医師・議員450人の声が

6月24日、医師・歯科医師、地方議員450名による、「新型コロナワクチン接種中止」の嘆願書を厚労省に提出後の記者会見が、参議院議員会館で開催された。

趣旨説明と質疑応答にそれぞれ1時間ほど、合計2時間をかけている。
また、ほぼ全部を動画配信もしている。

それで、「記事」として報道したのは、サンケイスポーツ1紙のみで、電波による、テレビもラジオも一切無視を決め込んだのだった。
すなわち、この「事実」は、明確に「中立」を規定している放送法違反である。

とくに、受信料で成立しているNHKの罪は重い。

本嘆願書は、上述のように限られた職域のひとたちによったものだけど、「日本国民10万人の嘆願書」については、ネットでの署名募集がはじまった。
おなじく、「新型コロナワクチン即時接種中止を求める嘆願書」だ。

非常にひっ迫した状況にあるのは、「ワクチン大臣」が表明しているように、若い世代への接種を開始する準備が進行しているからである。

若い世代で、コロナによる死者は希少なうえ、20歳以下にいたっては「ゼロ」である。
したがって、リスクをともなう接種は、現状の「ゼロ」を上回るので、「危険」ということになるのがふつうの考えである。

ワクチン大臣は、数度もテレビ放送で「デマ」だと発言したのは、「医師でさえもワクチンに対して批判的なことをいっている」ことについてであるけれど、今般の説明では、すべての根拠は厚生労働省が発表した数値による、と反論している。

また、おかしなことをいっている専門家とは、「40万人が死ぬ」といった国立大学の教授職のひとなどのことではないか?との反論に、会場からは爆笑をかった。

会見中の「白眉」ともいえるのは、ちゃんとした医師による「学術的な説明」である。
この「ワクチン」のなにが問題なのか?を明確に、わかりやすく説明している。

さらに、現場医師の「常識」は、全ての種類のワクチン接種には、「インフォームドコンセント」が求められ、医師は接種者にリスク説明をしたうえで、本人の同意を得ることが「条件」になっている。
しかし、今回、ほとんどが医師からの説明ではなくて、省略された「文書への署名」をもって、代用していると指摘している。

接種希望者は、自分の体でどんな作用が働いて、それがどういう意味なのかを理解している、とはいえない。
もしきちんと理解したら、はたして「希望」するものか?
説明を聞いているうちに、「お断り」になるのではないか?

どうやら政府は、「お断り」されたくないらしい。
なので、きちんとした説明をしない、という行動をとっている。
「HPに掲載した」ということでの「説明責任は果たした」といいたいのだろう。

しかし、そのHP(厚生労働省)にも、「きちんとした説明」はない。
あっても、素人(国民は素人である)には難しいのは、「文章表記」の「責任回避技術」に優れているからである。

これは、1949年のジュネーヴ4条約における、「国民への教育義務」について、わが国では防衛省HPにひっそりと掲載していることの問題とおなじである、

つまり、情報を自分から取りに来ない国民が悪い、という意味だ。
たしかに、いえない理屈ではないけれど、ならば「広報活動」はどうした?ということになる。
「ぜひこちらをご覧下さい」ぐらいは「いえ」といいたい。

スイス政府が全世帯に無料配付して、条約の「義務」を果たしたパンフレットの邦訳がある。
憲法論議の前に、国民は目を通しておくべき、「有事の国際常識」なのだ。

そして、問題の本質を隠すから問題になる。
いま国民に接種しているワクチンを、正規に「認可」している国はどこにもないのに、厚生労働省は「諸外国で認可された」ことを根拠に日本国民に接種している。

いま打たれている「ワクチン」は、すべて「治験中」すなわち「人体実験中」の「新薬:劇薬」なのである。
この「事実」すら、接種者に説明しているとはおもえない。

「お国」からの要請だからという理由で、自社従業員に接種をしている企業経営者だって、この「事実」を知らないのか?それとも知っていて従業員の体を差し出しているのか?

「企業の社会的責任」がおそろしいことになって問われることになる可能性も、このワクチンの「リスク」なのである。

そんなわけで、「特効薬」についての質問と回答があった。
もっとも「有効」とされるのは、「ビタミンD」である。
これは、「日光浴」によって増大することがわかっているビタミンだ。

つまり、「ただ:無料」で入手できる特効薬なのである。

季節は夏になる。
じつは、「海水浴」や「プール」での日光浴で、コロナウィルスは2分で消滅することもわかっている。
にもかかわらず、海水浴場やプールを閉鎖する「愚挙」が、昨年全国で実施された。

国民を病に追いやって、いじめることが「上級者」の仕事になった。

沈黙する「ひつじ」ではなくて、意見する者にならないと、政府による「薬殺」はとまらない。

「布団」の価値

日本化した、「自然主義文学」の代表作に、田山花袋の『布団』がある、と学校で教わる。
教えている先生が、はたして読んだことがあるのかも疑問だけれど、「ご本家」のエミール・ゾラだって読んだことがあるのだろうか?

 

作家名と作品名(できれば年代)を暗記すればいい、という点数主義にたてば、優秀な大学への受験を目指した学生の「あるある」で、入学後にとった「弛緩」の4年間を想像すれば、なるほど、先生自身の読後感想を聞かされない理由がわかるのである。

田山の小説における「布団」の女々しさを、自然主義として、島崎藤村の姪との関係を土台にした告白をもって完成したのが、日本版の自然主義なので、ちょっと「いやらしい」のである。

その意味でいくと、谷崎潤一郎の文壇君臨とその妻の佐藤春夫との「憂鬱」に続く「実際」が、ぜんぶ「文学」になっている。なかでも『方丈記訳』が傑出している理由だろう。
永井荷風の『墨東奇譚』とか、檀一雄の『火宅の人』も、その一線上にあるようにみえるのも「いやらしい」からである。

   

すると、これらの話に、わざわざ表現する材料ではない、「布団」にフォーカスした田山のセンスは秀逸だ。
田山がいたせいで、後の小説家は「布団」を登場させることができなくなった。

人間の生理としての「睡眠」は、人生の時間の3分の一にあたるので、寝て喰うために起きて活動しているともいえるのが人生なのだ。
そこで、重要な「器具」としての「寝具」が登場する。
つまり、寝具の贅沢こそが、人生時間の割り振りにおいて、もっとも重要ともいえる。

