エントロピー増大のディアスポラ

宇宙の大法則としられているのが、「エントロピー増大の法則」だ。

「秩序があるものは、その秩序が崩壊される方向にしか動かない」。

部屋が乱雑になるのは、この法則のわかりやすい例だから、元の整理された状態にするには、必ず「人手」がいる。
つまり、整理するという意思をもった、人間にしかできないのである。

残念ながら、人間以外の動物は、ぜんぶ、エントロピー増大の方向にしか行動できない。
どんなに可愛くて、賢い犬でも、部屋の整理を自分からすることはないし、万が一それを人間がみて、「きちんと整理されている」と感じることは、万が一もない。

犬や動物は、「空間の秩序ある状態」を認識できないのである。

せいぜい、本能として、巣の清潔を保つのが精いっぱいだ。
けれども、これらの動物がバカで劣っているのではなく、エントロピー増大の法則を全面的に受け入れているにちがいないので、ムダなことはしないだけではないのか?とおもう。

しかし、人間の堕落は、エントロピーの増大を放置するばかりか、積極的になることがある。
それが、戦争による破壊だし、あるいは、思想による行動での、ディアスポラ(移民)となっている。

戦争が拡大するのも、移民が増大するのも、エントロピー拡大の法則のままに任せることを装った事態なのだといえる。

つまりは、わざと、だ。

そもそも、ディアスポラのはじまりは、そこに住めないことからの移動であったはずだ。

歴史上最大規模の民族大移動は、学校でも習う、「ゲルマン人の大移動」であるが、その理由は、地球寒冷化であった。
ヨーロッパ北方の森に住んでいた、ゲルマン(ローマ人がこう呼んだが、語源は不詳)たちが、寒くて南下したら、ローマ帝国内に侵入することになった。

ゲルマン人の、森での生活の記憶が、ワーグナーの、『ジークフリート』になったのである。

しかし、聖書を読んだことがない日本人でも、「バビロン捕囚」の話は有名で、これでユダヤ人が世界に散らばって、とうとう20世紀半ばまで、国家を持つことはなかった。

すなわち、聖書にある数々の、「初め」のなかの、人為によるディアスポラの初め、ということになっている。
なお、「バベルの塔」の話で、言語をバラバラにしてひとを離散させたのは、「神」の御意思であったので念のため。

読み物として、日本人には理解できても、なかなか日本人の歴史的体験としての実感がないので、欧米人が言う、「ユダヤ問題」を理解するのは困難だ。

ただし、江戸幕府や明治新政府がやった、「転封:国替え」で、武士たちだけでなく町人も一緒に移り住むことはあった。
「白虎隊の悲劇」で有名な、会津藩が下北半島の南部藩から切り取った地に転封されて、多くの町人も一緒に移り住んだのである。

これも、ディアスポラのひとつだろうし、村ごと「逃散」したことも、喰えないためのディアスポラだといえる。

すると、集団化した愚鈍爺ばかりの経団連から要請されて、与党がやっている、移民受入策(「高度人材」なる、「奴隷」の欺瞞用語をつかう)で、あたかも吸い取り紙やら、電気配線の修理でつかう、はんだ吸い取り線のように、外国からの「人寄せ」に熱心になった。

どうやらこれを、望ましい「国際化」と呼ぶらしい。

これも、グローバル全体主義のアメリカ民主党・バイデン政権がやっている、国境の破壊を真似ているのだろう。

岸田氏を擁護するつもりはぜんぜんないものの、わが国における「移民の積極的受入」が、歴代自民党政権の基本政策になったのは、「少子・高齢化」による人口減少がはじまった、2000年ごろからのことである。

2009年からの民主党政権も、責任逃れはできない一貫性がある。

なので、おおくの保守系論者たちがいう、「真正保守だった安倍晋三氏亡きあと」という嘆きは、ネズミ講の詐欺にあっているひとが、知人・友人を巻きこむのと似ている。

このブログでは、安倍氏は、社会主義者だと、とっくに認定している。

ところで、同様にこのブログでなんども書いている、「社会主義」の反対語は、「自由主義」だということが、どうしても理解できないひとがいる。
なぜか次元のことなる、「保守主義」が連想されるからだ。

いわゆる、「保守か革新か」という、二択の政治キャンペーンが、いま衰退中のマスコミをしてわざと、延々と垂れ流してきたので、おおいに擦り込まれているのである。

この意味でなら、安倍氏は自ら、真正保守を装ったのである。

その保守とは、戦後レジューム(アメリカ民主党が支配したGHQによるわが国の征服体制)そのもののことだった。
なので、彼がいった、戦後レジューム「からの脱却」に、天才的詐欺師の言語魔術のタネがある。

いまや正確な表現が不明の、「N国党」幹事長にして、「つばさの党」代表、黒川敦彦氏が、ジェスチャー付きで歌うフレーズ、「おじいちゃんの代からC・I・A~」というのは、安倍氏を指して的を射ている。

さてそれで、入国ばかりが注目されるのは、インバウンドもおなじだが、出国のことが無視されている。

これは、日本人がディアスポラをする、という、より深刻な事態なのだけど。

ipadの寿命と購入準備

いったん購入した製品は、大切に長く使いたいということが崩壊して、おおくのガジェットが消耗品となった。

この点で、伝統的工芸品とはまったくことなるのである。

しっかり造り込んでいる伝統的工芸品は、もともと丈夫なのは当然として、職人が何代も続くので、修理の際にそれをつくった職人の技も評価される恐ろしさから、販売に至った製品には一切の手抜きがないという特徴もある。

なので、購入者側も何代にもわたって愛用できるし、それを選んだ祖先のセンスも後世に伝わるのである。

ここが、いまは伝統的工芸品と呼んで、かつて日常用品だったときのふつうから、「進化」した点なのだが、高級品になって手が届かなくなったのは、生活のうえでの「退化」でもある。

こういうことは、味覚にも現れて、大正期に流行りまくった、「蕎麦の機械打ち」が大繁盛して、「手打ち蕎麦」が時代遅れだとして、嗤われていた。
「うん、やっぱり機械打ちの蕎麦は美味い!」が、当時のハイカラさんたちの日常になったのである。

ヨーロッパにおける初の総力戦となった第一次大戦の破壊が、粗悪であろうがなんであろうが、他に近代的生産国が日本以外に世界になかったために、とにかく日本製品が、作れば売れたことによる。機械文明への自信が信仰にまで高まったのである。

こうして、わが国は、道徳的・禁欲的であるはずの、資本主義が、ヨーロッパ中世以前の、儲け主義へと変容して今日に至っている。
戦後の高度成長期に、道徳的・禁欲的な明治生まれの経営者の一部が、財界リーダーになったけど、そんな哲学を忘れて売上・利益を信奉した後輩どもが、ふたたび儲け主義へと回帰させてしまったのである。

