投稿者: 管理人：青木　昌城

「広島サミット」も終わってみたら、なにが決まったか？よりも、元俳優のゼレンスキー氏が主役となった、へんな既成事実だけが目立った。

彼がどうやってわが国まできたのか？は、「フランス政府専用機（フランス軍）」に搭乗していたことがわかって、マクロンがＥＵとアメリカに折れたこともわかった。

飛行ルートについては、明海大学の小谷哲夫教授が、２２日の「テレ東Ｂｉｚ」で解説している。
ウクライナからサウジアラビアを経由し、このとき当初予定の米軍（旅客）機ではなく、上に書いた通りで、なお、インドを横断しベンガル湾からミャンマーを通過して中国上空から広島に到着したという。

当然ながら、「通常の飛行ルート」ではない特別だ。

最低でも、中国上空を米軍機は飛べないし、日本海上空ならロシア軍機にも狙われるから、在日米軍機の支援が必要となる。
そんなわけで、帰国にあたっても、ＥＵ内でまだ中立的にみえるフランスの機体が使われたのだ。

教授は、「相当前からアメリカと来日準備の協議をしていたはず」と述べて、「電撃来日」を否定したのだった。
その協議は、言わずもがな、サウジアラビアや、イエメンなど（イランも？）と、インドやミャンマー、中国とに及ぶ「大交渉」がひつようなのだ。

一方で、中国は、サミット前日の１８日に二日間の日程で、西安での「中国・中央アジアサミット」を開催していた。
参加国は中国の他５カ国（カザフスタン、キルギス、タジキスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン）で、中国からこれらの参加国へ５０００億円の支援が決まった。

個人的には、この地域で興味深い、「世界一の親日国」を自称しているアゼルバイジャンが不参加だったことの理由の詳細をしりたいが、よくわからない。

いまや、「逆神」としての価値しかない、マスコミ報道では、「Ｇ７サミットに対抗するため」という理由付けがされているので、おそらく中国の本意は、Ｇ７に対抗するため「ではない」とかんがえたくなる。

それがまた、上述の飛行ルートへの協力（国土上空通過許可）でわかるのだ。

これを、遠藤誉筑波大学名誉教授がありがたくも別角度から解説してくれている。

なかでもカザフスタンを例に、中国の心配事についての記述は一読の価値がある。

キーワードの「産出する石油やガスの硫化水素（H2S）成分が多いこと」という指摘は、まことにもっともな物理的理由である。
さすが、理学博士だ。

つまり、カザフスタンも含めたカスピ海の油田やガス田（アゼルバイジャンも）が、この地域の経済発展に欠かせないだけに、硫化水素との技術的な闘いを制さねばならぬのに、西側（アメリカ・ドイツ・日本）の技術を要する、という条件が、中国の世界戦略に立ちはだかっているのである。

だから、単純に「対抗した」というレベルの話ではない。

しかし、あたかも既成事実を積み重ねたようなことが、そのまま国際政治になることを示している。
それでもって、「上海協力機構の首脳会議」とならなかったことも、気になるポイントなのである。
かんたんにいえば、ロシアが不参加だったことだ。

一方で、広島サミットでは、ウクライナの和平を模索するひとがだれもいないで、原爆記念館（「本館」ではないが）に行ったのは、どういうことか？という問題も、日本人に突きつけた。
なんだかしらないが、原爆を投下された日本が悪いことになっているのは、だんぜん納得がいく話ではない。

この一点で、岸田氏は即座に抗議して辞任しないと、またまたのらりくらりとして、歴史になってしまう汚点をつくる。

まるで国家観のない人物を、最長の外務大臣に据えた安倍晋三氏の任命責任だって、いまさらに問いたい大問題だが、もう自民党にこれをいう人物も絶えた。

こんな人物を首相にしていることが、日本人の民族的悲喜劇だ。

それでもって、興味深いのは、最新鋭戦車に続いて、禁断の最新鋭戦闘機Ｆ１６をウクライナに供与することも決まった。

フライイングとして、東京新聞社会部の名物女性記者が、ツイッターに「日本が保有するＦ１６戦闘機」と書いたことで、プチ炎上したらしい。
わが国は、この戦闘機をアメリカから供与されていないのである。
だから、保有していない。

けれども、ウクライナに戦闘機供与をするという既成事実だけが発信されているのである。
これでロシアの劣勢も、なんだか既成事実になったと書くひともいる。

残念ながら、最新鋭戦車でも書いたが、最新鋭戦闘機ともなれば、だれが操縦するのか？という問題が無視されることの方に驚きがあるし、そもそも「ウクライナ軍」なる国家の軍隊組織は現実に存在しているのか？さえもおおきな疑問だ。

地上を走る戦車ですら、新人が操縦できる、という程度までに最短で８ヶ月の訓練を要する。

戦車の乗員は、「走る」「撃つ」「込める」「指揮する」の４つの分野で、専門的に分化しているから、ただ走行できる、では、戦車にならないし、最新鋭とは「自動化：コンピューターへのプログラミング操作」という意味もあって、そのプログラミングが専門的でまた煩雑なのである。

ましてや、最新鋭戦闘機を操縦して、実戦におもむくまでにいかほどの訓練を要するのか？は、素人の想像を絶するし、その費用と教官をどうやって確保するのか？

すぐさま飛んでいくような、実戦配備なんてできないから、各国が供与する、という政治的パフォーマンスをやって、訓練期間中に、和平協定に応じろ、というのが、ゼレンスキー氏への各国の強い要求になっていることの本音がわかる。

