統治能力が強大な政府を持つ不幸

どこまで落ちるのかがわからない。
「崩落」とも、逆に「噴火」ともいえる、日本政府の大暴走がはじまった。

西村康稔経済財政担当相の発言は、その象徴であるし、「無観客」オリンピックという「史上初」に歓喜しているひともいる。
もちろん、「コロナ対策」の「大失敗」は、新型コロナウィルスの「存在」に疑問を呈して途中修正できず、政府の「無謬性」に固執した結果である。

ネットにはスペインの研究グループが発表した、「コロナの正体」が拡散された。
陰謀論という言い方で「陰謀論」を語る向きがいるけれど、こうした「説」に対する「反論」も、科学の土俵で行ってもらいたい。

この正体とは、「酸化グラフェン」という化学物質によるもので、ぜんぜん「ウィルス」とは関係ない。
むしろ、この研究グループも、「新型コロナウィルス」の「特定も分離」もいまだに誰も成功しておらず、いわゆる、「コッホ4原則」の前半二つをぜんぜん満たしていないことを強調している。

そこで、彼らは、「コロナウィルスは存在しない」という「仮設」からすれば、とたんに不思議物質に変化する「ワクチン」の成分分析をしたのである。
「抗体」を人体内部の免疫で生成させるのが、「ワクチン」の働きなのだから、ワクチンの成分が「ウィルスの正体」でなければならない。

ここから得た結果が、「酸化グラフェン」なのである。

詳しくは、こちら↓

なお、ユーチューブではなくて、ランブルという自由プラットフォームに投稿されているのでご確認を。

人体に「酸化グラフェン」を入れるための方策として、
・不織布製マスクから呼吸によって
・PCR検査キットの検査棒接触によって
・ワクチンの主成分によって
の三つが挙げられている。

これによって、次のことと合致する。
・当初「無意味」と発表したのに覆したWHOは、世界にマスク着用を促し、各国政府が反論もなくすぐさま同調したこと。
・流行初期からWHOは、診断にPCR検査キットを使うように指示を出し、各国政府保健・衛生当局や医師たちの反論もなくすぐさま同調したこと。
・ワクチン接種後の重篤な異変あるいは死亡についての「例」を、「酸化グラフェン」を原因とすれば関連性が認められること。

ちなみに、わが国立感染症研究所は、あろうことか、ウレタン製のマスクよりも不織布製マスクを推奨し、酸化グラフェンを国民に吸い込ませるための片棒を担いだのである。

研究結果の内容として、
・酸化グラフェンは、血液凝固を促すので、「血栓」を生成するということがある。
・酸化グラフェンには、免疫系を変質させる「効果」がある。
・酸化グラフェンが肺に蓄積すると、肺炎の原因となる。
・酸化グラフェンは、粘膜に炎症を起こして味覚と嗅覚を奪い、あるいは、金属味をだす。
・酸化グラフェンは、生体内で強力な磁気特性を持つようになる。
・酸化グラフェンは、体内の「グルタチオン」で「抗酸化(中和)」されるが、グルタチオンは子どもが多く持っており、65歳以上では急激に減少する。
・グルタチオンは、アルコール(飲酒)によって増加する。

これらの研究成果が、「正しい」とすれば、政府及び政治家も「予防」を装いながら「流行を促進」させていることがわかる。
「グルタチオン」があるために、若年層の発症がなかったこともわかるし、飲食店だけの営業規制と飲酒を禁止したい理由とも合致する。

なお、次世代通信規格の「5G」との関連性にも触れていて、生体内での強力な磁気特性を得るためには、5G電波の周波数が関与しているという。
いってみれば、体内で電子レンジのような効果が起きている、ということだ。

そこで、なぜ「武漢発祥」なのかといえば、この都市が「世界初の5Gパイロット実験都市」だったからだという。

「5G電波」の危険性については、オランダなどで「禁止」されたように、人体への影響が懸念されてはいたが、まさか、という状況になっている。
通信機器問題もあって、わが国は5Gを通り越して「6G」の研究を開始しているが、どうなることか。

そして、何よりも重要なのが、「エセ・パンデミック」を起こした理由と、誰だ?という問題がある。
理由は、人口減少と世界共産化(全体主義化)という。
誰?については、ビッグテック系の創業大富豪や当該企業だともいう。これで「5G」ともつながるのである。

そんな中、英国で「秘密文書」がリークされたと話題になっている。
https://archive.vn/UuoeI#selection-225.0-225.18
なお、この記事の伏線は、BBCも昨年4月24日に報じていた。
https://www.bbc.com/news/technology-52409893

英国「保守党」政権にしてこの体たらくなのだから、わが日本政府は推して知るべしか。
民主主義は、民衆が優秀でないと成立しないことを実験しているかのようでもある。

英国で、もし「第二次名誉革命」が起きるなら、わが国民も乗っていい。

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