しかしながら、起きている時間の「意識」が人間の認識なので、寝ているときの「無意識」についての優先順位が下がるという「認識」をするのが一般的だ。
ここに、寝具メーカーと消費者の葛藤がうまれる。

すなわち、寝具メーカーの主張は、しごくごもっとも、なのであるけれど、消費者には「高価すぎる」ということになるのだ。
しかも、寝入ってしまったら「わからない」という主張になる。

けれども、「寝てみればわかる」という順番になるのが寝具メーカーの主張なので、ここでも消費者と「順番」がちがう。
だから、攻防戦の最先端は、この順番のちがいに集中する。
「お試し」をいう理由がそれだ。

販売の現場では、5分や10分、寝てみる、ということになるけれど、8時間寝ないと本来の「機能」はわからない。
ここが、一番の「やっかい」なのである。

さて、「高価すぎる」という点についても、ギャップはおおきい。
たとえば、10年間使えるとすれば、10万円の寝具も、年当たりでは1万円になって、1日当たりだとわずか27円あまりという「安さ」になる。

しかし、消費者の目には「10万円」が飛びこんでくるのだ。

これは、「旅館」もおなじで、初期投資額が部屋数掛ける定員という計算になるから、投資金額としては「耐えられない」とかんがえる経営者は多数どころか「ふつう」だろう。

旅館はなにを売っているのか?という根本問題を追求すれば、はなしは早いが、根本問題だから答えを出すには時間がかかる。
そんなかで、ビジネスホテルの一部が、アメリカ製の「超高級ベッド」を導入しはじめた。

スプリングの構造がちがう、いわゆる商用車でいう「独立懸架方式」で、その耐久性もちがうので、「高価」のなかでも「超」がつく。

人間、40歳を超えてくると、そこそこに柔軟性を欠くので、旅先の宿における「寝具」が劣悪だと、次回の選択肢から外れる。
とくに、ヘタってしまったベッドでの睡眠は、気がつけば「腰痛」を発症して治癒には時間とお金がかかる。

すると、それが「大きな損失」に感じるから、その施設そのものを敬遠するのである。
もしや、「その部屋だけ」だったとしても、である。

和室で布団を用いる旅館なら、敷蒲団のサイズが小さくて足が出てしまったり、枕のサイズや高さがあわないと、翌朝には「肩こり」に襲われて、数日間の難儀がある。
すると、やっぱり、次回の選択肢から外れるのだ。

もちろん、おなじ地域に上述の「超高級ベッド」のビジネスホテルがあれば、まずは予約サイトで空室確認をするのである。

人的サービス業のサービス改善の王道は、人的訓練に尽きるけど、ハードウェアとの連携が重要なので、ハードウェアを軽視することはできない。
その典型が、「寝具」なのだ。

ときに、寝具の価値は、「食」を超える。
いまどき、「おいしい」から外れる料理を提供したらどうなるかより、朝が辛い宿は評価外とされるだろう。

これが「高級」を任じる宿ならば、そこを目指す利用客の自宅には、どんな寝具があるものか?
お金持ちだけでなく、健康重視の層ならば、寝具の価値をしっている可能性が高いのである。

さてそれで、寝苦しいからエアコンをつける季節がやってきて、タオルケットでは「寒い」ことはわかっている。
薄手の「羽毛」か、それとも「真綿」か?

羽毛なら、2枚で1万円。
真綿でも生地が絹なら、2枚で40万円。

さぁさ、どうする?

「盾」を強化するウルトラ技術

『ぼっこちゃん』で有名な、ショートショートの大家、星新一の『ようこそ地球さん』に収録の「信用ある製品」を地でいく話である。
いわゆる、「寓話」の「矛(ほこ)と盾(たて)」の話だ。

どんな「盾」をも貫く「矛」と、どんな「矛」をも防禦する「盾」が戦うと?

「専守防衛」ということになっているわが国は、最高級の兵器を用意しているけれど、「ふつうの国」とちがって、敵に向かって「撃つ」ことが「制限」されている。
すなわち「正当防衛」の理由があるとき「だけ」なのである。

このことをきちんと示したのは、かわぐちかいじの名作『沈黙の艦隊』における「戦闘シーン」であった。
すなわち、やられたらやられっぱなし、だから、近代兵器戦における「専守防衛」とは、先制攻撃を受けてからの、はなから「全滅」を意味するか、敵の撃ち損じに依存する。

日本国民である、自衛官を見殺しにするシステムが、専守防衛なのであった。
だから、超先端技術を駆使した武力とはいえ、敵にはただの「まと」にすぎない。

こんな、概念上のファンタジーが戦後ずっと続いてきたのは、単に在日米軍のおかげなのである。

そんなわけで、『ウルトラマン』の「科学特捜隊」も、『ウルトラセブン』の「ウルトラ警備隊」も、「隊」なのは、「自衛隊」のことだからであって、攻めてくる宇宙人も怪獣も、ぜんぶ「侵略者」としての「ソ連」のことだった。

幸か不幸か、「当時」、毛沢東の中国には、ソ連のような脅威はなかった。
あまりにも「貧弱」な国力だったからである。

このことは、残念ながら、『ゴジラ』でもおなじく、自衛隊は貧弱な戦力で、敗戦を引きずっていたのは、「隊」としての「本質的劣等」を意味した。
そこで変身して登場する「ウルトラ」とは、世界最強の米軍のウルトラな軍事力のことであった。

不可思議なことに、貧弱な中国を強力に育成したのがわが国なので、なんのための援助かといえば、自身の滅亡の危機を自分で育てたともいえる。

「隣国を援助するものの愚か」とは、マキャベリが指摘した「愚の骨頂」ではあるけれど、わが国エリートたちはそれを見事に「やり遂げた」のである。

それにつけ、ここにきて、「台湾有事」がにわかに国際的関心となってきた。
ことの本質を、才媛、深田萌絵氏が動画で解説していて、台湾の地元ジャーナリストが彼女と同様の指摘をしていることも紹介している。

「台湾の親日のうそ」という衝撃的内容は、岩里政男(李登輝)亡き台湾にあっては、「さもありなん」なのだ。
そもそも、蒋介石とやってきた国民党は、わが国が戦った大陸での主たる「敵」であった。