武器さえあれば、戦争に勝てる、なんてかんたんな戦争を現代ではしたくともできないのである。

だから、今回の供与決定という政治判断は、たんに、軍事産業に発注する、という意味でしかなく、それでウクライナがロシアに勝てるかどうか？なんてことは、だれも関心をもっていないのだわかったのである。

つきつめれば、中国は西側技術を欲しがる国をとにかくなだめる努力をしていて、Ｇ７各国は、完成された軍事的機械類が売れればいい、ということの「応酬」があった、ということにすぎない。

バイデン氏と下院議長の、連邦予算に関する調性が失敗におわって、いかにアメリカ大統領がＦ１６をウクライナに渡したいといっても、そんなカネがどこにもないのが、いまのアメリカ政府の財布事情である。

一方で、デフォルトをいって、一方で戦闘機供与をいうバイデン民主党政権の無責任がここにある。

東京新聞社会部の名物女性記者の幼稚を嗤うどころか、世界の報道が狂っているのである。

「人口爆発」と、「地球温暖化」が、「食糧危機」を招いて、結果的に人類は滅亡の淵に追いやれる。
ために、「昆虫食」という話になっている。

このブログでは、地球温暖化についての疑義を書いてきたけど、上記３要素のぜんぶに疑義がある。
少なくとも、食糧について、人類はとうにカロリーベースでは、食料問題を解決している。

そこで、検索エンジンで「食糧危機」を入力すれば、でてくるのはほぼ左翼の記事ばかりで、一種の「踏み絵」状態にあることがわかる。

例によって、チャットＧＰＴへ、「食糧危機のウソを示しなさい」と入力したら、「食糧危機を煽る人たちは、、、、、。」と説明があって、「実際には、世界の穀物生産は人口や所得の増加を上回っており、穀物価格は長期的に低下傾向にあることはグラフで示されています」と。

もちろん、そのグラフの出典も示している。

「したがって」、に続いて、「食糧危機のウソとは、恒常的な食料供給不足や価格高騰を予測することで、農家や農業関係者が自分たちの利益を図ろうとすることだと言えるかもしれません」。

なんだか左翼のみなさんの努力を、一撃で排除してしまうのが気の毒になるほどだ。

そんなわけで、３要素の２要素は、すでに論破されている。
そこで、最後に残った、人口爆発はどうなのか？を検証するのが、表題のドキュメンタリー映画『BirthGap』なのである。

詳細は、ハラノタイムズさんのサブチャンネル、「Harano Talks Official Channel」で、日本語解説をしている。

解説にもあるが、この作品の制作者であり、監督でもある、Stephen J Shaw氏は、現在日本在住で、元はデータアナリストであった。
つまり、数値データ解析の専門家なのである。

Shaw氏が、世界の人口問題に気づいたのは、日本の少子・高齢問題、なかんずく「少子化」についての原因を、データによって解析したことからはじまるという。
つまり、一般的な解説の「ウソ」に気づいたのだ。

もちろん、先進国における出生率の低下があっても、途上国の人口爆発が人口増加問題の根源だということの「ウソ」のことである。

世界は、この７０年で、出生数が「半減」もしているのである。
それなのに、どうして人口爆発なのか？

むしろ、世界は人口減少によって、巨大な限界集落化をして、社会機構の維持が困難になる可能性の方がよほど確実な問題なのである。

つまり、「移民」による人口確保という手段は、単純に、民族国家としての社会機構を自ら破壊する愚かな行為だといえる。

しかし、どうしてこうなったのか？の深掘りは、意外に困難で、ひとつの原因に、１９７３年の第四次中東戦争に端を発する、石油ショックがあったというまでになっている。
わが国における、「ショック」の到来は、翌年の７４年になってからだった。

一般的には、アラブ産油国による「石油戦略の発動」といわれてきたが、これも、じっさいは「国際石油資本（いわゆる「石油メジャー」）」によって煽られたものだったことが、明らかになっている。
急激な原油の値上げで儲けたのは、石油産油国ではなくて、むしろ石油メジャーの方だったことをもとに調べたら出てきた事実だ。

この世界史的な「事件」で、それまでの安い石油に依存した経済体制が、崩壊したかにみえた。
けれども、このときの石油価格の変化は、１バレル（１５９Ｌ）あたり、３ドルから一挙に４倍の、１１ドルから１３ドルあたりに「高騰」したのだけれども、直近の２３日では、７３.６３ドル（ＷＴＩ原油先物）で、スポット価格のドバイ原油の７月渡しは７５.３０ドルだ。

なお、最高値は、２００８年７月３日につけた、１４５.３１ドル（終値）であった。

ここで原油価格の決定メカニズムを議論するものではないが、５０年前の原油価格を比べるにあたっては、５０乗根を計算すれば、伸び率が年率換算できる。
すると、５０√（７５.３/１３）＝１.０３６、すなわち、３.６％ほどになるから、たしかに石油ショック時の一気に４倍の上昇は、全世界の経済状況を一変させたことは事実だ。

とはいえ、それでも、いまではかんがえられない「安さ」なのである。

さらに、前に書いたが、わが国における「高度成長」が終わったのは、石油ショックが原因ではなく、田中角栄内閣のバラマキによる無駄遣いが原因だった。

このあたりの時間軸における「近さ」は、昭和２年の「昭和金融恐慌」という国内問題と、２年後の１９２９年（昭和４年）の、「世界大恐慌」とが混同されるのに似ている。

人間の判断が、一般論によって作られることを示唆するけれど、原因がなんであれ、これをきっかけにして、生活防衛のための「女性の社会進出」の口火を切ったのはまちがいない。

素地として、当時の「ウーマンリブ」運動が、「主婦連」を攻撃して、それがまた、「男女同権」となって、いまの「ＬＧＢＴＱ」になってきた。

はたして、世界における人口減少とはなにか？をしるには、自然発生的なもの、と受け入れる前に、まさかの「人為」をうたがうことは、いまの時点における重大事になったのである。