さて、電子機器としてのipadの寿命は、兄弟ともいえるスマートフォンと同様に、OSのバージョンアップ対象から外れたときが同時に寿命となる。

アンドロイドのスマホで、「日本製」をイメージさせる機種だと、ほとんどが2年でその役割を終える。
OSのアンドロイドを提供している、グーグルが直で製造・販売している、「Google Pixel」も、OSバージョンアップにおける保証期間は、4年でしかない。

iPhoneだと、これが6年となるから、「お得感」はあるが、元の価格がアンドロイド系とは比較にならない。
ただし、その遣い勝手の優劣は別である。

本稿ではipadの場合を書いているので、過去の傾向をみれば、おおよそ7年が寿命と思われる。

今年の9月にリリースされた、ipadOS17でも、7年前の新機種がバージョンアップの対象から外れたことで上記の見当がつくのである。

もちろん、この世界は日進月歩だから、OSのバージョンが上がることは、ハードウェアのスペック要求も自動的に高まるからで、7年もしたら古ぼけるのは、形状だけの評価ではない。

ユーザーとして、問題なのは、OSのバージョンから外れることが、そのまま、メーカーのセキュリティ対策からも外れるからで、便利に使えば使っていたほどに、情報ダダ漏れの危険に晒されるのである。

このことが、ユーザーにとっての最大の買い替え需要を喚起する。

日本製のスマホが、2年という短命なのは、将来のOSバージョンアップ予定の情報が、設計時に与えられないためだと思われるので、開き直って2年で終わるスペックに留めて、「安価」ということにしたら、中国製に適わないことになって、市場から退場しているのである。

ドコモが2年縛りを復活させたような、2年で強制機種変更するプランを設けたのは、この点でいえば、良心的だといえる。

一生におけるこの手の出費に、わたしのように人生の途中から出現したマシンとの遭遇ではなく、いま乳幼児以下なら、少なくとも一生で10世代分以上の端末を購入し続けることが、事実上強制されることになっているのだ。

これに、パケット代という、通信費が加算される。

すると、稼ぎのない完全消費者たる子供に、こうした端末を与えると、成人するまでに3世代分ほどの端末を親は買い与えないといけないし、パーソナルな端末だから、子供の数が増えると大変な負担となる。

もしや、これも少子化の一因やもしれぬ。
すると、政府はそのうちに、少子化対策と称して、タブレット購入クーポンを配布するのだろうと予想できる。

つまるところ、現代の文明生活のための必需品としての出費の強制なので、消費者にとっては、広義の「税金化」ともいえる。

さてそれで、ipadといえども、コモディティ化した文明の利器を、購入して7年寿命で、どういう更新ルーティンを組もうか?ということになる。

ちなみに、ipadOS16(上述のように、いまは17)から、コッソリと日本語配列外部キーボードに対応しているけれど、この機能を使うには、日本語配列キーボードを無線接続してからでないと設定できない仕組みになっていて、さらに、設定後でつかうには、利用アプリもいったん再起動させる必要がある。

わたしは、英語配列キーボード派なのであるが、モバイル用キーボードになかなか英語配列キーボードがないのが不満だ。

円安もあって、ただでさえ過剰スペックのipadが、パソコンよりずっと高価帯になっているから、悩ましいのを振り捨てて、購入準備をしないといけなくなっている。

真綿の掛け布団

単に、「インフレ」とは、通貨価値が下がること、なので、相対的に物価が上がる現象をいう。

だから、これを端折って、インフレ=物価上昇というのは、残念ながら正しくない。
ここはあんがいと重要だ。

なぜなら、物価上昇の原因には、金融緩和で通貨価値が下がるインフレだけでなく、物不足も十分な理由になるからだし、たとえば、中東で不穏なことが起きることで原油の供給に不安が高まれば原油価格の上昇になる.

もしも、ホルムズ海峡封鎖ともなれば、原油自体の供給ルートがふさがって、原油不足からの製品生産が滞れば、これまた諸物価高騰の理由となるのである。

原油は、精製して燃料になるだけでなく、プラスチック製品の原材料だというふたつの側面がある。
「脱炭素」のウソ=グローバル全体主義政治思想戦としての欺瞞の、理由がここにある。

なので、原油の調達などによる、コスト上昇をもって、「コストプッシュ型インフレ」といって、通貨価値の下落によるインフレと分けてかんがえる必要があるのだ。
もちろん、そうやって、通貨価値の要因と、コストプッシュによる要因の重みを分析することで、有効な「対策」の方法がちがうことになるのである。

もっとも、ホルムズ海峡封鎖という、ひとつの破局は、同時に日本円を含めた各国通貨の通貨価値を下げるので、多数の波が重なるような相乗効果的な現象も想定できる。

経済物理学を言うなら、こうした「波」の研究をすればいいのに、なぜかいまだに、「経済人」を前提にした古いだけの古典をもって、経済物理学というから、笑止なのである。

長い「デフレ」のトンネルから抜けたと思ったら、コントロールするといっていたインフレについて、もはやノーコンなのではないか?という不安な状態になっているのは、あくまでも、「金融政策でコントロールできるインフレ」という長い条件説明がいる意味であったからだ。

相手が、コストプッシュ型のインフレなら、金融政策は当然に無力なのである。

ましてや、原油供給量を、OPECプラスの各国が減らしているので、この場合には、原油供給量を増やさないと収まらないのは、原因と結果の関係からの当然である。

しかし、わが国は、このような要請を産油国にしていないし、してもムダなのは、そもそも産油国が減産を決めた理由にある、アメリカの横暴についての対抗だから、そのアメリカのポチがなにをいってもムダなので、お利口さんでムダな努力はしない、わがエリート外務官僚は、ふて寝を決め込んでいるのである。

それで、ポチに徹したアリバイ工作として、外務大臣をイスラエルに行かせて、ポチとしてできるだけの援助を申し出て、アラブ側を無視するということをしている。
だから、OPECプラスの実質リーダーである、サウジアラビアとロシアは、わが国があからさまな敵対行為をしていると、またまたテイクノートしているにちがいない。

かつての、「全方位外交」が崩壊して、ただ忠実な「股分(こぶん)」に成り下がったのが、いまの日本国の立ち位置だ。
ロシア案による、イスラエルへの停戦を求めた国連安保理決議に、非常任理事国の日本は、「反対票」を投じて、これを世界に示したのである。

もちろん、世界各国は、そんなわが国のアメリカへの忠誠を、気の毒がって見ているのだろうけど、やがて過去からの尊敬のまなざしは絶えて、侮蔑の態度をとるようになるだろう。

こうした政治的自虐の態度も、円(通貨)安の要因になるのは当然で、金融当局の対応策では通じないのである。

「通貨価値」が示すのは、総合的な国家としての、「信用」の問題だからである。

すると、これからのわが国は恒常的に、金融当局には手に負えないタイプのインフレになると予想できる。
しかも、景気高揚なんてことはおそらく起きないので、やわらかなスタグフレーションがダラダラと続くのだろう。

このダラダラが、「ゆでがえる」状態をつくって、またそれが愚かな国民を欺くのである。

景気高揚には、政府の介入をやめて、自由経済にすべきなのに、すっかり洗脳された阿呆な大多数の国民が、社会主義経済(政府による富の分配=アベノミクス)を、むしろ頼りに(乞食化)しているのである。

