「敵は本能寺！」と叫んで、知恵者でしられた明智光秀が裏切った「歴史の転換点」としてあまりにも有名かつドラマチックなできごとであった。
「下剋上」の究極的・最終形でもある、天下人級の「主」を倒すその行為の善・悪が、２１世紀になっても問われ続けている。
しかし、なぜに明智は突如本能寺（織田信長）を「敵」としたのか？については、まったくの「謎」のままである。
わたしの好きな「歴史ロマン」として、「ローマに行ってみたい！」といいだした信長の命で、「偽装の本能寺襲撃」をして、その後の三日天下をもって秀吉に光秀が「討たれる」というシナリオで、密かに信長・光秀主従は堺から香港に渡り、先に出発していた「天正の少年使節」と合流した後に一緒にローマを目指した、という「お話」がある。
つまり、「本能寺」とは、天下を騙す一世一代の大芝居、だというのである。
こうでもしないと、また戦国の世に戻る可能性は高かった。
信長からしたら「天下布武（五畿内の武家による平和秩序確立）」の理想が露と消えるので、自身の願望としての「ローマに行く」と「天下布武」の両立ができる唯一の案なのである。
秀吉が「伴天連（バテレン）追放令」を出すまで（「本能寺」から５年後）に、おそらく、信長・光秀主従とは連絡を取り合って、潤沢な生活資金の送金すら「南蛮貿易」を通じてやっていたのではないか？
その手段が、「金（Gold）」だったとすれば、秀吉の「黄金の茶室」もキンキラ成金趣味も偽装を兼ねた宣伝であったとかんがえることができる。
ところが、秀吉最側近としての利休の「佗茶」が真っ向から矛盾するし、「本能寺の事実」がバレるのをおそれて、「切腹」を命じたのかもしれない。
さて、知能指数でいえば、かなり「天才」の部類にはいるトランプ派の面々が仕込む、「地球規模の天下布武」を達成するには、立体パズルのような壮大な仕掛け、がひつようで、かつ、世界の政治家どころか一般人にも、達成するまで「大芝居」であることがバレたらこまる。
しかし、１１日から翌日までの２１時間もかけたという、イランとの和平協議が「不発に終わった」、ことで、いよいよその「大芝居」の真の目的（地）が明らかになってきた。
これを、「Harano Insight Official Channel」さんが丁寧に解説してくれている。
トランプ政権２.０の「反グローバリズム」は真性なので、伝統的かつ古典的なグローバル全体主義＝共産主義とも、相容れないのは当然である。
昨年１２月に発表した、新しい国家安全保障戦略で、「モンロー主義」ならぬ「ドンロー主義（ドナルド・トランプとモンロー主義の統合イメージ）」を打ち出し、まず、譲れない第一エリアとして「アメリカ」を、南・北アメリカ大陸＋グリーンランド、とした。
それで、左翼政権ばかりが支配した中・南米で、自由主義政権への交替がオセロゲームのように広がっていて、「戦略発表」からたったの１ヶ月である新年早々のベネズエラの陥落で、石油支援を失ったキューバの社会主義政権が青息吐息となっている。
当然だが、第二エリアはヨーロッパであるから、対ＥＵ＆ＮＡＴＯに対する圧力を強めることでの方法が、ヨーロッパの大弱点たる「エネルギー」に集中させることでの、「イラン＝ホルムズ海峡封鎖」なのである。
このブログでは、最初からホルムズ海峡封鎖はアメリカが仕掛けていると書いたけれど、とうとう、「和平交渉の失敗」を表向きの理由にして、アメリカによるホルムズ海峡封鎖を宣言したのは、たんに本音公表のタイミングだけのことだったろう。
むろん、３月初めにトランプ大統領が指示をだしていた、アメリカ政府による「船舶保険」の販売用意ができたことが背景にあって、いよいよホルムズ海峡にある保険引き受けを止めた（１００倍レベルの保険料大幅値上げ）「ロイズ」（国際金融資本＝グローバル全体主義）と対立しているのである。
このことは、４月１日のトランプ大統領演説翌日（２日）に、ベッセント財務長官が投稿した「Ｘ」でハッキリ書いている。