それが証拠に、この作品の上映が１２日に予定されていた、ケンブリッジ大学セントジョンズカレッジで、「中止」に追い込まれたのは左翼学生からの妨害行為が原因だった。

こうした「行為」こそが、長いストーリーの「人為」の一部になっているのである。

こないだ触れた、ダーラム特別検察官が４年を費やした「捜査」が終了して、報告書が議会から公表されたことについて、彼の結論は、「不起訴」決定だったことを改めて確認しておきたい。

まずいえるのは、アメリカらしからぬ、「玉虫色」の解決であることだ。

もちろん、おおくのアメリカ人には納得いかないだろうけど、よくいわれる「日米関係の深化」ということからしたら、妙に納得できる。

じつは、日米関係とは、ねじれた「２重らせん構造」のようなもつれた関係なのである。

このことをしるには、日米関係史をたどらないといけない。
第一段階：アメリカによる日本開国
第二段階：アメリカのアジア戦略と英国との対決（対日英同盟）
第三段階：日本の覚醒（人種差別撤廃提案の衝撃）
第四段階：日本征服
第五段階：対ソ戦略と日本を財布化（外貨準備をアメリカ国債にさせた）
第六段階：グローバル全体主義で飲み込む

ざっと以上のような、複雑なからみがある。

戦後は、第四段階からはじまって、あたかも日本が「やられっぱなし」にみえるけど、じつはアメリカの財布にした日本経済が巨大化したのを潰した、昭和から平成初期のバブルとその崩壊以上に、アメリカ側は「日本的なるもの」に影響されている。

これが、日米関係のもつれの正体だ。

それには、上記でいう、第三段階が重要で、第一次世界大戦後のベルサイユ会議で、日本国代表が「人種差別撤廃条約」を提案したとたんに、その後の歴史の歯車が動きだしたのであった。

ために、戦後（大東亜戦争の）の教科書では、「日本代表は無言だった」という虚偽が強調されている。
なぜなら、第二次世界大戦、ことに大東亜戦争の連合国側の戦争目的が、「生意気な日本を叩く」であったことがバレるからである。

それで、第四段階は、あまりにも強かった日本だったから、その反動で、常軌を逸した厳しい報復の欲求が、当時できていた国際法での「占領」のはずのものを、「征服に変換させた」のである。
こうやって、２６００年の歴史ある日本国が、とうとうその歴史上初めて、外国人による征服で、国全体が奴隷化されたようにみえる。

しかし、その前に日本が「覚醒」していたのは、今様のグローバル全体主義だった。
だから、ヒトラーのナチス（国家社会主義ドイツ労働者党）と、ムッソリーニのファシスト党と組んだのである。

スターリンの共産党と組まなかったのは、天皇（朝廷）とあまりにも矛盾するからだったというけど、かんたんにいえば「馬が合わない」からである。

しかしその本質は、ロシア革命のスポンサーが西洋の大富豪だったことからわかるように、また、どうして米英がソ連と連合国を形成したのか？がいまだ曖昧なことも含めて、じつは「仲間の間の争い（内ゲバ）」が、巨大な世界大戦になったのである。

つまり、グローバル全体主義同士の主導権争いが、第二次世界大戦だったのだ。
これぞ、枢軸国対連合国という構図になった。

なので、悪の枢軸国対正義の連合国とすべく、あらゆるプロパガンダが実施されたのである。

その典型が、「全体主義対自由主義」という欺瞞である。
しかし、例によって「入れ子状態」がアメリカにはあって、全体主義の民主党と自由主義の共和党が国内で対決しているから、あの国をみるのには、国名でなくてそのときの政権党派がなにかでおおきく性格を変えることに注意がいるのである。

すると、前から書いているように、スターリンに追い出されたトロツキーが、アメリカに逃げて、また大富豪たちが資金を出して、民主党をトロツキーに乗っ取らせたことで、枢軸国なかんずく日本の近衛文麿一派のソ連との怪しい関係とからんで、上述の大筋における日本潰しが炸裂したともいえる。

以上は「陰謀論」ではなくて、たくさんの「陰謀」が、もつれた糸のようになって、両陣営とも怒濤のように戦争へと邁進したと解釈すべきなのである。

この歴史的意味でいえば、ナチスと組んだわが国が、いま、ナチスのゼレンスキー政権を思い切り支援することの筋は通っている。

ちなみに、ゼレンスキー氏は、どんなルートと手段で広島に到着したのか？
ロシアや中国から撃墜されないで安全が確保されているのは何故か？だれも教えてはくれない。

ではなんでアメリカとＥＵが、いまさらナチスを支援するのか？と問えば、民主党とＥＵが軍産複合体の大富豪（個人と企業群）に買収されているからである。
なので、これらの毒牙にかかっていない、たとえばハンガリーは、ウクライナ支援を拒否している事実からもわかるのである。

そんなわけで、日本的玉虫色解決に同意できないアメリカ人（共和党トランプ派）は、サミット初日にあわせたのごとく、連邦下院議員のマージョリー・テイラー・グリーン氏が、大統領等の弾劾を議会提案すると発表した。

