先月の１５日と２９日の２回、ロンドンで１００万人規模のデモがあった。
ネットのつぶやきで、そのときの様子が動画でみることができる。
しかしながら、既存メディアはもちろん、検索エンジンで検索しても表示されない。
「言論統制」の上手の手から水が漏る状態ではあるけれど、気がつかないひとの方が多いだろう。
一口に「１００万人規模」といっても、それが本当かどうかはわからない。
ただ、映像でみるかぎり、「数万人」ではないことはみてとれるほどの「ひとの波」である。
このひとたちは、全員が「顔出し＝ノー・マスク」で、一種の「怒り」に満ちている。
「コロナ詐欺」に気づいたのである。
それで、ＢＢＣにも「立ち寄る」コースをとっている。
昨年は、スペインやドイツで、ロックダウン反対の大規模なデモがあった。
しかし、今回のロンドンでのデモは、よりバージョンアップしているのである。
「自分たちは健康である」、と。
そんな動きに同調する気配もないわが国でも、ちょっとずつ「変化」はある。
グローバルダイニング社の反旗からはじまって、銘酒『獺祭』の酒造メーカーが、５月２４日、日本経済新聞に「全面意見広告」を掲載した。
内容は、マイルドではあるけれど、「想い」はわかる。
さらに、大阪府高槻市で２月、小学５年生男児が、体育の授業で５分間の持久走で倒れ、病院に搬送されたものの死亡するという、「事故」があったことが先日判明した。
ずいぶんな期間、箝口令が敷かれていたことになる。
学校でも「マスク着用」が日常化しているなか、本人がマスクをしたまま走っていたのか？それとも？ということが判明しないので、おとなの都合で「あれやこれや」をしていたのだろう。
教諭が駆けつけたとき、マスクは顎にかかっていた、という。
しかし、同級生たちの話では、倒れたときに本人が「吐きそう」といったので、マスクを外すようにアドバイスしたという。
これは、「関係者」にあたるおとなにたいへん都合の悪い情報だ。
教育委員会は、いまだに「慎重に調査中」だという。
まっ先に逃げたのは文部科学省で、「マスクはしなくてよい」という「通達」を昨年７月に出していると主張した。
この主張すら問題なのは、それよりずっと前に、日本小児科医会が「マスクはさせない」と警告を発していたのだ。
理由は、呼吸において吐く息の二酸化炭素が、マスク内の空間に留まったばあい、そのまま吸気になることを繰り返すと、二酸化炭素の濃度が急激に上昇して、命に関わる「酸欠」を起こす危険性はもちろんのこと、さらに、慢性的な酸欠が、子どもの脳の発達に障害をもたらすということだ。
だから、おとなでも、マスクで息苦しさを感じているなら、将来の認知症発症に重大な原因となり得る。
あたかも「喫煙」のように、百害あって一利なしが、健康なひとが着用する「マスク」なのだ。
なぜなら、かんたんに購入できるマスクや、手作りマスクなどは、感染症対策としてほとんど役に立たないのが科学の結論だからである。
しかし、マスクをしないといけない、という社会の空気に包まれてしまった。
これは、学校のみならず、専門の医療機関でもおなじである。
ここでいう、専門の医療機関とは、「呼吸器科」をいう。
つまり、専門知識のかたまりであるはずの呼吸器科の医師が集積しているはずの専門病院ですら、マスク着用を義務化して、入院ともなれば、ＰＣＲ検査を実施する。
もはや、ＰＣＲ検査ほど無意味なものはないことは、一般人だって気づいている。
にもかかわらず、専門科の医師や看護師がこれを真顔で患者に実施・強制するのは、一種の「全体主義」なのである。
別のいい方をすれば、こうした「やっている感」を出さないことの、社会から糾弾されるリスクの方が大きいと判断したからだ。
つまり、「医療」が「崩壊」しているのである。
ちゃんと社会に説明することすら、リスクになった。
元はＷＨＯの「通達」なのである。
新型コロナウィルス感染者の特定には、ＰＣＲ検査をせよ。
こうして、人類社会で初めて、ＰＣＲ検査という得体の知れないものが「一般化」して、医師の「診断」に取って代わった。
つまり、医師の役割が「診断」という重要場面で「否定」されたのだ。
すると、ＰＣＲ検査こそがパンデミックをつくりだした原因だ。
もっといえば、「ＰＣＲ検査キット」のことである。
このキットに仕込まれているのが、一本しかない論文からの文字情報による新型コロナウィルスの遺伝子情報の「断片」なのである。
そして、それが「トマト」も陽性にする。
少なくとも、イギリス人の一部は、こうした「欺瞞」に気がついた、ということである。