こうしたアメリカトランプ政権２.０の覚悟ある動向に、敏感に気づいたのは、ベトナムとシンガポールであろう。
ベトナムは共産国だし、シンガポールも、リー・クワンユー以来の一党独裁強権国家である。
しかも、どちらも「国際海峡通過」に関して重要な地域に存在しているから、一歩まちがうとトランプ政権２.０からの制裁が飛んで来ると判断し、従順な姿勢を露わにしているのである。
しかし、その先、を地図でみれば、明らかに巨大な共産国があって、それが、まちがった理論からの「ワシントン・コンセンサス」となって大発展を遂げたのである。
その根幹のまちがいとは、経済発展さえすれば（共産）社会は自ずと自由化する、という寝言であった。
ざっくり、半世紀もこのまちがいをやってきたのであるが、トランプ政権２.０は、まちがいを認めて、自由化だけを要求する（共産党の解体）を目指しているのである。
それゆえに、ベトナムとシンガポールが「次」あるいは「先」は自分たちかと、敏感になっているのである。
この点で、わが国の「鈍感さ」は、特筆に値する。
ようは、トランプ政権２.０における「本能寺」とは、「共産国＝グローバル全体主義の撲滅」であって、最大のターゲットはいうまでもなく中共であるが、社会主義国となったわが国も視野にあるのではないか？
この意味で、社会主義の自民党・維新がつくる高市政権の不安定さは、衆議院の絶対安定多数が却ってトランプ政権２.０からの要求拒否理由とはならないがために、ずっと繊細な運営が要求されるものを、劣化した官僚機構とともに切り崩される運命にあるのは国民にとって幸いでもある。
高市人気の終わりははやく、国民怨嗟の声が高まるのも時間の問題なのは、国内統治失敗のレベルを超えているからである。
さて、石油ひとつとっても、親米に掌返ししたベネズエラから中共への石油は途絶え、世界で唯一中共が取り引き（しかも「人民元」で）していたイランの石油も入手困難になったのである。
トランプ政権２.０が一部制裁解除したことで、ロシア産だけが頼りであろうが、入手方法は陸路の細いパイプラインだけしかない。
本ブログでは、これを「世界的な地ならし」と呼んでいるのである。
トランプ大統領は、まさに『進撃の巨人』そのひとなのだ。
それでもって、来月の米中首脳会談が、真の勝負所となっているから、その「リング」の整備をじつはイランと協働でやっていて、アラブ湾岸６カ国も取り込み済みである。
親中だったイランは、とっくに寝返っている。
この場合の「イラン」とは、上のシナリオにおける明智光秀の役回りであることはいうまでもないが、後ろ盾のロシアがこの役回りをさせているであろうことは容易に想像できる。
絶体絶命なのは、トランプ政権２.０ではまったくなく、中共、なのである。
すると、日本人として、マスコミのトランプ批判一辺倒のプロパガンダに加担するとはどういうことなのか？となって、中共をお助けしてもなんにもならないことに気がつけば、「イラン」の構図もみえてくるであろう。
さらに驚くべきは、アフリカ諸国であって、中共の甘言で「借金漬け」にされた恨みのある大半の国々は、みな、トランプ政権２.０に期待する展開になるのも必然だし、それが「国家安全保障戦略」の履行だとわかる。
なんと、いま、中共は、世界的な孤立状態におかれているので、降格された王毅氏の顔がさらに歪んでみえるのである。
党内での叱責がどんなに厳しいものか？想像するに痛快であるけれど、上司たちの無責任と自身への責任転嫁に日々が地獄であろう。
ビスマルクの「アフリカ分割会議」以来、ヨーロッパ諸国がアフリカ利権を失うことの意味は深く、アフリカの労働に支えられた「植民地主義の前提で身分制が残るヨーロッパのおわり」とも直結するから、反米のヨーロッパ＝ＥＵ貴族たちは、中共との関係を重視しているのであるけれど、これぞ、溺れる者は藁をもつかむ、の格言どおりの無惨である。
すなわち、トランプ政権２.０が仕掛ける壮大な立体パズルの行き先が、自由主義、による全体主義の世界的排除であることとして、だんだんとみえてきたのである。