「等」とは、国務長官、司法長官、ＦＢＩ長官などの政権幹部大臣級も弾劾する、という意味だ。

さらに、トランプ氏はダーラム氏の不起訴という結論について声明を出して、２４年選挙で決まる、と訴えた。

しかして、そのダーラム氏は週明けに連邦下院司法委員に招聘されているので、どんなことになるのか？もある。

これを、アメリカの有権者がみているから、「玉虫色」の意味とは、日本的なのではなくて、選挙の投票行動に委ねる、ということに相違ない。

ここが、まだ腐っても鯛のアメリカらしさで、ほぼ腐ったわが国とのちがいになっている。

商店街の衰退とおなじくらいに衰退して久しいのは、その商店街にあった銭湯も同様だ。

たとえば、大企業でもおなじ業種のなかで、伸びる会社と衰退する会社があるのは、端的にいえば「経営力の差」なのであるけど、日本人の奥ゆかしさは、そんな「あたりまえ」をいちいち口にはしないものだった。

しかし、残念なことに、奥ゆかしさが変容したのか？それともただ人間の劣化なのか？あたりまえをいちいち口にしないとわからないひとが多数になって、さらに劣化がすすんだら、トンチンカンなことでもこれをいい続けると、むかしは相手にされなくなったものが、美辞麗句にふつうに欺される時代になった。

「巧言令色 鮮(すくな)し仁(じん）」（論語：学而）も、いまでは通じない。

その騙しの美辞麗句には、さまざなまパターンがあるけれど、たいがいが「自然」という、なんとなくでしかない概念がまとわりついているのである。
だから、「自然」を自然にいうひととか、「自然」を連想させる言葉には、特に注意がひつような、いやらしいことになった。

これがまた、ストレス社会の元凶になったのである。

欺されないためには、言葉に注意がいるけれど、いちいち反芻してかんがえるのが面倒だからである。
それで、あきらめていちいちかんがえるのをやめると、急速に「楽」になる。
ただし、どこかで欺されているのではないかと、無意識でも本能的に警戒するから、ついには身体に不調をきたすのである。

不調の真の原因は、深く、以上のようなストレスにあるのだけれども、目先の不調の原因は、「血行障害」にきまっている。

それで、外的な治療に、マッサージとかが有効だとおもわれるのである。

もっとも手軽なのは、温浴であって、「湯に浸かる」ことで全身の血行をよくすることが、第一となり、その後に外的な刺戟をすると、さらに効くことが経験的にわかっている。

ただし、世界の人類文化で、「湯船に湯をはって、これに浸かる」という入浴の習慣は、ヨーロッパでは古代ギリシア・ローマ、アジアではブータンと日本にしかない、特殊、なのである。

それで、困った人類学者は、「照葉樹林文化圏」という「圏」を発明した。

これによると、当然ながら古代ギリシアは、「外れ値」ならぬ「外れ地」になるし、それでもギリシアを起点にしたら中東の「ハマーム」はどこも蒸し風呂で、湯に浸かる文化は。ブータンに到達するまでなく、さらにその先の間を飛ばして日本に至るのである。

もっとも、江戸時代の江戸で人気の「湯屋」も、蒸し風呂であったから、信玄の隠し湯にあるように、湯に浸かるのはもっぱら、「温泉」での入浴文化のことである。

江戸城大奥で将軍が浸かった風呂は、熱海や伊東の温泉を汲んで船で運んだものを、再加温していた超贅沢であったけど、「将軍家御用」の看板で、「献上する」のも、地元の特権に変換した（他の温泉地にはこの「特権」を与なかった）政治の巧妙がある。

その権威が、熱海と伊東人をして、いまだに繁栄させている、と信じ込ませるのはなんだか罪深い気がするけど、いい過ぎか？

ちなみに、ヨーロッパで温泉大国といえば中央ヨーロッパに位置するハンガリーが有名だけど、ハンガリー人が本気で「湯治」をするとなると、あくまでも「飲泉」であって、「入浴」ではない。
温泉水を薬として飲用するのが、彼の地の伝統医療なのである。

そんなわけで、外国人から日本の特別な文化だと目される、入浴、は、どうしても「温泉」をもって本格とするイメージがある。

しかし、さいきんでは、わざわざ「天然温泉」なる表記をして、さもありなんとなっているけど、「天然温泉」だから「循環」させている、というふつう（温泉資源の有効利用という理屈）まであって、ややこしくなるのである。

これに対して、「源泉かけ流し」がもっとも贅沢で最上級だとしているのは、理解できないことではないものの、源泉の水質は当然にして、温度によって、どう冷ましているのか？もある。
加温ならまだしも、源泉が高温のばあいは、水（水道水）でうめるか、ラジエーター付き冷却塔で冷やすかとで、ぜんぜん設備投資と維持費（「湯守」の人件費も）がちがうのだ。

ｐｈが７より小さい酸性ならば、配管の交換だけも、多額の維持費がかかるし、気温との差や雨天などで湯温の感じ方が変わるから、微妙な経験値を要する専門家としての湯守がするバルブ調整が、その時々の快適な湯浴みを決定している。

ために、湯守は統計的知識をもって、最適温度調整という重大事を行っている。

そんなわけで、温泉宿の主人の温泉知らず。という、業界人ならしっている「格言」があるとおり、温泉宿だからといって、温泉の知識が深い、ということもない宿があんがいと多数あるのだ。

横浜に住んでいて、気に入っている「銭湯」がないのも、横浜の衰退を体感することのひとつで、東京の銭湯の「湯の質」にとてもかなわないことがくやしい。
「超軟水」をもって東京の銭湯の湯は「つくられている」一方で、横浜のそれはほぼ水道水か、ふつうの井戸水だ。

すると、地方の温泉宿の主人は、東京の銭湯の超軟水の湯を体験したことがあるのか？という疑問がわく。
典型的温泉知らずなら仕方がないが、自家源泉を自慢するなら、東京人がふだんはいっている「泉質」に無頓着でいいのか？といいたいのである。