「国共合作」という欺瞞は、国民党と共産党が、同じ穴のムジナであることを示唆しているし、台湾の日本資産(民間もふくむ)を放棄したことを棚に置いて、「戦後賠償の請求をしなかった」ことで、なんだか「偉人」と「親日」の評価が蒋介石にできた不思議もある。

これぞ、プロパガンダの成果である。

つまり、いまさらに国民党が大陸寄りなのではなくて、最初から大陸寄りの独裁政権なのだった。
これに対抗すべく、元日本人だった台湾在住者から湧き起こったのが「民進党」という物語になっている。

しかし、はたして元の日本人たる台湾人が一枚岩で民進党一色支持かと問えば、かなりあやしいのが実態だろう。
それは、国民党独裁がながく続きすぎたからである。
この意味で、現在の「蔡英文氏」にも、疑惑の目が注がれている。

この疑惑は、日本の「保守系(自民党)政治家」にもつながっている。
その最たるものは、現職の「幹事長」であるけども、「彼個人」が特殊な人物とかんがえるのは間違っている。

なぜなら、組織が選んだトップだからである。
そして、いっこうに親中・親韓国の露骨が解消されない。
これは、わが国が「レッドチーム入り」している証拠なのだけど、台湾政界との繋がりも忘れてはならない。

すると、深田氏が語る、「日・台」のレッドチーム入りを阻止するのが、G7による「初の台湾有事の阻止」というシナリオが、がぜん説得力を増す。
(ただし、これには一応韓国もはいるので、旧大日本帝国のほぼぜんぶが問題の対象になっている)

だから、言いだしっぺを「菅首相」とする欺瞞工作が透けて見える。

日本が主導した台湾有事阻止という「表向き」をもって、レッドチームのボスが睨み付ける図をつくりたいのだ。

バイデン政権の不思議が、反中路線にあるけれど、影で政権を仕切っているのが米軍だとする「説」が、それらしいのは、わが国が開発しているという、「電子の盾技術」が発表されたことにある。

敵のミサイルに対する、電子回路のプログラムを即座に解析して、あらたなプログラムをセットしてしまう、という技術である。
それで、敵が発射したミサイルの目標を、敵の主要部に再設定する。
よって、敵は、ミサイルを発射することさえできなくなる。

まずは、無人戦闘機に搭載して、これを後から有人戦闘機が解析・再設定電波を送るという。
ほんとうにわが国「だけ」の技術なのか?
日本国産戦闘機を作らせないアメリカ軍が許さないだろう。

そんなわけで、ウルトラの物語はまだまだ続く。

飛行機に乗れない?

クルーの病欠が相次いで、アメリカン航空では百便単位での「欠航」が相次いで話題になっている。
疑われているのが、ワクチンの副反応だ。

前に書いたように、ブリティッシュ・エアウェイズ(英国航空)でも、ワクチン接種後一週間で4人のパイロットが、それからユナイテッド航空では3人が急死して、現地では騒ぎになっているというから、世界規模で起こりうる。

ただ、幸いなことに、フライト中の発作による重大事故は起きていない。

わが国でも二大航空会社が、職域接種を開始したので、これからどうなるかが注目される。
不謹慎の誹りを免れないけれど、ひたすら「問題がない」ことを祈るばかりだ。

すべての副反応の疑いに、各国全ての政府は「関連性を否定」しているので、「正式」に副反応だと発表もできない。
しかし、パイロットだって所詮は個人の健康に係わる問題だから、接種をしたひとの不安は高まるばかりである。

乗客側にも、ワクチンパスポートの提示をもとめて、接種していないと「乗れない」ということがいわれたけれど、これも以前書いたように、逆転して「血栓のリスク」のために、ワクチン接種者「こそ」が搭乗拒否される可能性も否定できない。

まことに残念なのは、接種をしたら、「元には戻れない」という冷厳な事実があることだ。
どこまで、副反応が解明されるのか?
解明したくない政府との衝突が発生すること、必定となった。

このことの重大性は、わが国こそ深刻だ。
従順なるわが国民は、国民と政府は一体であると信じてきたのだ。
しかしあたかもグローバリズムの浸透で、企業経営における資本と経営の分離、が「正義」とされたように、政府と国民の分離が起きる。

じつは、自由と民主主義を歴史上最初に「勝ち取った」英国は、名誉革命において、国民が勝ち取ったのは、王権やその政府からであったから、自由と民主主義を推進することの「前提」には、国民と乖離した政府がある、という建て付けになっているのを承知していないといけない。

それでこその「三権分立制度」がうまれたのだ。

明治維新を遂行した、重臣たち(なかでも伊藤博文)は、明治憲法立案において、「徹底的な分権」を発想し、これを埋め込んで、しかも憲法においてすら超法規的存在の「元老院」を設けたのだ。
憲法に一切の文言がないのにふつうに存在して、内閣を牽制し、牽制される内閣も文句を一言もいわなかった。

これはいかなるメカニズムなのか?
日本には、国民と共にある天皇がいることに、欧米諸国とは決定的な違いがある。
世俗権力とまったくちがう権威としての存在で2千年も続いてきたのは、人類の奇跡なのである。

そこで、英国発祥の「国民と政府の分離」が、わが国では江戸時代にかなり歪んで、「国民と政府の一体」が信じられるようになってしまった。
もちろん、「信じ込ませた」のは幕府すなわち政府の側である。

「お上」からの押しつけに内心は反発しながらも、貧乏すぎる庶民は黙って従うもの、となった。
けれど、幕末には、それまで散発していた百姓一揆が常態化すると、マグマのごとくのエネルギーの上昇があった。

これが、下級武士に伝染した。

そうやって下級武士による政権ができたけど、「自由民権運動」という「意外」が、自然発生して、建前をつくった下級武士たちに本音をぶつけた。
明治・大正期とは、こういう時代だった。

それで、昭和の大戦争に負けたら、噴火のエネルギーがおさまったようにしぼんで、おとなたちは「政府との一体化」の安逸に逃げ込んだので、若者たちが「政府との分離」を開始した。
これが、「全共闘」だといえる。

いま話題の映画、「三島由紀夫VS東大全共闘」で、議論の「焦点」が「天皇」になる所以であり、全共闘が折れない所以でもある。

その「全共闘世代」が、後期高齢者になったら、ワクチン接種に熱心かつ積極的な、「政府との一体化」をやっている。
まことに、興味深い現象になっている。

さてそれで、後期高齢者がどのくらい飛行機に乗る需要があるのか?と、パイロットの突然死、そして乗客乗員双方に可能性がふくらむフライト中の「血栓リスク」の問題をかんがえたとき、「自動操縦」のレベル向上という技術開発が気になるのだ。

離着陸のリモート化をふくめて、地上からの操縦がどこまでできるのか?
遠隔手術の技法をつかえば、できないことはないのではないか?
鉄道の安全(自動停止)以上のレベルができれば、とにかく操縦士の「もしも」による墜落のリスクは軽減する。

ならば、機長と副操縦士のコンビは必要か?
「訓練」と「人材育成」以外の理由がなくなる。

航空会社の狙いはここか?

