相似形的に拡大すると、こうなる、という一種の現場感覚なのである。
どういうわけか、個人投資家はほとんど儲けられずに損をするけど、その投資行動を分析すれば、「懲りない」という結論になるかららしい。
しかも、このときの「投資」には、ギャンブルもふくまれるという。
パチンコで負けたひとは、ほかの手段で取り返そうとはせず、ふたたびパチンコをやって、また負けるそうな。
このときの、「パチンコ」が、競馬になろうが競輪になろうが、おなじだと。
それで、こうしたギャンブルでも希にではあるが勝つひとは、帳簿をつけている、という。
この意味で、パチンコの「貯玉システム」は、自己管理がしやすいそうだ。
すると、こうした希なひとは、ギャンブルという概念ではなく、やっぱり「投資」をしているという方が正しいのだろう。
もちろん、自己管理とは、「反省」のためにするから、勝つひととは、「懲りるひと」でもある。
そうやってかんがえたら、日本におけるギャンブルでも、世界標準の株式投資でもなんでも、勝ち続けるひとの数はえらく少数になるはずなので、「９割方」でも懲りないひとは過小評価になるような気がしてくる。
それはまた、冒頭の説をいうひとによると、機関投資家でもおなじだという。
この一言に、わたしは納得がいった。
時間的には短かったが、わたしも外資系投資銀行家のはしくれだった。
そこでみていた職場の日常で、「コーポレート・チーム」という、機関投資家としての行動は、まったくもって唖然とするほど素人的であったからだ。
ただし、扱う金額と、横並びの情報網の有無が、個人投資家とのちがいであった。
ようは、会社のカネで、あちこちの同業者に電話を掛けまくって、買うか売るか待つかを判断しているにすぎないからである。
それでも色気をだして、自己判断をして、大損を被っていた。
あのサブプライムで、世界中で大損をしたのは、おなじような学校で、おなじようなカリキュラムの、おなじような教科書で、おなじような教師に、おなじように教わったことを、おなじような学位所持者たちが、横の連絡で得たとおりの情報からおなじように投資した結果だったのである。
つまりは、一連畜生（「托生」ではない）になった。
だから、こうしたひとたちは、いったん失業したかにみえて、またおなじように職についていて、おなじような業務をしている、「懲りないひと」たちなのである。
そうやって、金融危機は、またおなじように何度も発生する。
リーマン・ショックを勝ち抜けた機関投資家のなかの誰か？は、世界で数人だったから、「懲りないひと」は、９９％以上いた計算になって、勝ち抜けたひとはサッサと引退して働かないで一生暮らす生活をエンジョイしているのである。
ここが、日本人のもうひとつの特徴点で、成功した人生とは働かないで暮らすこと、に目標をおいていないふつうがある。
欧米人は、ふつうに上記の目標設定があるから、リゾートにおける「くつろぎ方」が日本人とは根本的にちがう。
彼らは日がな一日、寝て暮らすことに飽きない。
残念ながら、たいがいの日本人は、一日とか数日で、寝て暮らすことに飽きて、なにかやることはないか？を探そうとするのである。
そこに「利便性」を要求して、あらかじめコース設定されている「ツアー商品」に飛びつくようになっている。
そうやって、だれかが考案したスケジュールに則って、確実に日程をこなすことが目先の目標になるけど、そこに安心感を得るのである。
だから、この与えられたスケジュールが、予定通りにすすまないことがストレスになって、ときにクレームとなるのである。
ようは、自分でかんがえることが嫌だという、究極の「寝たきり状態」を、日本人は好むようにつくられている。
このように、見た目では、日がな一日を寝て暮らしたい欧米のひとたちと、あたかも別次元にいるようだけど、「脳の活動」という点においては、日本人も日がな一日寝て暮らしているのとおなじなのである。
しかも、他人のだれかのいうがまま、という点で、まったく「懲りないひと」なのだ。
このブログでは、「情弱」という情報リテラシー弱者のことをずいぶんと書いてきたけど、そんなひとたちにどんなに正確な情報を与えても、やっぱり「懲りないひと」には、ぬかにくぎ、のれんに腕押しなのだろう。
こんなことは頭のいいひとたちはとっくに承知なので、「先に擦り込んだ者勝ち」という法則もしっている。
アメリカでの、２０２１年１月６日の議事堂襲撃事件に関する、民主党ペロシ下院議長が隠蔽したという、議事堂監視カメラ映像の公開が、先日、「Ｊｕｓｔ ｔｈｅ Ｎｅｗｓ」で再開された。
「暴徒となったトランプ支持者たちに囲まれて恐怖を感じた」と証言した、ペロシ氏だったが、その映像には、彼女の娘（本業は、映像監督）がカメラを抱えて一般人禁止区域を議長一行を撮影しながら歩いていた。
以前の公開映像では、シャーマンの姿をした人物が警備員によって「誘導」されていた事実がわかり、本人は禁固刑を解除されて釈放された経緯があった。
今回の公開映像に、ペロシ議長から解雇された当時の議事堂警察隊長が、「とんでもないことだ」と発言したのは、娘が撮影しているエリアが、たとえ家族でも一般人がいてはならない厳重セキュリティ区域でかつ、当然に撮影禁止を無視した無謀も含まれる。
かねてから、この事件は民主党のペロシが首謀した、「茶番劇」ではないのか？との「陰謀論」があったが、どうやらほんとうの「陰謀」だったことが明らかになってきた。
慌てているのは、これらをブロック・遮断してきたプラットフォーム企業である。
急遽、ユーチューブは、責任回避をはかる「規約変更」を２日に発表した。
２０２０年の大統領選挙までなら、「不正があった」と表現してもいいそうな。
けれども、それからの選挙は「言っちゃダメ」だと宣言したのである。
明らかに、企業弁護士の論法だ。
しかして、それはまたそれで、いったん擦り込まれて懲りないたひとたちには、興味もないことなのだろう。