しかも、いまや外国人観光客でも、日本文化について興味が深い（こういう層ほど富裕層になる）ひとたちは、裸になることのハードルをクリアしてでも、「入浴体験」を１回でもすれば、かなりの「通」になる時代になっている。

そうした情報は、ネットだけでなく、ちゃんと書籍（たとえ電子書籍でも）になっているのである。

こうした外国語の本を、温泉宿の主人がどこまで読んでいる（翻訳機能を駆使して）のか？も、経営における「差」を作ることは、いうまでもないことなのである。

明日、５月２０日に、世界同日開催される予定の「デモ」のことである。
「抗議活動ではない」とあえて先にいっていて、あくまでも「デモンストレーション」である、と。

しかしながら、偶然かどうかは別にして、同日、ポルトガルのリスボンで、「ビルダーバーグ倶楽部」の２０２３年次総会が開催されることもわかっている。

反グローバリズムの立場からしたら、このビルダーバーグ倶楽部こそが、世界経済フォーラムの上位団体なので、まさにグローバル全体主義の「本丸」なのである。

だんだんと、「フロント」たる世界経済フォーラムの邪悪さが世界的に認識されるようになって、この組織に関与しているひとに対する、「陰謀の疑惑」を、「陰謀論」といって一蹴することもなくなってきた。

ちなみに、陰謀論（conspiracy theory）という用語を発明したのは、ＪＦＫ暗殺後のＣＩＡであった。
それで、当局が犯人とした者を疑う言動を嗤うように仕向けたのである。

これは、国家情報機関がアメリカ国内で情報操作をやった事例として、国民からの批判の対象になっている。

さいきん「陰謀」になった当然は、世界経済フォーラムが自身でその邪悪さを、堂々とＨＰにも書き込んで宣伝しているからである。
だから、一度でも世界経済フォーラムのＨＰを観る手間をかけさえすれば、多くのまともな頭脳のひとなら、その邪悪さと実行力に驚愕するのがふつうなのである。

エっマジで！

それで、「陰謀論」から「論」がとれてきた。
ほんとうに、「陰謀」を巡らせているひとたちがいるのだけれど、公開されたらそれは「陰謀」といっていいのか？になって、もはや、「世界全体主義化計画」と呼んだ方がいいことがわかる。

もちろん、そんな計画でも発表するのは自由だが、実行されたら困る。
その困ることを、ほんとうに実行しているのが、世界経済フォーラムだから、人類多数の敵なのである。

しかし、敵は「マトリョーシカ」のような入れ子状態になっていて、その上位に、ビルダーバーグ倶楽部がある。
こちらは、相変わらず、「秘密会議」なのだけど、その秘密を暴きたいひとたちが、様々な手法で「取材」活動をしている。

その成果として、彼らの究極的な人類奴隷化の手段が、電子決済、なのだと判明している。
ここでいう、電子決済とは、デジタル通貨の普及のことであり、ＣＢＤＣ（中央銀行デジタル通貨）だと前に書いた。

およそ、人類の経済史で、「通貨＝貨幣」とは、そこに「匿名性」があることに、重大な意味がある。
コロナ禍という、へんな病気に人間の脳が冒されて、これを、「コロナ脳」というけれど、潔癖症も同時に発病したひとがいる。

それで、だれが触ったのかわからない、通貨＝紙幣や硬貨は不潔だとして、デジタル決済を好むひとたちが現れた。

これぞ、世界経済フォーラムが目論む、パンデミック計画の本質的な「狙い：目的」なのである。

だれが触ったのかがわからない、ということこそが、「貨幣の匿名性」だからである。
それをどうやったら破壊でき、どうやったら誰が使ったのかをわかるようにできるのか？

デジタル通貨での決済の、使う側の便利さは、一体何と相対しているのか？を問えば、匿名性の喪失、一点に絞られる。

これに対する反論は、クレジットカードでも同じじゃないか、がある。
たしかに、クレジットカードをつかうと、クレジットカード会社に購買情報がとられてしまうけど、ＣＢＤＣだと、そのとられる情報が、人生すべての経済取引になるのである。

だからこそ、生活の基本情報たる支払ばかりか、賃金などの入金もぜんぶ把握されるＣＢＤＣが完成すると、人類は奴隷になるしかない。

つまり、ＣＢＤＣを管理する少数の支配者と、支配される圧倒的多数になって、身分が永遠に固定されるのである。

これが、ヨーロッパ王侯貴族を元にする、ビルダーバーグ倶楽部の最終目標だ。

この倶楽部のいいだしっぺは、オランダのベルンハルト・ファン・リッペ＝ビーステルフェルト王配（ユリアナ女王）殿下（ベアトリクス女王の父）であった。
ちなみに、オランダ王家は女系なので、ややこしい苗字がついて、家を示す「王朝」とはいえない。

それでもって、この王侯貴族たちは、「血」の保存に興味が移っている。
これが、「現代の優生学（トランスヒューマニズム）」になっている。

わが国では、「優生保護法」として、１９４８年（占領下の昭和２３年）から１９９６年（平成８年）まであったけど、その前には、ナチス・ドイツの遺伝病子孫防止法をモデルに「国民優生法」（１９４０年：昭和１５年）があった。

そのナチス親衛隊は、「レーベンスボルン」（Lebensborn：生命の泉協会）をつくって、「アーリア人」の女性を集団で住まわせ、「赤ちゃん工場」として、生まれた乳児は強制的にナチス幹部の養子にさせられていた。

これを、もっと過激に、Ａ.Ｉ.もからませて実行しようというのが、あたらしいLebensbornである「トランスヒューマニスト協会」なのである。
ノーベル賞受賞者たちの精液を、まじめに保存していて、貴族の「優生」な支配者の種とすることが、本気で行われている。