「怖い」とおもったら、飛行機には乗れない。

注目の横浜市長選挙

わが国最大の「市」である横浜市で、この夏、市長選挙がおこなわれる。

わたしが子どものころは、たしか170万人ほどの人口で、大阪に次いで全国三位と教わった記憶がある。
それが、どんどん「肥大化」したのは、港では「ライバル」ともみていなかった「東京」のベッドタウンになったことに由来する。

「開港」によって門戸が開かれた、という話しかないけれど、日本最大どころか世界最大の貿易港になっていたので、横浜には「本社」がたくさんあった。
この税収によって、横浜市(役所)も肥大化できたし、市民の購買力に影響した。

元町や伊勢佐木町の賑わいには、購買力という視点が欠かせない。
これらの商店街が衰退している理由は、よくあるその辺の商店街の衰退とは性格が違って、横浜市民の購買力の衰退だとおもっている。
その証拠となるのが、伊勢佐木町にあった松屋と松坂屋という老舗二店のデパートの撤退・閉店があったことだ。

いまでもデパート業界は苦しいけれど、松屋が撤退したのは1978年(昭和53年)のことだし、松坂屋も元は野澤屋で、73年に松坂屋になった。松屋の跡地も「南館」といっていたけど、2008年(平成20年)に閉店した。

ちなみにグーグルが「Gmail」をはじめたのが、2004年であるし、アマゾンが電子書籍サービスを開始して、「Kindle」を発売したのが2007年の11月だった。
日本では、楽天が総売上げ1兆円を達成したのは、2011年(平成23年)のことである。

つまり、横浜の老舗デパートの撤退・閉店は、いまとは様相がちがう条件でのことだったのである。

すると、現在の人口370万人とは、法人税収が対象のひとたちが増えたということではなく、個人住民税が増える意味での増加だと考えられる。

これが、市役所にとっての将来不安になって、カジノを誘致したい理由だろう、と書いた。
市民生活の二局面である、「市内で稼ぐひと」と「市内で眠るひと」の分離・分裂が起きているのである。

とくに、市内で稼ぐひとも、眠るひとである住民を相手にする商売(B to C)と、企業間取引をする商売(B to B)とに分かれて、大きく稼ぐのは後者のことになっている。
この後者が、発展しないで衰弱しているのが横浜市の現状なのだ。

そこで、国(経産省)にならって、市役所も経済部局が張り切るのだけど、自由経済は「計画が馴染まない」という性格を有しているから、役所が頑張れば頑張るほどに、逆に衰退するということになる。
現職の市長は、民間企業の役員経験者だけれど、こうした大きな経済原則をご存じない。

そこで、役人を叱咤激励するという、愚挙を繰り返すのである。

もちろん、市長の「背景」にどんな組織やら機構があるのかはわからないけど、「既得権益にすがるひとたちがいる」ということぐらいはわかる。

「対抗馬」として登場したのは、やっぱり女性で、このひとには自衛官OBがつくる組織がついていて、この組織がこのほど、「日本保守党」を立ち上げて、候補者を応援している。

一方で、今期限りと目された現職が「再選」に意欲を出し始めたのは、後援会長でありながらカジノに反対の「港のドン」が、ついに高齢には打ち勝てず、だいぶ弱ってきたことに理由があるのかもしれない。

しかし、現職もありえない精神的プレッシャーからか、入院して、病室で執務をするというありさまだ。
人気もなくてこれでは勝てないと踏んだ、既得権益にすがるひとたちが、鳴かず飛ばずだったけど、現職総理の義理で国家公安委員長になれたひとが出るのではないかとおもったら、本当にそうなった。

「苦労人」といわれる現職総理は、このひとの父親の秘書を長く務めた間柄である。
親を亡くした二世議員で、実力がともなわないと、ちゃんと「力学」が作用するものだ。

かくして、現職大臣が政令指定都市の筆頭、横浜市長に立候補を表明することとなった。

わたしが驚いたのは無名の女性候補が、「発見」した、みなとみらいハイテクビルに、あの「HUAWEI」の研究所が市の予算を費やして誘致・入居している事実の報告であった。
「現地ビル」を訪問すると、「閉業」の案内はあるけれど、フロアーにはあちらの言語をはなすひとであふれているという。

ちなみに、このビルには、NTTデータをはじめ、東芝、富士通、パナソニックが入居している。
ははぁ、これが武田総務大臣がいう、「HUAWEI」を排除しない(できない)の意味なのか?

なんと、横浜市長選挙が、世界的情報戦の最先端に飛び出したのである。
「カジノ」における、入場者の顔認証も、データはこのビルにやってきて、解析処理されるのだろうか?