この意味で、岸田政権は、安倍政権の後継政権としても忠実だ。
岸田氏本人が、どうしてかくも不人気なのかがわからないポイントだろう。

何度も書くが、政党政治の根源には、人物よりも党組織が優先する原理と原則があるので、頭を誰にしても、変わらない。

だから、政権交代が望まれるけど、与党に代わる野党がない、という、選択の不自由な体制が創られてしまった(小沢一郎が仕掛けた「小選挙区比例代表制」)ので、どうにもこうにも、にっちもさっちもならないのである。

日米ともに、無党派(まともな国民)層が最大になるのは、こういうことなのである。

そんなわけで、たまたま呼ばれた寝具のセールで、予期しない買い物となったのが、「真綿の掛け布団」なのである。
念のため、「真綿(まわた)」とは、絹(シルク)でつくった綿のことである。
布団自体も、シルクの布で包まれている。

齢を重ねて気づくのは、残り時間の意識である。
しかも、だんだんと「眠り」について敏感になってくるのだ。

とはいえ、ほんとうは、「呆け」を誘発する、睡眠導入剤なる麻薬に手を出すには及んでいない。

自然素材の寝具は特に高価なので、本来は若い時分から愛用した方がだんぜんお得なのは、伝統的工芸品の逸品と似ている。
だいたいが、「一生もの」という、製品寿命だからで、ものによっては親子三代で使いつづけることができる。

真綿の布団の耐久年数を聞いたら、ざっと30年だという。
ならば、これがわたしにとっては、この人生で最後の布団の買い物だ。

納品まで3週間余り。
完全受注生産品なので、これより生産を開始するという。

さては、宿泊業界は、「寝具」をどうするのか?も憂鬱になる。
自宅での睡眠の快適性が、旅先で担保されないからである。

阿呆な国の観光官僚は、客になったこともないので、巨額な補助金を客室改修費に使わせる悪魔(『ファウスト』における「メフィストフェレス」のごとく)の誘惑で以て、各部屋を温泉湯船付きに改造させたりしている。

これに、ただカネがもらえる欲に目がくらんだ、「ファウスト博士」あるいは、「乞食」のような経営者は、人手不足だというのに、清掃にえらく手間がかかる部屋にすることで、どうにも販売の回転が滞るように自分からしている。

自分たちが提供する商品がなにか?を、ぜんぜん分かっておらず、これに銀行までが加担するのは、横浜銀行をやり玉に挙げた、横浜の銭湯の投資における、東京の銭湯との比較の絶望とおなじなのである。

旅先の寝具がチープすぎて、翌日以降、腰や首が不調になるリスクは、客が負わねばならぬことを、誰もフォローしないで、「おもてなし」と言っているのも、もはやSDGsと同様の自己欺瞞にすぎない。

生きづらさを拡大総生産する文科省

『新訳聖書』のなかの、「ヨハネによる福音書」冒頭、第1章第1節に、「初めに言(ことば)があった。言は神と共にあった。言は神であった。」とある。

これは、人間にとっての根源的現実だと、信者には解されている。

さらに、第14節に、「言は肉となって、」とあって、第20章第30節の小見出し、「本書の目的」と続き、第31節に、「イエスは神の子メシアであると信じるため」と続いている。

言葉から生まれたのは、肉体をもった者であって、それがついに信仰の対象へと移ろっていく。

しかして、「god」を「神」と誤訳したことの痛恨は、かえってキリスト教の布教を困難にした。
わが国伝統の、「八百万神」のなかの、「ひとつの柱」に、絶対神が落ち込んでしまったからである。
この原因は、明治期に、「中国語訳聖書」から、「日本語訳」をつくるときに起きたという。

信長や秀吉の時代、「切支丹、伴天連」といっていたころ、日本人信者たちは、「god」を、「デウス」と呼んで、日本の「神々」と分けていた。

なので、われわれ日本人は、世界でもっともキリスト教が普及していない国の住人だと自己認識もしていようが、わたしはこれを、「プロパガンダ」の効果だとかんがえている。
そして、同様のプロパガンダで、「無宗教の民族である」と信じ込まされてきたのである。

このブログでは、繰り返し書いてきたが、日本人はおそらく世界最強の宗教的民族なのだ。

これを日本人から忘れさせるのが、以上のプロパガンダの目的である。
なぜなら、そうしないとキリスト教の国であるアメリカ合衆国に、ふたたび楯を突くことになるおそれがあるからだ。

プロセスとして、キリストへの信仰と、日本人を無宗教だと信じ込ませることとは、「おなじ」だ。

一向宗徒による、「一向一揆」が盛んだったのは、近江・金森合戦(1466年)を初めにして、石山合戦(1570年~1580年)へと、各地を拠点にして100年以上も続いたのである。
フランシスコ・ザビエルが来日してキリスト教の布教を開始したのは、1549年だから、宣教師たちが布教に努めたのは、一向一揆とほとんど同時代なのである。

しかして、いま、「浄土真宗」と呼んでいる、当時の「一向宗」の本質とはなんだったのか?

誰もが教科書にある、宗祖親鸞の、「他力本願」と「南無阿弥陀仏を唱えること」を暗記させられただろう。
これが意味することをわざと教えないのが、わが国の戦後学校教育の特徴で、よくよくかんがえれば、親鸞は彼の師、法然とともに、仏教を装って、キリスト教を発明したのである。

わが国で最大信徒を抱える、巨大宗教とは、浄土真宗に他ならず、彼らのパワーを怖れた徳川家康の策略によって、「檀家制度」と、東・西に本願寺を分裂させていまがある。

ちなみに、お節介なフランス人は、仏教の分類上、「浄土真宗」を仏教だと認めていない。

およそ宗教とは、信じる者がいて成立する。
邪悪なGHQによる征服で、日本人は、信じるモノを喪失させられたので、いつの間にか、「科学万能主義」あるいは、「拝金主義(エコノミックアニマル)」を信じるように誘導された。

それがまた、無神論の宗教、共産主義と親和性が高いので、「党員」の手塚治虫は、『鉄腕アトム』を描いて、当時の子供世代から洗脳を謀ったのである。

つまるところ、半世紀以上の時間をかけたら、日本人の全員が、こうした洗脳を受けた世代に染まったのである。

ゆっくりと、だが確実な民族破壊の実践なのである。

そんなわけで、わたしの子供時分から、保守の重鎮たちは口を揃えて、「日本語が危ない」と言っていたのが、いまさらながらに思い出されるのは、日本語がいま「絶滅危惧」の崖っぷちにある状態だからである。

これを、石井光太氏が、『ルポ 誰が国語力を殺すのか』(文藝春秋社、2022年)で突きつけている。

この書籍の中でも、わたしの気にさわったのは、序章にある、文科省が、OECD加盟国の生徒の学習到達度調査(PISA:Programme for International Student Assessment)に対しての、「傾向と対策」を実施していることである。

この三流官庁は、責任逃れだけにしか興味がないから、とにかく批判を回避したいのだろうが、その方法が、「お受験対策」とおなじにしている。

もちろん、わが国の生徒たちの成績が、世界標準に対して芳しくなくとも、「言葉=母語=国語」ということにおける、教育目的と方針が、国民に納得できるものであれば、ぜんぜん浮き足立つこともないのである。

その証拠に、数学的リテラシーと科学的リテラシーに関しての成績は、相変わらず上位に位置しているのだ。
つまり、より客観的評価が容易な科目では、とくだんの問題はない。

すると、外国との比較対象として、「国語」は適切な対象なのか?をかんがえないといけない。
これが、「英語」となれば、OECD加盟国中で、常に最下位なのを恥じてもせんないのだ。

言語とは、『聖書』にあるように、文化そのものだからである。
だから、言語についてのリテラシーを、国際比較するとは、文化を比較するに等しい、ムダではないのか?

