「ナラティブ」とは、「語り」のことである。
これを、医学用語として通用させると、「病気の経験を語る」という意味になる。
その病気になると、どんな症状になるのか？
じつは、本人ならわかるが、他人にはわからないのだ。
たとえば、「痛み」。
本人の「痛み」は、他人にはそれが伝わらないので、本当はわからないものだ。
では、どうしたらその痛みを理解するかといえば、自分のこれまでの人生から似たような経験をもって「他人の痛みを追体験」する、つまり「思いだして」その痛みをやっと感じることができるのである。
すると、たとえば末期がんなどのばあい、専門医だって自分でその病状を経験したことはないから、患者本人にどういう状況なのかを語ってもらうことで、疑似体験するのである。
こうした、本人の体験をあつめて「データベース化」すると、患者の病状の進行度合いによって、これからどんなことが起きるのか？を、先輩患者の経験集から、いまの患者自身もしることができる。
事前に知識があることで、患者の心が落ち着くという効果まであるのだ。
なにを慌てているのかしらないが、今回の流行病（はやりやまい）について、こうしたナラティブ情報がほとんど公表されていない。
「予防対策」ではなくて、感染してからの「重篤化させないための対策」として、たいへん重要な情報なのに。
「感染した瞬間」は、だれにもわからない。
しかし、「症状」がでてきたら確かに自覚できる。
ならば、どんな「初期症状」なのか？
それからどうなるのか？
であれば、どんなことをすれば「軽症」で済むのか？
医療機関へはどういう状態になったら行くべきで、どんな状態なら自宅療養でよいのか？
素人判断してはいけないことはなにか？
自宅での、効果的な過ごし方はどんなことか？
もちろん、家族や同居人がいれば、そのひとたちの安全をどうやって防いだのか？
上記のような情報は、基本情報のはずなのに、果たしてどのくらいの国民がしっているのか？あるいは、しらないのか？
これは、中央政府や地方自治体の怠慢なのか？報道機関の怠慢なのか？それとも医師会の怠慢か？
ただ「自粛せよ」といって、今日はなんにんが「感染した」というだけの繰り返しでは、社会になんの役にも立たない。
感染したひとが発症して、これはまずいとおもったら医師のもとに行く。
そこで「診断」されて、はじめて「患者」になるのだが、それがふつうのコロナウィルスによるふつうの風邪なのか？それとも、うわさの新型なのか？も、「患者」になってはじめて「診断」されるのだ。
ましてや、医師の「診断」によって、「体調不良ですね」といわれれば、「患者」にもならない。
なんども書くが、「ＰＣＲ検査」は、コロナウィルスを反応させるが、それが新型かどうかは「特定できない」のだ。
「陽性」だからといって、「新型だけ」に陽性なのではない。
だから、「感染者数」しか報道しないのは、あきらかになんらかの意図をもった報道だといえる。
活字媒体には「規制」はないが、電波放送媒体では、放送法第四条に違反する。
政府はこれを放置するのか？
ならば、あおられて被害をうけた国民は、どうすればよいのか？
活字媒体を代表する「新聞」と、電波放送媒体である「テレビ局」との「経営統合」を推進したのは、田中角栄郵政大臣であった。
全国紙と東京キー局のみならず、国家総動員法で各県に一社と規制されたままの、地方新聞社と地方テレビ局とを一緒にさせたのだ。
とっくに「戦後」ということばすら忘れかけている現在の「令和」時代に、国家総動員法が継続されたままの体制が残っている。
田中角栄の亡霊が、わが国をいまだに蝕んでいる。
マスコミは、田中角栄を「金権政治」と批判するが、本気で批判しないのは、自分に火の粉がかぶるからである。
なんだかわからないが、感染したことで病気を発症する。
このとき、まずは「怠い」という症状がでるのが、新型の特徴で、その後に、味覚や臭覚がわからなくなって、発熱するという。
よくある、風邪の諸症状なのだ。
ふつうの「風邪」に特効薬がないのも周知の通り。
なので、発症したらすぐにかかりつけ医に相談するとよい。
自粛が解除されるなか、ナラティブ情報もない。
住民のためになる情報提供をしない、という、この一貫性のなさこそが、いつまでもダラダラと続く理由なのである。