東京のベッドタウンの住民だから、横浜市長選挙なんか関係ない、とはとうてい通じない、最重要な「闘い」となること必定である。

正義と邪悪の闘いなのだが、マスコミが報じる気配は毛頭ない。

禁止のオリンピック

「筋」が悪いことをやると、どんどん「筋」が悪くなって、とうとう「破綻」するものだ。

今回の「筋の悪さ」とは、「科学の無視」という一点に集約できる。

ネックになっているのは、ただひとつ。
「新型コロナウィルス」による、「パンデミック」になっている。
けれども、「科学」はそうなっていない。

そもそも、この1年半、「パンデミック」の原因とされている、「新型コロナウィルス」は、世界の研究者が誰のひとりも「存在を確認していない」のだ。

これは、本年4月22日、国立感染症研究所所長名で出された、「行政文書不開示決定通知書」に明記されている。
行政文書公開法による開示請求(新型コロナウィルスが病原体であることを証明する論文)をした個人への回答書である。

その「不開示理由」とは、「開示請求に係わる行政文書を保有していなかったため」だ。
早い話が、「証明できない」ことを「証明した」のである。

いいだしっぺの上海の研究者グループが、武漢の病院に入院していた「肺炎患者」の「胸水」に、「新しいタイプのコロナ・ウィルスがいた」という論文を書いて、これを国際論文データベースに登録したこと「しか」ないのだ。

しかも、論文執筆に要した日数は、わずか10日。
そして、データベース登録した翌日に、「研究所ごと閉鎖」されている。

どういうわけか、WHOは、最初から「PCR検査」による「診断」を各国政府に通達した。
それで、この論文にあったコロナ・ウィルスといわれているものの、遺伝情報をもとにつくった「PCR検査キット」が、即座に世界中に流通したのである。

元の「胸水」は、とっくに廃棄されているし、見つけたという「ウィルス」も、保存などされずにおなじく廃棄されている。
よって、よりどころとなる「もの」は、その論文に掲載された「遺伝子情報」の「主張」しかない。

それで、第三者による「存在確認がない」というのが、上述の「証明」なのである。

最初からあやしげな「PCR検査キット」をつかった「PCR検査」では、さらに、「Ct値」を膨らませたので、いったい何を「検査」しているのかわからない状態で、「陽性」と「疑陽性」、「偽陰性」と「陰性」がこんがらがった。

わが国では、昨年12月2日の参議院特別委員会で、「PCR検査の確度」についての質問に、厚生労働省統括審議官が「確度はない」と答弁した事実があるけど、ぜんぜん報道されなかった。

ちなみに、立法府でありわが国「国権」の最高機関である「国会」での答弁は、裁判所の「判例」どころではない「法的根拠」をもつことを確認しよう。

つまり、法的根拠をもって、PCR検査は意味がない、とした瞬間である。
ならば、PCR検査による陽性者を感染者として2週間もの期間、隔離するというのは、「人権侵害」にほかならない。

ついでにいえば、無症状者が他者を感染させる、という論拠になる研究も、論文も世界に存在していない。
テレビに出ている、「専門家」の完全なる「私見」であって、これをあたかも「科学的事実」として放送するのは、「デマゴーグ」である。

いまさらながら、マスクの必要性が医学会から否定されているものを、同調圧力して、科学的根拠はないと明言した政府の専門家会議の長がいう、飲食店の営業自粛と酒類提供の自粛も、まったくの「やっている感」だけの演出でしかないことがわかってきている。

当然だけど、「三密の回避」すら、ナンセンスのキワモノだった。

どこからどこまでが、IOCの管轄で、どこからどこまでが、組織委員会の管轄なのかが説明されていない。
もしや、当事者も、わからないのではないのか?

大手術を職業とする「外科医」なら当然という事柄に、手術成功後の「精神的発散欲求」としての「性欲の高揚」があることは公然たる事実である。

したがって、アスリートにとって世界の檜舞台であるオリンピックという場での「競技の後」にやってくる精神的発散欲求をどうするのか?について、コンドームの支給は当然とされてきた伝統がある。
そこで、今般の大会でも15万個が準備されていた。

しかし、「濃厚接触の容認だ」という「いちゃもん」が入って、とにかく役人主導で「いいこでありたい」を最優先させるから、「帰国時に配付」という、目的合理性を無視した決定がされた。
選手の生理的欲求を、なかったことにする、という決定は「人権侵害」ではないのか?

さらに、選手村での「飲酒可能」が、飲食店に酒類提供の自粛要請という「無謀」をしている手前、「禁酒」どころか「選手村からの外出も禁止」という、事実上の「監禁状態」とすることが決定された。
選手の行動を制限する、禁止のオリンピックになったのだ。

世にいう「人権派」も、沈黙せざるをえない状況は、もはや後戻りができない強権となったことを意味する。

なにもかも、「狂った前提」のなせるわざであって、前提が狂っていると発言することも許されないのは、全体主義だ。
もちろん、過去からすべての全体主義は、その強制の根拠をかならず「正義」におくことも常套手段なのである。

たとえば、フィリピン大統領が、ワクチン拒否者を逮捕せよというように。
そんなわけで、歴史的に選手にとって不快な大会になることが確実となった。

近代オリンピックとは、誰のための競技大会なのかをもすっ飛ばして、単なる「国威発揚の場」と定義するなら、まったくもって「オリンピック憲章」の精神も何もない、ただの「利権大会」だし、「見世物」(選手は芸人)だと主催者が認めたに等しい。

日本人は精神世界での霊魂を信じるが、物質世界では科学を信じる、として、新型コロナウィルスは「悪い冗談だ」と笑い飛ばした大会としたならば、世界が驚愕するほどに「元気が出る」オリンピックになったものを。

このチャンスを、永遠に自ら葬った現代日本人の「愚」が、日本衰退の祭典として歴史に刻まれることになった。
「中止論」を支持する一般人の気持とは、コロナが怖いではなくて、コロナ詐欺との決別だったのである。

ウソか真か、真かウソか

ふつう「うわさ」のことをいう。

しかし、この世には「ウソのような本当の瞬間!」があったり、「まことしやかなウソ」もある。

講談師、みてきてようなウソをつき。

オールド・メディアが、ネット情報を「玉石混交」というのは、このような状態をさしている。
しかしながら、そのオールド・メディアだって、この世にはじめて提供されたときには、おなじような目にあった。

たとえば、「伝説」となった、オーソン・ウェルズのラジオドラマ『宇宙戦争』における「火星人襲来」でパニックが起きたことと、その後始末がそれだ。
このときの「パニック」だって、いまでは「都市伝説」として完全否定されている。

この「説」の「真実」とは、いいだしっぺの社会心理学者が、その後学会の重鎮になったことで、だれも反証を研究せずにいて、「定着した」のだというし、ウェルズを「名優」としてプロモーションしたいハリウッドの業界人が利用した、ともいう。

ようは、「人為」による「ウソ」の典型なのである。
この極大化した「そっくりパターン」が、コロナ・パンデミックであった。
ただ、世界の学者が、だれも反証を研究「しない・できない」仕組みをつくったひとがでて、製薬会社は利益を得たのだ。