本書で、中学校の校長(元は国語教師)が登場して嘆く、「今の子は知識の暗記や正論を述べることだけにとらわれて、そこから自分の言葉で考える、想像する、表現するといったことが苦手なので、国語に限らず、他の教科から日常生活までいろんな誤解が生じ、生きづらさが生まれたり、トラブルになったりしてしまうのです」の方が、外国との比較より、よほど深刻なのである。

わたしの中学校卒業クラスも、国語教師が担任で、先生が亡くなるまで、だいたい毎年クラス会をやっていた。
先生も、校長になったのであるが、もう20年以上も前に、この本の校長のようなことを嘆いていた。

それが、「今の子は何を考えているのかわからない」だったのである。

しかし、この本でよく分かった。
なんと、「言語化ができない」のだ。
自分の思っていることを、言葉にすることができない。
だから、親であろうが誰であろうが、その子の苦しみを推し量ることができないのである。

つまり、とっくに言葉(国語)を失っているのである。

この子たちは、もうすっかりおとなになって、社会の中堅にいる。

これが、日本経済の衰退原因ではないのか?と疑うのである。
現場レベルで、言葉が通じあわないのなら、それはもう、『旧約聖書』で描かれた、「バベルの塔」の逸話とおなじではないか。

国民生活のためにも、経済活動のためにも、先ずは、文部科学省なる省庁を廃止すべきときがきている。

邪悪な本音が飛び出した

お調子者だが、アメリカ連邦上院議員で、しかも、「有力者」のひとりとして有名なのが、リンゼイ・グラム氏だ。

もうひとつ、彼が「有名」なのは、RINOだからである。

このひとは、最終階級がアメリカ空軍大佐という立場にあった。
それでも、コウモリ君のように、フラフラと立場を変える癖があることだ。

つまり、信用ならない人物なのである。

そんなグラム氏が、インタビューで例によってイスラエル側に全面擁護の立場をとるから、これに、「パレスチナ民間人へのジェノサイドは止めさせるべきでは?」と質問されたら、第二次大戦中の日本とドイツを引き合いにして、「民間人を殺すことに歯止めはなかった」と発言した。

これに、日本政府あるいは、ワシントン駐箚日本大使が抗議をした報道がない。
さっそく反応して、憤慨しているのは、ほぼワクチン注射で癌を発症して目覚めた?原口一博氏だけである。
幸いにも、原口氏の癌は回復しているようである。

口の軽い人物の口から、ついうっかり本音が漏れたのだが、これぞ、アメリカ・エスタブリッシュメントたちのいつわざる認識なのである。

つまり、日本人にだけあの戦争を反省せよと強要し、これにすっかり従っているのが、「とにかく反戦思想」のひとたちで、なんとこれが、「サヨクばかり」なのである。
すなわち、日本のサヨクこそが、対米追従の急先鋒のやからだといえる。

「勝てば官軍」は、国際間でも共通で、これが敗者を奴隷にした歴史があるヨーロッパであったから、たとえ勝者といえども、敗者の最終権利(=人権)は犯してはならないと、「国際戦争法規」で決めていた。

それを、堂々と破って恥じないのが、英・米の伝統的指導者層(エスタブリッシュメント)なのだ。

なぜか?
彼らは、他人が死んで儲かる、「戦争屋」だからである。

そして、戦争屋たちは、「正義をかざして憎しみをあおる」ことをする。
このとき、必ず、「恐怖」も誇張して誘導するのである。

まったくもって、「牧羊犬」とおなじことを、羊たる一般人におこなう。
しかして、この牧羊犬の飼い主こそが、真の支配者層(エスタブリッシュメント)なのである。

だから、リンゼイ・グラム氏やらは、その飼い犬だ。

『チキチキマシン猛レース』(ワーナー・ブラザーズ製作のテレビアニメ、日本での放送は1970年)で、悪役で不正ばかりするレーサーの相棒が、「ケンケン」という名の犬だったことを思い出す。

ちょっとケンケンに似ているのが、リンゼイ・グラム氏だ。

このひとの暴言は、ときにトランプ氏を批判したと思ったら、トランプ人気にあやかろうと、突如、ゴマすりをはじめたりとめまぐるしい。

2022年に、ウクライナ戦争がはじまると、「あの男(ウラジーミル・プーチン)を殺すしかない」と公言して、今年の5月にもロシアを挑発する発言を、ゼレンスキー氏との対談で言い、「やれるモノなら私を逮捕してみろ」とも吐いたので、同月29日付けで、ロシアは、お望み通り、グラム氏に対する逮捕状を出している

戦争は、軍人(兵)同士の闘いだったのが、「国民国家」の誕生から、「総力戦」の時代へとエスカレートした。

なかでも、「物量戦」というのは、国家経済力(資源と生産力)に依存する当然がある。

貧しかったわが国が、初の人的物量戦に臨んだのが、日清・日露の闘いだった。
主に消耗したのは、兵だった。

それが、第一次大戦の、青島攻略では、兵に代わって兵器の本格的物量戦を試したのである。

しかしながら、そのあまりの財力の消耗に、国家財政が追いつかないことに気がついた。
兵の消耗は激減したが、かんたんにいえば、割に合わない、のであった。

そんな中で、いまはポーランド領の、「タンネンベルクの闘い」では、50万のロシア陸軍を、28万のドイツ陸軍が、殲滅するという、戦史上の驚愕があった。
帝政ロシアは、日本海で海軍が殲滅され、陸でも同じことになったのである。

以来、わが国は、少数精鋭による敵殲滅を理想とするようになったのである。
もちろん、ロシア軍はこれ以来、えらく慎重な行動を旨とすることになっている。

ところが、何度も書くが、人類史上初の、無差別爆撃をフランコと手を組んだドイツ空軍が、内戦中のスペイン・ゲルニカ市を標的にして実施した。
このときの悲惨を、渾身を込めて描いたのがピカソ代表作の大作、『ゲルニカ』である。

どういうわけか、東京丸の内北口の、「丸の内オアゾ」にこの絵のレプリカが展示されている。

東京大空襲の抗議をしたい、ということしかかんがえられないけれど、そんな抗議を生きてきたなかで一度も考慮したことがないことを、奇しくもこのインタビューで、しかも、「空軍大佐」のグラム氏は披露したのである。

いまのイスラエル政権幹部が口にする、パレスチナ人への、「人間の格好をした動物」という感覚は、いまも日本人やドイツ人にも向けられているのだ。

そんなわけで、戦後、腑抜けにされたのはなにも日本人だけでなく、ドイツ人も同様だった。

ロシアからのガス供給パイプライン、「ノルドストリーム」と「ノルドストリーム2」が爆破されたことの、原因追及は、国連でも否決されて、被害当事者のドイツ政府は無言を貫いているのである。

この、国際的隠蔽の決定が意味するのは、ドイツ人が国際的に、「人間の格好をした動物」だと宣言されたも同然だし、おそらく、このグラム氏の発言に、日独両政府は、しらなかったことにするのであろう。

それが、羊としての身の安全だからである。

明確な違いの解説は画期をなすか?