この協会への巨額資金提唱者に、あのエプスタイン氏がいたこともわかっているし、彼の「島」に招待された大学者たちも。多数いるのである。

そんなわけで、反グローバリズム全体主義の認知運動としてのグローバル行動が計画されていて、もはやグローバル全体主義のビルダーバーグ倶楽部やその下部組織、世界経済フォーラムの「行政機関」になった、「Ｇ７：先進国首脳会議」にだれも興味を示さなくなっているのである。

先日、反トランプの急先鋒、ＣＮＮに出演して、予想通り左派（じつは軍産複合体の全体主義者たち）からの反発があったのだけれど、思惑通りの視聴率（数）をたたき出したものだから、視聴者離れが著しい他社メディアも、トランプ氏への出演オファーが殺到することになった。

柳の下の泥鰌を狙え、ということだ。

しかし、柳の下の泥鰌を狙っているのはトランプ氏の方で、彼は、メディアに出ることをなによりも優先させてきた実績がある。
それを、この何年か、メディアの側が一方的に拒否してきただけなのである。

さらに、Twitter社が、１月６日の議事堂襲撃事件をもって、まだ現職大統領だったトランプ氏のアカウントを永久凍結すると一方的に通告して、一国の国家元首たる大統領の発言を封じたことは、近代史における特筆すべき「事件」であった。

歴史の揺り戻しかどうかはしらないが、そのTwitter社を、テスラの成功で世界的大富豪になった、イーロン・マスク氏が買収し、これら言論弾圧の内部実態を調査報道させたら、「Twitter File」として公表された証拠に、ＦＢＩやらからの関与が確認されて、大騒ぎになったのが、さらに連邦議会証言でも明らかになったのだった。

これだけでも、政権が吹っ飛ぶほどの衝撃だけど、いまや、「倫理」が堕落して、民主党バイデン政権はのらりくらりと生きのびている。

「遅すぎた」という批判は当然にあるが、１５日、ダーラム特別検察官が捜査していた、「ロシア疑惑」についての最終報告書が、司法長官を通じて連邦議会に送付され公開された。

この疑惑とは、２０１６年の大統領選挙投票日直前に、トランプ氏に対する、民主党ヒラリー・クリントン陣営が掲げた、トランプ氏とロシアに関する癒着の疑惑のことで、民主党はその後のトランプ政権の４年間、ずっと、なにかとこの疑惑をたてに政権批判を繰り返してきたのであった。

なんだか、わが国における、「モリ・カケ・サクラ」とよく似ているのである。

しかし、そこは「本家」ならではの、大胆があって、ホワイトハウスでのトランプ氏の会話も録られていたことが判明して、大統領に対する盗聴、という犯罪行為（国家反逆罪）が明らかになるというハプニングまで起きたものだ。

しかして、この疑惑の大筋はすでに明らかになっていて、簡潔明瞭にいえば、民主党クリントン陣営による、「でっちあげ」であった。
それで、ヒラリー氏と民主党には、とうに選挙委員会から罰金が命じられている。

今回の捜査は、対象をＦＢＩに絞ったもので、この組織の本件疑惑に関する捜査の正当性に関する捜査、だったのである。

結論から先に書けば、どうしてガセネタにすぎない民主党ヒラリー陣営の申立を鵜呑みにしたのか？という恐るべき内容で、結果は、ＦＢＩ幹部が政治的な行動をとった、というものである。

戦後のわが国では、形式的に「国家警察」は存在しない。
内務省特別高等警察（「特高」）も、陸軍憲兵隊も、敗戦によって解体され、やりすぎたＧＨＱが統治に困った果てに設立したのが、東京地検特捜部である。

なので、ＦＢＩのような国家警察としての捜査機関はないのである。
これは、犯罪者にとってのラッキーで、一般の従順な国民には関係ないようにもおもえる。

しかしながら、「正義の味方」であるはずの、国家警察が腐ると、国家の屋台骨が揺らぐのは当然だ。

禁酒法時代といういまとはちがう世界で、アル・カポネと闘った、エリオット・ネス捜査官は、財務省の役人で、ＦＢＩではなかった。
現代日本では、麻薬取締官（俗に「麻薬Ｇメン」）が厚生労働省の役人だということに近い。

現実のアメリカでは、下院司法委員会のジム・ジョーダン委員長が来週ダーラム氏を証人として呼ぶと司法省に通知したと発表したから、舞台は紙の上から証言台に移る。
当然に、宣誓証言となるから、司法省とＦＢＩにとって、来週は厄災の日々となるだろうが、自業自得なのである。

ついでに、前に書いたＩＲＳ（連邦歳入庁）の職員による内部告発（ハンター・バイデン氏への犯罪捜査妨害）に関して、バイデン政権はこれら内部告発者の不利となる報復人事を、同１５日に行って、彼らの弁護士が緊急で議会への告発も行ったから、下院司法委員会は大忙しになるはずだ。

さて、ＣＮＮが放ったトランプ氏（初出演）の肝心な視聴数は、予想通りの「爆上がり」となったけど、視聴者調査により、もっと大きな話題が飛び出した。
それが、中間層（日本的には「無党派層」）と民主党支持者層が、この放送を観て、トランプ氏の論にウソがなく、正しい、ということに気づいてしまったことだった。

その「新鮮さ」が話題になるのは、なにしろ、大統領経験者としてのトランプ氏がメジャーなテレビに出た「初めて」だったからである。

それで、３大ネットワークの「ＡＢＣ」、「ＣＢＳ」、「ＮＢＣ」のそれぞれから、出演オファーが殺到しているのは、アメリカにおける「テレビ離れ」が、日本と同様に深刻だからだ。