情報化が「高度に発達した」といわれているのも、100年前とか一世代前に比べたら、という前提条件があってこそで、100年後とか30年後でさえ将来のひとたちが今をふり返ったら、どんなふうにいわれるものかは、火を見るよりも明らかだ。

たとえば、一世代前の30年前は、「ポケベル」の全盛時代だった。

いま、50歳手前になった、当時の女子高生たちは、ポケベルで文字を表現し、授業中にこっそり会話をしていたのである。
もちろん、今度廃止が決まった「iモード」(1999年サービス開始)もはじまったばかりだった。

とうてい今様の「情報化」ではなくて、電話時代の変化という意味の情報化だった。

さてそれで、今である。
先のG7に続いて行われた、「米ロ首脳会談」にまつわる、おかしな画像が「?」をもって配信されている。

第一に、G7自体も、庭園を歩いている首脳の頭が、植栽の葉っぱと混じって「透けて見える」シーンがある。
グリーン・バックでのスタジオ撮影との「合成」が、素人でも疑われるけど、どうしてこんな映像を「公開」しなければならなかったのか?とさらなる疑念が涌くのである。

第二に、米ロ首脳会談におけるアメリカ合衆国大統領の体型が「おかしい」のだ。
ふたつあって、ひとつが「体格」であり、ひとつが「姿勢」だ。

明らかに「老人」の現職は、こんな立派な胸板をした大柄のひとだったっけ?
それに、胸をすぼめた老人特有の格好をするのに、やたら胸を張って堂々としていて、プーチン氏の小柄が目立つのだ。

さいきんは、画像を拡大することも容易なので、この老人の横顔を拡大すると、なんと耳から顎の後にかけて、はっきりした「線」が見えてくる。
いわれなくても、ゴムマスクの「特殊メイク」だと想像できるのだ。

それで、トランプ氏の現職時代の写真と重ねると、顔面以外がそっくりなのはどうしたことか。
「音声」がないのでわからないけど、いまどき「握手」をしているプーチン氏は、笑いをこらえているのが「えくぼ」でわかる。

第三に、首脳会談が行われている「図書室」らしき部屋には、背景にたくさんの本が収納されているけど、よくみると大柄なアメリカ合衆国大統領の頭上の図書の背表紙が、一種のデザイン的なモザイク絵柄にみえる。

それが、「I lie(わたしはウソをついています)」と読めてしまう。

なんだか、往年のBBCが世界に放った傑作ナンセンス番組『空飛ぶモンティーパイソン』の、そのまたパロディにみえてくる。
日本ではNHKではなくて、当時のマイナーテレビ局「東京12チャンネル」が放送していた。

高校のわがクラスでは、これを観ないと話にならなかった。

  

すると、英国が議長の現地では、映像製作は、やっぱり「BBC」のはずなので、あながち「ウソ」とはいえない映像を、「ウソニュース」で流したはずなのに、「BBCだから」という思い込みから、各国マスコミが「ホンモノニュース」として流してしまったのかもしれない。

ならば、英国人が大笑いしているのだろう。

はてさて、世に中には「骨相学」というものがあって、DNA鑑定が全盛の前は、白骨化した遺体の本人特定にも絶大な威力を持っていた。

人間の顔は、両目の瞳を結んだ線と直角に、上顎の歯との間にできる四角形の「縦横比」は、5歳で確定して以後一生変わらないことが証明されている。

それで、プーチン氏が初めて大統領に就任したときの写真と現在を比較すると、ぜんぜんちがう人物だとわかる。
ちなみに、わたしの夫を返して、といいだしたプーチン夫人は、精神病院に隔離されている。

これは、「北」の独裁者も同様なのだ。

そんなわけで、「ウソか真か、真かウソか」は、やっぱり「わからない」ことになっている。

【緊急】問題が「変異」している

流行病の病原体を世界中の研究者で、「特定」し「分離」して「存在を確認」したひとが誰もいないという現状にあって、「変異株」という「うわさ」が「事実」になるという「変異」をしている。

もちろん、「クラスター」という表現も、「うわさ」が「事実」に「変異」した初期の例である。
「存在が確認されていない病原体」が、「感染仲間をつくる」とは、よくいえたものである。

病気による死因と死者数の関係も、ほとんど議論されないのではなく、この話題を「しない努力」が功を奏して、なんだかわからない、PCR検査による陽性者を感染者とする「うわさ」も「事実」に「変異」した。

わが国の年間死亡者数は、およそ130万人である。
超高齢化によって、死者数自体は年々増加傾向にある。
12ヶ月で割り算すれば、月間に10万8千人が亡くなるのが「ふつう」なのである。

それで、今回のパンデミックでの死者数は、昨年6月18日の厚生労働省コロナ感染対策室が「事務連絡」として、全国に発したのは、「厳密さを問わない」と明記した「コロナ水増し報告要請」であった。

この要請にしたがって提出された「死者数」をまとめると、マスコミがそのまま「たれ流す」数となる。
しかし、人工呼吸器の稼働数が別途発表されていて、とくに「エクモ」に関しては、日本呼吸療法医学会と日本臨床工学技士会が「調査結果」を公表している。

そこから推測したのは、経営コンサルタントの「さかうえひとし氏」であると書いた。
氏の推定数は、「事実」によるから信用できる。
それが、約1000人/年なのだ。

わが国の年間死亡者数と比較すれば、大騒ぎするのがありえないほどの「少なさ」である。
つまり、死者数のうち千人にひとり以下が「コロナかも」という状況にある。

これまでの常識からすれば、とうてい「ワクチン」を国民に打つ必要をかんがえるまでもない微弱さにもかかわらず、「担当大臣」まで設置しているのは、どういうことか?
「疾病対策」という「医学・科学」の事象が、「社会問題」に「変異」したのである。

医療関係者からはじまったものが、高齢者対象になって、いよいよ18歳以上の一般国民にも開始された。

「情報公開」がされないで、無謀な戦争に突入したのは「軍部の暴走」という「戦後の定説」も、GHQの情報操作による社会常識の「変異」であった。
「戦前」のわが国「輿論」は、国民が戦争を要求していたのである。

邪悪な米国民主党政権によって、日本人をジェノサイドしてもかまわないという思想から、民間人への虐殺を正当化した。
各都市への空襲や原子爆弾の二回(ウラン型とプルトニウム型)もの投下こそ、「人類に対する犯罪」だったのに、東京裁判では、これを、「変異」させてわが国のせいにした。