わが国の政治シーンで、保守系の動きがあたかも活気を呈しているようだが、どうなのか?

元TBS記者のジャーナリスト、山口敬之氏が、先月29日に、自身のSNSチャンネル生放送で、明確な解説をしたので書いておく。

それは、話題沸騰の、「日本保守党」と、いまや老舗の、「参政党」との違いの解説である。

結論からいえば、日本保守党は保守ではない。

導いたのは、『綱領』を読む、という単純作業からである。
およそ近代政党には、企業でいう「経営理念」にあたる、「綱領」は必須の文書だからである。

なぜか?

もはや古典になっている、アルフレッド・D・チャンドラー。Jrの『組織は戦略に従う』(1962年)の題名そのままだからである。

企業の「経営理念」も、政党の「綱領」も、戦略の最上位概念をさす。
つまり、この文書に従って運営されるのが、組織なのだ。

また、近代政党の3つの要件にある、「綱領」以外の2つに、「組織」と「議員」があるのも必須なのである。

ましてや、国家を担う政党にあっては、近代政党の要件を満たさない、ということは、本来ならば許されることではない。

しかし、日本人は、このような重要ポイントを学校で習わないので、ぜんぜん要件未設定の自民党が政権与党として君臨できるのである。

自民党の致命傷は、「組織」がないことにある。

いやいや、議員の後援会がある、というのはしっている。
しかし、自民党の議員がつくる後援会とは。「自分党」としての組織であって、「党組織」ではない、という欺瞞があるのだ。

例が悪すぎる悲惨があるが、公明党と共産党の組織こそが、近代政党の「党組織」というものなのである。

そんなわけで、この要件をぜんぶ満たしているのは、参政党だけ、となっているのも寂しい限りだ。

さてそれで、「綱領」の比較だ。
参政党は、ハッキリと「グローバル全体主義に対抗する」とある。
日本保守党には、こうした表現がないのである。

立ち上げたのは、作家の百田尚樹氏であり、ジャーナリスト・評論家の有本香氏という、文章のプロたちだ。
先に結党し、国政政党となった参政党の綱領は、この二人なら精読して研究したはずである。

なにせ、主張のほとんどが、「かぶっている」からである。

山口氏が解説をしないといけないほどに、リクエストが多数あるのも、一般人には、おなじに見えるからである。

しかして、日本保守党が、グローバル全体主義に対しての脇が甘い、ではすまされないのは、受け入れているからである。
それは、ウクライナ戦争の評価にも現れていて、両人はともに、ウクライナ支援派(=反ロシア)一辺倒なのである。

つまり、脇が甘いのではなくて、意識的に、グローバル全体主義を支持している。
いうなれば、RINOとおなじなのである。

常に冷静で実直な、渡辺惣樹氏は、「保守」を定義して、常に歴史に照らして立ち止まってかんがえることができる態度だ、としている。
まさに、価値観が揺らめく傾向がある、「保守」の本筋を一言で表現するのはお見事だ。

すると、まだ国会議員がひとりもいないで、正式には、「諸派」にすぎないのに、また、議員がいてもほとんど報じられない参政党に対して、なぜにマスコミは日本保守党をおだてて一般人を煽るのか?もみえてくる。

似非、だからである。
あるいは、現代用語的には、「ビジネス保守」というのがただしいのだ。

上で触れた渡辺惣樹氏は、北米在住のビジネスマンだった。
「余暇」として翻訳した、『裏切られた自由-フーバー大統領が語る第二次世界大戦の隠された歴史とその後遺症』すなわち、遺族によって封印されていた、大著、「フーバー大統領回顧録」の出版以来、いまでは作家業の方が忙しいのではないか?

 

その渡辺氏が直接語りかける、「そうきチャンネル」で、アメリカ保守勢力の台頭の話題が少ない光明になっている。

ルイジアナ州知事選挙で、民主党の知事が敗北し、共和党の知事が誕生したが、勝利した人物の前職は、同州の司法長官で、2020年には、ミズーリ州司法長官と連名で、バイデン政権がやったSNS企業への言論統制が、憲法違反だと訴訟を起こしたひとである。

アメリカという国は、州というふつうでいえば国家の連合体なので、州ごとに大統領(「知事」と呼ぶ)やその他の公共に関する職務は、ほとんどが選挙で選ぶことになっている。

ルイジアナ州知事は民主党員であったのに、司法長官が共和党という「ねじれ」が生じるのは、珍しいことではない。
しかし、基本的にルイジアナ州は、レッド・ステート(共和党のイメージカラー)であったのが、どういうわけか前回選挙で、民主党知事が誕生してしまったのである。

そんなわけで、ルイジアナ州は今回、圧倒的な得票で共和党が奪還したのは、どうやらアメリカ人も民主党の卑劣なやり方にうんざりしているようなのである。

また、先の裁判は、7月4日(建国記念日)に、暫定命令として、連邦職員がSNS企業に接触することを禁じたのである。

「似非」を見抜けないようにされている、日本の悲惨は、日本人自身が気づくしかない。

TIME誌のプロパガンダ

これが、   これ(クリックすれば「X」旧ツイッターに遷移)。

最初の「これ」は、1年前(昨年12月26・1月9日合併号:発売日19日)で、後の「これ」は、今年(11月20日号:発売日は12日)、の表紙だ。
なお、北米では今週月曜日に、発売されている。

9月にニューヨークの国連本部を訪問して、その場にいたのに、バイデン氏とはなぜかワシントンで会談し、それからカナダへの訪問をして、国会で元ナチス親衛隊員にスタンディングオベーションをしたら、カナダ国会議長の辞職にまでなった、ウクライナ・ゼレンスキー大統領夫妻への歓迎だった。

それでも、夫人のニューヨークでの1億円以上のお買い物だけが目立って、とくにこれといった話題にもならなかったのは、いまや、「支援疲れ(もう飽きた)」とも評価されているからのようだ。

しかし、「支援疲れ」もなにもかも、みんなマスコミのプロパガンダなのだから、これをまともに相手にしてはバカをみるのは読者や一般人の方なのである。
夫人の買い物代金は誰が負担するのか?の方が、よほど一般人にはわかりやすい事件なのに。

