「医学大学」の世界的名門校である。
ハーバード大学は、とっくに「あちら側」にいるので、「まとも」なら米国１位（実質世界一）という評価も間違いではないだろう。
先頃発表された最新の研究成果が、話題になっているけれども、都合が悪いマスコミは、ほとんど取り上げないという「いつも」がある。
結論から先にいえば、「ロックダウン政策に効果なし」というものだ。
当初は、「大きな効果が期待されていた」し、その効果予測を英国やら世界の大学が「発表」して、政府の背中を押していた。
たとえば、「流体力学」で、一個の人間を「粒」として考えて、その粒が触れた「別の粒」が「感染」して、どんどん拡大するという「モデル」でのシミュレーションをやったのである。
これは、映画『ゾンビ』（１９７９年）の、「荒唐無稽」と同じ「仕組み」であったので、やっぱり「荒唐無稽な計算結果」となったのである。
つまり、「簡単に感染する」という「ルール」が、「無症状」を無視することになったからである。
さらにこれには、重大な「欠如」がある。
・診断をするのは、医師であることの無視
⇒ 突如ＷＨＯが指定した、ＰＣＲ検査という「手品のタネ」に依存した
・無症状でも「保菌者」は、他人を感染させるという「未確認情報」に踊った
⇒ 無症状者が他人に感染させることを「証明」する、研究成果はいまだに存在しない
すなわち、「法律：医師法による診断は医師の専権事項」を、政府が「違反」し、「科学：存在しない研究成果」を、専門家が「無視」したことの「成果」だといえる。
このような、「犯罪」に対して、昨年１２月、国際刑事裁判所に英国人弁護士が提訴し、受理されたことは書いた。
「刑事裁判」なので、「被告」はぜんぶ「個人」であるから念のため。
なお、同様の「裁判」は、ドイツと日本（両者は「提携」している）でもはじまっているのに、どこも報道しないで、「ないこと」にしている。
これはこれで、「職業倫理にもとる」ということになって、新聞もその子会社のテレビ局も、部数や視聴率を軒並み落として「経営危機を自分で」つくっているのである。
それでもって、とうとう、ＣＮＮのトップが辞任を発表した。
７割もの「契約数の激減」の責任だとして、当然のことといわれているが、「表面上」は、もっと酷いセクハラやら社内不倫やらの「醜聞」を辞任理由にしているのである。
ＣＮＮ（Cable News Network）は、その名のとおり、「ケーブルテレビ」で、「ニュース専門」を謳った、世界の魁けのような存在で、世界の大ニュースを「そのまま」放送することでの「信頼」で巨大化した。
しかし、その「信頼」を、テレビドラマで観ているような「邪悪さ」で視聴者を裏切って、筋書きどおり「契約数」を失ったのである。
日本（提携先はテレビ朝日）では、「ご同業」が、「傷のなめ合い」をする「配慮」にたてけているから、きっとニュースにしないだろう。
しかし、まったくニュースにしないのも「バレバレ」になるので、「契約数」とは言わずに「視聴率」の激減をいうはずだ。
なぜなら、「ＮＨＫ様」への忖度があるからである。
ついでに「噂」を書いておくと、トランプ陣営がＣＮＮを「買収する」という、希望的観測もあるので、「もしも」が現実になったら「事件」だ。
ところで、ジョンズホプキンズ大学の発表は、社会学や統計学の分野における「教授たち」の研究成果である。
この意味で、わが国の大学は、「機能不全」を起こしている。
もちろん、わが国の「医学部」にも、社会学や統計学を専門とする教授はいる（現横浜市長は、横浜市立大医学部の統計学教授だった）だろうけど、「医局」の教授を差し置いて、めったにこれら「傍流」がしゃしゃり出ることができないのではないか？と疑うのだ。
このあたりが、「製造第一主義」と同じ発想だ。
「技術開発部」と、「生産技術部」それに「生産現場」が三位一体をつくっていて、「マーケティング」や「アフターサービス」が軽んじられる、「古い考え」がいまだに残っているのと「同じだ」と言いたいのである。
そんな「メーカー企業はない」という反論には、あっさり降参する。
しかし、「サービス業」では、こんな発想が、「ふつう」なのである。
医療系もサービス業にあたるから、「製造第一主義」というのは、製造業を飛び越えて「感染」しているのだ。
まぁ、あえて「反論」すれば、わが国の製造業は、９０年代以来、「ソリューション」をつくれないままになっていて、わが国製造業に席巻されたアメリカ人が「ソリューション」に活路をもとめて繁栄しているのと対照的になってしまって、（たとえ奴隷的でも）人件費の安い外国での「製造」しかできていないことをどう考えるか？ということはある。
つまり、ジョンズホプキンズ大学の「発表」が意味するのは、「すそ野」のレベルの高さを、世界に示したのである。
しかして、この発表の「信頼性」が第三者にも確認されたら、「政策変更」という巨大事象となること確実で、ひとびとからのさらなる「信頼」を大学は得ることができるのである。
ここに、わが国の大学は気づかないほど愚かではないだろうけど、国公立はもとより私学だって、大学（助成金）予算を支配する文部科学省が、政府に楯突くことを許さないから、「恐ろしくてできない」ことになってはいないか？
げに恐ろしきは、「政府依存」ということの「自滅」なのである。