21年目の「9.11」

光陰矢のごとし(Time flies)。

あの日のことはいまでも鮮明に覚えている。
現物の飛行機が、現物のビルに突っ込んでいく。
ありえないほど「衝撃的な映像」が、何度もテレビに映された。
そして、そのビルが「崩壊した」のである。

犠牲者は3000人。

とはいえ、「当初」から疑問が指摘され、さらに「跡地」の地面が核汚染されているという話まであったものだ。
しかしながら、ときのブッシュ(息子)政権は、「テロとの戦い」という新しい戦争を開始した。

そしてそれが、イラク戦争になって、フセイン大統領を逮捕・処刑するに及び、イラクとシリアの混乱はいまにも続いている。
もちろん、テロ組織も健在なのである。

けれども、イラク戦争の口実だった、「大量破壊兵器」は、とうとう発見されず、まっ先に加担したイギリスは、「間違いだった」と正式に認めるまでに追いつめられたが、「主催者」のアメリカ側は「だんまり」を決め込んでいる。

どうしてだんまりを通せるのか?を問えば、軍産複合体の利益に関して、文句をいえないのが、共和党主流派であり、民主党、それにマスコミだからである。
つまり、アメリカの支配層は、「利権」の集合体なのだと、自身で語っているのである。

ところが、その対抗馬が突如出現した。
それが、ドナルド・トランプ氏なのである。
彼は、歯に衣を着せぬ「テレビ・コメンテーター」で人気のひとだった。

「9.11」の直後に、トランプ氏は「爆弾によるビル解体だ」とコメントした。
「ボーイングの飛行機でビルは崩壊なんてしない」。
当時は、多くのひとが「トンデモ話」だとして無視するか嘲笑したという。

しかしながら、トランプ氏の「本業」は、不動産開発つまり、ビルを壊して新しく建てることなのである。
要は、彼はたとえ設計士でなくとも、「建築の専門家」として成功した経営者なのである。

最近になって、このトランプ氏の指摘が、「真実だと」設計士やエンジニアの団体が証明している。
それは、「鉄骨の強度」に関する科学データに基づくものだ。
これを著名な経済学者がまとめて、本にした。

日本語版が望まれるけど、勇気ある出版社があるのか?
ちなみに、電子版を日本語翻訳して読む手段は、とっくにできている。

もちろん、「建築当初から」世界貿易センタービルの設計者も、飛行機の衝突にも耐えられる強度設計をしたと述べている。
「世界一の高さ」を強調したかったのだろうけど、飛行機の衝突を想定して設計したのは事実のようである。

日本ではできない、爆発物によるビル解体は、強度設計図や構造解析から、その「逆」のポイントを編み出して、いかにして「真下」に、しかも適度な「粒度(粉砕度)」にして、後処理を楽にするかも計画される。

いかに広いアメリカとはいえ、隣のビルや道路をいためる訳にはいかないからである。
よって、爆発物によるビル解体とは、高度な科学技術を用いた、職人技なのである。

そんな目線で眺めると、「あのビルの崩壊」は、まったくもって計画的に解体されたとしかあり得ない。
そして、その証拠となる証言まで出てきている。

つまり、飛行機が衝突する前から、所々で火災があった、と。
これは鉄骨を寸断するための予備爆発だったのではないか?
しかも、鉄骨を溶かす温度を得るためには、特殊な薬剤に点火もしないといけない。

政府調査報告にある、火災による家具類の焼失とジェット燃料で、という「鉄骨熔解原因」は、ありえない、と消防や科学者は口を揃える。
これは、「陶器」や「刀剣」を作るひとならすぐにわかるはずだ。
まったくそんなものでは、鉄が溶ける温度に到達するはずがないからである。

じっさいに、倒壊後もこのビルは数週間も燃え続けて、消火作業がはかどらなかったのは、鉄骨溶解用の特殊薬剤の消火が困難だったのでは?という疑問になっている。

それでは、現場の鉄骨をサンプルにして調べればよいのだが、なぜかサッサと「スクラップ」にされて、なんと外国へ輸出されて「再生」してしまった。
この運搬が容易な自然崩壊した鉄骨の「粒度」も、疑問点になっている。

あたかも、物的証拠を隠滅するためか?

そんなわけで、この「発言」以降、トランプ氏の言動はあちら側に敵視されるに及び、いまにつづく言論弾圧の対象になっている。

ところで、ビッグテックによる昨今の「言論統制」について、連邦裁判所があらたな「命令」を司法省に出した。
それは、司法省の職員とビッグテック従業員との間の、「メール公開」だ。
原告は、二つの州の検事長である。

そこで出てきたのが、なんと司法省の意向に沿った「統制実施」のやりとりだった。

トランプ氏は大統領だったけど、自分の政権における「司法省」は、ぜんぜん大統領の意向に従わなかった。
これぞ、「官僚組織」であるけれど、日本とちがって政権交代すれば国家公務員の管理職級も総取っ替えになるはずがアメリカの制度だったはずだ。

しかし、前にも書いたように、カーター政権でつくった「終身官僚制」(モデルは日本)があって、これをオバマ氏が悪用・私物化して、「オバマ・チルドレン」の大量採用をやったのだった。

これが、「SES」である。

SESとして採用された、終身高級官僚は、各省庁の「管理職を監督する立場」に付く。
大卒初任給は、20万ドル!なので、世界大学ランキングトップクラス有名校の主に法学部卒業予定者が応募するのである。

もちろん、そっち系の教授たちも「推薦状を書く」ことで、教え子を超高級官僚として政府中枢に送り込むのである。

世界史を変えた、「9.11」と「SES」との関係が、いまも「闇」として存在している。

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