それでもって、このひとを「昨年の人」に選んだ責任からか?『TIME誌』は、このご夫妻のニューヨーク訪問に、「密着取材」していて、これをようやく「記事」にしたのが、上で紹介した最新号の表紙にみえる。

さいきんは、有名人が、「ふつうのひと」に成り下がってきている傾向があって、そこに「壁」があることをすっかり忘れた読者も多い。

どんなに腐っても、ゼレンスキー氏は、ウクライナの大統領、つまり、国家元首だ。
ちなみに、国家元首は外交慣習として、公式訪問であれば、パスポートの携行は伴侶も必要ない。

そんな大統領に、夫人も加えて、「密着取材できる」とは、ウクライナ政府の許可を受けている、ということが自動的に示唆されている。
しかも、取材する場所が、ゼレンスキー夫妻にとっては、外国にあたる特別がある。
なので、これも自動的に、訪問国の警備当局の許可も受けていることがわかる。

すると、ウクライナ本国と、アメリカ政府(この場合は、ニューヨーク州とか市)それに、アメリカではないと位置付けられている、「国連本部」の警備当局、さらに、カナダも同様の話となって、特に、ウクライナ当局とカナダ当局あるいは、バイデン氏との会談もあるから、ホワイトハウス(大統領府)の報道官室にも、記事原稿の事前チェックを受けるのは当然の取材許可の条件設定となっているはずだ。

そんなわけで、この「密着取材における成果物としての記事」は、さまざまなひとのチェックを受けた上で、発表されている。
もちろん、「TIME誌」内部の編集者のチェックも受けている。
これが、商品としての雑誌というものだ。

こうした、前提をちゃんと意識して読まないといけない。

すると、なんだか、イスラエルに話題を奪われた今となっては、もっと「忘れないでね」感が出てくるのである。
しかし、戦況の悪化は致命的で、余裕のあるロシア軍は、またまた「冬」を持っていると思われる。

なんでもウクライナ人は、領土をロシアに奪われるのを、とにかく嫌がっている、というけれど、ほんとうなのか?
そもそも、記事でいう、「ウクライナ人」とは誰か?
また、ウクライナの領土奪還とはどこのことか?

まず、現地に接する、ポーランドやスロバキア、ハンガリー、それに、モルドバからしたら、「ウクライナ」といえば、西ウクライナ(元ポーランド領)のことを指すのであろう。
少なくとも、ロシア語圏にある、ウクライナは、はなからロシアだと思っているはずなのである。

すると、クリミアも、ドニエブル川の東側も、ロシアが領土を回復したことになって、ウクライナの領土奪還の意味がゆらぐ。

これらの領土は、ウクライナを建国した、スターリンが決めた国境であって、その後、フルシチョフがクリミアをウクライナとしただけの話になるのだ。
つまりは、これが、「国際主義:グローバル全体主義」がやる、「国境のない社会」の本質なのである。

その土地の歴史や民族を無視する。

これは、1890年代に、「シオニズム運動」が起きるまでの、パレスチナという地域も同様で、ユダヤ人とアラブ人は平和裏に暮らしていたのを、シオニストなるグローバル全体主義者たちが、平和を崩壊させて今に至っているのだから、じつは、『聖書』以来の紛争地だと印象づけるのは、シオニストのなしたプロパガンダなのである。

そんなわけで、グローバル全体主義のソ連共産党を批判した、当時のチェコ・スロバキアで、「人間の顔をした社会主義」なる思想が生まれたのである。
そうやって、「プラハの春」(1967~68年)は、ソ連軍の戦車の下に潰された。

つまるところ、ナチスのゼレンスキー氏の運命は、ヒトラーと同様なのだ。
これをよく理解しているのか、ゼレンスキー氏本人も、徹底抗戦を指示するばかりなのは、ヒトラー末期とよく似ている。

現場指揮官の中で、キエフの大統領府からの直接命令に従わない者がいるともいうのだ。

前戦にある軍人(中隊長レベル)への指揮を、大統領府が行う不思議を読まないといけない。
おそらく、もう「ウクライナ軍」は存在しない、と書きたいのを、「編集」の目を盗むためにこうした表現にしたのだろう。

そんな、「記事」がよく発売にまで至ったかとおもうと、ゼレンスキー政権は、既に政権・政府の体をなしていないのではないか?と疑うように仕向けられているのか?
その証拠に、世界で最も腐敗していたウクライナ政府の役人は、国家財産の私物化に拍車をかけているということも、記事になっているからである。

それでも、「支援を!」というのは、TIME誌の編集者に読解力がないのか?スポンサーに読解力がないのか?

たぶん、左翼思想に毒されたバドワイザーのごとく、スポンサーに読解力がないのだ。

すると、いよいよ1923年創刊の「TIME誌」の命運も尽きるのか?

資源争奪が紛争の狙い

現役軍人のシュート動画が、どこまで信用できるのか?は、わたしにはわからない。
ましてや、ウクライナの女性兵士が、泣きながら訴えている悲惨さも、わたしには真偽を判断するための情報がない。

誰がどうやって撮影したのか?だけでなく、これを戦場からどうやってネットにアップしたのかもわからないからだし、ウクライナ軍は個人に自由な通信ができる端末を所持し続ける許可を出しているのだろうか?ということさえもしらないからである。

けれども、いまどきなら、敵同士、電波の発信源を探れば、兵の分散状況として重要な情報になるから、ふつうは電波の使用を制限するだろうにぐらいはわかる。

ちなみに、電気がなかった江戸時代、富士山頂から江戸のマッチほどの火が見えたというから、灯火管制が実施されるのも戦場ゆえことだし、自衛隊員だって発光する腕時計は業務上装着しない。

ウクライナ ⇒ イスラエル と戦地が拡大したが、そもそも何のための戦争だったかを忘れてしまうのも人間だ。

日本の残念なプロパガンダ報道だけに接していると、そもそもの原因すらわからない。

2014年のマイダン革命どころか、1991年のソ連崩壊からはじまった、米・英の腹黒いカネの亡者たちよる、ロシアの資源争奪から物語ははじまっている。

社会主義国家が持っていた油田やガス田などの管理を、国家崩壊のどさくさに紛れて、元共産党幹部たちが私物化し、財閥化したのである。
そこへ、「パートナーシップ」といいながら近づいて、わが物にしようとしたのが、米・英のネオコン(戦争屋)たちだった。

しかしながら、救国の旗を掲げたセルゲイ・プーチン氏が登場して、彼らの目論見を粉砕し、国営化にしてしまったばかりか、戦争屋たちを国外追放の目にまであわせたのだった。

貪欲な彼らは、ロシアがダメならと、ロシアから切り離されて不安定なウクライナに目をつけて、腐敗菌(賄賂)をばらまき、政府を機能不全にした。
これを正常化させようとした検察長官を、オバマの副大統領だったバイデンとその息子に賄賂をつかって中止させたのが、連邦下院の調査で明らかになってきた。