自分たちの責任を回避できる絶好の機会だと、生き残った日本人が飛びついて、都合よく「軍部の暴走」ということにしたのである。

このパターンとおなじことが、コロナ・パンデミックで「再発」している。
日本人のあらゆる組織が、「再発防止」に「務め」ながらも、それが決してできない理由がみてとれる。

マスコミに煽動されて、その気になった国民が政府依存するから、政府はこれ見よがしの「善政」をよそおって、製薬会社のいいなりになったのである。

自社開発のmRNA薬が「やばい薬」だと熟知している製薬会社は、自己免疫ならぬ「企業防衛」上の策として、各国政府に免責を要求し、これを承認させた。
しかしながら、アメリカ合衆国は、「事情変更の原則」が政権交代によって発動するので、完全防衛のためには「アリバイ」を必要とする。

それで、じっさいの許可が「非常事態」における「治験」という位置づけなので、ほんとうは「実験」なのである。
科学の実験には、「計画」を必要とする。
これを、「実験計画」という。

どんな目的で、なにを、どんな方法で実験するのか?
その「効果の仮説」を検証するためには、厳密さがいる。
べつのひとが行っても、再現できることが条件になるからである。
よって、実験計画には「実験計画書」が必須となる。

その実験計画書が、公表されて、あらかじめ想定される「リスク」も表記されている。
わが国の「担当大臣」は、英語が得意だからもう読んだのだろうか?
おそらく目に触れてもいないだろう。

もし、これを目にしたら、「全責任は自分が負う」と大見得切って公言したものをどうやって誤魔化すか?とか、少なくても責任ある人間としての「良心」があるのなら、即座に接種の「中止」か「延期」を発令しないといけない、とかんがえるはずである。

さほどに「やばい」ことが、最初から「想定」されている。

これは、完全に製薬会社の「免罪符」になる。
よって、政府が無視を決め込むなら、「政府の暴走」として歴史的に糾弾されても文句はいえない。

ただし、副反応のリスクは、ぜんぶ国民が負う。

公表されたリスクには、「接種したひとの体内で合成された、こんどはホンモノの「新型ウイルス」が、そのひとの皮膚や体液から他人に感染する」とある。

政府の役人や国会議員などが、自分は接種しないから安全といっても、もう他人事ではない。
打ったひとから、こんどは本当に「未知」のウイルスに感染してしまう。

ようやくパンデミックの本番がやってくる。
ブリティッシュ・エアーのパイロットが接種後に4人も亡くなったどころのはなしではないのだ。

すると、だれが接種したひとかを見分けるのが困難だから、ワクチンパスポート持っているひとを隔離するための法律ができるかもしれない。

おそろしいことがはじまる。

「整体」にいってきた

書籍出版企画の原稿「仕込み」に、参考図書を読みながらiPadにメモをとることに集中して数時間も過ごしてしまったら、おそるべき「コリ」がやってきて、目はしょぼついて頭痛まではじまった。
それと肩から二の腕までの筋がつる。

運動嫌いはむかしからなので、たぶん、全身がコっていてふだん気づかない「慢性のコリ」があるだろうとはうっすら思っていたが、症状がでるとキツい。
数日経っても一向に改善しないので、どこかでマッサージしてもらいに行こうと重い腰をあげることにした。

当然だが、スマホやらで検索をした。
GPSとの連動で、「中のひと」に自分の居場所をしられているから、自動的に近所の店舗候補が地図にでる。

これが、「MEO(Map Engine Optimization)」というグーグルマップの提供機能なのだと、共著でも解説した。
よければご覧頂けたら幸いである。

それで、「採点」までされている。
だれだって「点数の高い=良い店」とおもうから、自然とその店に足が向くようになっている。

わたしのばあい、めったにマッサージを受けたことがなく、受ければ受けたで「揉み返し」が辛い経験を何度かしている。
ただでさえ経験値が少ないので、「揉み返し」はほぼすべての場合にあてはまる。

これが、マッサージを敬遠する理由なのだが、それでも人生で「数回」の経験があるのは、拷問のようなコリのつらさを取ることに優先順位があるからである。
かかった病気を治すためのリスク選択そのものなのである。

そうはいっても、どの店にするかの事前確信があるわけではない。
それで、徒歩圏で近い店から覗くことにした。
ちなみに、点数が高いけど日曜祭日が休みの店はパスをするしかない。

一店目、こちらは「表示エリア」でもっとも点数が低い店である。
なぜだかの理由は、知る由もない。
しかしながら、「受付」でその理由を知ることができた。
施術の技術差のことではない。

接客技術の差であった。
まったくの白紙状態のひとを、なんとなく不快にする接客は、ある意味「見事」である。
それで、予約も断ってパンフレットをもらうことも断った。

二店目。気分をリスタートして、受付に向かった。
こちらは、エリア内で日曜休みの店と同点の最高得点評価である。
「受付」の対応は合格で、ほぼ3時間後に予約をいれることになった。

ちなみに、断った一店目は、2時間待ちだった。
この意味も再考すると、いろいろかんがえが涌くけれど、すでに比較検討することもわたしには無意味になったのである。
げに恐ろしきは、「真実の瞬間」なのだと再確認する。

いったん自宅に帰って、ふたたび入店した。
すると、数々のチェックシートに名前と住所の記入をさせられた。
このあたりは、改善の余地がじゅうぶんにある。
また、婦人病とのかねあいもあったから、男女別のシートがあっていい。

ずいぶんな数の従業員が、ずいぶんなベッド数とともに目にはいった。
なるほど、混雑している。
わたしの担当になったひとは、どうやら「偶然」のようである。

当日の必要時間数とベッドの一覧が一枚の予約シートになっていて、そこに客の名前がある。
なので、このシートブックがスタッフ同士で取り合いになる。
これが「予約台帳」なのだった。

デジタルでない理由はなにか?
おそらく、いまどきだから過去に導入失敗の経験があったはずだ。
端末の問題か?それとも店内通信上の複数端末への同期反映速度か、あるいは予約記入の手間よりも、キャンセルや時間変更などの処理が面倒だったからか?

