詐欺組織のフロントがG7

先進国首脳会議でいう「G7」とは、米・英・仏・独・日・伊・加の7ヵ国首脳をさす。

「先進国」をわざわざ枕に表記しているので、どうして「日」が入っているのか、最近の状態からは「不明」になりつつあるけど、なんとなくGDPが大きいから、という「昔の名前」で入っているだけだろう。

本当の経済実力指標である、「ひとりあたりGDP」が参加資格になると、まっさきに脱落することになって、地域代表としてなら、空いた席を韓国か台湾に譲ることになる。

なんとかつてのわが国の「飛び地」ともいえる地域の方が、いまや「上位」なのである。
この現実を直視できないことが、さらなる没落の理由になる。
つまり、冷徹な「反省」をすることがひつようなのだが、これが、「できない」ので今日も没落しているのである。

では、なぜ「反省」ができないのか?
責任を問われることが「怖い」からである。
つまり、「反省」しなければならないのは、責任を問われる立場にある責任ある個人ということになる。

かんたんにいえば、組織の「えらいひとたち」を指す。

しかし、このえらいひとたちが、暗黙のパワハラを責任の薄い一般人にしていて、できるものなら文句をいってみろ、という圧力をかけてくる。
それが、「消費増税」やら「レジ袋有料化」やら、「ストロー規制」だったりする。

この手の、権力行使は、犬がする「マウンティング(支配本能)行動」とおなじだが、人間がするから「社会的なマウンティング」になるのである。

しかも、こうした「社会的マウンティング」には、特定思想をもった組織、たとえば、NHKとか民放とかその親会社の新聞社が、この思想のためにする「支援行動」をとることになっている。
それで、情報にかぎらない「弱者たち」を、さらに追い込むのだ。

どこに追い込むかといえば、かれらの「いいなり」という、奴隷の立場に、である。
犬は、脳の構造上、群れの中の順位が最下位になっても、決して社会的ストレスを感じないけど、人間の脳はそうはいかない構造だ。

これを、「閉塞感」といっている。

社会的マウンティングによる「圧迫」のことを、マイルドに表現するのは、やっぱり特定思想のひとたちからの「追い込み」の効果だから、何重にもがんじがらめにして、逃げられないようにしているのだ。
これを、ダブル・スタンダード(二重思考)の用語でいうと、「解放」となる。

ほんとうはがんじがらめで、身動きがとれない弱者たちなのに、社会的マウンティングをするひとたちは、用語として「解放する」といってニッコリと笑顔を送ってくるのである。
なんて人民にやさしい政府・会社なのでしょう、と。

その究極が、無料の「ワクチン接種」ということになった。
むかしのひとがいっていた、「タダほど高いものはない」という警戒心も、すでに奴隷には通じなくなって、喜々として接種するという。
それもこれも、個人の選択ですよ、とニッコリ笑顔でいわれるのだ。

前に、「新・ニュルンベルク裁判」を書いたけど、この集団訴訟を準備している筆頭弁護士の、ライナー・フーミッヒ氏が、トランプ政権で最初の大統領首席戦略官を務めた、スティーブン・ケヴィン・バノン氏がホストのラジオ番組『ウォールーム』に出演して、この詐欺事件の概要を説明した。

ネットでは、この様子を「字幕大王」さんが日本語字幕をつけて配信している。
ドイツ人が本件に敏感に反応・反感を示しているのは、彼らが誇る人類文学の金字塔、『ファウスト』を暗誦までするのが教養人のたしなみだからだろう。

首謀者を「状況」から想定すると、2019年10月に行われた『イベント201』が挙げられる。
この「イベント」は、世界の大富豪や大企業が、主催・スポンサーとなって開かれた。
テーマは「パンデミックのシミュレーション」だ。

ほんとうのパンデミックがはじまる「前」だということに注目されたい。

じっさい、ここでのシミュレーションのとおりにいまがある。
首謀者たちは、「人口減」のために「パンデミックを望んでいた」のだ。
人口減を目的とするのは、地球環境保持(持続的)のためという、倒錯した思想がある。

ライナー氏によると、じっさいに起きた武漢での「ウィルス漏れ事故」に、首謀者たちが「食いついた」という。
彼らのシミュレーションでは、「きっかけ」が欠けていたからである。
これぞ、千載一遇のチャンスとして、一代で財をなした才能をフルに発揮した。

それで、漏れたウィルスの遺伝子断片情報から、この詐欺最大の道具となる、「PCR検査キット」をいそいで製作・量産する。
もちろん、「PCR検査キット」というのも「うそ」だ。
そして、彼らが最大の出資者になっていたWHOに、「診断にはPCR検査をせよ」という「通達」を世界各国の政府に発令させた。

騙しのネタである「検査キット」販売による莫大な利益と、人口減を目的とした「新薬」の販売による莫大な利益を見込んで、各国政治家を買収した。

11日、英国の先住民ケルトの故郷、コーンウォールで開催されたG7は、初日、「ワクチン10億回」を早々に合意した。
そして、この前日、モデルナ社は12歳~17歳向けの申請を米国FDAに申請し、今後各国の規制当局にも申請する。

また、同社は、さらに3月から、12歳未満の「治験」もはじめた。
ファイザー社の新薬は、18歳以上で「緊急許可(認可ではない)」されたのだから、より生殖機能をマヒさせる可能性を子どもに広げる所業がはじまるのである。

まちろん、今回の「病気」で、子どもに重篤な症状がでた事例もない。
ありもしないウィルスによる病気を子どもが発症しないのは、成人病にかかっていないからである。

そんなわけで、情弱ばかりでない、おとなを社会的マウンティングでがんじがらめにして、子どもを対象とする「人道への罪」もひそかに開始された。やくざのフロント企業ばりに堕した各国政府は、これを真顔で「推進」する。

G7の首脳の顔を、フロントだとしてながめよう。

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