もちろんその原因に、「トランプ隠し」ともいえる、偏向がすさまじいために、まともなアメリカ人は自身の脳を守るために、「観ない」という積極的行動をしていたからである。

もっとも、これら３大ネットワークが、編集なしで放送するか？といえば、おそらくそうは問屋が卸さないのであろうけど、編集してもムダ、なように発言する術をトランプ氏にはあるし、ＣＮＮで得た「新鮮さ」を確認するために、多くの中間層と民主党支持者層のなかでまともな部類は、リピートするにちがいない。

これもまた、トランプ氏側の思惑通りなのだろう。

「計画的陳腐化」とは、別のいい方をすれば、効率的粗悪品の製造といえる。

このときの、主語は、企業にとっては、となるのだけれども、消費者にとっても、「安く買える」という意味にもなるから、厄介なのである。

その代わり、企業が設定した年数が経つと、買い換えることになる。

これを、「買い替え需要」とかといって、あたかも消費者側に需要があるような表現をするけど、じっさいは、「強制買い換え」になっている。

ただし、数年後には、「新製品」を買わないといけないことになって、消費者はつねに「最新」を使える効用がある、という見方もできる。

しかし、「最新」がほんとうに消費者にとっての「効用」なのか？といえば、とくに日本製家電の場合は、「多機能化の罠」にはまり込んだままで、必要かどうかもわからない、余計な機能まで一緒に買わされることになっている。

その「日本製」が、いまでは、どこまで「日本製」なのかも不明で、たんなる最終組立をしたのが日本国内だから「日本製なのだ」という理屈が通っている。

これは、一種の「原産地偽装」ではないのか？

それで、あたかも中国製の家電が、単機能で安価に見えるように、商品ラインナップが構成されているともいえる。
なにせ、その中国メーカーが作っている部品を、日本で組み立てて、同時に余計な機能をつければ、「日本製」になるからである。

この意味で、たとえば、洗濯機なら、壊れない信頼性や洗浄能力で一歩リードしていた、「三洋電機」が懐かしく、ブランドだった「AQUA」はハイアールに買収された。
おそらくいまでも、「AQUA」のファンは、どのメーカーかに関係なく、愛用しているひとも多いだろう。

コインランドリーにも、「AQUA」があるのは、ハイアールのお陰というより、三洋電機のお陰なのである。

世界を席巻した、日本の家電企業がダメになった理由に、「家電リサイクル法」（「特定家庭用機器再商品化法」、２００１年４月施行）を挙げるひともいる。
いわゆる「ゴミ利権」と結託した、自虐法で、ドイツのエネルギー転換と似ている。

そこで、この法律の「目的」（第一条）には何が書いてあるのか？

「この法律は、特定家庭用機器の小売業者及び製造業者等による特定家庭用機器廃棄物の収集及び運搬並びに再商品化等に関し、これを適正かつ円滑に実施するための措置を講ずることにより、廃棄物の減量及び再生資源の十分な利用等を通じて、廃棄物の適正な処理及び資源の有効な利用の確保を図り、もって生活環境の保全及び国民経済の健全な発展に寄与することを目的とする」とある。

重要なのは、最後にある、「生活環境の保全及び国民経済の健全な発展に寄与することを目的とする」だ。

よくもヌケヌケとこういう文章が書けるものだと感心する。

当初の管轄は、悪名高き、経済産業省であり、その後にできた、国民経済にとってのムダの権化、環境省に経産省から大量移籍したひとたちを見殺しにしない役人内輪の「律儀さ」を発揮して、いまでは両省の共同管轄になっている。

あたかも、大量消費にともなう過剰な「使い捨て」を、愚かな国民にさせないためを装うけれど、家電メーカーは、これで、計画的陳腐化の「お墨付き」を得たのである。

テレビには、「１０年経ったら火が出るかも」なんて脅しをして、無理やり買い換えさせるけど、どうやって液晶やらプラズマパネルのリサイクルをしているのか？
太陽光パネルの廃棄が、将来の大問題になるのを無視して、補助金漬けにしているバカバカしさとソックリなのは、経産省と環境省が組んだときのパターンなのである。

それでもって、かつてのドル箱、「テレビ事業部」が、どのメーカーも大赤字たれ流しになったけど、人事制度はとまらずに、テレビ事業部長が出世する仕組みは温存されていて、日本家電企業の経営が傾いている。

かつて、携帯電話端末でも、「ｉモード」の発明で、日本企業の世界シェアはたいしたもんだった。
それが、「ＯＳ：オペレーティングシステム」を、アメリカに完全支配されて、スマホの時代になったら、ノキア同様、世界市場から消された。

いまでは、ＯＳの進化にハードウェアの設計が追いつかないので、はなから２年しかＯＳ更新保証のない機種を、激安に見せかけて販売している。

末長く大切に使いたい、という消費者の伝統的価値観（「もったいない」というらしい）が、根本から破壊されて、「使い捨て」を設計段階から予定しているのに、これを、「持続可能」だといい張るから、根性が曲がっている。

この伝統的価値観という意味で「合致」するのは、伝統的工芸品になるはずなのに、そこにも、経産省の魔の手が伸びて、ぜんぜん生活環境の保全及び国民経済の健全な発展に寄与することを目的とした活動をさせないのである。

そのためにつくった、国家資格が、「伝統工芸士：伝統的工芸品産業の振興に関する法律、１９７４年）だ。
この法の「目的」には、「伝統的工芸品の産業の振興を図り、もって国民の生活に豊かさと潤いを与えるとともに地域経済の発展に寄与し、国民経済の健全な発展に資することを目的とする」とある。