つまり、ロシアの資源を奪いたい連中による戦争が、ウクライナ戦争の本質なので、プーチン・ロシアにとっては、祖国の資源防衛戦なのである。

戦況があまりにもロシア有利なので、いったんロシアをあきらめて、場所をイスラエルに移した。

イスラエルは、陸の三方をアラブ諸国に包囲されているので、石油やガスのエネルギー源は、一部は国内の砂漠からも得ていたが、ほとんどは地中海からの輸入に依存していた。

しかし、その地中海の海底にガス田が発見されたのである。

この場所は、パレスチナ側に権益があると国際的に認められてはいたが、ときのイスラエル政府はこれを独り占めにした。
そうやって、この資源を奪いたい連中がハマスを設立したのである。

聖書からの宗教戦争、という解釈ではなく、ここではもっと、「世俗的」にすぎるのである。
それに、じつは、ハマス設立には、いま敵対しているネタニヤフ氏もかかわっていた。

この過激組織が、イスラエルに歯向かうことは承知で、圧倒的軍事力で勝るイスラエルにとって、殲滅の「口実」のタネになるからである。

しかして最近、ガザ沖90kmの地中海の海底に、巨大なガス田がまたもや発見されたのである。

これで、英・米の戦争屋たちは、イスラエルと組んで、またしても独占を画策し、それが今回の事件誘発となったのである。

権益のために、自国民が犠牲になってもいとわない。
これぞ、個人主義とは別の、自己中心主義という邪悪の根源である。

ネタニヤフ氏は、パレスチナ人の殲滅しかいわないが、イスラエル情報当局の長官は、国民に謝罪した。
事前に把握した、ハマスからの攻撃情報をもって自国民の生命を守ることができなかったことへの謝罪なのである。

これは、前代未聞のことである。

アメリカが、本来は一隻の原子力空母で構成される、地中海担当の第6艦隊に、早くも1隻追加して送り込んだのは、このガス田海域を防衛するためにちがいない。
なにせ、到着が早かったから、計画はずっと前からあったのだろう。

27日、モスクワに、ハマスとイランの代表が呼ばれて、ロシア外務省高官と会談している。
さらに、ハマスはレバノンのヒズボラとも連絡している。
一方で、アラブ側はずいぶんと静かなのだ。

半世紀前のアラブだったら、大変な反応をしているはずなのに、だ。

さてそれで、わが国でも、韓国の領海がからむ、大陸棚に巨大油田が発見されている。
採取が困難な、メタンハイドレートではない。
2028年に、韓国との協定が失効するので、わが国が独自開発した掘削技術をもってすれば、日本はいきなり原油資源国になる可能性がある。

しかし、第三国がすでに端っこの海域で掘削をはじめた。

防衛力という軍事力が、はじめて必要だと国民が気づくのは、石油がなによりの価値だからである。
そんなわけで、「脱炭素」も吹き飛ぶのは、英国の北海油田開発の再開になるほどの国民生活の困窮が、持続可能と枕詞をつけた、風力発電開発の大失敗が原因だ。

しかして、英国には核がある。

なんだか、不味いタイミングで、不味いパターンが繰り返される危険がある。

スリーパー?新議長と世界大戦と選挙中止

7月に、「大統領選挙中止」について書いたけど、いよいよ妄想ではなくて現実になりそうだ。

ウクライナ ⇒ イスラエル ⇒ イラン(第三次石油ショック) ⇒ 台湾・日本、という順による本格的な戦争、すなわち、第三次世界大戦を開始することが、戦時中を理由とした「大統領選挙中止」のシナリオなのである。

つまるところ、バイデン政権を継続させたいがための、戦争拡大、なのだ。

25日に、連邦下院議長になったばかりの、マイク・ジョンソン氏の、正体、があっという間に疑念を持ってみられている。

「スリーパー」だったのか?と。

根っからの保守派(プロテスタント福音派=トランプ派)だと思われていたことの証拠は、直近でも、ウクライナ戦争への、大統領からの追加予算要請を受けた決議に反対票を投じて、これを葬ったことが挙げられていた。

しかし、FOXニュースのインタビューで、耳を疑う発言を相次いでしたから、先週の下院議長選挙で彼に賛成票を投じた、共和党保守派が揺れている。

主に3点。
・イスラエルへの軍事支援を積極的に行うだけでなく、背景にあるイランへの攻撃を許可する。
・イラン、ロシア、中国は、「悪の枢軸」である。
・ロシアを潰すためのウクライナ支援は必要だ。

これでは、邪悪な民主党(戦争屋)の主張となんらかわりがない。
連携してか?共和党上院院内総務でRINO(戦争屋・反トランプ)の、ミッチ・マコーネルまでもが、「悪の枢軸」をいいだした。

トランプ氏の弱点、よく騙されて裏切られる、ことがこの場面でも出てきたのである。

6年任期の上院は2年毎の下院総選挙時に3分の1が入れ替え選挙をする(日本的には、いつでも「衆参両院同時選挙」)のだが、ケンタッキー州で負けそうなミッチ・マコーネルから泣きつかれて、あろうことかトランプ氏は、「推薦」までしたのに、当選後はすぐさま手のひら返しをされた。

今回の下院議長選でも、トランプ氏はマイク・ジョンソン氏への支持表明をしたのだ。

しかして、上の3点は、ぜんぜん話がちがう、ので早くも騒ぎとなっている。
一方で、イスラエルではネタニヤフ政権への支持率は、岸田政権並みだったこともあって、はなから戦争を望む超タカ派のネタニヤフ氏には、戦時内閣化することが政治生命の保持に必須となった側面がある。

しかし、マイク・ジョンソン氏がいう、「悪の枢軸」における、直接的なイランとの戦争は、世界にとてつもない被害、すなわち、第三次石油ショックをもたらすことが確実である。
イラン側はすでに、ホルムズ海峡封鎖を示唆しており、それには極超音速ミサイルの使用も辞さないと明言しているのだ。

これは、日本経済どころか生活が破壊される。
ウクライナ以前に、10%まであったロシア産の原油が途絶えて、いまやわが国の石油需要の98%が中東依存なのである。

状況は、過去2回の石油ショックよりも酷い。
ホルムズ海峡が軍事的に封鎖されたことはなかったからである。

ところで、ミッチ・マコーネルはRINOにして、超親中派でも有名なのだ。
彼の夫人は、中国人だ。
なのに、「悪の枢軸」とは何を意図しているのか?

ホルムズ海峡封鎖と、台湾海峡の封鎖が同時に起きたら、日本は降伏しか道がない。
つまり、日本は中華圏に引き渡されることを意味するのである。

おそらく、在日も在韓のアメリカ軍も、ハマスの攻撃をしっていてイスラエル国民に犠牲者がでたように、あるいは、日本海軍によるハワイ攻撃をしっていたのに現地司令官に教えなかったごとくの、生け贄(消耗品扱い)で、安保条約を履行したということにして、「撤退」し、日本と韓国を放棄する。

日韓共に、阿鼻叫喚の混乱となるだろう。

大陸から難民がくるのではなくて、日本人が難民になる。
1億人超をすぐさま受け入れてくれる国は、周辺にないのだ。

つまり、かごの鳥であって、逃げようがない。

与党ばかりか、野党も、このアメリカ連邦下院新議長の発言は、聞き逃すことができないほど、重大な歴史的発言なのに、反応していないのはどうしたことか?

