「自国産」のテロリズムという意味である。
つまり、自分の国内で育んだ矛盾が、とうとう爆発してテロ（政治的な目的を達成するために暴力および暴力による脅迫を用いること）となることを指す。
どのくらいの期間（時間）をかけて、育んだのか（不満のエネルギーを貯め込んだか）？については、各国の歴史にしたがう。
しかしながら、本来なら、自然発生的な意味合いがあるのだろうけど、邪悪で頭のいいひとたちはこれを利用することもおもいつく。
それが、世界経済フォーラムで、主催者である悪の天才シュワブ氏だ。
バイデン氏がアメリカ合衆国大統領職を盗んだとき、わたしは『シスの復讐』における、「パルパティーン最高議長」が、なんと、シスの「暗黒卿ダース・シディアス」だったという「オチ」が、バイデン氏に見えて仕方ない、と書いたけど、世の中には、上には上がいるものなのだ。
もちろん、このブログの読者なら、世界経済フォーラムの上にまた、「ビルダーバーグ倶楽部」があることもご存じだろう。
５月の「広島サミット」と並行して、リスボンでこの倶楽部の年次総会が開催されて、ほんとうの「サミット」を犬のマウンティングのように誇示したのだった。
ついでに書けば、世界経済フォーラムの「下」には、国連がある。
日本における、「国連優先」のかんがえ方は、小沢一郎氏が自民党幹事長だったときに表明したけど、彼自身がどこの政党に所属しようが、わが国全体が、国連優先になったことの意味は、ずっと「上」の支配下にある、ということなのである。
その国連の核心、安保理の参考人証言に、無名のジャーナリストが呼ばれて、どうしてウクライナの戦争解決努力を安保理が議論しないのか？と発言して、さらに、ネオコンの政治家どもが「儲かる仕組み」について詳細を語る、「事件」があった。
どんな経緯で呼ばれたのかしらないが、国連事務局にも「内部告発者」がいるのか？あるいは、「タガが緩んでいる」のか？
なので、日本の場合、岸田政権だから、という個人的な名前はまったく意味をなさない、「ズブズブ構造」があるのだ。
さてそれで、いま大騒ぎになっているのが、フランスの移民暴動が、北のベルギーや東のスイスにまで拡大展開していることだ。
念のため、世界経済フォーラム、通称「ダボス会議」のダボスとは、スイスの街の名前だから、「お膝元」に呼び込んでいるのか？
この暴動は、マクロン政権に反対する、「黄色いジャケット運動」とか、さいきんの「年金よこせデモ」とは、ぜんぜん関係ない、フランスのアフリカ移民問題の、歴史的暴発が原因とされている。
もちろん、マクロン氏は、シュワブ氏の「秘蔵っ子（リストにある）」で、カナダのトルドー氏や、ニュージーランドのアルダーン前首相とかが名を連ねていて、過去にはメルケル・ドイツ首相の名もあった。
正々堂々と、ＨＰでリストを挙げているので、読者には確認されるとよい。
日本人では、「高齢者は集団自決せよ」発言で物議をかもした、成田悠輔氏が顔写真入りで紹介されている。
これが、現実の、「シス（暗黒卿）たち」なので、その宣伝部隊のマスコミがあたかも「別件」で、取り上げて、まずは「有名人」に仕立てるのである。
彼らの意向にそぐわなければ、「無名」のままにおかれる。
大規模暴動の「現場」のフランスでは、マクロン氏のドイツ公式訪問が中止される事態になったけど、ネット配信されている動画を観るかぎり、暴徒たちはどうやって入手したのか？マシンガンや、警官隊向けにはロケットランチャーも乱射しているし、大型トレーラーで移動して、街にばら撒かれている。
とかく「銃」そのものが話題になりやすいが、「弾」がないと意味がない道具だから、バンバン撃てるのは、どうやって「弾・ロケット」を入手しているのだろう？とおもうのである。
見た目は、いわゆる「大量移民受け入れ策」の顛末となったのである。
フランスへの移民の歴史は、フランスのアフリカ支配の歴史をさかのぼるひつようがあるけど、そうなると、ヨーロッパのアフリカ支配の歴史に行き着くのである。
「アフリカ分割会議」は、当時の（ドイツ第二帝国）ビスマルク鉄血宰相の声かけだったから、開催地の名前をとって、「ベルリン会議」ともいう。
政治的立場が真逆の、ナショナリスト・イタリアのメローニ首相は、グローバル全体主義のマクロン氏（暗に「世界経済フォーラム」とか「その上」の組織）を真っ向批判していて、メローニ氏のフランス批判にイタリア人は喝采をおくっている。
ファシスト党の流れにいたと、批判されるメローニ氏だが、ムッソリーニがリビアを支配し続けたことを切り捨てて、「ヨーロッパは植民地支配をやめるべき」と力強く述べている。
『砂漠のライオン』（１９８０年）は、「実話」を忠実に再現した傑作なのだ。
原子力発電大国のフランスは、原子力発電を自国ではやめたドイツが「電力輸入」して、上得意客になったけど、その原材料のウランは、フランスの（旧）植民地・ニジェールからのものだ、とメローニ氏は指摘しているし、なんとアフリカではいまでも、（旧）フランス・植民地では、「ＣＦＡフラン」を通貨（西アフリカ１４カ国）として流通させて、通貨発行益をフランスは得ているのだ、と。
メローニの絶叫は、こんな利権維持の方法ではなくて、アフリカ人を自立させるための援助をすべきだと、トランプ氏とおなじことをいっている。
魚を与えるのではく、魚の捕り方を教える、というはなしだ。
フランスの都市には、アフリカ移民街がかならずあって、奴隷労働者として受け入れたひとたちを、隔離しているのは、あたかもユダヤ人「ゲットー」のようなのだ。
こんな奴隷貿易をいまでも、フランスでは「ＮＧＯ」がやっている。
メローニ政権が、フランスＮＧＯ法人のアフリカ移民船の寄港を禁止したのは、「現代的奴隷貿易の禁止」だとも主張している。
やみそうもない暴動は、これを利用して、「デジタル個人情報把握政策」に拍車をかけようとしている、「上」の邪悪があると観るのは、的を射ているとおもわれる。
ために、マクロン政権は制圧（軍を投入しても）をやる気がないはずなのである。
間抜けなことに、英国のボリス・ジョンソンがコロナ・ロックダウン中にやって大批判を浴びたごとく、このひともコンサートで踊っていたのが炎上しているのだが、わざと炎上させたいのだ。
ネイティブ・フランス人が我慢の限界をこえて、「内戦」ともなれば、そこが暗黒卿シュワブ氏の「狙い目」になるのだろう。
日本の「移民政策」も、「デジタル」による国民の究極支配が狙いなのである。
先日あった、埼玉県川口市内での「クルド人暴動」を、マスコミは隠蔽しようとしているのも、フランスの暴動とイメージを結合させないためか？
世界は国同士の闘いから完全に抜けて、グローバル全体主義者たちとナショナリストとの戦争状態になっている。