理由を想像すると興味深い。

施術士は担当制になっている。
なので、利用経験者は予約で「指名」ができて、さらに単発予約なら「指名料」が加算される「システム」だった。

わたしはマッサージ店の初心者であるから、こんなのは業界の常識なのかもしれないけれど、一種、キャバクラのような仕組みである。
コントローラーの「黒服」に匹敵する「白服」がだれだか不明だけれど、もしや「予約台帳」がすべてで、フラット型の組織かもしれないのは、その奪い合いの状況からの想像である。

しかして、「単発」ではなくて、「回数券」を購入すると、指名料もかからないという。
これは、回数券料金内でのブレークダウンになったことを意味する。
でなければ、従業員は回数券販売に積極的にはなれないからだ。

わたしは、「初回お試しコース」中の「肩重点タイプ」だった。
ほかに、「腰重点タイプ」があった。
施術前、鏡の前に立ってみたら、とくに痛みがある側に身体が傾いていた。

横になって、両足をあげると、左右の脚の長さがぜんぜんちがう。
骨盤のゆがみだと、動画の「整体」で観ていたからすぐにわかった。
それでもって、さっそくに骨盤矯正をしたけれど、期待した「クリック音」はしなかった。

それでも、これだけで二の腕の違和感がとれた。

「全身強烈なコリですね」と予想どおり指摘された。
これは通うしかないか。
そう思ったのは、回数券を購入したときよりも、店外に出て帰路についたときだった。

なんだか、歩いていて「軽い」のである。

これも還暦を超えた身の素直な実感なのであった。
さらに、嫌な揉み返しもないのだ。

担当者に「当たった」と思えて、「縁」まで感じる不思議がある。
はたしてこれは、偶然なのか?
それとも、「仕組み」になっているのか?

通わないとわからない。

「まじめ」が「反社化」する

社会にあってはならない「もの」や「こと」を、「反社」という。

典型的な「反社」とは、いわゆる、「やくざ」のことで、この組織の正式名称を「暴力団」という。
人間には、「アウトロー」に憧れる傾向があるのは、管理されっぱなしだと、「いけないこと」をしたくなるエネルギーが涌いてくるからである。

でも、自分がそれを「する」ということには、おおいに躊躇する。

そんなわけで、たとえば「映画」で、ひとときの「夢」をみるのである。
だから、往年の東映やくざ映画を観た後、おおくのひとがちょっとだけ「健さん」や「文さん」になって、館外に出て、数歩歩いて我に返ったのである。

ところが、世の中にいる「悪いやつ」には、毛色の違うひとたちがいる。
いわゆる、「巨悪」を描いたのは、「社会派」というジャンルであった。

その巨匠が、松本清張だった。

 

ときに、組織に忠実であろうとして、その組織目標が「陳腐化」すると、まじめに追求すればするほど、「反社」へと変容するものだ。
この事例を、いま、われわれは、「医師会」という組織で確認できる。

結論からさきにいえば、医師会を解散させなくてはならない。

かつてからある、「反社」としては、「日教組」が典型的だった。
しかし、「労働組合」という看板があったので、解散命令を出せない弱腰があった。
その前に、公務員であったのにだ。

「教育の荒廃」は、日教組と文部省が肩を組んで実行したことだった。
このばあい、役人を責められないのは、役人に「正義」とか「情熱」を求めてはいけないからである。

つまり、われわれが選んだ、政治家の弱腰をなんとかできなかった、われわれに責任がある。
いま、日教組がおとなしく見えるのは、組織構成員の衰退はあっても、主張が「安定」して、あたかも巡航飛行のようだからである。

したがって、今日も着実に教育の荒廃は悪化している。

こどもにマスク着用を強要していることで、それがわかる。
管理職も、教育委員会も、同様に荒廃の共犯者たちである。

一方で、開業医を中心とした医師たちが加入しているのが、医師会である。
一種の、職業組合だから、中世の「ギルド」を祖にしている輸入品だ。

そもそも、わが国の「医者」には、医師免許という概念はなかった。
ヨーロッパで、理髪師が外科医でもあったのは、いまでもその看板に「血管」をデザインしたクルクルがあることでわかる。
医学の進歩が専門性を高度にしたから、免許制になったのだ。

これが、「独占」を許したのだから、その代わりに「義務」を課さないといけない。
義務には「職業倫理」が基礎になるのは、どの職業もおなじである。
いま、医師会はこの職業倫理を忘れたのである。

これは、存在意義を失ったのと同等だ。
個々の医師に職業倫理はあっても、組織としてこれを否定することを強要するなら、もはや「反社」といって差し支えない。
しかも、医師会幹部の発想は、「収入金」のことしかないことを明らかにした。

たとえば、ワクチン接種を国民に速やかに実行したい政府が、もたもたしている医師会を横目に、歯科医師にも「権利」を渡そうとしたら、即座に反対した。
その理由が、会員医師の「手数料収入が減る」であった。

医師の専権事項である「診断」が、PCR検査に座を奪われてもなにもいわないこと自体が、「医療崩壊」だと書いてきた。
それから、医師会は「医師への感染」をおそれて、事実上の「診療拒否」をして、医師会以外の医師がいる大規模病院に「患者」を振った。

それで、大規模病院のうち、公立病院「しか」受け入れない。
さらに、受け入れる院内ベッド数の確保による混乱が、「集中治療室の医療崩壊」だということになったのだ。
つまりは、ぜんぶ「人為」である。

東京都は、その数を1000にしたり500にしたりといじくって、危機を煽ったのだから、今後の検証で犯罪性が明らかになるだろう。

さてそれで、医師会である。
ちゃんとした医師なら、データをもとにしっかり分析する能力があるはずだ。
しかし、医師会幹部にはその能力がないので、今般の「流行」について、テレビ報道のいいなりになった。

もう、この時点で「医療崩壊」したのである。

金勘定に長けた、若い頃の国家試験に通って、免許はあるけど、じっさいはペーパー・ドライバーならぬ、ペーパー・ドクターなのではないか?
あるいは、権力志向がやたらと強いだけの、本来なら自身が患者になるべき人物たちが仕切っているのか?と疑いたくなる。

いやいや、まじめな人物だと評判ならば、その真面目さがあだとなる「組織目標」にこそ問題があるといえる。
患者はどうであれ、自分たちの利益を優先させることが、医師会の存在理由だと会長が明言したのだから、おしまい、なのである。

解散命令を出せる、政治家を選出したいものだ。