外務省に期待はできないが、いったいこの職業外交官たちは、どんな分析をしているのか?
2016年、トランプ勝利も、ヒラリー・クリントン勝利と疑わなかったボケどもである。

アメリカ民主党は、着々と、戦時体制を口実に、大統領選挙中止を決めるだろう。
上下両院議会の趨勢は、このままならそうなる。
再び、トランプ派が議長解任を決めるのだろうか?

世界戦争の大爆発が迫っているのだ。
しかしながら、ぜんぶ、アメリカへの他力本願なのである。

イスラエルへ、人道的停戦を求めた、ロシア案は国連安保理で否決されたが、日本も反対票を入れたのである。
「悪の枢軸」とは、アメリカとNATO、これに金魚のフンになった日本の3極をさす。

ならば自衛隊は?
在日アメリカ軍と黙って心中するのを待っているのか?

もはや、戦略論のはなしではなくて、戦術論に場面は移行している。
サバイバルという事態になっているのに。

曲げわっぱの弁当箱

かみさんが37年勤めた会社を雇用延長せずにキッパリ定年退職して、失業給付を得るのにハローワークへ出頭している。
いよいよパソコンを使っての、医療翻訳家をめざすことになったのだけど、パソコンの根本的な知識が曖昧なので、いちいち操作方法を質問してくる。

そこで、ハローワークで、パソコン教室を紹介して貰えないのか相談するようにしたら、あったのである。

ただし、人数制限があって、12人までという。
応募数がいつも多いので、まずはダメ元で申込みをしたら、補欠にエントリーされて、その後に辞退者が出たので晴れて参加できることになった。

しかして、一回6時間にわたる授業が平日毎日、合計240時間というコースだったので、教室の最寄り駅まで定期を買うことになったのである。

それで、昼食のために、弁当箱が欲しい、も加わった。

現役のとき、とくだん会社に弁当を持っていくことがなかったので、タッパーはあるが、弁当箱と呼べるものはわが家になかったのだ。

もらった商品券があるし、インフレの時代だからモノに変えておこう、という理屈もつけて、横浜駅のデパートへと向かった。

やはり目につくのは、秋田杉の「曲げわっぱ」である。

大きく分けて、三種類に整理できる。
・木肌がそのままの無塗装
・漆塗り
・ウレタン塗装

塗装か無塗装か?がはじめの分岐点だが、かんたんにいえば、中性洗剤を使えるかそうでないか?のちがいとなる。

元来、曲げわっぱには、ご飯だけを入れることが想定されていて、おかずは別なのである。
よって、中性洗剤をつかう必要はないし、江戸時代以前の世の中に、中性洗剤は存在しなかった。

「お櫃」の効果が見直されて、また、炊飯器も保温機能を短い時間しか設定できなくなってきたから、いよいよ「お櫃」が便利器具になってきている。
これは、コメの品種改良で、「うまさ」が追及されているのと合致するのである。

つまり、お櫃はご飯の保存に適している。
杉材の水分調整機能と、殺菌作用とで、冷めたご飯でもおいしさを保つのだ。

要は、携帯用の「お櫃」が、曲げわっぱ弁当箱なのである。

だから、無塗装のものが、本来の姿となるのだが、小食なかみさんは、ご飯だけを入れる弁当箱を想定していなかった。
そこで、ウレタン塗装に、漆で絵が描かれかつひょうたん型という、いかにも女性好みな弁当箱を購入したのである。

本体は秋田製の曲げわっぱで、塗りは、日光の職人さんが施しているという。

なお、ご飯の湿度調製はできないが、漆には殺菌作用がある。
湿度がないと乾かず、乾くとかぶれなくなるのも、不思議な漆は、英語で、「japan」だった。

さてそれで、、箸箱をどうするのか?となって、京都の竹細工、公長齋小菅の携帯用竹箸をみつけた。
さらに、どうやってこれらを包むのか?となって、弁当箱売り場の通路をはさんで反対側にある、風呂敷コーナーに案内された。

小さめの丁度いいものが用意されていて、一枚を購入したが、後日追加でもう一枚買いに出かけた。
その際、わたしにも弁当箱を買えというのである。

しかし、わたしには、とくに弁当を持ち歩く必要がない。

ぜんぜん積極的でないのに、売り場にだけは連れて行かれた。
どうせ買うなら、柴田慶信商店の直営店がいいかな?と思っていたからでもある。
こちらのは、無塗装だけしかないのだ。

しかし、秋田には有名な店はたくさんある。
じつは、曲げわっぱ業界には、競争があるのだ。

かみさんが気になっていたのは、「栗久(くりきゅう)」さんのものだった。
目についたのが、「グッドデザイン賞」のシールだった。

こちらは、二段重ねで、下段は無塗装のご飯用、下段の蓋を兼ねた上段は、下段の蓋に当たる面は無塗装で、それ以外は木肌を活かしたウレタン塗装となっている。

つまり、下段はお櫃の効果はそのままに、上段は油物が入っても中性洗剤で洗っても大丈夫なおかず入れなのだ。
販売員の女性は、下段に入れるご飯は、なるべく薄めに敷きつめるのがおいしさを保つコツだと教えてくれた。

つかいはじめの二、三度ばかりは、水で湿らしてからご飯をいれて、食べ終わってもそのまま家に持ち帰ってから洗うのがよい、と。
そのさい、洗剤をつかわないスポンジかタワシで洗って、それから消毒を兼ねて熱湯を入れて熱を渡したら、お湯は棄て、放置・乾燥させれば、よく乾くとも。

無塗装は手入れが大変だといわれているが、ご飯だけを入れるならそんなに難しいものではないし、ほぼ一生つかえるのは、伝統的的工芸品のゆえでもある。
修理もできるのは、工芸士がいるからだ。

結局、かみさんと見た目は揃って、曲げわっぱ弁当箱をつかうことになった。
おなじ携帯用竹箸でも、留め具の色をちがうものにしたし、小ぶりの風呂敷も二枚買った。

こないだ復活した、炊飯用土鍋の隣に置きっぱなしの、「お櫃」も復活させてみたら、やっぱりちがうのを再発見して、しばらくの間、宝の持ち腐れだったのを恥じるばかりである。

わが家の「お櫃」は、「桶」タイプでタガは銅でできている。
弛んでいないか心配したが、大丈夫だったのでホッとした。
裏の足元に、「平成13年12月9日購入」とサインペンで書いておいたのも見つけた。
たしか、東急ハンズの特売で9800円だったと記憶している。

栗久さんにも、曲げわっぱのお櫃はあるが、三合の用量で約5万円する。

かつての庶民の生活道具が、庶民の生活から遠ざかっているような気がするが、ご飯炊き用の土鍋と併せても、いまどきの家電量販店にある電気炊飯器とかわらない値段なのだ。

製品寿命をかんがえたら、だんぜんお得なのはどちらかはかんたんに判断できるのに、と思った。