どこかで見た欺瞞とおなじパターンがここにもある。

１９７４年からほぼ半世紀、この法律の「目的」が、ぜんぜん達成されているようになっていない、ことが、暗黙に証明しているのである。

国を挙げての不誠実に、国民はいつ気がつくのか？

昨日の、「大手企業だから安全な「はず」とか、有名企業だから間違いはない「はず」、という「信頼」が逆転して、大手や有名企業「だから」危ないになった」ことを、食を業とする企業の将来、という意味で展開してみたい。

人々の「安全なはず」を、とっくに「裏切っている」からである。

このことの深刻は、「国を挙げて」という状態になって、もはや国家は国民の健康を保持するための仕事はしなくて、国民の健康を売ってでも私腹を肥やしたい者共たちに乗っ取られてしまった。

その典型が、あのワクチン接種の推奨といういい方の強要で、「治験中」なのにこれをいわずに、特別に「許可」したものを、あたかも「認可」したと誤解させたのである。

もちろん、共犯は医師会とマスコミで、診断権の放棄と報道しない自由を謳歌した。

各国で、「薬害」としての集団訴訟もはじまっているけど、国内での訴訟についても報道せずにいるのは、もはや職務放棄にひとしく、企業の社会的責任を報じる資格もない。
ましてや医師会は、薬害そのものを認めない立場をとって、目の前の患者を無視するまでに堕落した。

医師免許そのものの価値が問われているのである。

まだ、インタビューアーとして、芸能人の不倫に厳しかったひとが、自身の不倫がバレたら退職したことの方が、よほど責任感があるというものだ。

少数のまともな医師たち１００人ほどが、団結して声を上げはじめているけれど、あくまでも「ネットの中」での話になっているのが、悲惨なのだ。
唯一の希望が、レジスタンスがあった証拠の「デジタル・タトゥー」として後世に残ることである。

そんなわけで、「食の安全」が、「食の危険」になっているのを、誰もいわなくなったのである。

これから、「高級」とか「本物」あるいは「こだわり」を標榜して商売をやってきた店舗やらホテルやらは、どうしていくのか？
「安心と安全」という表明を安易にすると、訴訟になるリスクまであるのである。

つまり、企業の社会的責任とか、企業倫理が、社会から問われるのに、マスコミが同調しないことで、より意思をもった人々からBudweiserのように不買を受けることになる。

それを、ＳＮＳを通じて個人が情報拡散させる時代になったのである。

すると、不買の対象となる店舗やホテルなどの経営は、反論が面倒になる。
「エビデンス」を示せ、ということが泥沼化する高い可能性があるからだ。

なにをもって、「高級」とか「本物」あるいは「こだわり」をいうのかの定義たる「ハードル」が下がって、商売の基本中の基本である「安全」になってしまったのである。
けれども、ハードルが下がったのではなくて、「仕入れている食材の安全」というあたらしいチェックポイントに人々の興味が移ったことは、かえってハードルを一気に高めている。

なぜならば、流通している食材は、それぞれに検査済みという関所をこえてきた物、という社会の仕組みが「あった」からで、ゆえに、「仕入れ食材の品質」とは、味や見た目と価格の３点セットが満たされていれば、仕入れ担当者としては十分に存在価値があったからだ。

もちろん、「偽装」が事件になったのも、こうした関所を破って、あってはならない流通をさせたことを「犯罪」として社会が認知したからであったけど、おどろくほど多数の食材が、いまではかつての「偽装」レベルに落ちてしまったのである。

すると、国家ぐるみでハードルを相対的に高くしたというのが正しく、対象たる食材の安全がかんたんに確保できないことに原因がある。

つまり、消費者は、これらを確認する、あるいは安全を確保するためのコストも負担しないといけない世の中になったのである。
これで、おなじ食材でも、安い食材と高価な食材とに二極化することで、かつてない富裕層のための別経路がうまれるはずである。

さてはその原点に、農業つまり、農地における土からして安全なのか？という問題にいきつく。

農業は土作り、というけれど、ちゃんとした土にするのにひと世代３０年はかかる。
これが「効率が悪い」から、「化学物質」を投下するので、永久の「痩せ地」になるのである。

もちろん、日照時間も含めて気候が影響するのが農業だ。
それで、わが国では、「作付け計画」が実施されていて、どの農協はなにを作って、出荷する時期（時間と期間）も決められている。

農家は、勝手に好きな物を作っても、農協が受け付けないので、納品できないし、農協が受け付けることの意味に、「安全性検査」も含まれている。
だから、自主的に販売しようとしたら、自分で博士級の知識に基づく検査をしないといけないのである。

こうしたことから、家庭菜園で作った作物は、一般販売してはならない。

しかも、行政が用意する家庭菜園（よく「市民農園」とかといっている）は、年毎に抽選で区画を強制移動させるので、前のひとがどんな「化学物質」を撒いた土なのかの情報（汚染度合い）も提供されないのである。

そうやって作られた作物や外国産の飼料を、家畜に与えるので、家畜の安全性もややこしくなる。

便利な「加工食品」は、概ねすべて、「化学物質」を混ぜていて、国は安全性の認定をしたり、特定保健用食品だと「許可」もしているけれど、どんなレベルの知見に基づいているのかを突きつめれば、よくわからない、という本音が見えてくる。

そんなものを一生かけて食べ続けた人間がいなかったからで、いまは、人生をかけた「実験台」（化学物質摂取の種類や量による発病具合チェック）にさせられているともいえる。

ここにだけ、企業の「ゴーイング・コンサーン（永続性）」の重要な意味があるのだ。
人間の一生の時間をこえて、企業は継続する、からである。

しかして、ほんとうに「未来志向」で、ゴーイング・コンサーンを追及したいなら、言葉でなく行動で示さないと、継続すらできない時代になったのである。